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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Heat waves, earthquakes, “Chinese Communist virus”, food crisis, inflation, countries around the world have no time to do territorial expansion and so on(熱波、地震、「中共ウィルス」、食糧危機、インフレーション、世界中の国々が、領土拡張などと悠長なことをやっているヒマはないのでは)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。

実は、東仙坊、ワクチンに全く効果がない「オミクロン株」の「BA-4」と「BA-5」の大パンデミック発生の兆候に、ミステリアスなインフルエンザA型流行の兆候に、そして、熱中症大爆発の兆候に、捻りハチマキになりながら、ずっと危惧していることがある。
それは、地震大国の我が国で、6月20日、石川県能登地方(2回)や宗谷地方でも、かなり大きな地震が発生していたが、同時に、メチャクチャ気になる近隣諸国でも大きな地震が発生していたこと。
台湾で、マグニチュード6.0、4.9、5.0。
ロシアで、マグニチュード5.0。
中国、マグニチュード4.5。
そして、注目すべきは、ロシアと中国。
特に、中国は、6月18日、マグニチュード4.5、6月14日、マグニチュード4.6などと、三峡ダムの上流区域で地震が多発しているというのである。
それは、ロシアも、6月18日、マグニチュード4.9。
むろん、6月20日以降も、ワンサカ。
もっとも、その地震の頻発は、この4国だけではないのだが…。
東仙坊、核なんて使用しなくたって、望み通りに「大崩壊」や「絶滅」はもうすぐだよと、思わず一言。
そうでなくても、洪水被害も、干魃被害も、山火事被害も、メチャクチャ深刻なのでは?
それなのに、恐喝と脅迫しかしらないモラルなき横紙破りのご近隣諸国どもは、相変わらずの無手勝流一筋の脆弱な我が日本の周りを艦船や戦闘機編隊で「ほら、オレ様どものお通りだい」とこれ見よがしにグルグル。
それに対し、いまだに憲法改正一つできずに、集団的自衛権のフル行使すらできないくせに、日本人の本質である恥を忘れ、万一のときには世界の人々に我が国を守ってくださいと金を配るばかり。
どうだろう?
あまりにも情けなくてみっともないのでは?
今回だって、フィンランドとスウェーデンがまもなく加盟するNATOが、6月28日、スペインのマドリードで首脳会議で、新たな「戦略概念」という文書を採択し、ロシアや中国をはじめとする権威主義勢力との対決姿勢を鮮明にし、「アジア版NATO」創設が議論されただけで、安心するテイタラク。
そう、赤ちゃん国家。
「ロシアは、同盟と欧州・大西洋地域の平和と安全にとって、もっとも重大で直接的な脅威だ」と認定し、「中国の野心と強制的な政策は、我々の利益と安全、価値観に対する挑戦だ。政治的、経済的、軍事的手段を駆使して、世界的な影響力を強め、力を行使している。我々が直面している脅威はグローバルであり、相互に関連している。地理的に遠くても、中国は、EUにも脅威になりつつある。インド太平洋はNATOにとって重要だ。その地域におけるデキゴトが、EU・大西洋の安全保障に直接、影響を及ぼすからだ。我々は地域をまたぐ挑戦に対処し、安全保障の利益を共有するために、インド太平洋における新しいパートナーとの対話と協力を強める」
そして、今回、初めて、サプア、オーストラリア、ニュージーランドと一緒に、我が日本が会議に招待されたからって、それが何?
まさか、どこかの加盟国が攻撃されれば全加盟国が一丸となって反撃しなければならない軍事同盟であるNATOが、アジア版NATOを創設してくれたら、我が国は安全が保障されると寝惚けたことを考えているワケではあるまいな。
そもそも、我が国に対する武力攻撃、密接な関係にある他国に対する武力攻撃が発生し、我が国の国民の生命や幸福追求などの権利が根底から覆される明白な危険がある場合に、他に適当な手段がないとき、必要最小限度の武力行使をするなんて、都合のいい勝手なことを言っている我が国をどこの誰が助けてくれるの?
それで、アジア版NATOが創設されても、どこの国が仲間にしてくれるの?
また、金で何とかしようとでもいうの?
えっ、戦争放棄の世界に誇る(?)画期的な平和憲法を掲げているから、戦争は嫌いだと明言しているのだから、集団防衛に参加しなくても仲間に入れてくれるって?
まだある。
6月25日、USA、UK、オーストラリア、ニュージーランド、日本の5ヵ国がワシントンで、新たな会議「PBP(ブルーパシフィックにおけるパートナー)」の初会合を開き、「気候危機や海洋の安全保障と保護、保険、繁栄、教育など、あらゆる分野での協力を深める」と共同宣言を発表したとか。
5ヵ国のうち、USA、UK、オーストラリアは軍事的枠組み「AUKUS」のグループ。
ということは、この「PBP」が、将来、日本とニュージーランドも参加する「AUKUS」の拡大を視野に入れているということ?
どうだろう?
こちらも、人の国のためには、戦わない我が国を誰が入れてくれるの?

