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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Watching Joe Biden's presidential inauguration, which was deceived by Lady Gaga and Jennifer Lopez's songs, I was desperately trying to find out who the Chinese face was behind the president(レディー・ガガとジェニファー・ロペスの歌で誤魔化したジョー・バイデンの大統領就任式を観ながら、大統領の真後ろにいたキョロキョロしまくる中国人の顔が誰なのかを必死で調べていた)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?

○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道

東仙坊、中国のスパイ活動について書き込んでいて、ついでと言ったらPuサンには失礼かもしれないが、スパイ王国ロシアのUSAでの諜報活動についても、少し触れておきたい。
昨年12月21日、「ロシア政府傘下のハッカー集団が、USA財務省と商務省のシステムに侵入し、職員らの電子メールのやり取りを傍受した」と中国に集中する矛先を他に向けようと、USAメインストリームメディアどもが一斉報道。
それに対し、チャイナゲートのウィリアム・バー司法長官(すでに更迭ズミ)は、「確かにロシアが実行したようだ。国務省、エネルギー省、国土安全保障省などもハッカー攻撃の被害を受けた。大手ハイテク企業や大学、病院も標的になった。ロシア情報機関によるUSA史上最も深刻なサイバー侵入だった」と表明。
スティーブン・ムニューシン財務長官も、「財務省のシステムがハッカーに侵入されたが、機密情報は侵されなかった」と公式発表。
昨年12月19日には、マイク・ポンペオ国務長官が、「ロシアが関与したのは明らかだ」と強調していたのに、このテイタラク。
今や中国の報道機関(?)の「ワシントン・ポスト」も、「FBIが、『SVR(ロシア対外情報局)』の仕業とみて捜査」と煽る始末。
何でも、そのハッカーは、テキサス州のソフトウエア会社「ソーラーウィンズ」が開発した管理ソフトを経由し、省庁や企業のシステムに侵入。そして、ソフトを定期的にアップデートする際に有害なコードを送り込み、システム内の機密情報や個人情報に不正にアクセスできるよう細工したとか。
というのも、USA政府機関の多くが「ソーラーウィンズ」製ソフトを採用、核兵器を管理するエネルギー省傘下「国家核安全保障局」までターゲットになったとか。
すると、昨年12月21日、「ウォールストリート・ジャーナル」は、「USA政府機関のほかに、ハイテク大手『シスコシステムズ』や『インテル』、会計事務所『デロイト』、西部カリフォルニア州の病院や中西部オハイオ州の大学など少なくとも24の民間組織も侵入された」と報道。
ちなみに、「ソーラーウィンズ」の顧客には、世界企業番付「フォーチュン500」に名を連ねる500社のうち400社以上が含まれているというのだから、かなり大変。
さらに、「マイクロソフト」の調査によると、ターゲットとなった機関や企業などは40以上に上り、USAだけではなく、欧州や中東などの7ヵ国でも確認されたというから、あなおそロシア。
さて、中国のスパイ活動の話に戻る。
オーストラリア・チャールズ・スタート大学公共倫理学教授クレイブ・ハミルトンが、「中国共産党は、西側諸国の民主主義を利用し、民主主義を破壊している」と2018年2月出版したその著書「サイレント・インベージョン(静かなる侵略)」で的確に警告しているとか。
