彷徨う大和魂-32 「サプア」を水槽に入れて飼い続ける「カンパンゴ」-98
When Korean used to say nothing but self-centered in a narrow field of view, “the yellow peril”should expand to the world in the blink of an eye(サプア人が狭い視野でジコチュウなことばかりほざいていると、瞬く間に世界に「黄禍論」が拡大する)!
1回目139m、ライバルも139m、全く同じ距離。
ところが、距離点:85.2、飛型点:57.0、ウインドファクター:－1.6、140.6点。
ライバルが、距離点:85.2、飛型点:58.5、ウインドファクター:－0.3、143.4点、2.8点差の2位。
2回目133.5m、ライバルは132.5mで1mの勝ち。
そして、距離点:75.3、飛型点:55.5、ゲートファクター:＋7.6、ウインドファクター:－1.6、136.8点。
ライバルが、距離点:73.5、飛型点:56.0、ゲートファクター:＋7.6、ウインドファクター:－1.8、135.3点で、1.5点縮めたものの1.3点差。
つまり、トータル277.4と278.7で2位。
詳細を見ると、明確により遠くに飛んでいるのだがルール上プラスはたったの1.8、本当は有利なはずの風によるポイントのマイナスは1.1、結局、人の目に委ねる飛型点は112.5と114.5の差の2.0点。
2.0-(1.8-1.1)＝1.3。
そこで、1回目の試技後、「次はテレマークをきちんと入れる」と言っていた葛西紀明の飛型点。
誰の目で観ても、1回目よりも2回目の方が葛西紀明の着地は見事だったのでは?
そこで、東仙坊、その飛型点の詳細をチェック。
1回目＝フランス:19.0、イタリア:19.0、ノルウェー:18.5、スイス:19.0、ロシア:19.0＝57.0。
2回目＝フランス:18.5、イタリア:18.5、ノルウェー:18.5、スイス:18.5、ロシア:19.0＝55.5。
どうだろう?
お気づきか?
なぜかヨーロッパのジャッジばかりで、2回目が異常に低いと思わないか?
東仙坊、ポーランドのカミル・ストッフのここ数戦の傑出した才能を否定しないが、これだけは疑義を感じざるを得ないのだが…。
さて、本題に戻る。
では、あのリチャード・アーミテージ元米国務副長官にまで、「日本政府は旧日本軍の慰安婦問題に触れないでほしい。河野談話を見直そうとすべきではない。安倍晋三首相の靖国神社参拝でこれまで積み上げたものを全て壊すインパクトがある」とまで言わせるサプア。
USAシンクタンクCSI(S戦略国際問題研究所)に、「USA政界のロビー活動はサプアが上手だ。日本が慰安婦問題で強硬姿勢を続ければUSA議会が背を向ける。河野談話の見直し論が高まれば、日米関係にも悪影響を与えかねない」と言わせるサプア。
USA大統領が国賓として18年振りとなるオバマ大統領訪日をなりふり構わず阻止したサプア。
その陰険なサプアのUSAでのロビー活動の実態も、ここで検証…。
サプアのロビー活動は全米約170万人の韓国系米人が母体。
しっかり選挙権を持つ韓国系米人の動きには、情けなくてみっともないことにUSA議員たちも敏感。
しかも、サプアは執拗で大声を上げすぐ徒党を組むからメチャクチャ難敵。
実際、母国を棄てた後ろめたさからも、韓国系米人どもは反日に奇妙に真剣(?)。
主な核組織は、「CCWI(ワシントン慰安婦問題連合)」、下院の慰安婦決議でも活発に動き最近ではニュージャージー州などで慰安婦記念碑の設置を推進する「KACE(韓国系米人市民強化)」、「KACAC(韓国系米人市民活動委員会)」。
何しろ、米司法省への届け出によると、2012年1月までの半年間にUSA内でロビー活動やPR活動のための予算が、中国でさえ計900万ドル(12組織)なのに、サプアは計1160万ドル(23組織)というのだから、ハンパじゃない。
とにかく、サプアの反日パワーはどこまでも異常。
韓国系有権者の多いロサンゼルス近郊選挙区選出のエド・ロイス下院外交委員長を取り込み、下院本会議で日本の「戦時の暴行」を非難する演説をさせたほど。
どちらにしても、そのゴキブリ型手法は、陰険そのもの。
まず1匹を執拗に送り込み続け、最初は踏まれたり叩かれたり、それでも相手が一瞬でも油断したらもう最後。
相手の気づいたときにはもうワンサカ、ウジャウジャ…。
その意味では、実に大したもの?