There must be no one in the world who is not as trusted as a lips man. Nevertheless, Japan must be a merciless and ugly nation that is just “regrettable” in the second word(世の中で口先男ほど信用されない存在はない。それなのに、我が日本は、二言目には「遺憾」というだけの情けなくてみっともない口先国家)!

To be continued...













恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Japan should continue to accurately and appropriately disseminate evidence to the world that the Senkaku Islands must be our territory(我が日本は、世界に向けて、尖閣諸島が我が日本の領土だという証拠を正確かつ適切に発信し続けるべき)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○中国共産党に、おバカ習近平に、「尖閣諸島」が自国の領土なんて言わせているのは、金のために魂を売ったUSAの「チャイナゲート」のハゲタカどもと我が国の内にいる「チャイナスクール」のアンポンタンども。

2016年4月、我が日本政府が、尖閣諸島が日本固有の領土であることを示す資料約750点を内閣官房HPに公開。
何でも、新たに見つかった尖閣諸島に関する資料には、清朝時代に日本人が尖閣諸島に向かったことを清国側が問題視しなかったことを示す中国側書簡など約300点が含まれているとか。
もちろん、大ウソつきの中国、ウソをつき続ける必要から、敏感に反応。
2016年4月19日、中国外交部華春瑩報道官、「釣魚島とそれに付属する島嶼島は中国固有の領土であり、それを示す十分な歴史的、法律的根拠がある(???)。日清戦争以前から西洋の地図において釣魚島の名称は広く使用されており、中国に属することが明確に示されていた(?)。日清戦争以降、日本は釣魚島を含む台湾およびその付属島嶼に対して長期的な植民地支配を行った。第二次世界大戦終結後、関連する法律文書に基づき、釣魚島は中国に返還された(?)。日本が苦心して資料を探し出し、一部を都合よく解釈し、歴史を分断しようとしても、釣魚島が中国に属するという事実を変えることはできない」と反論。
では、どんな新しいモノが、あったのか?
①1920年5月20日付の「中華民国駐長崎領事 馮冕」からの漢文で書かれた「感謝状」。
領事の公印も押印された中国側の列記とした公文書。
何でも、1919年、福建省から漁に出た中国漁民31人が嵐で遭難し、彼ら尖閣に住んでいた日本人の島民や八重山郡石垣村の住民らが救助。遭難した中国漁民を無事本国へと送り返したことについて、中国側が「感謝状」を贈呈してきたとか。
その「感謝状」の中で、「漁民が遭難して流れ着いた場所を、『日本帝国沖縄縣八重山郡尖閣列島』」と表記してあるとか。
そして、この「感謝状」に記された遭難事件の存在を裏づける公電なども発見されているとも。
②尖閣諸島・久場島の西側に領土・領海の境界を示す点線が明確に引かれた地図。
尖閣諸島・久場島を示す「Hoapin-su」の西側に「……」との点線。
そして、他の資料とつき合わせて調べたところ、点線は、領土・領海の境界を示しており、地図上で、久場島を日本領と認めていたことは、歴然とも。
尖閣諸島を日本領だと判断したUKの地図は、最先端の航海技術と各国機関への情報網をもつUK海軍の調査に依拠。
尖閣諸島周辺は、ともにUK領となっていた香港と朝鮮半島南部沖の巨文島を結ぶ海上ルート上で、UK海軍にとって重要な航路。