「オーストラリアに移住した中国人富豪が、現地企業や政治家に巨額献金し中国に有利な世論や政策を作り出すという浸透工作、世界に点在する中国系組織の利用、入札や取引に便宜を図るなどの賄賂、『中国共産党統一戦線部』がコントロールする中国人留学生とスパイ工作などがメイン」
「『FTA(自由貿易協定)』や南シナ海問題でも、中国はUSAを脅かすことはできない。だから、USAの同盟国に対して圧力をかけている」
「自由主義と民主主義の元で、合法的な取引を通じ、オーストラリア企業をチャイナマネーで制圧し、中国の共産主義思想を浸透させている。オーストラリアの自由を守りたければ、中国の侵攻を防がなければならない」
「著書は当初、大手出版社『Aleen&Unwin』と出版契約を結んでいたが、突然、中止をされ、その後も2社から断れた。中国からのサイバー攻撃や在オーストラリア中国人の訴訟を恐れたからだ。学術論文が圧力を恐れて発表できないとは遺憾だ」
「それもこれも、2017年12月、マルコム・ターンブル首相が外国からの政治献金を禁止し、スパイ取り締まり法を強化すると発表すると、いきなり中国当局は、マルコム・ターンブル首相を含むオーストラリア政府関係者らのビザ発給を拒否してきた。そして、2018年5月、成競業オーストラリア中国大使は、『中国とオーストラリア両国の亀裂は中豪貿易関係に影響を与える恐れがある、 中国に関する無責任で否定的な発言やコメントは、中国の国民の目には、オーストラリアのイメージは有害にしか映らない。オーストラリアは相互信頼を高めるために努力すべきだ』とコメントした。環球時報も、『近年のオーストラリアの行動は過去2年のなかで反中パイオニアだ。キャンベラは中国との関係を悪化させる余裕などない』と報道した。すると、50人以上のオーストラリア居住の中国系言論者まで、『中国共産党と政府の手法を輸出しているとの証拠はない。私がを在豪反中思想を扇動している』と批判する公開書簡を送ってきた。オーストラリアの大学は、現在、中国との金銭的な流れに深く結びついているため、西側のアカデミーとして創設当時の原則を忘れてしまっているようだ。ともあれ、マルコム・ターンブル首相の姿勢は『世界のモデルケースになりうる』と評価できる。世界的な影響力を拡大する中国共産党政権に警戒心を抱かなければ、各国は悲惨な結果をもたらされるだろう
もう1つある。
昨年12月14日、「オーストラリアン」が、「中国共産党員195万人分の情報が記載された公式のデータベースを入手、分析した結果、各国が上海に置いている公館や世界的企業に多数の中国共産党員が勤務している実態が判明した」と報道。
何でも、データベースは、2016年に命懸けの反体制派の内部告発者から上海のサーバーを通じて外部に提供されたとか。
そして、党員の生年月日や民族、党内の地位などが記録されていたとも。
なかでも、上海のオーストラリア、USA、UK、ドイツなど約10の総領事館が、政府関連の上級専門家などに党員を雇用してきているというから、すわ大変。
そして、USAの公館で8年間、政治担当の専門職員として勤務した後、UKの公館に移った党員もいるとか。
また、企業では、防衛装備品を受注する「ボーイング」、「中共ウィルス」ワクチン開発の「ファイザー」や「アストラゼネカ」に党員が勤務していることが確認されたとも。
オーストラリアの外交専門家たちは、「多数の党員雇用で機密情報漏洩など安全保障上の懸念がある。職位が低い職員であったとしても、安全保障上の大きなリスクになる。容易に暗号通信にアクセスできてしまう恐れもあるからだ」と警告。
ちなみに、中国共産党の党員は、2019年末時点で約9200万人
どうだろう?
世界一平和ボケの我が国が今どうなっているか?手に取るようにわかるのでは?