サプアのロビー活動は、もちろん、表立った反日だけではない。
本当に恐れるべきは、陰の反日。
その代表格が、DCワシントンにある「GABI(グローバル・アメリカ・ビジネス協会)」。
代表は韓国系USA人フローレンス・ローリー。
そのサプアの原子力政策を陰で支える協会を、マサチューセッツ州議会で勤務した経験を持つ彼女が創設したのは2011年5月。
原子力の平和利用をUSAとの間で定めた米韓原子力協定の期限が切れる2014年3月を前に、USAの議会や関係者との「対話(?)」を継続。
その主題は、ウラン濃縮と非核保有国の中で日本だけに認められている使用済み核燃料の再処理をサプアでも許可しろ!という要求。
日本同様、エネルギーを輸入に頼るサプアにとってウラン資源の有効利用は大きなテーマ。
国内に20基以上の原発を抱え、使用済み燃料プールも2016年から随時満杯になるという事情が要求の背景。
濃縮と再処理は、ウラン爆弾とプルトニウム爆弾の製造能力に直結。
北朝鮮が国際社会の意向を無視した核開発を進める中、USAとしては「有事」を警戒せざるを得ない。
協定期限の2年間延長は決められたが、サプアの要求は棚上げ。
元エネルギー省副長官ウィリアム・マーチンは、「USAは核不拡散の態度を強めている。他のアジア諸国に示しを付けるため、日本もこれからは例外扱いしないかもしれない。当時の日本だからこそ認められた。USAが今後、例外を認めることはない」とも。
確かに、1980年代、旧ソ連に対するミサイル防衛構想でEUと疎遠となったロナルド・レーガン大統領は、中曽根康弘首相と緊密な日米関係を構築。
その流れで、「日本を特別扱いする」ことへのUSA国内の反対は抑えられ、現在の日米原子力協定が1988年に発効。
日本が勝ち取ったという同協定は2018年7月に30年の有効期限が終了。
協定に自動延長規定があることから、「サプアのように交渉は難航しない」と断言するが、この「特権」が延長されるかどうか楽観はできないはず。
第一、サプアが黙ってはいないはず。
事実、元エネルギー省副長官ウィリアム・マーチンは、「協定の前提であるプルトニウムの利用が行われないなら、協定の自動延長は不要という議論も起こり得る」とも。
どうだろう?
これで、1月26日、USAが日本に冷戦時代に研究用として貸した(?)プルトニウムの返還を求め始めた理由がわかるのでは?
間違いなくサプアが日本が核開発しているとウルサク言ってくるからでは?
そうでなければ、茨城県東海村のFCA(高速炉臨界実験装置)で使っている核燃料用約300kgを返せと表立って言ってこないのでは?
いくら高濃度で軍事利用に適した「兵器級プルトニウム」が大半だといっても、いくら単純計算で核兵器40～50発分程度に相当するといっても、その脅威をことさら大袈裟に伝えたのは、やり過ぎの反日を自分たちでも自覚しているからなのでは?
どうあれ、どこまでもサプアはサプア。
今さら、たった300kgを返したって、我が国はすでに余剰プルトニウムは国内に7トン以上、国外に43トン以上あるのをまさか知らないのか?
さて、東仙坊、そんなことよりも、ここではUSAにおけるサプアの、そして、最近ではそれを巧妙にサポートする中国の反日活動の一体何が一番問題なのか?追及してみたい。
やはり、ワーストと言っても過言でないのが、指をくわえたまま、USA下院とUSA上院の両方で「慰安婦決議案」を含んだ統合歳出法案を可決させただけでなく、東仙坊のお気に入りのビオンセと不倫しているという噂のある(?)オバマ大統領に正式署名させたこと。
それも世論に敏感な下院はともあれ、上院でまで…。
さらに言うと、2007年7月30日にUSA下院で慰安婦決議案を可決させたまま、ずっと放ったらかしにしていたこと。
それに尽きると思わないか?
