甘ちゃんアマチュア探偵団

How is Japan, which is still suffering from “military power IKENAI Syndrome”, trying to confront the crazy arms race nations(軍事力イケナイ症候群」にかかったままの平和ボケ日本は、気の狂った軍拡国家どもとどうやって対峙しようとしているのか)?

洞察力に富んだ中国ウォッチャーであるリチャード・フィッシャーの最新の解析が、これ。
5月2日、台湾・「自由時報」、「中国共産党の独裁政権は、『中共ウィルス』を武器に、顔色も変えることなく軍事力を第一列島線から第二列島線まで伸長させようとしている」
「全世界の大半の地域では、今回の疫病のために人命が奪われ経済も打撃を受け、封鎖、管制の下で人々は何とか正常な生活を戻そうと必死になっているまさにこのとき、そうした油断に乗じて中国共産党は、日本の南西諸島、台湾、フィリピンと結ぶ第一列島線の西太平洋海域での解放軍の活動を拡大させ、さらには日本からグアムへと延びる第二列島線をも突破しようと試みている。中国共産党の目標は、人民解放軍に、この二大列島線と南支那海の北半分を支配させることにある。それは、台湾を孤立させるためだけでなく、台湾への武力侵攻や台湾を降伏させるのに有利な条件を作り出すためであり、さらには日本やサプアにUSAとの同盟関係の見直しを迫るためでもある。南太平洋、ラテンアメリカ、インド洋、ペルシャ湾、そしてアフリカへの戦力投射のルートを切り開き、一帯一路の類の政治経済勢力の強化する。人民解放軍は最近、南シナ海と台湾周辺の空海域で恫喝性の軍事行動をレベルアップさせ、統合作戦の演習を展開している。これが解放軍近代化の最新段階における優先目標の1つだ。統合部隊による協同作戦も、最近の台湾周辺での軍事的圧力の加え方の特徴の1つだ。4月10日、台湾国防部は、『人民解放軍のH－6爆撃機、J－11戦闘機、KJ－500早期警戒管制機の編隊がバシー海峡を越えた』と発表。同日には、日本の防衛省も、『中国海軍の空母遼寧率いる戦闘群が宮古海峡を越え、台湾東部海岸に沿って第一列島線の外側の太平洋へと航行した』と通報。一方、環球時報が、『演習は台湾に対する潜在的軍事闘争の一部、この種の演習はすでに常態化している』と報道。演習とは言うが、台湾に対する封鎖、侵攻の積極的な準備であり、これは今後さらに強化されることになる」
「第一列島線の要衝である台湾に対して予想されるのは、解放軍の台湾周辺海空域での統合作戦演習では、空軍のH－6爆撃機編隊と海軍の空母戦闘群の協同下における対艦弾道ミサイル攻撃の定期訓練が行われることだ。これらの演習が描くシナリオは、東部から台湾を脅かす行動により、台湾の防衛力に分散を余儀なくされ、西部での上陸阻止能力を低下させ、台湾救援に駆けつけるUSA軍に対する戦線を構築するというものだ」
「第二列島線を奪取するために、人民解放軍は、現在、作戦範囲を5000㎞以上広げる研究と配備を進めている。例えば、空軍の新型爆撃機H－６Nは、空中給油を重ねれば航続距離は5000㎞を超える。射程距離1000㎞の空中発射弾道ミサイルや1500㎞の対地巡航ミサイルの搭載も可能で、ハワイのUSA海空軍に脅威を及ぼすには十分だ。すでにDF26がロケット軍の3つのミサイル旅団に配備されたと見られる。やがて、その射程距離は40%伸長され、グアムの戦略的撤退陣地となるウェーク島にまで達すると考えられる。海軍の大型戦艦にもやがて対艦ミサイルが搭載されるだろう。そのなれば第二列島線は艦対艦ミサイル、H-6Nの対艦ミサイルおよびウェーク島にも届くDF-26の猛攻により、奪われることになるかもしれない」
「中国の劉華清海軍司令(中央軍事委員会副主席)が1982年以策定した近代海軍建設計画は、2010年までに第一列島線内側海域を内海化し、2020年までに第二列島線までの海域の制海権を握り、2050年には世界の制海権を掌握するという目標だ。こうした重大な脅威に対処するため、USAおよびその同盟国やパートナー国には、目下の第一列島線の優位を最大限利用し、列島線の周辺や外囲を侵略する解放軍を打ち砕く部隊を置く以外に選択肢はない。例えば、日本は3月、宮古島に防空部隊を新たに配備した」
「バラク・オバマ前政権で核・ミサイル防衛政策を主管したブラッド・ロバーツ元国防次官補代理は、『人民解放軍は反介入(アンチアクセス)能力を新たに身につけた。日本は当然、それを抑止する攻撃能力か、新型の長距離ミサイルを手に入れ、USAのミサイル戦力を補助すべきだ』と訴えている。ワシントンは、こうした論理を台湾にも適用する必要がある。台湾には低価格のKC-135空中給油機を台湾へ売却し、台湾の戦闘機や哨戒機の航続距離を延長させ、第二列島線を狙う解放軍の統合作戦を抑止できるようにするべきだ」
「1950年に朝鮮人民軍がサプアを侵略したとき、USAのハリー・S・トルーマン大統領は第7艦隊を台湾海峡に派遣した。当時の国連軍司令官ダグラス・マッカーサー将軍は台湾を『永久に沈没しない航空母艦』と呼んだ。現在の台北、東京、ワシントンもまた、台湾が中共の不沈空母になることを阻止し、第一、第二列島線の支配権を確保する必要がある。日本とUSA、そして台湾との安保上の連携を強化する以外に選択肢はない」
どうだろう?
予断を許せない状況になってきているのでは?
我が国を自国で防衛できない情けなくてみっともない我が日本は、中国を甘やかしてきたことを反省し、宗主国であるUSAにマジになってもらうしかないのでは?
すると、ドナルド・トランプがどうこうというよりも、USA全体が、ようやく同盟国の我が日本のために行動してくれそうな気配。
1月10日、USA陸軍長官ライアン・マッカーシーが、「2021年に新たな基地『MDTF(Multi-Domain Task Force : マルチドメインタスクフォース)』を尖閣諸島に作り、一部の兵士と武器を尖閣諸島に置くことを検討している」と公表。
ちなみに、「MDTF(Multi-Domain Task Force : マルチドメインタスクフォース)」とは、2017年、「USASOC(USA陸軍特殊作戦司令部)」が発表した「MDB(Multi-Domain Battle : マルチドメインバトル)」と呼ばれる戦闘概念にもとづいた多領域、つまり、陸、海、空、宇宙、サイバーという全戦闘領域を一つの領域として、作戦遂行をする陸軍に新たに設けられた部隊。
また、USA「USARPAC(陸軍太平洋司令部)」とは、アジア太平洋地域のUSA陸軍を指揮している組織で、ハワイ、アラスカ、グアムおよび日本の国土防衛を主な任務、約80000人の兵士。
通常、長距離精密射撃砲、次世代戦闘車両、極超音波ミサイル、精密ストライクミサイル、対空ミサイル防衛システム、将来型垂直離着陸機などを装備。
これによって、USA陸軍は、海外の紛争において海軍や海兵隊の支援を受けて上陸していたが、「MDTF」の設置により、USA陸軍も地上からUSA海軍、USA海兵隊への支援が可能になるとか。
さらに、現在、尖閣諸島を構成する、最も広い魚釣島(3.82平方㎞)、北小島、南小島、久場島(0.91平方㎞)、大正島(0.06平方㎞)、沖の北岩、沖の南岩、飛瀬のうち、久場島と大正島は、「COMFLEATOKI(在沖縄USA海軍艦隊活動司令部)の管理下で、射爆撃場として使用されているとか。
そして、久場島は、USA軍の使用に供するため民間から日本政府が借り上げている島で、それ以外の島は全て国有地だとも。

I would love to ask those who are campaigning for nuclear eradication, where is the country that really abandons nuclear weapons(核根絶運動をなされている方々に、本当に核を廃棄する国が本当にどこにあるのか?とぜひ尋ねてみたいのだが…)?

To be continued...

Why could you just throw trash on the street? Why don't you deliver the cash you picked up on the street to the police? If you are a real Japanese, you wouldn't want to be such a Chinese(なぜ路上に平然とゴミを捨てられるのか?　なぜ路上で拾った現金を警察に届けないのか?　本物の日本人なら、そんな中国人になりたいとは思わないのでは)?