Just imagining how relentless Chinese spies are jumping in Japan makes me feel cold on my spine(執拗な中国人スパイが我が日本で、どのくらい跳梁跋扈しているかを想像するだけで、背筋が寒くなってくる)!

To be continued...






恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Perhaps only the old Meiji government of Japan could save the USA that has been destroyed by China(中国に壊されてしまったUSAを救えるのは、もしかしたら昔の我が国の明治政府だけかも)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?

○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道

東仙坊、あれだけFBIはもちろん、CIA、NSA、DIA、NROなどの卓越した「インテリジェンス・コミュニティー」を有する天下のUSAが、なぜこうまで中国のスパイどもに、蹂躙され尽くされてしまったのか?
かなりのショックを受けている。
そして、結局、今やそこまで金に弱いのか? 金の味こそ蜜の味なのか?と、メチャクチャ落胆している。
グローバリゼーションという名の大ウソの金融資本主義、市場原理主義によって、本当に世界中が地獄の沙汰も金次第になってしまったということなのかと、絶望してもいる。
実は、そんなとき、自分たちが喰わして太らせてあげた中国に自分たちが喰われているということに、バカバカしいと商人らしくド素人のワイアット・アープのごとき保安官、イヤイヤ、エリオット・ネスのごとき特別捜査官、ドナルド・トランプが立ち上がった。
すると、ウォール街の「ディープステート」と手を組んだ中国のスパイどもと中国の金に陶酔する「チャイナゲート」どもが、今までの隠れた行動を止め、一気に表舞台に登場し、ドナルド・トランプ潰しを始めた。
すると、ドナルド・トランプ、マスクをしないローンレンジャーになって、懸命に戦ったのだが…。
USAには、ジャスミン茶に臭いが染みついた金に弱いヒトたちの方が多かった(???)という不可思議な選挙結果になってしまったご様子…。
ともあれ、我々日本にとって、極めて不幸なことに、ヘンテコな髪型の年老いたローンレンジャーは、大統領の座から引きずり下ろされてしまったのである。
それにしても、世界での、特にUSAでの、中国のスパイどもの暗躍ぶりは、ハンパじゃない。
それもこれも、中国に、本当に経済成長を促進するラグジャラスなグッズ、マテリアル、スタッフをオリジナルでクリエーションする力がないから。
そう、中国にできることは、盗むこととパクることだけ。
それで、実にシンボリックなことがある。
陰で893国家を支え続けている卑劣なEU最大の経済大国ドイツ、そのメルセデスベンツの中国での販売台数が、2019年、69万3443台と前年比は6.2%増だったのに、昨年、前年比11.7%増の77万4382台販売と、販売台数の記録を更新したというのである。
ちなみに、世界一のお金持ち国家のUSAは、前年比0.04%増の31万6094台。
このへんに、小狡いドイツの思惑と自分たちでラグジャラスな車を造れない中国の実態が見え隠れするのでは?
ともあれ、USAでの中国のスパイ活動の超現実的実態もいくつか挙げておきたい。
◆2018年、テキサス石油会社「フィリップ66」から、10億ドル以上の価値のある秘密情報を中国籍研究員に盗まれていたということ。
◆昨年8月、囮捜査によって、国家反逆罪で逮捕された中国系USA人アレクサンダー・ユク・チン・マ(67歳)。
何でも、CIAとFBIに長年勤めていたのに、中国のスパイになっていたというのだから、何をかいわんや。
どうだろう?
さすが中国とどこか思わないか?
それで、まさか!と、ちょっと驚く話が、これ。
昨年12月16日、仏国際放送局RFIが、「アフガニスタンで中国人スパイ10人が現地当局に拘束」と報道。
何でも、アフガニスタン情報当局が、「昨年12月10日、中国人による諜報サイトリーダーの1人であるリー・ヤンヤンの自宅から武器、弾薬、爆発物を発見し、他の8人の中国人とともに身柄を拘束した」と発表したとか。
そして、コヤツらが、反政府武装勢力のタリバン系テロ組織「ハチャニ」と関係を持ち、アルカイダやアフガニスタン東部にいるウイグル人の情報を収集していたとか。
また、これとは別に「ハチャニ」と連絡を取っていた首都カブールで飲食店経営の中国人シャー・ホンの住居から爆発物などが見つかったので、当局が身柄を拘束したとも。
そのために、勇気を振り絞ってアフガニスタン政府が、すでに中国に対して謝罪を要求し、謝罪がなければ中国人容疑者どもを釈放せず起訴すると伝えたとか。
どうだろう?
アフガニスタン政府の方が、脆弱な我が政府よりもよっぽどマシなのでは?

It might be only a matter of time before Japan disappears, as it seems that China and South Korea are still indecisive(中韓に相変わらず優柔不断におもねっているようでは、我が日本が消滅するのも時間の問題かも)!

To be continued...





恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Could the USA, which has no amateur president who honestly took up the crisis of China now, continue to be a democratic state USA(今そこにある危機である中国問題をバカ正直に取り上げたド素人の大統領がいなくなったUSAは、果たしていつまで民主国家USAであり続けられるのか)?

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?