◎海洋大国UKの「スタンフォード地図店」1887年発行の「ロンドン・アトラス」(オーストラリア国立博物館)
③久場島の西にラインが引かれ、尖閣諸島が日本領として琉球併合前の沖縄と同じ色分けをされた地図。
◎ドイツの地図製作大家アドルフ・シュティーラが1868年作成した「ハンド・アトラス」(東京総合図書館所蔵)
どうだろう?
この2つの地図とも、日清戦争(1894~1895年)前の地図なのだから、中国側の「日清戦争を通じて、日本が尖閣を奪った」とする主張を覆せることだけは間違いないのでは?
④中華人民共和国政府が、1969年に発行した尖閣諸島を日本名で表記した地図。
どうだろう?
尖閣諸島が、歴史的、国際法的に日本領土だと証明する数々の動かぬ証拠の1つなのでは?
それに対し、「1、2枚の地図を探したところで歴史的事実は覆せない」とか、「必要ならば釣魚嶼が中国に属すると明確に表記する地図を100枚でも1000枚でも探し出せる」というへのツッパリだけでは、恥ずかしすぎるのでは?
⑤1893年、熊本県在住の井澤弥喜太ら3人が、石垣島からアホウドリ捕獲のために「胡馬島」へ向かう途中で遭難し、清国に漂着、清国地方官に保護された彼らが海経由で日本に移送されたことがあったとか。
そこで、外務大臣陸奥宗光の命を受けた上海総領事館が、地方官に謝意を伝える公文書を作成し、福建省海防官に送付。
そして、1893年、日清間で往復書簡など計9通。
その9通目の書簡は、その公文書を清国側が受領、了承したことを日本政府に返信したものとか。
◎「井澤弥喜太外二名、清国へ漂流したる節、救助したる同国地方官へ謝意伝達之件」という日本人の遭難記録(外務省外交史料館所蔵)
◎日清間で往復書簡など計9通
その清国側の対応は、「茲准前由、除呈報移行外(ここに上述の通り、各地方官に報告・通知する)」というものとか。
どうだろう?
もし清国が、尖閣諸島を領有していたのなら、井澤弥喜太らが渡航しようとしたことに対して何らかの抗議をするはずなのでは?
そうしなかったということは、清国が尖閣諸島を自国の領土とは見なしていなかったことの証左なのでは?

Before giving out meaningless money as a cash dispenser in the world, we should distribute a leaflet “The Senkaku Islands must be Japanese territory” in languages around the world, with novelties in collaboration with Pikachu and Kitty(世界のキャッシュディスペンサーとして意味のない金配りをする前に、ピカチュウやキティとコラボしたノベルティをつけて、世界中の言語で「尖閣諸島は日本の領土」というリーフレットを配布すべき)!

To be continued...






























恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Japan's diplomatic solids, which haven't been able to negotiate with foreign countries since the Tokugawa Shogunate era, haven't been improved(徳川幕府時代からの外国と交渉ができない我が国の外交ベタは、みっともないことに今なお改善されていない)!

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○中国共産党に、おバカ習近平に、「尖閣諸島」が自国の領土なんて言わせているのは、金のために魂を売ったUSAの「チャイナゲート」のハゲタカどもと我が国の内にいる「チャイナスクール」のアンポンタンども。