東仙坊、裏で中国を甘やかしそのブラックマネーに群がっていたUSAのおバカ政治屋どもが、その中国の異様さに本気で気づき始めたのは、ここ10年くらいのことである。
しかも、そこそこ豊かになったのだからまさかそこまでヒドいとは…とそのおバカ政治屋どもが焦るほど。
それを早くから見事に喝破しているUSA人がいる。
中国軍事戦略研究機関「国際評価戦略センター」主任研究員リチャード・フィッシャー。
◍2012年10月1日、
「領有権紛争での中立という公式な立場は別として、どのUSA政権にとっても中国による尖閣諸島支配は台湾喪失にも近い重大な戦略的マイナスとなる」
「単に日本側での尖閣諸島国有化という動きだけでなく、中国にとっての尖閣の戦略的価値への認識と自然資源の重視などの動機がある」
「尖閣諸島は台湾有事のUSA軍の『接近』のルートにあるし、日米両国に死活的な重要性を持つ中東やインド洋から太平洋への海上輸送路の途次にも位置している。その尖閣諸島が中国軍の支配下に入ると、日本が従来の海上輸送路から切り離され、在日USA軍基地の機能も骨抜きになりかねない」
「USAは日中両国の軍事衝突の回避を強く望んでおり、中国が尖閣諸島をめぐる現状を変えようとすることに反対だ。そのために同盟相手の日本への有事の防衛誓約を繰り返すこととなる」
「中国側の当面の戦術は、実際の軍事衝突なしに中国内部での反日行動や外交上の激しい言葉という威嚇により、日本側に尖閣諸島領有権を放棄させることが目的だ」
「日本は防衛面でも強固な態勢を保たねばならない。中国の威嚇に動揺し、譲歩をすれば、さらなる攻勢や侵略を招くだけだ」
「海上保安庁の船だけでも当座の対応はできるだろうが、中国側は軍を投入する攻略作戦の準備を間違いなく進めている。自衛隊が取るべき措置はミサイルの攻撃能力の増強、長距離攻撃用ミサイル搭載の潜水艦の強化などだろう」
「USAにとっての最悪の事態は、日本が反日デモなどに脅かされ、尖閣諸島の主権で譲歩を始めて、中国の進出や侵略を許し、抵抗をしないままに、尖閣諸島を失っていくというシナリオかもしれない」
◍2016年7月6日、
「中国は、日本の尖閣諸島防衛の能力や意思が弱く、USAの支援も疑問だと判断すれば、必ず攻撃をかけてくる。その方法は民兵『漁船』を利用したうえで、ヘリコプター、ホバークラフト、潜水艦のいずれかを使っての奇襲上陸の可能性が高い」
「まず中国の民兵が尖閣諸島潜入上陸を試みるケースが考えられるが、その場合、ヘリやホバークラフトで投入される中国軍部隊との一体化の公算が大きい」
「中国軍は浙江省の南ジ列島にヘリ発着を主目的とする新軍事基地の建設を始めた。この基地は尖閣諸島から約300kmで、中国軍新鋭ヘリのZ─8BやZ18─Aは約900kmも飛べるから尖閣急襲目的に合致する」
「中国海軍はロシアとウクライナから高速大型ホバークラフト4隻を購入し、東シナ海にも配備。艦底部に空気を吸い込み浮上して走るホバークラフトは水陸両用の揚陸艦艇として尖閣諸島への上陸にも機能を発揮しうる」
「潜水艦からの兵員の奇襲上陸も可能だ。こうした手段で尖閣諸島に投入された戦闘要員を『漁船』民兵が支援することにもなる」
「中国軍部はヘリコプター急襲や洋上基地の利用によって尖閣諸島を奪取する戦略を着実に進めている」
「中国は長期的には東シナ海での覇権を確立するとともに、沖縄を含む琉球諸島全体の制覇を目論んでいる」
「中国が南シナ海で人工島建設による軍事化を推進し、同時に東シナ海でも、2013年11月の『ADIZ(防空識別圏)』の一方的な設置宣言に象徴されるように、軍事能力を高めている。特に、尖閣諸島を含む琉球諸島の南部を重点的な対象とした 1)レーダー網や電子諜報システムの近代化、2)J-10やJ-11など第4世代戦闘機の配備、3)新型のAWACS(早期警戒管制機)やELINT(電子諜報)の配備や強化、4)以上のような戦力の演習の頻度増加――などが最近、顕著にみられる」
◍2017年4月7日、
「中国の侵攻抑止のために中国に先駆けてレールガンのような新しいエネルギー兵器をいち早く開発することが重要。ミサイルを迎撃するよりコスト面でも安価だ」
「既存の戦争想定を覆すサイバー戦争、電子戦、宇宙戦争という『第5世代戦争』へのシフトを、中国共産党政権が牽引している。習近平が行う軍事改革で、中国が2015年に示した戦略支援部、「武器と兵器の情報機能を一手に担う」部隊がそれを担っている」
「USA、UK、USSRは1967年に宇宙空間の使用に関する法律『宇宙条約』に調印し、現在105ヵ国が批准している。ここでは、宇宙で核爆弾を使用することなどを禁じているが、兵器のすべての使用を禁止するものではない。中国は、特に、USA軍の要となる衛星を破壊するか無効化するための兵器、衛星を用いた将来の宇宙戦争のために、強力レーザー、電磁波砲、強力マイクロ波砲を開発し、地球の低軌道上に化学レーザーを備えた衛星設置計画を推進している。科学レーザは、強力な赤外線を放射することで武器となり、切断や破壊が可能で、将来の戦争では、『アンチ衛星兵器』の開発は非常に重要だ。中国の強力マイクロ波砲は最先端のUSAのミサイルでさえも有効性を損ない、我々の防空網を破る。
「『第5世代兵器システム』は、特に、中国との戦争シナリオでは、中国を標的にする軍隊との通信や監視を行うために使用する衛星のすべての機能を奪われる可能性がある。それも非常に早い段階で戦力が失われ、中国からの攻撃に脆弱になりえる。もしUSA軍が弾道ミサイルで攻撃しても、これらのレーザーシステムは撃墜するだろう。このシステムは、USAが現在、サプアに展開している『THAAD(高高度弾道ミサイルシステム)』をはるかに超える」
どうだろう?
こんな状況下で、迎撃ミサイルのブースターが落ちる落ちないなんて寝惚けたことを言っている場合ではないのでは?
そもそも、迎撃できなかったら、次にどういう状況が待っているかさえ想像できない日本人がいるのは、あまりに哀しくならないか?

There must be something of a gangster in Japan, but in the yakuza nation China, there must be only their own profit and loss(日本の893には、義侠心なるものが存在するが、893国家中国には、自分たちの損得しかない)!

To be continued...

Does history prove what happens to countries that couldn't defend their own country(自分の国を自分たちで防衛できない国がどうなってゆくかは、歴史が証明しているのでは)?