○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道

東仙坊、世界の民主主義国家のパイオニアでオピニオンリーダーだったUSAが、腐り切った民主党のせいでなりふり構わぬ中国共産党のような政党に堕落し、USAを内側からグジャグジャに崩壊させてしまったとずっと指摘してきている。
そして、それに加担してるのが、中国共産党のスパイどもとUSAの内に入る「チャイナゲート」どもだとも示唆してきている。
その実態を証明したのが、前回、書き込んだUSAの、そして、世界の「BLM(Black Lives Matter : ブラック・ライブス・マター)運動」を陰で指揮した、中国共産党の工作機関「CPA( Chinese Progressive Association : 華人進歩会)」なる不気味な組織。
コヤツら、今回の大統領選で、激戦が予測されたペンシルベニア州、ミシガン州、ウイスコンシン州、アリゾナ州、ネバダ、ノースカロライナ州、フロリダ州などに、また、共和党よりのテキサス州でに、「特別任務部隊」なるものを配置。
そして、徹底的に選挙に関心のないマイノリティーをメインターゲットにし、電話攻勢、家庭訪問、投票代行サービス(?)に取り組んだというから、ある意味お見事。
何しろ、アリゾナ州だけでも7000人もののボランティアを動かし、800万回以上に及ぶ電話洗脳を実行したというのである。
どうだろう?
環球時報が、「USAの民主主義体制の内部崩壊だ」とほざいたのも、おバカ習近平が、自分たちのやったことだとバレないように、そして、その思いどおりになったことの余裕から、かなり時間が立ってから、ジョー・バイデンに祝電を打ったのも、当然と言えば当然では?
どちらにしても、「BLM運動」さえも、中国の戦略だったということは、明白なのでは?
今回の不可解な世界の「BLM運動」を支えた中国共産党の下部組織は、他にもある。
過激な暴力で名を馳せた、USA政府から国内テロリスト指定を受けている極左団体「アンティファ」。
そう、「ANTi-FAscist : ファシストに反対する勢力(?)」。
もともと、共産主義を標榜しているのだから、目ざとい中国共産党が金で買うのも当たり前。
そして、「ディープステート」を代表するUSA国籍を持つハンガリー系ユダヤ人ジョージ・ソロス。
コヤツ、「BLM運動」に資金提供するだけでなく、自らも左翼団体「ムーブ・オン」を設立。
左翼的主張の広告をジャンジャン出すだけでなく、デモ活動をリードする反ドナルド・トランプ運動を展開。
そう、「ムーブ・オン」のメンバーは、全員、傭兵のようなもの。
どうだろう?
USAが、今や中国のスパイどもや「チャイナゲート」どもの手に平の上にあることは、歴然なのでは?
それもこれも、グロバリぜーションの名の下で、広くて真っ直ぐな道を世界中に繋げたせいなのでは?
どちらにしても、デジタルや数字、摩訶不思議な金融商品でしかモノを見なくなってしまった世界の致命的な欠陥で、893国家中国にとって、USAの選挙を自分たちの思いどおりにすることなどお茶の子さいさいなのでは?
ともあれ、USAの惨憺たる現状を自ら述べているUSA高官がいる。
昨年7月7日、FBI長官クリストファー・レイが、「「ハドソン研究所」で行った「中国の脅威」についてのスピーチ…。
FBIは、毎年、外国人や外国のソスパイ組織が実行したスパイ行為犯罪は5000件以上把握している。その半分以上が、中国人や中国のスパイ組織によるものだ。なかでも、その経済スパイ活動、機密技術窃盗、ハッキング、フェイク情報拡散などは、中国の『外専千人計画』によるものがほとんどだ。そのやり口は、毎月約500万円の金を給料として(?)払い、そして、別途生活費として約1500万円を渡し、必要なら億単位の金を支払っている。条件は、秘密を守ること、可能な限り有益な情報を盗み出してくれということ。それだけじゃない。元の『千人計画』による中国人スパイは1万人以上、『海亀計画』による中国人学生スパイは300万人以上いる
どうだろう?
物凄い現実だと思わないか?
そして、「中国が、個人の信用度を計る信用調査会社『エクイファックス』のデータを全部ハッキングで盗んだだけでなく、その他、国家公務員の給料や人事評価を集めているUSA政府サイトにもハッキングで侵入したり、生活の隅々までハッキングしていた。とにかく、そのスパイ行為の危険度は最高レベルで、防衛装備品をはじめ、風力発電技術、コメ作りのノウハウ、トウモロコシの種子まで盗んだ」とも暴露。
さらに、「中国への戦略的アプローチとして、中国に対し厳しい法律や条令を作る必要がある」とも明確に提言。
昨年12月10日、ジョージ・ブッシュ政権の下で8年間USA国連代表部報道官などをし、ドナルド・トランプに、2017年、駐ドイツUSA大使に指名されたこともある、リチャード・グレネル国家情報長官代行が、「ニュースマックス」のインタビューへの回答。
多くの国会議員、民主党所属の州知事、地方政府の幹部が中国人スパイのハニートラップにハマった。『中共ウィルス』の大流行の中で、中国のスパイ活動がさらに活発化した。『中共ウィルス』の発生源が中国であることは、当局にとって顔に泥を塗るような事態であり、中国側は状況打開のため、スパイ活動をさらに強化した。中国の情報機関がUSAに派遣したスパイは比較的インテリジェントな女性。彼女たちは英語を話せるし、USA人のライフスタイルも理解している一方で、中国当局の政治思想も深く理解している。国連の中にも中国人スパイが数多くおり、国連の各部門に潜入している
どうだろう?
世界の警察国家だったUSAが、893国家中国に、ほぼ完璧に蹂躙されきっていると言っても過言ではないのでは?