外交ベタのうえプロパガンダベタの我が日本が、柄でもなく強気一辺倒の尖閣諸島の領有権。
1971年、大ウソつきの893国家中国と我が国と運命共同体になってきた台湾が、「尖閣諸島は、古来中国固有の領土であり、日清戦争を機に日本に奪われた。日清戦争中に日本が一方的に自国領土に編入した」というオコチャマ論理で領有権を主張し始めても、ヘのカッパ。
何を言われようと、「尖閣諸島は紛れもなく日本固有の領土で問題は存在しない」の一点張り。
そんな日本に、では、中華人民共和国と中華民国は、どんなふうにゴロを巻いてきたのか?
◆1971年6月11日、USAの同盟国だった台湾の中華民国政府の声明!!
「……尖閣列嶼は台湾省に付属して、中華民国領土の一部分を構成しているものであり、地理位置、地質構造、歴史連携ならびに台湾省住民の長期にわたる継続的使用の理由に基づき、すでに中華民国と密接に繋がっており……USAが管理を終結したときは、中華民国に返還すべきものである」
◆1971年12月30日、中華人民共和国外交部の声明!!
「……この沖縄返還協定の中で、日米両国政府は、公然と釣魚島などの島嶼をその返還区域に組み入れている。これは、中国の領土と主権に対するおおっぴらな侵犯である。……釣魚島などの島嶼は昔から中国の領土である(?)。早くも明代に、これらの島嶼はすでに中国の海上防衛区域の中に含まれており(???)、それは、琉球、つまり、今の沖縄に属するものではなくて、中国の台湾の付属島嶼であった(?)。……日本政府は、日清戦争を通じて、これらの島嶼をかすめとり……台湾とそのすべての付属島嶼、および澎湖列島の割譲という不平等条約『下関条約』に調印させた(???)」
どうだろう?
両国とも、歴史的真実など証明できるモノなど何もないと理解しているのか? 
徹底的に欲しがれば、脆弱な日本が諦めるかも?と期待していることだけは確かでは?
どうあれ、どちらも少しぐらい国際法をお勉強したら、いかがというのが、正直なところでは?
では、ここまで強気な我が日本政府、尖閣諸島領有に関し、どんな確信的証拠を持っているのか?
何でも、1885年~1972年、その間作成された、沖縄県の公的機関に所蔵されている資料、文献を中心に調査した結果、行政文書、関係者の記録、新聞記事など、従来からの我が国の主張を裏づける資料が約500点あるとか。
主なモノが、次の通り。
①1895年、尖閣諸島の領土編入は、日本人による漁業活動に端を発するもので、日本政府は適正な現地調査などを行ったうえで編入過程を進めていたことを示す資料。
清国は、尖閣諸島を清国領と認識していなかったことを示す資料。
◎「八重山嶋ニ係ル書類―久場島」1889~1890年(沖縄県立図書館所蔵)
◎「喜舎場家資料 四三 本県各課報告綴諸達正誤」、「沖縄県告示第四十四号」、[阿根久場島渡航漁業者行方不明の件]1893年(石垣市立図書館所蔵)
②尖閣諸島の領土編入後終戦まで、日本政府が、尖閣諸島において有効な行政権の行使を行っていたことを示す、土地登記簿謄本や鉱物資源試掘許可関連の行政資料。
◎「沖縄県統計書 1895年、1896年」1900年 土地 [第一〇 島嶼ノ位置及周囲面積](沖縄県立図書館所蔵)
◎「官報(1922年6月6日)」鉱業事項試掘不許可 北小島/南小島(沖縄県公文書館所蔵)
◎「魚釣、久場、久米赤島回航報告書」1885年11月2日(国立公文書館所蔵)
②領土編入以降、尖閣諸島における我が国の有効な行政権行使を裏づける文書。
◎「勅令第百六十九号」[葉煙草専売法ヲ施行セサル地方指定]1897年5月31日(国立公文書館所蔵)
③戦後から沖縄返還までの間、琉球政府による施政権が行使されたことを示す行政資料。
◎「尖閣列島写真集」琉球政府出入管理庁/撮影1970年7月(沖縄県立図書館所蔵)
◎尖閣諸島の不法入域警告板設置に係る「復命書」(福岡入国管理局那覇支局所蔵)
1970年7月7日~7月16日、琉球政府出入管理庁が、尖閣諸島不法入域者に対する警告板を設置した際に提出した「復命書」
作成者は、出入管理庁警備課課長比嘉健次
「1970年7月7日、不法入域防止用警告板の設置立会および不法入域者の取締のため、尖閣列島へ出張しましたので、その概要を次ぎのとおり復命します。 1970年7月24日 出入管理庁整備課 課長 比嘉健次 出入管理庁長大城実殿」
1970年7月7日付「八重山毎日新聞」、「尖閣列島に立ち入り禁止 7つの島に標柱建設 今日から9日間、出入管理庁と建設局」、1970年7月14日付「琉球新報」、「不法入域防止めざす 尖閣諸島に警告板を設置」
1970年7月14日付「八重山毎日新聞」、「尖閣列島 周囲は大小の台湾船の群 仮小屋を建て住む 海鳥と卵は減る一方 警告板を建て一行帰る」
「復命書」の対象となった事業は、1970年、USA軍施政権下の沖縄の琉球政府が、USA高等弁務官の命を受け、USAの予算的な援助により実施。設置経費は、約5千ドル(約180万円)。
◎1972年、沖縄の本土復帰により、琉球政府の当該業務を引き継いだ法務省出先機関が文書を取得して行政文書