ハーバード大学ケネディスクール学長も長く務めたジョセフ・ナイ、典型的なロスチャイルド家の申し子的ホワイト・ジューらしく、金の亡者の策士。
「国の競争力として、『ハードパワー(軍事力や資源)』と『ソフトパワー(文化的・政治的影響力)』を組み合わせた『スマートパワー』の重要性を提唱」しつつ、国際社会にそれなりの影響力。
我が日本でも、2014年、旭日重光章を受賞しているというところが、ミソ。
◍1995年、「ナイ・イニシアティヴ」なる「EASR(東アジア戦略報告)」を作成。
東アジアに約10万の在外USA軍を維持するなど、冷戦後のUSAの極東安保構想を提示。
◍2000年、対日外交の指針としてリチャード・アーミテージらと超党派で作成した政策提言報告「アーミテージ・リポート」を作成。
◍2007年、リチャード・アーミテージと連名で再度超党派による政策提言報告「第二次アー ミテージ・レポート」を作成。
コヤツは、言っていた。
「『日米同盟』を『英米同盟』のような緊密な関係へと深化させ、東アジア地域の中で台頭する中国を穏健なカタチで秩序の中に取り込むインセンティブとすべき」
「尖閣諸島については、日中両政府が領有権を主張しているが、日本がずっと領有してきた経緯がある。基本的に現在の状況は、日本が領有している。そのことに挑戦しようという中国のスタンスは間違いだ」
「USAは中国と友好関係を保持することを希望する一方で、同盟国としての日本をサポートする。漁船の衝突問題や領土問題の解決には乗り出さないが、安保条約を結ぶ同盟国としての日本が尖閣諸島を領有しているという事実を認識している」
「ポッポ首相は中国との関係を重視し改善していくと発言した。USAは、それは構わないが、『日米安保条約』を保持したうえでのことだと述べた。それに対して、日本側にはいくらかの疑問があったのではないか?　現在、目前にある中国との問題は、『日米安保条約』がなぜ重要なのかを物語るものだ。中国の威嚇行為を防ぐことができるからだ」
「中国の国内政治は最近、国粋主義に傾いている。加えて、リーマンショック後世界が経済危機に陥った中で、経済的に成功したことに高いプライドを感じている。それが、国際政治において積極的な行動に出させている。　つまり、威嚇行為は日米関係が悪化していると見たからではなく、最近の中国の典型的な行動。同様の領土問題は、尖閣諸島だけではなく、南シナ海や北ベトナムでも起きている」
「最良の方法は、中国が賠償要求を取り下げ、日中が直接協議のテーブルに戻ることだ。そして、日中両政府が合意している東シナ海のガス田共同開発プロジェクトを開始することだ。　このプロジェクトは、日中が友好的関係を強めていくために重要な役割を果たす。この当初の路線に戻るのが良策だろう」
「中国は対立姿勢を軟化させたり硬化させたり、対応がチグハグだ。 　理由は2つある。1つは先に述べたように、国内での国粋主義の高まりだ。もう1つは、2012年に予想される中国指導部の交代だ。温家宝首相や胡錦濤国家主席は、次期指導部が鄧小平の敷いた注意深い外交政策を引き継いでいくことを望んでいるが、中国共産党の若い世代には、もっと強い中国を目指す傾向がある。それが表面化している。経済的な成功を背景に、若い共産党員の態度も強気になり、近隣諸国が中国の言い分を聞き入れるべきだと考えるようになったのだろう」
どうだろう?
コヤツが、中国の異常さを見誤っていたことは間違いないのでは?
ともあれ、USAの中国に対する対応は、どんどんシビアに、イヤ、ノーマルになってゆく。
◍2010年10月28日、ウォレス・グレグソン国務次官補、「我々は日本政府のとった立場と行動を全面的に支持している。中国の強引な海洋活動の拡大は地域の多くの諸国の懸念を高めている。日本政府は事件に適切に対処し、行動した。これ以上の行動は必要ない。尖閣諸島の帰属は、1972年の沖縄返還の際、沖縄県とともに日本に返還したのが事実だ。一貫して日本の領有下にある」
◍2012年10月6日、ＣＩＡ元専門家集団運営の民間研究調査機関「リグネット」が、「中国との紛争は日本に『消極平和主義』の再考を余儀なくさせる」という調査報告を公表。
「尖閣諸島をめぐる中国の激しい対日攻勢のために日本は憲法を改正し、自国の防衛を固めるようになるだろう。しかし、日中の本格的な軍事衝突の見込みは小さい。中国が今後も日本に対し尖閣の主権を果敢に主張する攻勢を主に外交面で続け、尖閣諸島自体へも艦艇を接近させていくだろう。その結果、日本は緊張を緩和する措置をとるだろうが、国民の間に自国の防衛にはこれまでよりも強い対応が必要だという意識が急速に高まった。中国における最近の反日デモでの日本側の経済的被害によって、国益の擁護には従来の『経済外交』というような方法を変えて、もっと積極果敢な対応をしなければならないという認識が国民レベルで広まった。『憲法第9条』改正による自国防衛の明確化への動きが起きて、左派が国民感情を利用して改正案を自動的に抑えるようなことはもうできなくなるだろう。日本は第二次大戦終了時からの長年の消極平和主義の姿勢の放棄を迫られるだろう」

Isn't it absolutely indispensable to take the first resolute response to stop the bullying of schools and companies and the difficult habits of yakuza(学校や会社のイジメも、ヤクザの難癖にも、それを止めさせるには最初の自分自身の毅然とした対応が絶対不可欠なのでは)?

To be continued...

Don't you think it's really puzzling that our only ally, USA, knows that China, a difficult nation of the century, has no sovereignty over the Senkaku Islands(世紀の難癖国家中国に、尖閣諸島の領有権がないことを熟知しているのが、我々の唯一の同盟国のUSAだとは、実に不可解だと思わないか)?

少なくとも、今の共産党一党独裁の893国家中国に、尖閣諸島の領有権も施政権もないことだけは、ほぼ明確。
そもそも、海を怖がり海をバカにする新興ハッタリ国家が、海洋の領土などにハナから興味などナシ。
あるとすれば、国連の常任理事国同様、本当の中国本土の持ち主なのに、小さな島国になってしまった中華民国、すなわち、貧しい台湾が漁場としてぐらいか?
実は、それは、我が日本も、その宗主国である金満国家USAも同じ。
イヌだって自分のテリトリーにマーキングして歩くのに、自国の国土としてのマーキング、そう、標柱一つ早くから打ち込んでいなかったことでも、明白。
どちらにしても、「何にもない小さな岩礁の塊の集まり」という認識だったことは、事実。
もっとも、第二次大戦後、国境線を作るために、にわかに重要なことになったことも、また事実。
1945年9月7日、琉球列島における降伏文書調印により、琉球列島USA軍政府が、北緯30度以南の南西諸島の占領統治を開始。
そして、奄美諸島、沖縄本島、先島諸島に軍政を敷き、その下に住民による沖縄民政府を中心とした行政機構を設置。
もちろん、尖閣諸島は、戦前同様、石垣町に帰属。
1950年8月、USA軍政府が、奄美、沖縄、宮古、八重山の各群島政府を設置し、境界を制定。
1950年12月、USA軍政府が、「USCAR(琉球列島USA国民政府)」に再編。
1952年、「USCAR」は、各群島政府を廃止し、琉球政府を設置。
1952年4月、「サンフランシスコ平和条約」の発効により、琉球列島は、「北緯29度以南の南西諸島」として正式にUSAの施政下。
「USCAR」発足後、USAは関連する布告等で施政下に置く琉球列島の範囲を、緯度経度で明示。
その範囲の中には、いずれも尖閣諸島が含まれ、尖閣諸島は一貫して南西諸島の一部。
そんななか、USAと国交があった台湾が、尖閣諸島が沖縄とともに日本に返還されることに反対していたが、1951年、「サンフランシスコ平和条約」で、USAが尖閣諸島を支配することになった際、台湾が尖閣諸島の領有権について異議を申し立てなかったことも正式に確認されていたとか。
つまり、もともと領有権のないできたてホヤホヤの中華人民共和国が、力尽くで自分たちの国の一部と勝手に主張する台湾こと中華民国する尖閣諸島の領有権を放棄してたことになっているのだから、どんな大ウソをついたところで、その領有権など皆無。
では、なぜここまで問題になってしまったのか?
それは、東仙坊、すでに的確に指摘してきたが、金、金、金のしか頭にない我々の宗主国USAの陰険な思惑。
一言で言えば、中国のブラックマネー大好きなせいでその「マネートラップ」と「ハニートラップ」にハマったリチャード・ニクソン大統領とヘンリー・キッシンジャー大統領補佐官の小汚い策謀のせい。
実は、そんな阿漕な2人だって、本当は1971年の沖縄返還協定調印の前に、「尖閣諸島が沖縄の一部だ」と確認していたというから、何をかいわんや。
その物的証拠になる2人の会話録音が、カリフォルニア州にあるリチャード・ニクソン大統領に関する資料を集めた施設に、保管されているというから、ビックリ仰天。
何でも、1971年6月、ホワイトハウス大統領執務室で録音された音声には、リチャード・ニクソン大統領とヘンリー・キッシンジャー大統領補佐官らが、まもなく調印される沖縄返還協定に関して話し合っていて、ヘンリー・キッシンジャー大統領補佐官が、「1945年、台湾は返されましたが、尖閣諸島は沖縄に留まりました」とリチャード・ニクソン大統領に明言しているとか。
それなのに、以来、「尖閣省との施政権に関しては中立の立場」とふざけた対応に終始。
それはそうである。
経済成長著しい属国の我が国と経済成長がかなり見込める巨大マーケットの中国、どちらもUSAにとっては、オイシイお客様。
どこまでも自分たちのイイようにするのが、USAのやり口。
その背景を適切に吐露している、歴代民主党政権を支えた重鎮で白人至上主義丸出しの戦術的メンター、ジョセフ・ナイ元国防次官補なる悪魔の化身がいる。
コヤツ、CIAを統括するNSC議長として、2008年、「対日超党派報告書」という上下院の200名以上の議員を集め、次のような対日本への戦略会議報告書を作成している。
◍東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量(?)。USAは何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。
◍チャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こしたとき。当初、USA軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始。「日米安保条約」に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加。中国軍は、日米軍の補給基地である日本のUSA軍基地、自衛隊基地を「本土攻撃」。本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争。
◍USA軍は、戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導。
◍日中戦争が激化したところでUSAが和平交渉に介入し、東シナ海、日本海でのPKOをUSA軍が中心となって実行。
◍東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権をUSAが入手することで、この地域での資源開発に圧倒的にUSAエネルギー産業が開発の優位権を入手。
◍戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」が可能な状況を形成しておくことが必要。
どうだろう?
平和ボケの日本人は、世界はみんなこんなものだと知るべきなのでは?