I am convinced that Japan, like Japan in the past, should urgently act as a bridge between Russia and USA(昔の日本のように、我が国は、早急にロシアとUSAとの橋渡し役をすべきと確信している)!

To be continued...
























恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

The silly countries that have stupidly globalized themselves must be extremely vulnerable to the Chinese method of using humiliation, intimidation and money to find the weaknesses of their opponents(相手の弱味を見つけたら、徹底的に懐柔と脅迫とマネーでそこをつく中国の手法に、自ら愚鈍にもグローバル化したおバカな国々は、極めて脆弱)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?

○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道

止まることを知らない極端な格差社会が自然に生むのが、その反動によるヤケクソ社会。
そんな風潮につけ込むのが、共産主義とか社会主義とは明確に違う、「ボリシェビキ」のごときポピュリズム丸出しの奇妙に統御された左翼型暴力集団。
ポイントは、偽りの「平和や平等」を大袈裟に掲げるところ…。
さて、書き込み始めた「BLM(Black Lives Matter : ブラック・ライブス・マター)運動」共同創設者アリシア・ガーザについて、詳細に触れておきたい。
このクソオンナ、もともと、黒人人権運動推進組織「ブラック・フューチャー・ラボ(Black Futures Lab)」なるものを、中国共産党と繋がりの強い組織というよりも、明らかに中国共産党の工作機関「CPA( Chinese Progressive Association : 華人進歩会)」の寄付を受けて、2017年、設立。
事実、「『CPA』の財政支援を受けたプロジェクトで、地域、州、国レベルの政策を推進するために、支持団体や議員を巻き込もうと試みている」とウェブサイトにまで明記。
そして、この「CPA(華人進歩会)」こそが、USAにおける反ドナルド・トランプに対する悪の権化、悪のフィクサー。
何でも、1972年、カリフォルニア州サンフランシスコで創設され、マサチューセッツ州ボストンで活発な活動をしている、この「CPA」、中国本土の革命的思考を擁護するベタベタの親中派というよりも、中国共産党の出先工作機関そのもの。
何しろ、「左翼で親中派として始まった組織で、中国本土の革命思想と労働者の権利の認識を促進し、自決、共同体の管理、そして人民への奉仕に専念する」と堂々と表明しているというから、ある意味大したもの(???)。
USAとサンフランシスコのベイエリアにある他の親中派グループと連携し、中国の革命思想を浸透させるために中国映画上映会を開催したり、1中国建国記念日には、「米中人民友好協会」などの統一戦線工作部の団体と行事を共催したり、中国領事館の協力を得てボストン市庁舎の上空で初めて中国の国旗を掲揚するイベントを主催する不気味な組織とも。
そのせいで、ボストン中国総領事孫国祥が、「米中の違いよりも共通利益のほうが重要だ」と平然とほざくほど。
また、ニューヨークの中国総領事と協力し、中国人のパスポート更新を支援したりまでするとも。
マイク・ゴンザレスヘリテージ財団上級研究員が、昨年9月15日、自分の1HPで、「『BLM』運動の指導者とUSA国内の中国共産党工作機関『CPA』がパートナーを結んでいる」と主張したのも、当然。
実際、「BLM運動」を最初に組織した人物の一人アリシア・ガーザが運営・設立するベンチャー企業「ブラックフューチャーズラボ」のウェブサイトに入って「寄付」ボタンを押すと、「『ブラックフューチャーズラボ』は、『CPA』が財政的に後援するプロジェクト」という説明が出てくるというから、USAをコケにしているのは確実。
「CPA」共同設立者リディア・ロウも、「マッカーシズムは過ぎ去り、冷戦は終わった。西洋と根本的に異なる社会を達成する『革命的戦略』構築にアジア人に一役買うことを望んでいる」と豪語しているとか。