仮にも、同盟国なのでは?
そして、行政の長なのでは?
それより何より、明白に日本人でない日系のカリフォルニア州選出マイク・ホンダ下院議員 が「旧日本軍によって慰安婦にさせられた約20万人(?)のアジア人女性(?)への正式謝罪を要求をする慰安婦決議案」なるものを提出したとき、なぜ我が国の政府は全身全霊で論理的かつ合理的に抗議しなかったのか?
それこそ、そのタコが自分の選挙戦のために中国系の抗日組織「世界抗日戦争史実維護連合会」から資金援助を受けているとか、サプアから資金援助を受けているとかネガティブキャンペーンを張ってもよかったのでは?
東仙坊、あのUSA国民は心底そういう政治介入を忌み嫌うと思うが、どうだろう?
実際、だからこそ、今度の11月の中間選挙で当選が危ういのでは?
いくら気の狂ったサプアでも、まさか反日のように政府絡みでタコをオープンに応援できないのでは?
どうあれ、今回の両院での可決により、いくら法的拘束力がない「解説書」だからといっても、それにあるように慰安婦問題に関する対日非難決議の履行を日本に国務長官が促してくることは確実では?
事実、2月13日、ジョン・ケリー国務長官はソウルを訪問し更年期障害大統領や狐男外相と会談。
その後、メズラシク「北朝鮮の挑発を抑止するためにも、日米韓3ヵ国の緊密な協力が重要だ。日本との過去に囚われず、今の現実問題に取り組め。それがUSAの国益にも叶う」と日韓関係改善するようサプアに促したというが、果たして?
それでも、相変らず日本のせいにするつもりなら、絶対に妥協してはいけないと思うが、どうだろう?
いくらすべてが我が国の内にいるサプア利権受託者どもや反日売国奴どもを放置したままのせいだとしても、情けなくてみっともない政治屋どものテイタラクだとしても、ここで引いたらオシマイ…。
サプアに無益な反日活動でしかないということをイヤというほど知らしめるべきでは?
Among the us, there are a lot of interests beneficiaries us dumb to complain about anti-Japanese of China and South Korea(我々の内には、中韓の反日に文句を言えない利権受給者どもがたくさんいる)!
To be continued...
1回目139m、ライバルも139m、全く同じ距離。
ところが、距離点:85.2、飛型点:57.0、ウインドファクター:－1.6、140.6点。
ライバルが、距離点:85.2、飛型点:58.5、ウインドファクター:－0.3、143.4点、2.8点差の2位。
2回目133.5m、ライバルは132.5mで1mの勝ち。
そして、距離点:75.3、飛型点:55.5、ゲートファクター:＋7.6、ウインドファクター:－1.6、136.8点。
ライバルが、距離点:73.5、飛型点:56.0、ゲートファクター:＋7.6、ウインドファクター:－1.8、135.3点で、1.5点縮めたものの1.3点差。
つまり、トータル277.4と278.7で2位。
詳細を見ると、明確により遠くに飛んでいるのだがルール上プラスはたったの1.8、本当は有利なはずの風によるポイントのマイナスは1.1、結局、人の目に委ねる飛型点は112.5と114.5の差の2.0点。
2.0-(1.8-1.1)＝1.3。
そこで、1回目の試技後、「次はテレマークをきちんと入れる」と言っていた葛西紀明の飛型点。
誰の目で観ても、1回目よりも2回目の方が葛西紀明の着地は見事だったのでは?
そこで、東仙坊、その飛型点の詳細をチェック。
1回目＝フランス:19.0、イタリア:19.0、ノルウェー:18.5、スイス:19.0、ロシア:19.0＝57.0。
2回目＝フランス:18.5、イタリア:18.5、ノルウェー:18.5、スイス:18.5、ロシア:19.0＝55.5。
どうだろう?
お気づきか?
なぜかヨーロッパのジャッジばかりで、2回目が異常に低いと思わないか?