We should get more USA involved and take responsibility for stopping China's tyranny in the Senkaku Islands(我々は、尖閣諸島での中国の横暴を止めさせるには、より一層のUSAの関与をさせて今までの責任を取らせるべき)!

To be continued...

After all, the only way to deter the yakuza's domineering must be to show how seriously it is prepared to fight its first alleged hardship(結局、893の横暴を抑止するには、その最初の言いがかり的難癖にどこまで真剣に戦う覚悟があることを示すしかないのでは)?

東仙坊、正直、こんな薄弱な論拠でしか「尖閣諸島」の領有権を主張することしかできない中国に、同情さえしている。
そうでなくても、歴史的に、「焚書坑儒」のお国。
ましてや、新しく誕生した共産党一党独裁の893国家らしく、その狂った文化大革命によって、自国の歴史を完全否定してしまった摩訶不思議な国。
そうなると、隣にある超几帳面でクソ真面目な国の歴史書が頼りになるだけでなく、ただ突っ張るには自分たちの十八番のプロパガンダ作戦だけ。
特に、金に弱いUSAを舞台とした、反日虚偽プロパガンダは、彼らの考え抜いた常套手段。
しかも、我が国は、宗主国のUSAでは遠慮し一切反論しないから、なおさら。
実は、そのプロパガンダの歴史は、かなり早くから。
そのUSAなどの欧米国で、1937年、おおむね日本軍サイドに立った報道で溢れていた。
1937年8月31日、「ニューヨーク・タイムズ」
「日本軍は敵の挑発の下で最大限に抑制した態度を示し、数日の間だけでも全ての日本軍上陸部隊を兵営の中から一歩も出させなかった。ただし、それによって日本人の生命と財産を幾分危険に晒したのではあるが…」
1937年9月16日、「ニューヨーク・ヘラルドトリビューン」
「中国軍が上海地域で戦闘をムリ強いしてきたのは疑う余地はない」
1937年10月7日、「シドニー・モーニング・ヘラルド」
「居留民を保護するための日本軍は増援を含めて4千だけであった。…ドイツの訓練を受けた部隊から徴用された2～3万の中国軍と向かい合って攻勢を開くだろうとは信じ難い」
そんななか、中国国民党反日プロパガンダ工作員でハースト社カメラマン王小亭が撮影し、中国唯一の大通信社「中央通信社」の蕭同茲社長と董顕光が「合作」した、ある写真が、写真雑誌「LIFE」1937年10月4日号に、「1億3600万人が見た海外の写真」として掲載される。
その写真は、日本軍が1937年8月28日に爆撃した上海南駅で赤ん坊がひとりぼっちで線路の上で泣いているように見えるもので、USAの世論を「親中反日」へ急転回させることに見事に成功したとか。
それはそうである。
中国政府唯一の戦争戦略は、USAの新聞雑誌にウソをつくことと騙すこと、USAを説得するためなら、どんなことでもしてよいというもの。
実際、USAの中国関係のニュース写真の95%が、この鄺光新聞撮影通信社の「撮影工作」した「抗戦用写真」で、そのメンバーには、世界で初めて「南京大虐殺物語」を報じた「シカゴ・デイリーニューズ」のアーチボルト・スティール特派員がいたというのだから、納得できるのでは?
ともあれ、「LIFE」の写真は、間違いなく史上最も成功したプロパガンダ作品になったことは、確実。
それゆえ、この戦術は、そのまま、中国が893国家になっても継承された。
尖閣諸島に関しても、それは同じ。
2012年9月19日、「ニューヨーク・タイムズ」のニコラス・クリストフのコラム。
「台湾の大学教授が『尖閣諸島は歴史的に見て中国領だ。1885年の時点で尖閣諸島が中国に属している認識を持っていたとの文献を挙げている。日本が1895年、日清戦争の戦利品として尖閣諸島を奪い取ったに違いない。中国の主張に分がある」
もちろん、これには、2012年10月3日、在ニューヨーク総領事館の川村泰久総領事が抗議のコメントを寄せているが…。
2012年9月28日、中国の英字紙「チャイナ・デーリー」が、中国の奴隷に成り下がった「ニューヨーク・タイムズ」と「ワシントン・ポスト」に、「尖閣諸島は古代より中国領」と題した広告を掲載。
それも、それぞれ見開き全面、見開きほぼ全面のカラー広告。
なのに、これには、在ニューヨーク総領事館はなぜか沈黙。
どちらにしても、それらのベースになっているのが、これまた、世紀の国賊知識人(?)、京都大学名誉教授井上清による、「中国は歴史的に尖閣諸島を領有していた。日本の尖閣諸島領有は国際法的に無効。尖閣諸島はどの一つの島も、一度も琉球領であったことはない。日本が日清戦争に勝利した際に奪い取ったものである」というデタラメ説。
何しろ、このアンポンタン売国奴、「もともと中国の歴史はあまり勉強していなく、まして中国の歴史地理を研究したことは一度もない私が、沖縄の友人や京都大学人文科学研究所の友人諸君の援助を受けて、1ヵ月余りで書き上げた」とほざいているのだから、完全にポッポ状態。
それこそ、日本人の風上にも置けないヤツ。
結局、尖閣諸島についても、他の反日プロパガンダ同様、我が国の内に入るトボケタ顔をして平然と日常生活を送っている国賊アンポンタンどもの捏造というところがミソなのでは?

In a world where only this sexual misconception remains, if you hesitate or feel embarrassed without appealing to the international community, you would lose(この性悪説しか残存しない世界では、何をそこまでして国際社会に訴えなくてもと躊躇したり恥ずかしがったりしたら負け)!

To be continued...

It must be the fake Japanese who are selling countries in Japan that support China's relentless forgery anti-Japanese propaganda by raising it into an axis of evil(中国を悪の枢軸国に育て執拗な捏造反日プロパガンダを支えているのも、我が国の内にいる売国奴的ニセ日本人ども)!