How many fake Japanese people in Japan now wanna give Okinawa, not to mention the Senkaku Islands, to China, an 893 nation that wants whatever they want, and that's all about Japan(欲しいものは何でも欲しいという893国家中国に、尖閣諸島はもちろん、沖縄を、それこそ日本全部をくれてやりたいと考えるニセ日本人が、今、一体どれだけ多く日本の内にいるのか)?

To be continued...

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Where did the Japaneseness of Japanese people disappear when there was a sushi chef who neglected to get rid of Anisakis by freezing or heating, and made customers food poisoning(冷凍か加熱で退治できるアニキサスなのに、それを怠って客を食中毒にさせる寿司職人がいるなんて、日本人の日本人らしさはどこに消えてしまったのか)?

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○中国共産党に、おバカ習近平に、「尖閣諸島」が自国の領土なんて言わせているのは、金のために魂を売ったUSAの「チャイナゲート」のハゲタカどもと我が国の内にいる「チャイナスクール」のアンポンタンども。

日本の1895年の尖閣諸島領有に対して、中国側は、1970年までの76年間何の異議を唱えず黙認。
それは、中国以外の外国も同じ。
1902~1932年、中国は、西沙諸島に対するフランスの先占の動きには即時に激しい抗議をしていたのに、尖閣諸島における日本の主権行使に対しては、全く沈黙。
それは、第二次世界大戦後の台湾や沖縄の日本からの分離に際しても、全く同じ。
もちろん、中華民国と中華人民共和国になっても、また同じ。
何しろ、国際法第15条「海洋法」によれば、誰がどう言おうと、尖閣諸島は、絶対的な我が日本の領土。
それが、第二次世界大戦の敗戦で、それまでの力による拡張路線は、頓挫。
◆1943年、「カイロ宣言」
……右同盟国の目的は、日本国より1914年の第一次世界戦争の開始以後において、日本国が奪取し、または占領したる太平洋における一切の島嶼を剥奪すること、ならびに満洲、台湾および澎湖島のごとき日本国が清国人より盗取したる一切の地域を中華民国に返還することにあり。
日本国は、また暴力および貪慾により日本国の略取したる他の一切の地域より駆逐せらるべし。
◆1945年、「ポツダム宣言」
「カイロ」宣言の条項は履行せらるべく、また日本国の主権は本州、北海道、九州および四国ならびに我らの決定する諸小島に局限せらるべし。
◆1951年、「サンフランシスコ講和条約」
尖閣諸島は日本が放棄した領土には含まれず、日本の南西諸島の一部としてUSAの施政下。
どうだろう?
我が日本はもちろん、占領国のUSA、中華民国や中華人民共和国も、尖閣諸島の領有を大したことと思っていなかったというのが、正直なところなのでは?
なかでも、建国したばかりのうえ、朝鮮戦争でUSAと戦った中華人民共和国にとって、その核兵器を使用する軍事大国USAが自分たちのすぐ近くの沖縄まで占領することをヨシとしなかったのは、ある意味当然だったのでは?
その点で言えば、尖閣諸島のことなど頭の隅にさえ全くなかったのでは?
事実、1953年1月8日、人民日報は、「琉球群島人民のUSA占領に反対する闘争」と題する評論記事を掲載。
そのなかで、琉球群島の定義において、包括尖閣諸島として明示的に尖閣諸島を琉球群島に含めているのでは?
そう、中華人民共和国が、「サンフランシスコ講和条約」第3条に基づいてUSAの施政権下に置かれた地域に尖閣諸島が帰属している事実を追認しているということ。そして、何ら異議を唱えていないこと。
また、異議を唱えないことについて何ら説明も行っていないこと。
その一方、メチャクチャ不可解なのが、我が国の宗主国USAの尖閣諸島への対応。
1958年、USA軍が、日本の一民間人の古賀善次と久場島を「USA軍の軍用地」として借りる借地契約を締結し、その借用書が現存しているのに、折に触れて、「尖閣諸島の領有権については、最終的に判断する立場にはなく、領有権をめぐる対立が存在するならば、関係当事者間の平和的な解決を期待する」との中立的な立場を示すばかり。
このUSAの同盟国への歴然とした裏切り行為を、どうして我が日本は許したのか?
それ以上に、衝撃的なUSAの行動は、1956年、ジョン・フォスター・ダレス国務長官が、沖縄返還の条件として、「北方四島の一括返還」をUSSRに要求しろ!と、重光葵外相に激しく迫ったということ。
おかげで、1956年の「日ソ共同宣言」の条約締結後に、歯舞、色丹の2島を引き渡すと明記されていたのに、この「ダレスの恫喝」によって、日本政府は、4島一括返還を急遽主張し始めたために、「日ソ平和条約」の締結交渉は頓挫しまったというのでは?