そもそも、2015年の段階で、アリシア・ガーザは、「資本主義の下では、『黒人の命が大切だ』との世界の出現は不可能だ。国家による抑圧との闘いなしに資本主義を廃止することは不可能だ」とほざいていたとか。
2015年、「『BLM運動』は訓練されたマルクス主義者によって率いられている」とのたまわっていた「BLM運動」共同創設者パトリス・カラーズも、「マルクス主義の政策に従っていた」と表明しているとか。
そして、「BLM運動」は、そのHPで、自らを「反資本主義者」とし、「資本主義体制下では黒人の解放は決してない。資本主義下で黒人生命が重要な世界は出現できない」と主張しているとも。
実はそれだけじゃない。
「BLMグローバルネットワーク財団」というものがあり、現在、USAに15の支部を持ち、カナダ、オーストラリア、ヨーロッパなどにも支部があり、今回の「BLM運動」は、USAの50団体が連合して実行したとか。
ともあれ、中国官営チャイナ・デイリーは、「『CPA』がサンフランシスコで開かれた人種差別反対デモに参加したこと」を大絶賛。
そして、「中国は、今年、USAを混乱に陥れるために膨大な宣伝努力をした。彼らはデモ拡散で目的達成を成し遂げた」とも評価。
すると、昨年9月19日、何を血迷ったのか、親中派の権化のはずの「ニューヨークタイムズ」が、「主導者を支援したのは、サンフランシスコCPAで、この団体は中国系移民者を支援する団体で、ボストンCPAのように中国政府と関連がない」と反論。
それに対し、「OPA」が、「サンフランシスコとボストンの両団体は歴史的に繋がっていることは明確で、両団体は共同の目標を共有している」と回答。
そ、そ、そうしたら、昨年9月19日、黒人人種差別反対運動である「BLMグローバルネットワーク」共同創設者パトリッセ・カラーズが、自分たちを支えてくれているCNNで、「ドナルド・トランプは大統領職にふさわしくない。私たちの目標は、ドナルド・トランプを退陣させることだ。ドナルド・トランプを、11月に再任させないだけでなく、今すぐ辞任させるべきだ。大統領職には向いていない。私たちは文化的な変化の中にいる。心や態度の変化だけではなく、警察全体が変化している。市議会、州や郡の監督官、州知事、政府が、公共の安全を再定義することについて話し合っている。『BLM運動』について、私たちは実際にイデオロギー的な枠組みを持っている。彼女自身や他の組織管理者は訓練されたマルクス主義者だ」と大見得。
元FBIテロ対策局長テリー・ターチーが、オーストラリアの「スカイ・ニュース」で、「『BLM運動』は、1960年代のブラックパンサー党の運動に非常に似ている。運動参加者が60年代、70年代の試みに続き、第三の革命を実現しようと考えているのだろう」と発言。
ヘリテージ財団上級研究員マイク・ゴンザレスも、「共産主義者による黒人人権運動について、何年にもわたって基礎を築き、タイミングがくれば抗議活動を始める。ソーシャルメディアを通してメッセージ性を増幅する。こうして世界規模のネットワークを着実に作ってきた。『BLM運動』のアリシア・ガーザが設立した団体を中国共産党が支えているのは、USAの都市を大混乱に陥れたこの運動を後援するために、中国共産党は巨大なプロパガンダ装置を仕かけた。結局、中国は、USAを敵視し、USA社会の弱体化を有利と見ている」と的確に喝破。

The only way to escape the devil's hands of China must be to grow the business world, which produces clearly visible tangible products(中国の魔の手から逃れるには、はっきり目に見える有形の商品を生み出す実業界を成長させるしかない)!

To be continued...















恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Isn't there tomorrow for the USA people who trust the mainstream media in the USA who have succumbed to Chinese money? It's exactly the same in Japan(中国の金に屈してしまったUSAのメインストリームメディアどもを信頼するUSA人たちに明日はないのでは? それは我が国も全く同じだけれど…)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?