◇1919年、中華民国長崎領事は、遭難して尖閣諸島に漂着した中国・福建省の漁民31人を救援した日本人へ感謝状を出しているとか。
その感謝状に、「日本帝国沖縄県八重山郡尖閣列島」と明記。
◇1950年5月15日作成の中国外務省外交文書「対日和約(対日講和条約)における領土部分の問題と主張に関する要綱草案(領土草案、計10ページ)」。
その「琉球の返還問題」の項目に、「琉球は北中南の3つに分かれ、中部は沖縄諸島、南部は宮古諸島と八重山諸島(尖頭諸嶼)」。
そして、「琉球の境界画定問題」の項目に、「尖閣諸島を台湾に組み込むべきかどうか検討の必要がある」。
何でも、中国外務省が、1950年5月、対日問題での立場・主張を議論する内部討論会を開催するために用意した叩き台として提示されたもので、北京の中国外務省档案館(外交史料館)に収蔵されていたのを、2012年12月27日、時事通信が、コピー。
その文書は、当然のごとく、現在は、非公開扱いになっているとか。
ともあれ、それには、戦前から日本側の文書で尖閣諸島とほぼ同義に使われてきた「尖頭諸嶼」という日本名が登場するも、「釣魚島」の名称は一切ナシとも。
ついでに、それに対する中国の側の反論は、「文書は無署名の参考資料だ(???)」というもの。
どうだろう?
開いた口が塞がらなくなるだけでは?
◇中華人民共和国建国後の1953年1月8日の共産党機関紙「人民日報」に、「琉球諸島は、我が国の台湾東北部と日本の九州島西南部の間の海上にあり、『尖閣諸島』、先島諸島、大東諸島、沖縄諸島、大島諸島、トカラ諸島、大隅諸島など7つの島嶼から成る」と明記。
◇北京の人民教育出版社や上海教育出版社が発行している中学1年用地理教科書に、「『尖閣諸島』を台湾省の一部」と記載していることへに、日本が、国連に提出した有力な反証があるとか。
中国・北京の地図出版社が発行した「世界地図集(1958年11月版)」/台湾の国防研究院と中国地学研究所が出版した「世界地図集第一冊東亜諸国(1965年10月版)」/台湾の国定教科書「国民中学地理科教科書第四冊(1970年1月版)」…。
いずれの地図にも、「『尖閣諸島』が日本領に入っていた」と記載してあるとか。
どうだろう?
これほどまでの物的証拠があるのに、なぜ平然と今なお中国は国際社会に大ウソをつき続けるのか?
それより何より、そもそも、何でこんなことになったのか?
それは、新たな市場としての中国を欲しがる日本の金の亡者どもと高度成長し始めた日本の金を欲しがる中国共産党幹部どもの思惑が一致し、日中国交回復を急いだため。
それに関し、こんな話があるのだとか。
1972年9月27日夜、中国との国交回復交渉のため北京の迎賓館に宿泊していた田中角栄首相を、突然、周恩来首相が訪ねてきたとか。
「これから毛沢東主席がお会いになります」と予定外の会見になったとか。
慌てて大平正芳外相らをともない、毛沢東主席の邸宅にかけつけた田中角栄。
「もうケンカはすみましたか?　ケンカをしないとダメです」。
それを左翼大好きの日本の新聞は、「毛沢東主席の大人ぶり」と絶賛したというから、ただただ失笑。
それから、田中角栄訪中以来膠着気味だった交渉が中国ペースで一気に加速。
周恩来首相が、田中角栄首相に、「尖閣諸島については今回は話したくない。それは将来の解決に任せましょう」と提案。
すると、金に鼻が利いた田中角栄、即座に異を唱えず、日中国交回復の大局をふまえ、「この問題を今は領土問題にすべきでない」と棚上げにし、1972年9月29日共同声明発表。
ちなみに、その子分の1人が、一度自民党を飛び出し中国に土下座してきて再び自民党幹事長にまでなった二階俊博なるタコ。
以来、優柔不断で事なかれ的日本政府の中国への対応は、「ひたすら波風立てないままで」…。
1982年8月26日、宮沢喜一官房長官の「宮沢談話」。
「教科書検定について、今後の検定は近隣諸国に配慮する(???)」。
1993年8月4日、相手はサプアだけど、河野洋平官房長官の「河野談話」。
日本政府が200数10点の公式文書を調べた結果、「強制連行を裏付けるものは見つからない」という報告書を挙げるも、それを無視し「強制」を認める国賊ぶり。
1995年8月15日、村山富市首相の「村山談話」。
50回目の終戦記念日にあたり、それまでの首相演説や国会決議が、「侵略的行為」としてきたことに対し、中韓が反発することに先手を打ち、「先の大戦の要因は、植民地支配と侵略」。
我が国の世紀の売国奴首相のポッポにいたっては、当然のようにクビになった後の2013年1月17日、でっち上げの展示品だらけの「南京大虐殺記念館」訪問し、「多くの中国の民間人や捕虜の方々を日本兵が殺したことは事実で、お詫びしたい。尖閣諸島は日中の係争地だ。大虐殺はなかったと言う方は、ここにこられてから話をされたらいい」とほざき、そして、日本政府から批判されると、「日本政府もよく勉強されて、その中から早く答えを見いだすべきだ」とほざいたというから、やはり、「バカは死んでも直らない」ということか。
どちらにしても、このひたすら「ブラックマネー」のために、どこまで煮え切らない波風を立てない我が国の首相どもの対応が、横柄な893国家を作り上げたことは確か。

The reason why China, a yakuza nation, couldn't become more vicious must be that it is a technologically underdeveloped country and historically “burning books”, and it has no choice but to rely on Japanese technology and historical materials(893国家中国が、より凶悪になれないのも、技術後進国のうえ歴史的に「焚書坑儒」で、何から何まで日本の技術と歴史物を頼りにするしかないから)!

To be continued...

Why doesn't Japan show off these evidences to the world like China, while having so much evidence(なぜ我が日本は、これだけの物証を持ちながら、中国のように世界に向けてこれらの証拠を誇示しないのか)?

東仙坊、再三再四、今の時代遅れの893的覇権国家に作り上げたのは、どこまでも煮え切らない世界一のお人好し国家の我が国だと指摘している。
我が国が、20世紀初頭、資源と市場の獲得を図った帝国主義全盛の世界の潮流に、遅れて乗ろうと試みた日清戦争の贖罪からか、せっせと陰でなぜか貢ぎ続けてきて、その中国が経済成長をし開き直ったように堂々とウソ八百を並べて難癖とともに脅迫してくるようになると、さらにみっともなく大金を表でも貢ぐようになってきているというのだから、本当に情けない。
とりわけ、金銭はもちろん、我が国の卓越したテクノロジーやノウハウまで惜しみなく与え「世界の工場」、「世界最大のサプライチェーン」にまでに成長させた道義的責任は相当あるのでは?
そう、「企業893国家」にさせたのは、我が日本。
それもこれも、日中友好などと寝惚けたことをほざきながら、中国の十八番の「マネートラップ」や「ハニートラップ」に手玉に取られながら、その「ブラックマネー」の虜になった政治屋どもや官僚どもや財界人どもが、我が国にはゴマンといるから、本当にウンザリ。
そうでなくても、自らの国土を自ら毅然と守ろうとしていない甘えた国なのだから、我が国の国土を守ってくれている宗主国であるUSAが約40年間続けてきた対中関与政策を変えると決定したのだから、我が国が中国に対しUSAに同調したアプローチをするのが当たり前なのでは?
もしそれをしたくないなら、自分たちの国の領土を自分たちの手で守ることを本気で考えるべきときなのでは?
どうあれ、自分の懐に入る金ならジャスミン茶の臭いの染みついた「ブラックマネー」でも構わないと考えるようなヤカラどもは、道路に唾を吐いたり、ゴミを捨てたりしながら歩く、すでに中国人的国賊。
さて、「尖閣諸島の真実」に戻る。
ここからは、実は、何だ、早くから中国自身が、尖閣諸島を日本領だと長く認めてきてたんじゃないかということにはあえて触れず、中国が主張する尖閣諸島に関する大ウソや捏造史実、そして、客観的事実などを時系列を無視して並べてみる。
◇中国側がこれまで領有権を主張する根拠としていた歴史資料の1つである、清代の役人が記した台湾の地理書「台海使槎録(1722年)」。
それに、「山後(台湾東部)は大洋なり、北に山有り、『釣魚台』と名づけらる、大船十余を泊すべし」という記載があるとか。
中国側は、この「釣魚台」こそが尖閣諸島を指すとして、この記載を基に「歴史的に尖閣諸島は中国の領土」と主張しているとか。
ところが、2012年9月、長崎純心大学石井望准教授が、その解釈の誤謬を学術的に発見。
1970年台湾政府発行の公式地理書「台湾省通志」に、「『台海使槎録』に明記された『釣魚台』を、台湾東南部の『台東県の島』と認定し、『尖閣諸島』ではない」と記載されているというのである。
ついでに、この有能な教授、次々に中国の捏造を暴く他の学術的証拠も発見。
中国が公式見解に採用し、2012年11月ASEANで、中国楊潔篪外相が、「中国は明の時代より600年間、釣魚列島(尖閣諸島)を支配している」と公言したとか。
その根拠になっているというのが、明国(1368年～1644年)の軍事書的(倭寇対策用?)航路案内書「順風相送」。
ヤツらは、1403年に尖閣諸島を発見したとほざくが、その古文書の内容は1570年以後のことばかり。
それも、尖閣諸島を記録する部分は沖縄人の航路であり、沖縄文化圏だったことを示しているとか。
そして、国外とあるだけでなく、海防範囲外とまでを示しているとか。
それより何より、1961年、学術書権威の中華書局が出版のこの書の活字本の初版第一刷には、「尖閣群島」、「琉球群島」、「魚釣島」の文字があるうえ、尖閣諸島が日本領と明記されているとも。
それなのに、1982年の初版第二刷では、「我国­台湾省付属島嶼」と改竄され、「魚釣島」の文字だけが残っているというから、もう笑い種。
さらに、この書が、約440年前に成立したもので、文中の記述も、尖閣諸島が中国ではなく、琉球に帰属することを的確に示しているというから、メチャクチャ。
2012年9月、台湾の馬英九総統は、台湾知府周懋が残した「全台図説」の記述を基に、「『釣魚台列島』は清朝の版図にあり、沖縄の領土ではなかった。その後、日本は秘密裡に釣魚台列島を不法占拠した。日本はこれら全ての島嶼を返還すべきである」などと主張。
ところが、この「全台図説」、実は尖閣諸島が清国の国外だったことを示していて、その後、台湾政府も、「日本の領有権の正当性が改めて証明され、尖閣諸島を日本が盗んだとする中国の主張も根本から崩れた」と公表するハメになったとか。
2015年5月、「1819年、琉球王族が尖閣諸島に淡水調査で上陸したのが日本人最古」との研究成果を発表。
何でも、那覇市歴史博物館所蔵の具志川家「向姓家譜」/「十二世尚鴻基」などの史料を調査解析。
その史料の中にある「魚根久場島」が、尖閣諸島の琉球名「ユクンクバジマ」と特定したとか。
「公務で薩摩上りに往く琉球王族尚鴻基の船が、暴風雨で南西方向に流され、『魚根久場島』に到達。3日間、飲み水を求めたが得られず、さらに暴風雨で漂流し、3日後に『与那国島』に到達。
その「魚根久場島」とは、「魚釣島」か「久場島」を指し、「与那国島」に近い無人島でクバが繁殖するのは尖閣諸島以外にないうえ、琉球人が島の名称をつけたことも明白。
ちなみに、これまで日本最古の上陸は、尖閣諸島開拓者の古賀辰四郎の派遣員による1885年とされていたとか。