Isn't it just a shame that a merciless company that has imposed economic sanctions on the cheap hoodlum nation and the money poured into the cheap hoodlum nation is regrettable and couldn't help but is deprived of the right to make money by the cheap hoodlum nation(ゴロツキ国家に経済制裁をしておいて、そのゴロツキ国家に注ぎ込んだ金が惜しくて手を切れない情けない会社が、そのゴロツキ国家に金儲けの権利を奪われて慌てふためくなんてただの恥さらしなのでは)?

To be continued...




恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

Even if the depreciation of the yen intensifies, Japan would only continue to distribute meaningless money to the world, and if there is such money, it would cost money to build the infrastructure of the Senkaku Islands, which is our territory, and it would be effective. Should we strengthen our control(円安が激化しても世界への無意味な金配り外交を続けるだけの我が日本、そんな金があるなら自分たちの領土である尖閣諸島のインフラ建設に費用をかけ、正々堂々と実効支配を強化すべきなのでは)?

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○中国共産党に、おバカ習近平に、「尖閣諸島」が自国の領土なんて言わせているのは、金のために魂を売ったUSAの「チャイナゲート」のハゲタカどもと我が国の内にいる「チャイナスクール」のアンポンタンども。

人が住むのに決して最適とは思えない環境の尖閣諸島を、1895年1月14日、日本政府の閣議で、日本の沖縄県に編入し、標杭を建てることを決定。
そして、1895年4月17日、「下関条約(日清講和条約)」締結。
ただし、この「下関条約」では、「附属諸島嶼」の具体的範囲は明記していなく、交渉経緯などからしても、「尖閣諸島が、台湾・その附属諸島嶼に含まれる」という根拠は一切ナシ。
また、その「下関条約」より前に、清国を含むいずれの国にも属していない土地であることを慎重に確認(?)したうえで、日本の領土に編入しているので、一貫して、割譲を受けた台湾総督府の管轄区域としても扱ったこともナシ
ついでに触れておくと、1952年の「日華平和条約」で、日本は台湾・附属諸島嶼に対するすべての権利などを放棄したが、 交渉過程でも、尖閣諸島の領有権は一切議論されていないとか。
そして、琉球諸島や尖閣諸島などは、USAに施政権が移行されたとか。
さて、東仙坊、このプロセスのなかで一番興味を持っているのが、1896年、ほぼ完璧にインフラ・ゼロの南の孤島である尖閣諸島を借り上げた1民間人である古賀辰四郎、そして、尖閣諸島のうち、魚釣島、久場島、南小島、北小島の4島を国有地指定し、その民間人の4島国有地借用申請に、30年間無償貸与を決めた日本政府、それぞれの思惑。