○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道

東仙坊、正直、もともと我が日本人の肝を抜くためのデタラメな日本国憲法を、全く信頼していない。
だから、我が国で、後生大事に「護憲」などをのたまうヒトたちを全く信用しない。
そもそも、憲法など、時代に合わせて、改良するのが、世界の常識、つまり、当たり前。
その我が国の憲法をご親切にも作成してくださった奇特なUSAだって、今回の大統領の罷免の根拠に使っているのが、憲法修正25条と憲法修正14条3項。
どうだろう?
そろそろ、世界一聡明な日本人にフィットする本物の憲法を作成すべきときなのでは?
もちろん、国防も、まず自分たち自身で担う覚悟で…。
さて、USAの「連邦議会議事堂襲撃事件」に関し、もう少し続けたい。
◇事件直後、ホワイトハウス前の通りの名称を「Black Lives Matter Plaza(ブラック・ライブズ・マター・プラザ)」に変更した、機を見るに敏な小賢しいミュリエル・バウザーワシントン市長は、「民主党と共和党の全国委員会の建物でパイプ爆弾が発見された。USAの民主主義に対する前例のない攻撃だ。USAの大統領によって扇動されたもので、その責任を問われなければならない」と明言。
これも、根拠なき陰謀論と言っても過言ではないのでは?
警察も、FBIも、捜査の結論を全く出していないのでは?
確かに、シンプルマンの中のシンプルマンの極右がいたとは思えるが、左翼のやり方としては、紛れ込んでテロの証拠をわざと残すことぐらい朝飯前なのでは?
そもそも、テロ攻撃なら、せっかく民主党と共和党の全国委員会の建物に設置したパイプ爆弾ぐらい爆破させるのが、スジなのでは?
もっと言うと、警備警官たちの中にかなり仲間がいた様子があったのでは?
◇東仙坊、それで最も注目する話が、これ。
票決確定後、ジョー・バイデンの勝利認定に反対した議員に対して、即刻の献金停止を発表した企業ども。
アマゾン・ドット・コム、ゼネラル・エレクトリック、ダウ、AT&T、コムキャスト、ベライゾン・コミュニケーションズ、アメリカン・エキスプレス、エアビーアンドビー、ベスト・バイ、マスターカード。
なかでも、ホールマークは、献金を停止するだけでなく、献金を全額返還するよう要求したというから、変。
また、フォード・モーター、マイクロソフト、アメリカン航空、グーグルの持ち株会社アルファベット、フェイスブック、ゴールドマン・サックスなどは、共和党と民主両党への献金を一時的停止。
さらに、投資会社ブラックストーン・グループ、KKRは、全ての政治献金を停止。
どうだろう?
これって、企業が政治を遠隔操作していることにもなるのでは?
どうだろう?
何もこの異様さ不可解さは、ハンパじゃないのでは?
実は、このようなことは、この「連邦議会議事堂襲撃事件」が初めてではない。
あの世界の大バカどもに拡大した「Black Lives Matter(ブラック・ライブス・マター)」なる黒人人権運動でも起きている。
マスクマンおたくの座敷童探偵ブロガーの東仙坊、偶然、フェイクニュース・キングのCNNのミネアポリスでの「BLM」デモを、「犯罪者をにわか仕立てのヒーローにしてまでここまでやるとは、USAもオシマイだな…」とライブ観戦。
すると、いつのまにかそのデモは、暴動テロに発展。
そのとき、その怒号の中に、中国語らしき言葉が飛び交い、俄然、注視。
そして、同じことが、ホワイトハウス前でも起きて、完全に???
そこで、SNSを中心に、世界の反応を慌ててチェック。
そして、確認できたことは、残念ながら意味がわからない中国が混じったその暴動テロの映像を発見。
それから、台湾の新聞「明報」の「中国が飛び交っていた。中国の国旗である『五星紅旗』まで振られていた」という報道も発見。
そ、そうしたら、昨年9月15日、シンクタンク「ヘリテージ財団」上級研究員マイク・ゴンザレスが、「『BLM運動』共同創設者アリシア・ガーザは、USAでのロビー活動のために、中国共産党グループと提携している」と自分のHPで指摘。
さらに、昨年9月21日、NFLの元スターハーシェル・ウォーカーが、「中国共産党と関わる資金が、USAの『BLM運動』を支援していて、最終的にこれらのお金は民主党に寄付することになる」とTwitterに動画でup。
しまも、その動画タイトルは、「2020年の大統領選は史上最も重要な選挙であり、大統領に限らず 政府の全ての機構にとっても同じく重要だ」というもの。

By the way, it wasn't until the super-pro-Chinese Liberal Democratic Party secretary-general and the cabinet aide that the Shinzo Abe administration went crazy(そう言えば、せっかくの安倍晋三政権が、どこかおかしくなったのは、超親中派の自民党幹事長と内閣補佐官に逆忖度するようになってからだった)!

To be continued...








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