I don't mind being robbed of the land, but if the Japanese lose as Japanese, the important things that they shouldn't live in, not only the spirit and virtues of Japan, but also the concretely beautiful things that only Japan has If it ends up, I think it's better to die(国土なんか奪われて構わないが、日本人が日本人として失ったら生きてはいけなくなる大切なもの、日本の精神や美徳だけではなく、日本にだけある具体的に美しいものがなくなってしまうのなら、死んだ方がマシ)!

To be continued...

In other words, the “Senkaku issue” could be easily solved from the beginning if USA, the suzerain of Japan, stopped opportunistically thinking about China for money(つまり、「尖閣問題」は、我が日本の宗主国であるUSAが、金のために中国に日和見的におもねるのを止めれば、初めから簡単に解決することだったということ)!

実は、宗主国のUSAが、中国への対応を大転換したということは、我が日本にとって、重要な意味を持っている。
平和ボケのノーテンキでジコチュウな国民が増えた今、「尖閣諸島の真実」について、何も知らないどころか、興味さえないだろうから、東仙坊、またまた脱線するだけでなく、メチャクチャ七面倒でも、リサーチした限りでその意味を説明しておきたい。
それにしても、世界中で感染拡大が再び激化し、UKなどは1日5千人弱ずつ増加し1週間でほぼ2倍、そのために1ヵ月後には1日5万人になってしまう、再び完全ロックダウンするしかないと言っているときに、待ち時間2時間以上とか、交通渋滞2時間と言いながら、行楽三昧の我が日本人たち…。
どうやら、いまだに遠い場所までの「マイクロ飛沫感染」、長時間後の「接触感染」の恐ろしさを全く学習していないご様子。
それどころが、我が日本の感染者が8万人を超え、死者も1500人以上になっていることさえ知らないのか?
では、まず、注目しておきたいのが、これ。
◆2001年11月、USA議会調査局が、上下両院議員の法案審議用資料として作成した、「中国の海洋領有権主張＝USAの利害への意味」という報告書があるとか。
その中の「1945年～1971年までの尖閣諸島のUSAの統治」という項目があるとも。
そこに、1951年の対日講和会議に加わったドワイト・D・アイゼンハワー政権のジョン・フォスター・ダレス国務長官が、「尖閣諸島を含む琉球諸島に日本が『残存主権』を有するとの考えを示した」、ドワイト・D・アイゼンハワー大統領が、1957年6月の日米首脳会談で、尖閣諸島を含む琉球諸島の残存主権をめぐり、岸信介首相に対して、「USAが統治する一定期間はUSAがその主権を執行するが、その後には日本に返還される」ことを告げ、その点を確認した」、1962年3月、ジョン・F・ケネディ大統領が、沖縄についての大統領行政命令で、「琉球は日本本土の一部であることを認め、自由世界の安全保障の利害関係が尖閣諸島を含む沖縄に対する日本の完全主権への復帰を許す日を待望する』と言明した」、「USAは尖閣諸島を琉球諸島から区分する言動は何も取っていないため、この『残存主権』の適用は尖閣諸島を含むとみなされる」と明記されているとか。
ところが、沖縄返還時の中国のブラックマネーの餌食になったリチャード・ニクソン政権が、これら2政権の政策を変え、「尖閣諸島の施政権は沖縄と同一に扱いながらも、尖閣諸島の主権は区別し、中国で稼ぐために中立を唱えるようになった」とも明記されているとか。
そう、USAは、尖閣諸島の日本への返還前までは、尖閣諸島の主権の日本への帰属を明確に認めていたのに、中国におもねって尖閣諸島の主権について中立を主張するようになったというのである。
ちなみに、「残存主権」とは、USAがその主権を日本以外のどの国にも引き渡さないということとか。
どうだろう?
今こそ、宗主国のUSAに、宗主国たる責任を果たしてもらうべきなのでは?
次は、これ。
◆1971年5月、日米両政府が沖縄返還協定を調印する直前、CIAが作成した、「沖縄県の尖閣諸島をめぐり、領土問題は存在しない」とする日本の主張を裏づける内容の報告書。
それは、現在、USAジョージ・ワシントン大国家安全保障記録保管室に保管されているとか。
何でも、台湾が、USAの尖閣諸島を含む沖縄の施政権に注文をつけたのを受け、CIAが調査したものとか。
中国で文化大革命の担い手だった紅衛兵向けに1966年刊行された地図によると、「尖閣諸島は中国の国境外に位置しており、琉球列島、すなわち日本に属していることを示している」。
1967年8月北京で刊行された一般向け地図帳にも、「尖閣諸島は琉球列島に含まれると表記されている」。
台湾にも、「尖閣海域が中国側の境界内にあると表示する地図はなかった」。
USSRや無作為に抽出したEUの地図にも、そうした表記はない。
そして、「尖閣海域に埋蔵資源の存在が明らかになった後、中華民国が領有権を主張し、これに中国共産党政権が続いて問題を複雑化させた」、「歴史的にも国際法上も日本固有の領土であるとする日本の主張には、説得力があり、尖閣諸島の領有権の根拠を示す責任は中国側にある。尖閣諸島への中国のいかなる行動も、USAを日本防衛に向かわせるだろう」と報告書で結論しているとか。
それゆえ、1971年、台湾当局は、中学2年生向け地理教科書「中華民国国民中学地理教科書」で、領土境界線を改竄し、尖閣諸島の呼称を「釣魚台列島」に変更し、破線を曲げて沖縄県与那国島北方で止め、領有権の所在を曖昧にしたとか。
ちなみに、1970年教科書では、「琉球群島地形図」で、同諸島を「尖閣諸島」と明示、台湾との間に領土境界線を示す破線を入れ日本領にしてあったとも。
極めつけが、これ。
◇1950年5月、沖縄県・尖閣諸島について中国が作成した外交文書「対日和約(対日講和条約)における領土部分の問題と主張に関する要綱草案」なるもの。
それには、「尖閣諸島」と日本名を明記し、尖閣諸島が琉球に含まれるとの認識を示す文言が含まれているというから、ただただ失笑。
どうだろう?
ウソはいつかバレるというのも、これまた真実なのでは?

The difficulty of lying must be that you have to keep gluing the lie relentlessly to hide the lie(ウソつきの大変さは、そのウソを隠すために執拗にウソを糊塗し続けなければならないこと)!

To be continued...

In this globalized modern society, there must be only similar non-imperialist nations that each advocate “home country first”. And the worst Axis powers among them must be China. When does Japan, a naive nation, notice that(このグローバル化した現代社会には、それぞれに「自国ファースト」を掲げる似非帝国主義国家しか存在しない。そして、その中で最悪の悪徳枢軸国家が中国である。世間知らずの我が日本国はいつそのことに気づくのか)?