東仙坊、ポーランドのカミル・ストッフのここ数戦の傑出した才能を否定しないが、これだけは疑義を感じざるを得ないのだが…。
さて、本題に戻る。
では、あのリチャード・アーミテージ元米国務副長官にまで、「日本政府は旧日本軍の慰安婦問題に触れないでほしい。河野談話を見直そうとすべきではない。安倍晋三首相の靖国神社参拝でこれまで積み上げたものを全て壊すインパクトがある」とまで言わせるサプア。
USAシンクタンクCSI(S戦略国際問題研究所)に、「USA政界のロビー活動はサプアが上手だ。日本が慰安婦問題で強硬姿勢を続ければUSA議会が背を向ける。河野談話の見直し論が高まれば、日米関係にも悪影響を与えかねない」と言わせるサプア。
USA大統領が国賓として18年振りとなるオバマ大統領訪日をなりふり構わず阻止したサプア。
その陰険なサプアのUSAでのロビー活動の実態も、ここで検証…。
サプアのロビー活動は全米約170万人の韓国系米人が母体。
しっかり選挙権を持つ韓国系米人の動きには、情けなくてみっともないことにUSA議員たちも敏感。
しかも、サプアは執拗で大声を上げすぐ徒党を組むからメチャクチャ難敵。
実際、母国を棄てた後ろめたさからも、韓国系米人どもは反日に奇妙に真剣(?)。
主な核組織は、「CCWI(ワシントン慰安婦問題連合)」、下院の慰安婦決議でも活発に動き最近ではニュージャージー州などで慰安婦記念碑の設置を推進する「KACE(韓国系米人市民強化)」、「KACAC(韓国系米人市民活動委員会)」。
何しろ、米司法省への届け出によると、2012年1月までの半年間にUSA内でロビー活動やPR活動のための予算が、中国でさえ計900万ドル(12組織)なのに、サプアは計1160万ドル(23組織)というのだから、ハンパじゃない。
とにかく、サプアの反日パワーはどこまでも異常。
韓国系有権者の多いロサンゼルス近郊選挙区選出のエド・ロイス下院外交委員長を取り込み、下院本会議で日本の「戦時の暴行」を非難する演説をさせたほど。
どちらにしても、そのゴキブリ型手法は、陰険そのもの。
まず1匹を執拗に送り込み続け、最初は踏まれたり叩かれたり、それでも相手が一瞬でも油断したらもう最後。
相手の気づいたときにはもうワンサカ、ウジャウジャ…。
その意味では、実に大したもの?
サプアのロビー活動は、もちろん、表立った反日だけではない。
本当に恐れるべきは、陰の反日。
その代表格が、DCワシントンにある「GABI(グローバル・アメリカ・ビジネス協会)」。
代表は韓国系USA人フローレンス・ローリー。
そのサプアの原子力政策を陰で支える協会を、マサチューセッツ州議会で勤務した経験を持つ彼女が創設したのは2011年5月。
原子力の平和利用をUSAとの間で定めた米韓原子力協定の期限が切れる2014年3月を前に、USAの議会や関係者との「対話(?)」を継続。
その主題は、ウラン濃縮と非核保有国の中で日本だけに認められている使用済み核燃料の再処理をサプアでも許可しろ!という要求。
日本同様、エネルギーを輸入に頼るサプアにとってウラン資源の有効利用は大きなテーマ。
国内に20基以上の原発を抱え、使用済み燃料プールも2016年から随時満杯になるという事情が要求の背景。
濃縮と再処理は、ウラン爆弾とプルトニウム爆弾の製造能力に直結。
北朝鮮が国際社会の意向を無視した核開発を進める中、USAとしては「有事」を警戒せざるを得ない。
協定期限の2年間延長は決められたが、サプアの要求は棚上げ。
元エネルギー省副長官ウィリアム・マーチンは、「USAは核不拡散の態度を強めている。他のアジア諸国に示しを付けるため、日本もこれからは例外扱いしないかもしれない。当時の日本だからこそ認められた。USAが今後、例外を認めることはない」とも。
確かに、1980年代、旧ソ連に対するミサイル防衛構想でEUと疎遠となったロナルド・レーガン大統領は、中曽根康弘首相と緊密な日米関係を構築。
その流れで、「日本を特別扱いする」ことへのUSA国内の反対は抑えられ、現在の日米原子力協定が1988年に発効。
日本が勝ち取ったという同協定は2018年7月に30年の有効期限が終了。
協定に自動延長規定があることから、「サプアのように交渉は難航しない」と断言するが、この「特権」が延長されるかどうか楽観はできないはず。
第一、サプアが黙ってはいないはず。
事実、元エネルギー省副長官ウィリアム・マーチンは、「協定の前提であるプルトニウムの利用が行われないなら、協定の自動延長は不要という議論も起こり得る」とも。
どうだろう?
