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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

If these two Nobel Prize winners were participating in the expert conference as leaders ... wouldn't it be tempting to do something like nothing(この2人のノーベル賞受賞者が専門者会議にリーダーとして参加していてくれたら…とナイモノねだりをしたくならないか)?

どこかの国が、「世界に誇る『防疫先進国、K防疫国』になった」と自慢していた。
我が国には、その国と違って、ノーベル賞を受賞するようなエクセレントな科学者や化学者がたくさんいる。
含羞のあるインテリジェントなノーベル賞受賞者の山中伸弥京都大学iPS細胞研究所所長にシミジミ感心させられていた、東仙坊、同じくノーベル賞受賞者の京都大学大学院医学研究科特別教授本庶佑が、今回の専門者会議について言及したことに、目を見張りつつ、ツクヅク誇らしい気分になったが、外に自慢するような恥ずかしい行為だけはしたくないと改めて決意…。
「これから重症化する人が増えてくる可能性はあるがすでに人口のひょっとしたら10%に近い人が感染しているということであれば致死率は非常に低いのでフォーカスを絞って感染しようがしまいがあまりり気にしない、重症者の治療にフォーカスを当てるという戦略に切り替える必要がある。PCR検査と抗体検査は非常に性格が違うので抗体陽性でほぼ症状がないという人がそれだけたくさんいるということであれば大した感染症ではないということになる可能性がある。厚生労働省がこの抗体検査を始めるといっているが検査キットのクオリティを厳重に検定しないと見誤る。感染してよくなった人の血液をプールしてそれを使って抗体キットがきちっと検出して何も感染指定ない人には反応しないと90何%正確なキットをできれば国内で開発する。世界中で出回って問題があると言われているキットはほとんどが中国製。PCR検査の目的は、厚生労働省が言っている目的と私が言っている目的は最初から違う。どういう戦略で闘いを進めるかという違いによって同じ武器でも使い方が違う。戦況を見極めるために使うべきというのが私の主張」。
「今や非常事態宣言を出した以上、次に何を目指すかはいつ脱出するか? 出口戦略を明確にしないといつまでやるのかという話になる。感染は一定の数は続く。一桁になるなど言っていたら今年中に終わらないかもしれない。みんなが安心するのは死人がそんなに出ないということ。つまり、治療の問題。ワクチンは次のラウンド。インフルエンザやこうしたタイプに対するワクチンはこれまであまり有効なものはできていない。今ある薬が効くか効かないかを徹底的にやる」
「感染症に対する闘いとしたら感染防御、予防、診断が非常に重要。医学は治療がないと医学にならない。感染をゼロにはできない、いかに治療して死者を減らすかが現実はメインの闘いの場になっているのに、方向を決める専門家会議の中に治療の専門家が少ないのは大きな問題。これまで一度も出口戦略というカタチで物事が語られていない。感染者数だけ追いかけていたのでは、いつどこでやめるかという議論は出てこない。出口戦略には2通りある。経済が破壊されて耐えられないから塹壕から出ていこうというのが1つ。第2の出口戦略は感染はあるが死人は一定数に抑えられると、我々は大丈夫だからガンバろうと。感染防御は続けるが外に出てやろうというのがみんなが安心する出口戦略。そこを目指すということをしないといけない。そもそも、何を目指して出口戦略とするかということすら語られていない。今の専門家会議に任せていたらそういう論点は全く出ないだろう」。
「死ななければ感染症は怖いことはない。インフルエンザは毎年流行しているが都市封鎖など誰も言わない。死ぬか死なないかということ」

どうだろう?
本当にスマートな人間は、やはりモノゴトの真実を見つめていると感心しないか?
そう言えば、プロフェッショナル疫学者を自称するくせに、越権しなぜか経済に関する意見まで平然と述べていた尾身茂の苦し紛れの言い訳を受け、おバカ政府が、竹森俊平慶大教授、小林慶一郎東京財団政策研究所研究主幹、大竹文雄大阪大大学院教授、井深陽子慶大教授で、今さらながらに「基本的対処方針等諮問委員会(?)」なるものを立ち上げたとか。
それで不可解なことが、1つ。
それは、大竹文雄大阪大大学院教授なるお方は、専門家会議にも参加しているということ。
そうなると、ここでも尾身茂なる詐欺師、専門家会議には経済の専門家がいないと大ウソをついていたことになるのでは?
それとも、このお方が無能とでも言っているのか?
どうあれ、本当にデタラメなヤツらばかりなのでは?
さて、東仙坊、上昌広が指摘する、おバカ国民の命のことなど全く顧みず、おバカ厚生労働大臣を小間使いのように利用し、すっかり気概のなくなった総理大臣をも無視し、厚生労働省の検疫を牛耳る官僚、そう、かなりのパワーを傲岸不遜な政治屋と結託する官僚とは一体誰なのか? と想像しつつ、糾弾するターゲットを厚生労働省に替えようと思う。
その前に、かなり気になる中国からの報道を取り上げておきたい。
◎5月7日、中国青年報、「日本で緊急事態宣言が延長されたことで日本経済はさらなる打撃を受ける」。
4月28日、衆院予算委員会で、安倍晋三首相が、「世界大恐慌のときよりも(?)精神的に厳しい状況になっている」と言った。
5月4日、緊急事態宣言の延長が決定した際には、「これにより日本経済に対する損失はさらに拡大し、国民の生活が一層厳しくなる」とも言った。
そして、「感染拡大防止策は効果を上げており(?)、感染のピークは過ぎて欧米のような爆発的感染拡大には至っていない(???)」、同時に、「PCR検査が不十分で、新規感染者数の減少も当初目標には達していない。緊急事態宣言の延長の結果として、公共活動が制限され、内需経済が明らかに縮小することは必然である」と言った。
5月5日、NHKは次のように報道している(?)。
関係するデータによると、家庭消費は3月に明らかな変化が現れている。例えば、交際費では1月と2月は前年並みだったが、3月は35%減となり、4月は50%減となった%。趣味・娯楽も前年同期比で30~60%減少し、増加したのは通信費やスーパーマーケットでの食品購入のみ。
第一生命経済研究所熊野英生首席エコノミストは、「緊急事態宣言が当初計画通り5月6日に終わっていれば日本の経済損失は約21兆9000億円だったが、さらに1ヵ月続くと損失は45兆円に膨らむ。各経済研究機構によって予測値に違いがあるとはいえ、共通しているのは日本の第2四半期のGDPが大幅に減少することは決定的ということであり、下げ幅は前年比で21.8%~33%の間とみられる」
民間機構は、緊急事態の延長期間中に70万人の失業者が増えると予測。
多くの中小企業が金融機関に融資を求めている。

どうだろう?
人の国の心配ありがとうとしか言いようがないと思いながら、どこかの国よりはよほどマシと感じるのは、東仙坊だけではないと思うが…。
Do you feel that North Korea doesn't like South Korea(気の狂ったヒトたちでも偉ぶるヒトたちを好きではない気がすると感じないか)?

To be continued...


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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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