東仙坊、なぜ今どき、中国が、時代遅れの覇権主義国家を目指しているのかとずっと考察している。
確かに、20世紀初頭、世界は、資源と市場の獲得を巡り、熾烈な国家間競争を行った。
特に、帝国主義化した西洋列強は、横暴なアジアを植民地化に走った。
そして、中国は、グチャグチャにされ、辛酸を舐めさせられた。
その中国は、世界一のお人好し国家日本のありとあらゆる支援を受け、世界第2位の経済大国に成長した。
そして、金、金、金がすべての市場原理主義が横行するグローバル競争全盛の現在、将来の資源と市場の確保という新たな帝国主義の時代が到来している。
そう、自国ファーストという名の国家間の軋轢を生むだけの新帝国主義時代。
そんな中で、中国では、本物の戦争を知らず、子どものころから反日教育だけを叩き込まれ、青少年期に文化革命の紅衛兵として数々の暴行に関わった極めて偏狭な世代が、世界の伏魔殿とでも言うべき中国共産党を牛耳る時代になった。
それも、「太子党(中国共産党老幹部子弟)」なる奇々怪々のヤツらが中心に…。
コヤツらは、「親米反日」を掲げ、自分自身や家族をUSAに留学させたり、移住させるのが特徴。
そのパイオニアが、周恩来首相に育てられ革命戦争に参加した共産党幹部の子弟、李鵬。
主たるメンバーには、習近平をはじめ、鄧小平の改革開放路線を継承し元副首相を義父に持つ、王岐山など。
しかし、メンバーのほとんどは、USA大手メーカーや金融資本と裏で手を組み、巨利を貪るヤツばかり。
これは重要なポイントで、USAと戦うと、みんな個人的に自分の懐が潤わないのである。
ともあれ、習近平は、口うるさいボス江沢民前主席が1990年代に推進した親米反日路線を再現し、日米分断に邁進。
「尖閣諸島が日清戦争で日本に略奪された」という得意の大ウソをつきながら…。
しかし、肝心のUSAを本気で怒らし続け、本来身内のはずだった江沢民や王岐山の反発を買っているのである。
どうだろう?
これで、中国が日本懐柔に入った理由も少し見えてくるのでは??
どちらにしても、我が政府は、米中対立と対岸の火事のように見ていてはいけないはず。
ドナルド・トランプの言動で幻惑されてしまっているようだが、ようやく世界の警察国家だったUSAが、傍若無人な悪行三昧を止めない893国家中国に、柄でもなく金のためではなく、自由と民主主義と法の支配を重んじる立場から、全体主義中国的893国家の覇権志向を抑圧しようと立ち向かい始めたともっともっと知るべき。
事実、7月、マイク・ポンペオ国務長官は、「自由世界が共産主義体制の中国を変えなければ、共産中国が私たちを変えてしまう。自由主義諸国が連携して中国の脅威に対抗しよう」と警告しているはず。
これこそが、我がおバカ政府やおバカマスメディアどもが、「米中経済戦争」なんてノンキなことを言って誤魔化していることの本質。
そう、USA政府は、今回の「中共ウィルス」の大パンデミックを契機に、対中政策の歴史的大転換を決断していて、これは、例えドナルド・トランプが次の大統領に選ばれなくても、変わらないことなのである。
つまり、ドナルド・トランプの単なる思いつきではなく、我が国の宗主国であるUSA全体の決定事項なのである。
それが明確になったのは、5月20日、ホワイトハウスが作成した報告書「USAの中華人民共和国に対する戦略的アプローチ」。
USAは、中国との1979年国交回復以来、中国に対する関与の深化が「中国社会をより開放的にし、中国を建設的で責任あるグローバルな利害関係者」に変えるとの希望を持ち続けてきた。だが、その希望は、政治、経済の改革を制限しようとする中国共産党の意志を過小評価するものだった。中国共産党は国内改革を停滞させ、逆行させる一方で、「自由で開かれたルールに基づく国際秩序を利用しつつ、それを自分たちに都合のいい秩序に変える」ことを企てている。
その企てに対抗するため、中国へのアプローチを「競争的アプローチ」に転換する。
「USAの諸制度、同盟、パートナーの抵抗力を高めて中国の挑戦に打ち勝つ」。
中国に、「USAと同盟国、パートナー諸国の死活的利益に有害な行動を止める、または、減らすよう強制する」アプローチにする。
そして、USA政府は、具体的に、「テキサス州ヒューストンの中国総領事館をスパイの巣窟だ」と閉鎖命令を発令。
「安全保障上の理由から、『ファーウェイ』など中国ハイテク企業数社の製品を使用する企業と連邦政府との取引禁止」も命令。
そのうえで、「これらは『競争的アプローチ』に沿った措置だ」と表明。
さらに、マイク・ポンペオ国務長官が、「世界はUSAか中国かではなく自由か暴政かの選択に直面している」と公言。
すると、USAの同盟国の1つであるUK政府が、「『中共ウィルス』をめぐる対応で、中国は報いを受ける。 中国が『中共ウィルス』に関して誤った情報を拡散し、感染拡大の深刻度を誤魔化し、自国の感染者数についてウソをついている」と非難。
そして、UK科学者たちが、ボリス・ジョンソン首相に対し、「中国の感染者数は発表されている数の15～40倍に上る」と警告。
それによって、ボリス・ジョンソン首相が、「中国の通信機器大手『ファーウェイ(華為技術)』との取り引きを止める」と発表。
なぜなら、「ファーウェイ」が、ほぼ情報窃盗団と認定されたからに他ならない。
さて、それでメチャクチャ気になることがあると思わないか?
今、金欠気味のまるで中国の子分企業かのような我が国のおバカマスメディアで増えているCFなどの「ファーウェイ」の広告の多さ…。
我が国は、自由と民主主義と法の支配を重んじる国ではなかったのか?
それも、USAの同盟国ではないのか?
宗主国のUSAがと思約40年間続けてきた対中関与政策を変えると決定した以上、我が日本だけがこれまで通りの波風立てないままの対中政策を続けていいのか?わないか?
そろそろ、中国との経済的相互依存が持つ安全上のリスクに、中国に対する従来のアプローチを変えるべきなのでは?

How does Japan intend to form a friendly relationship with an uninhabited country that is trying to make the world its own by lying calmly, even though it has only pride(プライドだけはあるくせに平然と大ウソをつき世界を我が物にしようと企む傍若無人な国と、我が日本はどうやって友好関係を作るつもりなのか)?

To be continued...

It must be somewhat similar to saying that the pandemic has tended to converge and that it must be calm to deepen the Japan-US alliance, proving that Japan has become a pathetic “hypocrisy” nation(パンデミックが収束傾向になったと平然と言うことと、日米同盟を深化させてと平気で言うこととどこか似ていて、我が国が情けない「偽善」国家になったことを証明している)!

東仙坊、このテーマでの書き込みを始めたかなり早い時期に、偶発的に思えた(?)この「中共ウィルス」の世界的大パンデミックに出くわして、大きく脱線してしまった。
金のために魂を売った情けなくてみっともない国際機関WHOの存在がわかったせいと、この正体不明の史上最悪の謎のコロナウィルスということに好奇心が注がれたせいである。
それにしても、この世界的大パンデミック、一向に収束する気配がないだけでなく、ますます拡大を激化させているようで、本当に恐ろしい。
9月20日時点で、世界の感染者数は3000万人を優に超しただけでなく、死者数もまもなく100万人に到達しそうで、1週間当たりの死者数も5万人以上というから、ハンパじゃない。
そ、そ、それなのに、おバカ我が政府とおバカマスメディアどもは結託し、何も考えられない国民を煽って、「Go to another world」とか、社会経済活動を優先しろ!とか、もはやただの殺人集団に化してしまったご様子。
どうやら、経済と考えると中国の「ブラックマネー」しか頭に浮かばないのか?
その意味では、我が国では、「Black money lives matter」というところか。
事実、我が国が、菅義偉首相になると、中国から得意の口先だけの熱いメッセージがワンサカ。
9月16日、中国外務省汪文斌副報道局長、「新首相が、中国など隣国との安定した外交関係を構築する必要があると繰り返し表明していることを、中国政府としても称賛している」。
9月15日、中国政府系英字紙チャイナ・デーリー、「中国政府にとってよいニュースは、中国との適切な関係を維持する意義を菅義偉が非常に意識していることだ。だが、菅義偉が同盟国のUSAと最大の貿易相手である中国との間でバランスを保つことに苦労する」
9月15日、中国共産党機関紙人民日報系の環球時報、「日本が完全にUSAに味方して中国に圧力を加えることはありえないが、日本を中国側に引き寄せられるとの幻想も持つべきではない」。
9月14日、中国国際問題研究院蘇暁暉副研究員、「日本が安全保障面でUSAの地域戦略に一層協力し、アジア太平洋地域に不確実な要素をもたらす可能性がある」
総じて、「新首相が日米同盟を強化しつつ日中関係を改善させた(?)安倍晋三前政権の対中政策を引き継ぎ、引き続き中国と巧妙にバランスを取ることを期待する」と好意的。
そして、菅義偉首相が、いきなり、「米中が対立する中で、アジア版『NATO』のようなものを構築したら、反中包囲網にならざるを得ないのではないか」と否定的見解を示したことを、中国に融和的と評価。
それはそうである。
USA海軍を排除するための「接近阻止・領域拒否」戦略の1つである「空母キラー」なる「東風(DF)21D」対艦弾道ミサイルを南シナ海に打ち込むデモンストレーションなどまでやったのだから、本気に怒り出したUSAが、とっくにロシアとの「中距離核戦力(IMF)全廃条約」まで失効させている以上、中国本土のミサイル基地を叩く中距離弾道ミサイルを日本に配備するかに、メチャクチャビビっているはず。
だからこそ、中国国防省報道官が、「日本に配備などしたら必ず断固とした対抗措置をとる」と懸命に脅かしているのでは?
では、我が国の宗主国であるUSAは、我が国の菅義偉新首相の微妙な発言をどう捉えているのか?
9月15日、デイビッド・スティルウェル国務次官補東アジア・太平洋担当、「菅義偉の首相就任は期待したとおりの結果で、日本にとってよい選択だ。一緒に仕事をするのを楽しみにしている」
どうだろう?
菅義偉新首相、対中政策について語る前に、必ずUSAとすり合わせておくべきだと思うのは、東仙坊だけではあるまい。
かつてオコチャマ民主党の世紀の国賊のポッポ首相が、普天間基地移設問題で大混乱を招き、その後、約20年間の想定外の日米摩擦を起こし、日米の同盟関係をグニャグニャにさせるようなことは、二度とあってはならないのでは?
何しろ、恥ずかしいことに、我が日本は、USA軍ナシでは自分の国さえ満足に守れない状況に変わりはないのだから…。
そのためにも、今、世界を巻き込んで起きている米中対立を、軽々に2国間の経済戦争かのように捉える愚をすぐに改めるべきなのでは?
実際、「日本は非常に重要な同盟国だが、負担の共有でさらなる取り組みをすべきだ」との認識は、決してドナルド・トランプ個人だけではなく、USAでの超党派で共有する認識なのでは?
それより何より、9月15日、ポンペオ国務長官が、政策研究機関「大西洋評議会」のオンライン講演で、「中国共産党の脅威に対する世界の見方は変わった。USAが軍事や経済で覇権的行動を強める中国に対抗するため、懸念を共有する同盟諸国を糾合する」と改めて表明したことの意味を十分に理解すべきなのでは?

