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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

It must be important for Japan that Joe Biden issued a joint USA-China statement to build a cooperative relationship on climate change just before the Japan-USA summit(ジョー・バイデンが日米首脳会談の直前に、気候変動対策における協力関係の構築の米中共同声明を出したことは、日本にとって重要な意味を持っている)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?

○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき

6)東仙坊が想像する、世界一の不埒な893国家の親分である習近平と、その親友である世界一の悪徳警察国家USAのボスであるジョー・バイデンが、綿密に打ち合わせて実行した、全世界を相手にした恥を知らない「世紀の大パフォーマンス」の実態…。
誰が何と言おうと、今回の日米首脳会談の直前に、ジョー・バイデンが、ジョン・ケリー気候変動担当大統領特使を自分の新政権の閣僚級として初めて訪中させたことが、最大のポイント。
そして、米中共同声明として、「『パリ協定』の履行に向けて両国が関係国とともに緊密に協力していくことを確認した。産業と電力を脱炭素化するための政策、措置、技術をともに追求してゆく」とまでわざわざ発表。
そのうえで、ジョン・ケリーが、「4月22・23日、USA主催で開催する『気候変動首脳サミット』に習近平国家主席の出席を非常に願っているが、その決定は中国次第であり、彼らのプロセスを尊重する」と公言。
それらのわざとらしさに、今回の米中による神をも恐れぬ陰謀の実態が見え隠れしてくると感じるのは、
どうあれ、その結果、日米首脳会談当日に、おバカ習近平は、中国ナシでは生きてゆけない状況のフランスのエマニュエル・マクロン大統領やドイツのアンゲラ・メルケル首相とオンライン会談し、「気候変動問題での3ヵ国間の協力を一層緊密にしていくことを確認した」と発表させたことも、2人のシナリオどおり。
そして、おバカ習近平、熱いリクエストに応えた皇帝のごとく、「気候変動首脳サミット」に登場し、「我々は石炭消費量を2030年にかけて減らしていく。我々中国は、USAが『パリ協定』に復帰することを歓迎するが、政権交代の度に方針が変わることを止めてほしい。正式な交渉の場は国連(?)で、USA主導のサミットではない」と平然と上から目線で大ウソをつきながら、「『5ヵ年計画』として、5年以内に予定される数百の石炭火力発電所の国家統制型建設計画を認可する」相変わらずのデタラメぶり。
これでわかることは、中国がすでに国連を手の内に納めているという余裕と、自分が「G77」なる開発途上国とともに経済開発の権利を守り先進国の責任を問うリーダーだとひけらかしたこと。
実際、おバカ習近平が、何を好き勝手なことを言っても、中国が相変わらず全くCO2削減に束縛されることは一切ナシ。
そう、中国は、いまだオブザーバー。
それゆえ、中国は、削減目標を設定しなくていいだけでなく、例え減らさなくても何のお咎めもナシ。
それどころか、その独自の「5ヵ年計画」で、今後5年でCO2排出量を10%増加させる予定とか。
その増加分だけで日本の年間排出量12億トンとほぼ同じというから、本当にバカバカしいだけ。
ちなみに、日本の石炭火力発電は約5千万kw。
さらに、中国は、それに匹敵する量を生む火力発電所を毎年建設してゆくというのだから、どれだけ先進国が削減目標を高くしたところで、何の効果もナシ。
そう、「COP」など、最初から割れた「コップ」。
それだけじゃない。
「京都議定書」や「パリ議定書」は、中国に利益や便益をこうのうえない波及的メリットを与えるだけの実にフザケタ協定。
先進国が石油や石炭消費を減らせば、石油や石炭産業が大打撃を受ける。
そして、開発途上国の火力発電事業から撤退する。
そのおかげで、当然のごとく、中国は産油国や石炭産出国からの廉価な調達が容易に可能になる。
そして、開発途上国の火力発電事業を独占できる。
さらに、先進国に化石燃料を取り上げられた開発途上国たちは、こぞって中国を頼るようになる。
すると、「グリーンインフラ整備」を名目に、中国は「一帯一路構想」を推進できる。
どうだろう?
フェイク「『地球温暖化』による『気候危機説』」に基ずく「京都議定書」も「パリ議定書」も、中国にとって、棚からボタモチのような欧米からのおバカ習近平へのプレゼントでしかないのでは?
実際、気候変動対策に向けた再生可能エネルギーで切り札の一つとされる太陽光発電、その太陽光パネルの原料「ポリシリコン」の主要な供給地が新疆ウイグル自治区。
そう、少数民族ウイグル族に対する人権侵害を「ジェノサイド」と世界から指摘されている新疆ウイグル自治区は、太陽光発電パネルに不可欠な材料「ポリシリコン」の一大供給源。
何でも、太陽光を電流に変換する「セル」と呼ばれる部分を製造するのに不可欠な「ポリシリコン」の世界の生産量の50%以上を独占しているとか。
つまり、先進国が太陽光発電にシフトするには、どうしても中国が必要なのである。