◇古賀辰四郎、福岡県八女市のお茶農家生まれの三男坊、「魚釣島と久場島」の2つの島を合わせて、「ユクンクバ島(ヨコンコバシマ)」と呼びつつ、アホウドリの捕獲とその羽毛採取をメイン事業に展開。
鳥の糞を肥料として販売したり、周辺水域は水産資源の宝庫だったので、海産物の生産なども。
それも、飲み水が確保できたのは、一番大きな「魚釣島」だけのうえ、他の島々では、雨水を飲料水にして生活。
◆1896年、沖縄県知事は、尖閣諸島を八重山郡に編入。
◆1902年、尖閣諸島は、八重山大浜間切登野村の所属。
沖縄県が最初の実地調査と地図作製を実施。
その後も、日本海軍水路部などが、実地調査。
◇最盛期には、移民総数が、248名・99戸にまで増加し、「古賀村」を構築。
アホウドリが過剰乱獲で全滅しかけるも、「鰹節」が大ヒット。
◆1914年、尖閣諸島は、石垣村の所属。
◇1918年、古賀辰四郎の死去後、息子の古賀善次が事業を継続。
◇1932年、古賀善次から、先の4島の払下げ申請、日本政府は有料で払下げることを認可。
すなわち、尖閣諸島は、古賀善次所有の私有地。
◇1940年、第二次世界大戦の激化により、油などの配給が途絶え、事業継続不能と判断し、古賀善次が、尖閣諸島での事業を撤退、再び無人島。
◆1945年、第二次世界大戦に、日本が敗北し、尖閣諸島はUSA軍の直接管理下に移行。
◆1951年、締結し、翌1952年発効した「サンフランシスコ講和条約」第2条に、「日本が日清戦争で清から割譲を受けた『台湾と澎湖諸島』を放棄すること」、第3条に、「北緯29度以南の南西諸島などは日本の主権を残してUSAの施政下に置くこと」が明記。
つまり、尖閣諸島は、日清戦争で割譲を受けた台湾と澎湖諸島には含まれず、歴史的に一貫して南西諸島の一部を構成したままで、USAの施政下でも、琉球列島USA民政府や琉球政府によって、標杭や領域表示板の建設など実効支配が継続。
◆1952年、日華平和条約(日本と中華民国)締結。
◇1958年、第二次世界大戦終了後も、古賀善次は、固定資産税を払い続けていたので土地の所有権が承認されていたために、久場島を「USA軍の軍用地」として貸し出す、借地契約をUSA軍と締結。
◆1971年、署名し翌1972年発効した日米両国の「沖縄返還協定」で、沖縄諸島が日本へ返還。
その合意議事録の中で、経緯度をもって確認し、「沖縄返還協定」第2条に、尖閣諸島もこの地域内に間違いなく含まれているコトを確認。
それゆえ、現在に至るまで、日本政府は、「尖閣諸島は日本が有効に支配しており、日本固有の領土」の一点張り。
◇1972年、古賀家は、尖閣諸島を、埼玉の大地主栗原家(?)に譲渡。
◆2012年9月11日、オコチャマ民主党政権が、「平穏かつ安定的に管理する」という目的で、魚釣島、北小島、南小島の3島を地権者の栗原家から20億5千万円で購入、日本への所有権移転登記を完了。
その結果、尖閣諸島が初めて私有地になって80年後、再び尖閣諸島が国有化。

It must be time for the suzerain USA to clearly prove Japan's sovereignty over the Senkaku Islands for our true ally, Japan(宗主国USAは、本物の同盟国である我が日本のために、尖閣諸島の日本の領有権を明確に証明すべきとき)!

To be continued...

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