これで、1月26日、USAが日本に冷戦時代に研究用として貸した(?)プルトニウムの返還を求め始めた理由がわかるのでは?
間違いなくサプアが日本が核開発しているとウルサク言ってくるからでは?
そうでなければ、茨城県東海村のFCA(高速炉臨界実験装置)で使っている核燃料用約300kgを返せと表立って言ってこないのでは?
いくら高濃度で軍事利用に適した「兵器級プルトニウム」が大半だといっても、いくら単純計算で核兵器40～50発分程度に相当するといっても、その脅威をことさら大袈裟に伝えたのは、やり過ぎの反日を自分たちでも自覚しているからなのでは?
どうあれ、どこまでもサプアはサプア。
今さら、たった300kgを返したって、我が国はすでに余剰プルトニウムは国内に7トン以上、国外に43トン以上あるのをまさか知らないのか?
さて、東仙坊、そんなことよりも、ここではUSAにおけるサプアの、そして、最近ではそれを巧妙にサポートする中国の反日活動の一体何が一番問題なのか?追及してみたい。
やはり、ワーストと言っても過言でないのが、指をくわえたまま、USA下院とUSA上院の両方で「慰安婦決議案」を含んだ統合歳出法案を可決させただけでなく、東仙坊のお気に入りのビオンセと不倫しているという噂のある(?)オバマ大統領に正式署名させたこと。
それも世論に敏感な下院はともあれ、上院でまで…。
さらに言うと、2007年7月30日にUSA下院で慰安婦決議案を可決させたまま、ずっと放ったらかしにしていたこと。
それに尽きると思わないか?
仮にも、同盟国なのでは?
そして、行政の長なのでは?
それより何より、明白に日本人でない日系のカリフォルニア州選出マイク・ホンダ下院議員 が「旧日本軍によって慰安婦にさせられた約20万人(?)のアジア人女性(?)への正式謝罪を要求をする慰安婦決議案」なるものを提出したとき、なぜ我が国の政府は全身全霊で論理的かつ合理的に抗議しなかったのか?
それこそ、そのタコが自分の選挙戦のために中国系の抗日組織「世界抗日戦争史実維護連合会」から資金援助を受けているとか、サプアから資金援助を受けているとかネガティブキャンペーンを張ってもよかったのでは?
東仙坊、あのUSA国民は心底そういう政治介入を忌み嫌うと思うが、どうだろう?
実際、だからこそ、今度の11月の中間選挙で当選が危ういのでは?
いくら気の狂ったサプアでも、まさか反日のように政府絡みでタコをオープンに応援できないのでは?
どうあれ、今回の両院での可決により、いくら法的拘束力がない「解説書」だからといっても、それにあるように慰安婦問題に関する対日非難決議の履行を日本に国務長官が促してくることは確実では?
事実、2月13日、ジョン・ケリー国務長官はソウルを訪問し更年期障害大統領や狐男外相と会談。
その後、メズラシク「北朝鮮の挑発を抑止するためにも、日米韓3ヵ国の緊密な協力が重要だ。日本との過去に囚われず、今の現実問題に取り組め。それがUSAの国益にも叶う」と日韓関係改善するようサプアに促したというが、果たして?
それでも、相変らず日本のせいにするつもりなら、絶対に妥協してはいけないと思うが、どうだろう?
いくらすべてが我が国の内にいるサプア利権受託者どもや反日売国奴どもを放置したままのせいだとしても、情けなくてみっともない政治屋どものテイタラクだとしても、ここで引いたらオシマイ…。
サプアに無益な反日活動でしかないということをイヤというほど知らしめるべきでは?
Among the us, there are a lot of interests beneficiaries us dumb to complain about anti-Japanese of China and South Korea(我々の内には、中韓の反日に文句を言えない利権受給者どもがたくさんいる)!
To be continued...