Although the Japan-USA Security Treaty must be important, if we overconfidence in the deteriorated USA, there is a strong possibility that Japan would be destroyed(日米安全保障条約は大切でも、劣化したUSAをむやみやたら過信したら、我が国が滅亡する可能性は強くなる)!

To be continued...





恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

If the USA-Japan relationship must be a romantic relationship between an innocent local school girl and a pretentious urban bachelor, the USA-China relationship must be a marital relationship between a mature couple in a state of malaise who cannot part because of money(日米関係が、純真無垢なローカルスクールガールと気取ったアーバンバチェラーとの恋愛関係だとしたら、米中関係は、金のために別れることもできない倦怠期の熟年カップルの夫婦関係)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?

○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき

東仙坊、このフェイク「気候危機説」は、UKが、EUとともに、陰で米中の了解の元に、HV(ハイブリッド車)やEV(エレクトリック・ビークル車)で日本車に敵わないことから、EV業界で一気に形勢逆転を狙って企てた陰謀に他ならないと断定している。
すなわち、CO2排出規制に対応し合うことを表向きに、EV化先行によって日本に圧倒されてしまっている世界の自動車業界、その中での一発逆転を狙った米中欧合同謀議の正体が、欺瞞だらけの「『地球温暖化』による『気候危機説』」なのである。
というのも、EVは、ガソリン車に比べ、あきらかに部品が少なく構造も極めて簡素。
それゆえ、自動車業界を圧倒している日本の車作りでのアドバンテージである「強度的信頼性」や「高燃費性」が意味をなさないのである。
それを裏づけるのが、2023年、世界的に導入が予定されているという「国境調整措置(?)」。
つまり、原材料の調達から、車両製造、廃棄までのトータルなCO2排出量の多い国から自動車を含む物資を輸入する際、国境で関税をかけることができるということで、原発停止以降、エネルギー政策を液化天然ガスと石炭に頼っている日本が圧倒的に不利になることは、明白。
ということは、フェイク「『地球温暖化』による『気候危機説』」は、経済活動、特に自動車製造やエネルギー問題と表裏一体で、そのCO2排出削減をめぐる国際交渉は、経済競争力や安全保障に直結する覇権争奪戦そのもの。
そう、CO2削減の数値目標は、ガチガチ、バリバリの国同士の命懸けの1つの「経済戦争」。
と同時に、自国が間違いなく小判ザクザクの巨大マーケットである黒社会国家中国とどれだけベタベタの関係になれるかの「中国争奪戦」。
それはそうだと思わないか?
フェイク「『地球温暖化』による『気候危機説』」に準じた、将来の活路は、太陽光や風力の再生可能エネルギー導入による「脱炭素化社会」の実現。
そうなると、絶対的に不可欠になるのは、太陽光発電のためのソーラーパネルやローターなどの風力発電機、そして、EV用バッテリー電池などの生産は、ほぼ中国の独壇場。
そのせいで、中国は、せっせとCO2に励まざるをえない先進国が創り上げている「脱炭素化市場」をほぼ席巻。
EVだって、すでに一人勝ち。
「上海汽車集団」とUSAの「GM」の合弁会社「上汽通用五菱汽車」の超小型EV「宏光ミニEV」などは、な、な、なんと1台2万8800元(約48万円)で、購入者の6割以上が女性。
また、上海モーターショーに展示した「宏光ミニEV」の特別仕様車「マカロン」は、3万7600元(約63万円)で、発売開始から10日で4万5000台を受注したとか。
さらに、上海モーターショーでは、「宏光ミニEV」をベースにしたオープンカー「宏光ミニEV CABRIO」も発表したというから、破竹の勢い。
ともあれ、「宏光ミニEV」は発売から2ヵ月月後の昨年9月にトップに躍り出て以来、6ヵ月連続でUSAの「テスラ」の「モデル3」を抜いて首位で、累計販売台数は27万台を突破したというから、ハンパじゃない。
ちなみに、魂を売り渡した売国奴企業トヨタは、EV大手「BYD(比亜迪)」と共同開発による中国専用モデルを計画しているとか。
どうだろう?
結局、「『地球温暖化』による『気候危機説』」なるフェイクは、なぜか先進国扱いをされない、イヤ、欧米が先進国扱いをしない893国家中国を潤すためのものと言っても過言ではないのでは?
それなのに、外交音痴のうえ世界に対するリアリティのある認識の欠如する我が日本は、マンマとジョー・バイデンの口車に乗って、USAが主催した「気候変動サミット」で、よせばイイのに首相になりたがってしまった三白眼オトコが、「2030年に温室効果ガスを2013年比で46%を削減することを目指し、さらに50%の高みに向けて挑戦を続ける」と吹いてしまうお粗末。
そう、達成する気持ちなどサラサラない「ジョー」が、「削減目標を50~52%」と大ウソをついただけなのに、バカ息子の就職のことしか考えたことのない「ヨシ」が、それに合わせて、無様にすり寄ってしまうもっともなさ。
まあ、昨年10月、「2050年までの温室効果ガス排出実質ゼロ」を宣言してしまうテイタラクなのだから、それも当然なのかも。
その結果、お金がどこからか湧いてくるかのように思い込んでいる我が日本政府は、1%のCO2削減のために太陽光発電で毎年1兆円のコストで計算しても、26%から46%に目標を上げたのだから、単純に毎年20兆円を払うハメになってしまったというから、ただただ情けないやら、呆れるやら…。
本当に我が日本には、日本人としての本物の矜恃を持った本物の政治家はもうどこにもいないのか?

What happens to the money of the two founding foundations when you hear that Bill Gates is divorced? The USA-China relationship is just like Mr. and Mrs. Bill Gates(ビル・ゲイツが離婚すると聞いて誰もが気になるのは、2人の創設している財団の金がどうなるかなのでは? まさしく米中関係は、ビル・ゲイツ夫妻のようなもの)!

To be continued...

























恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

The “global warming” problem must be the “energy problem” itself, and must be basically just one of the weapons of those who are trying to beat Japan in the “economic war”(「地球温暖化」問題は、「エネルギー」問題そのもので、基本的に「経済戦争」で日本に勝とうとするヤツらの一つの武器にされているだけ)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?

○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき

あれだけ日本は経済大国で我々の同盟国なのだから、我々と同じくらいの削減目標を設定すべきと迫っておきながら、そっと「京都議定書」に参加さえしなかった卑怯な「チャイナゲート」だらけのUSA民主党政権。
さすがにどこか後ろめたさを感じていたのか? 
2002年、独自に10年間のCO2排出量を-18%にすると発表。
かといって、本当にCO2削減に向かって何かを本格的にするワケもナシ。
というよりも、やはり何もできるワケもナシ。
なぜなら、言わずと知れたUSAは、世界一の産油/産ガス国。
それこそ、環境税や排出量取引などの規制が議会を通るはずもナシ。
そんなUSAなのに、再びバラク・オバマになって、「パリ協定」には参加。
もちろん、それは民主党内に多いフェイク「気候危機説」を信奉する人々、なかでも民主党内で存在感を増す左派の連中を満足させるため…。
4)2015年、「COP21」で約200ヵ国が合意し採択された「パリ協定」でも、根本的に改善されなかった欺瞞の目標。
何が、遅くとも2075年までに「脱炭素化」するためにできれば2050年までに2℃未満に気温上昇を抑制した「脱炭素社会」を実現させるべく、5年ごとに目標を深掘りしてゆくだと思わないか?
仮にそれが達成したところで、イヤイヤ、達成できなかったとして、誰がどう責任を取るのか?
どうあれ、人類の、イヤイヤ、あくどいヤツらの勝手な白日夢など冗談でも実現できるはずもないのでは?
ただし、それでも、「パリ協定」には、世界1位と2位のCO2排出量を誇る(?)中国とUSAを参加させたことだけはプラス。
そして、中国に、「2030年までに、2005年比でGDP当たりのCO2排出量(???)を、60~65%削減する」と、USAに、「2025年までに、2005年比でCO2排出量を26~28%削減する。28%削減へ向けて最大限の努力をする」と口先でも言わせたことは、画期的。
ちなみに、我が国の目標は、「2030年度に2013年度比で26%削減」。
もっとも、これまたドナルド・トランプが、中国を利するだけの「パリ協定」なんてバカバカしいと脱退してしまっていたが…。
5)ジョー・バイデンが大統領就任するやいなや、目標達成なんか全く念頭にないのに「パリ協定」への復帰を表明した本当の理由とは?
東仙坊、すでに明確に指摘してきたように、「パリ協定」とは、バカバカしい「京都議定書」の延長にあるもの。
つまり、UKが、EUとともに、米中を分離し、その米中にすり寄ってイイ思いをしている日本を貶め、自分たちも中国と深い関係を創り、儲けたいと始めた策謀そのもの。
では、何で、そんなことなどフェイクだと知っているUSAが参加するのか?って?
それは、「チャイナゲート」が牛耳るUSAだって、UKを敵に回すワケにはいかないうえ、中国が繁栄し続けなければ困るから。
それに、「地球温暖化」対策自体が、もともと、厳格な温暖化対策を提言している民主党左派どもの「グリーン・ニューディール」をパクったものだから。
それを如実に証明しているのが、今回の4月22日と4月23の両日、USAが主催してオンライン開催した、約40ヵ国・地域の首脳が参加の「気候変動サミット(気候変動に関する首脳会合)」。
そこで、ジョー・バイデンが、具体的な実現方法を示さないまま、達成などほとんど困難な、イヤ、達成しようと試みることさえしないと思える新目標を声高に発表したこと。
何しろ、「2025年までに2005年比26~28%減」という従来の削減目標を、「2030年までに2005年比で50~55%削減」と約2倍したというから、ただのホラ吹き。
あたかも国内的には、提案した約2兆3千億ドル(約250兆円)規模のインフラ整備計画の環境関連投資のタメのように見えるが、実はそうじゃない。
では、ジョー・バイデンが、なぜ「気候変動サミット」なる大芝居までしたのか?
そのことについては、後でジックリ述べるが、ここは、「パリ協定」の根幹的欺瞞にフォーカスしておきたい。
実は、この「気候変動サミット」直前の4月20日、「『地球温暖化』による『気候危機説』フェイク」の首謀者で、11月の「COP26」の議長国あるUKが、興味深い発表をしている。
な、な、なんと「CO2排出量を2035年までに1990年比で78%削減する」という新目標をブチ上げたのである。
凄くオカシイは話だと思わないか?
UKは、1月、イングランド北部でCO2排出量が多い石炭開発事業を認可したばかりなのにである。
どうだろう?
少しずつ見えてきたものがあるのでは?

UK&EU&USA&China which couldn't expect economic growth without Japan's high tech must be constantly watching to steal Japan's high tech and not let Japan win alone and always forcibly changes all kinds of international rules(日本のハイテクなしでは経済成長が見込めないUK&EU&USA&中国は、絶えず日本のハイテクを盗むことと日本を一人勝ちさせないように見張っていて、いつもありとあらゆる国際ルールを強引に変更する)!

To be continued...

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

When do you realize that Japan which is extremely vulnerable must be a country that completely ignores “social norms” for the sake of money(脆弱極まりない我が日本よ、世界は金のために「社会規範」など全く無視する国ばかりといつ気づくのか)?

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?

○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき

二度の世界大戦でも我が日本に対してそうであったように、かつて世界の覇権国家だったUKは、とにかくシニカルに他国をその策謀に陥れるのが得意。
そのUKの御用学者どもが巧妙にデッチ上げた「『地球温暖化』なる『気候危機説』」は、まもなく世界中の普通の人々にも、根拠なきウソ八百、「『CO2ゼロ』など絶対に不可能、『気候危機』はフェイク」だとイヤというほど知れ渡るに違いない。
そう、ドナルド・トランプが暴露していたとおり、もちろん、USAの共和党が熟知しているとおり、EUを創り中国とUSAのベタベタ関係を少しでも引き離し、中国でボロ稼ぎをしている日本の足を引っ張り、自分たちも中国で稼ぎたいと企んだUKの深慮遠謀。
その見地から、「京都議定書」、「パリ議定書」を精読すれば、それが明々白々。
本当に、何が、「過去100年の気候の変化とその原因および今後100年の予測(?)すると、このままでは『温室効果ガス』増加によって、2100年までに気温は1.1~2.9℃上昇し、海面は26~59cm上昇し、地球の気候は危機に瀕してしまう(???)。気温上昇を1.5℃に抑えねばならない(?)。それには、CO2を2030年までに半減し、2050年までにゼロでなければならない」だと思わないか?
実際、台風やハリケーンやサイクロンなどの厳密なデータをチェックしても、災害の激甚化などは全く起きていないのでは?
本当にCO2だけが問題なのか?
3)「京都議定書」の致命的な矛盾と欠陥とは?
そもそも、それが「気候変動枠組条約の締約国会議(COP3)」で採択されることになった直接的な原因は、大気中の「温室効果ガス」温度を安定させることを目指し努力することを定めた、国連加盟国のほとんどである191ヵ国およびEUが加盟し締結した「気候変動枠組条約」がクソの役にも立たなかったこと。
それはそうである。
グローバル化し格差が拡大した世界のほとんどの貧しい国にとって、日々喰うために必死で、地球の未来のことなど夢物語。
そこで、その条約の具体的な数値義務(?)を規定したのが、「京都議定書」。
しかし、そのすべては不可解なほどデタラメ。
まず、締約国の先進国にだけ課したというバカバカしさ。
それはそうだと思わないか?
地球全体の問題だというなら、世界が一つになって協力し合うのが当たり前なのでは?
それなのに、CO2排出は先進国の責任だなんて、何という言い訳。
しかも、それにオメオメ従ってまで、先進国にだけ義務を課すなんて、ハナから茶番なのでは?
おかげで、最初から対象国家全部でも、世界全体の30%程度
一体何の効果があるのか?
それ以上に問題なのは、CO2排出量ブッチ切りで世界一の経済成長著しい中国を、そして、同じように経済成長しているインドを対象国外にしてしまっていること
そう、まるで中国の経済成長をひたすらサポートする歪んだ「京都議定書」になってしまっていること。
実際、削減目標を設定されない先進国じゃない(???)中国は、ウッシシシと高笑いのうえ、日本の高度な環境技術をただ同然で手に入れる幸運に恵まれたというから、呆れ返らないか?
まだある。
その削減率設定で、EUは自分たちの経済成長が停滞していた1990年を基準値にする小狡さ
どうだろう?
日本をEUとともにペテンにかけたUSAもあまり信用できないが、EUの小狡さはそれ以上なのでは?
ちなみに、ポスト「京都議定書」である2015年に採択された「パリ協定」で、小汚いEUとUKは、2030年度までの積み増しを表明しているが、その基準値を「京都議定書」と同じ1990年度に置いているというのに、我が日本は、2013年度比で26%に積み増しをするという
おバカぶり。
そんな不公平な協定を批准してしまう我が日本のピンボケぶりは、本当に死んでも直りそうにもないのでは?
またまだある。
「京都議定書」には、先進国が開発途上国に技術や資金の援助を行い、CO2排出量を抑えたり吸収するための事業を実施し、そこで抑えられたCO2排出量の一部を自国の分として計算するという仕組みがあるとか。
また、CO2削減が難しい国が、抑えられた国などにCO2をお金を出して引き取ってもらうという仕組みもあるとか。
さらにまた、出資する国が事業を実施する国でCO2を削減できたら、そのCO2削減量を買い上げる仕組みまであるとも。
そのために、2008~2012年のCO2排出量で、懸命に削減努力をしたにもかかわらず、1990年基準値から1.4%も上回ってしまったクソ真面目日本、律儀にその排出枠を海外から購入するハメになったというから、もうマンガ。
ともあれ、そんなUSAとEUにいいように欺されて採択された、世界で協力して温室効果ガスを1990年と比べて5%削減することが目的
とした「京都議定書」、これまた陰険なロシアがその旨味に気づいて協力してくれたおかげで、2005年に無事発効できたのだとか。

Do you wanna live as a Japanese with the most beautiful heart in the world? For that, you have to think about everything, “I feel therefore I care” rather than “I think, therefore I am”(世界一美しい心を持つ日本人として生きていたくないか? それには、「我思うゆえに我あり」以上に、「我感じるゆえに我気遣う」とすべてを考えるようになるしかない)!

To be continued...








恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

We Japanese should be suspected more really was the integral what they were talking about for 2 hours between Joe Biden which held a weakness to Xi Jinping and Xi Jinping(我々日本人は、習近平に弱味を握られているジョー・バイデンと習近平と間で、2時間一体何の話を本当にしたのかを もっと疑うべき)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?

○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき

東仙坊、今回の日米首脳会談の「チャイナゲート」のボスであるジョー・バイデンのパフォーマンスは、同じく「チャイナゲート」仲間であるEUのドイツ・アンゲラ・メルケルやフランス・エマニュエル・マクロンとグルになって、キチガイ黒社会国家中国を救済しつつ、親友のおバカ習近平と打ち合わせをしたうえで世界一のテクノロジー国家日本の経済に強烈なダメージを与えるための「罠」とみなしている。
えっ、どういうことか?って?
それについて、思い切り整理整頓して、簡潔明瞭な説明を試みてみたい。
1)そもそも、「地球温暖化」、「気候危機説」は、真実なのか?
実は、ほとんどの人々が忘れているのか? あるいは、知らないのか? 1970年代には、「地球寒冷化」が問題視されていたのである。
そのとき、小学校高学年のときから、東仙坊、イヤと学習させられていた「やがて太陽は燃え尽き消滅し、それとともに地球も滅亡する」という一つの真実を再確認させられていた。
そして、「地球は、間違いなく新たな氷河期に向かっている」ということも。
それはそうである。
たかが太陽系の1恒星である地球が、絶え間なくフェイドアウトし続けている太陽の影響をモロに受け、ッ再び氷河期がくることは、自明の理。
そして、それは燃えているマッチ棒が消える直前に一瞬大きく燃えるように、地球も一時的にかなり温暖化が進行するということだったはず。
そう、今、地球は、氷河期に入る前の一時的な温暖化状況になるということだったはず。
事実、確かに、世界の平均温度は上昇中だが、100年間で、たったの0.7℃アップのペース。
どうだろう?
誰が考えても、自然変動の範疇と言うことができるのでは?
2)では、「地球寒冷化」が問い質されていたのに、なぜ、「地球温暖化」が、「CO2による気候危機」が問題視され始めたのか?
東仙坊、突然、「地球温暖化」が世界的問題にされ始めたのは、1990年前後に東西冷戦がUSA勝利のカタチで一応終結し、グローバル化が加速し、米中関係がメチャクチャ良好になり、米中のタッグで米中の経済成長が一気に拡大したころとハッキリ記憶している。
USAが、「中国が経済的に豊にさえなれば、自然に自分たちのような民主主義国家になる」と言い出し、ありとあらゆる中国に特権を与え、中国を「世界の工場」に発展させ始めたころだったはず。
それに対し、それまではUSAと一緒に繁栄していたUKが、今まで同様に妬み嫉みを募らせ、中国を取り込んだUSAの一人勝ちを阻止しようとばかりに、1988年、「IPCC(国連の気候変動に関する政府間パネル)」を組織させ、米中が排出しまくるCO2に着眼し、その1992年、「IPCC」で、「気候変動枠組み条約」を採択させたことが、CO2排出削減を世界的喫緊の大問題にさせたはず。
そして、それを、翌年の1993年のEU設立を機に、本格化させ始めたはず。
それはそうだと思わないか?
中国が排出するCO2量は、1国で約世界の3分の1、米中両国の排出するCO2量だけで、世界の約半分。
そして、その提案に腹黒く乗ったのが、「チャイナゲート」キングのビル・クリントン民主党政権。
そう、米中の狭間でヌクヌク太り続ける我が日本を毛嫌いし、露骨な「ジャパン・パッシング」をしていた、葉巻sex好きの実にイヤな大統領。
何とか日本に経済的負担をかけようと、エセエコロジストのアル・ゴア副大統領を東奔西走させ、外圧にメチャクチャ弱い我が日本にEUとともに圧力をかけ、何と我が日本に主導させ、1997年、なぜか先進国のみがCO2削減義務を負うという理不尽このうえない「気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書(京都議定書)」を採択させる、小汚さ。
それだけじゃない。
ハナから自分たちは、「国内産業への影響がある」とか、「開発途上国が削減する約束をしていないことが不公平だ」とか言い訳して、「京都議定書」から離脱することを決めておきながら、日本に「自分たちと同じ高い削減率にしろ!」と威嚇したというから、本物の同盟国への裏切り行為。
その結果、おバカ日本は、何とCO2排出大国のUSAの7%より1ポイントだけ少ない6%で喜び勇んで合意してしまうテイタラク。
おかげで、我が日本は、かなり四苦八苦。
実は、「京都議定書」のいい加減さは、そんな程度のものだけじゃない。

As a Japanese, I couldn't understand why we Japanese who have a long and genuine history must be so vulnerable to external pressure and subservient(由緒ある本物の歴史を持つ我々日本人が、なぜにここまで外圧に弱く卑屈なのか、一人の日本人として全く理解できない)!

To be continued...





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