If I were an American, I wouldn't give my life to an indecisive and indecisive country like Japan(自分がUSA人だったら、日本みたいな優柔不断で事なかれ的な国のために命を捧げたりはしない)!

To be continued...

The only way to stop bullying must be to confront the bully on one's own and make one wanna bully(イジメを止めさせるには、イジメっ子に自分自身でどこまでも対峙して、イジメをしたくなる気持ちにさせるしか方法がないのでは)?

実は、東仙坊、執拗極まりない893国家中国の尖閣諸島への挑発行為のエスカレートに対し、マイク・ポンペオ国務長官が指摘したことにメチャクチャ感心し、共感を覚えている。
それは、中国の挑発行為を「イジメ」と単刀直入に表したこと。
どうだろう?
そのとおり!と思わず手を打ちたくならないか?
モラル減少化の我が日本の子ども社会を中心に、大人社会でも横行している「イジメ」。
ただコトを荒立てたくないと事なかれ的に耐えていれば、イジメっ子はますます増長し、親や教師に訴えれば、イジメっ子はより過激化するだけ。
「イジメ」を止めさせるには、どこまでも自分自身で覚悟して毅然と対応し続けて、イジメっ子がウンザリするのを待つしか方法はないはず。
どうだろう?
脆弱なおバカ政府、口先で「止めて!」とばかり言ったところで、時間の浪費だとそろそろ気づくべきなのでは?
では、中国の横暴な「イジメ」にどう対処すべきなのか?
実は、ジコチュウ剥き出しに世界征服を夢見る時代遅れの覇権国家、それこそ、バカみたいに世界の評判をメチャクチャ気にするところがあるはず。
だからこそ、歴史的事実については元より、ありとあらゆるウソの裏づけのウソ(?)のために、自らのプロパガンダ専用のCCTVを作ったり、金にものを言わせ自ら買収した世界中のマスメディアやジャーナリストを巧妙に活用したり、陰でそっと買収したりしているはず。
そこで、早急に日本政府発の国際的マスメディアを中国をマネて創設するのが、この情報化時代に肝心。
えっ、NHKがそのようなことをすでにしてるって?
残念ながら、我が国の何もかもが中途半端な国営放送は、勘違いハナハダシイ左翼の大バカ者ぞろいのようで、反政府(???)、典型的な媚中派や親韓派で、全くの役立たず。
ここは、内閣府独自に、デジタル庁だけでなく、「NNTV」で新開設すべき。
そして、中国のマネをして、国際社会から高く評価されるような「スポークス・パーソン」を登用し、極めて客観的で論理的で信頼されるような英語を中心にした数多くの言語でのスピーディーで当意即妙の情報発信や資料公開をしてゆくべき。
どうだろう?
それには、我が国ならではのアニメーションやマンガを多用するのが、最適では?
また、かつての中国のように、北京大教授胡適や蒋介石夫人の宋美齢のような「スポークス・パーソン」も絶対不可欠。
胡適は、「日本切腹、中国介錯論」を展開し、「米ソを日中戦争に引き込むために中国が抗日戦を引き受け、2、3年は負けて耐えよ」と訴え、1938年、蒋介石中国国民党政権駐USA大使に起用されるとUSA参戦のため奔走。
ついには、「自由、民主、公正のために日本と戦う中国には世界的意義がある」と、中国の道義の優位性を強調し、抗日戦を単なる国益から国際益へと高めることに成功したというのでは?
宋美齢は、セオドア・ルーズベルト大統領夫妻と親交を結び、英語と美貌を武器に活躍、議会や国民を虜にしたうえ、USAの対日政策誘導に結びつけたというのでは?
そう、中国に対抗するには、とにかく「情報戦に」負けないこと。
それで、東仙坊、俄然注目している話が、これ。
◎UKのガーディアン
昨年10月18日、「ニューヨーク・タイムズは、廃日新聞(旭日新聞?)やデイリー・テレグラフなどとともに、中国の『CGTN』などから影響や支援を受けている報道機関の1つとして挙げられている。これらの報道機関は、中国に対して否定的な報道は除外し、好意的な報道を優先するような報道を意図的に実施している」
ちなみに、「CGTN(China Global Television Network : 中国国际电视台)」とは、中華人民共和国国営テレビ局中国中央電視台「中国グローバルテレビジョンネットワーク(中国環球電視網)」の24時間英語国際ニュース放送チャンネルで、「CCTV-NEWS」、「CCTV-9」、「CCTV International」などを放映しているとか。
経営の苦しいニューヨーク・タイムズを買収したのが、なぜか世界一の大富豪である(?)カルロス・スリム・エルー(80歳)。
2017年、「比亜迪汽車(BYD)」への支援者でライバルのビル・ゲイツやウォーレン・バフェットと同様に、自分が所有するインバーサ傘下「ジャイアント・モーターズ・ラテンアメリカ」は電気自動車に参入し、中華人民共和国の国有自動車メーカー「安徽江淮汽車」と提携し、ラテンアメリカ市場向けスポーツ用多目的車を共同生産。
中国やメキシコとの貿易の見直しを掲げるドナルド・トランプの保護貿易主義に対抗。
ちなみに、コヤツ、「テルメックス」、「テルセル」、「アメリカ・モービル」、「ソウマヤ美術館」なども所有。
どうだろう?
我が国もおバカ丸出しの国際機関に膨大な金をくれてやるより、こういう金の使い方を中国に学ぶべきなのでは??
その意味では、反日・媚中・親韓のワシントン・ポスト（WP Company LLC）も、同じようなもの。
ジェフ・ベゾスの個人投資会社「ナッシュ・ホールディングスLLC」の傘下。
新聞事業を売却した「ワシントン・ポスト・カンパニー」は、「グレアム・ホールディングス・カンパニー」。
どちらも、ジャスミン茶の香りがいっぱい。
そのせいか、「尖閣諸島の国有化、領有権問題は『岩の塊にすぎぬ無人の島々』をめぐる日中の不毛な争い」
ウォールストリート・ジャーナルでさえ、「中国人の不法上陸に憤る日本国内でナショナリストの影響力が強まる(?)」。
ロイター、「慰霊祭の際に上陸した東京都議会議員はナショナリスト」
どうだろう?
我々普通の日本人は、世界のマスメディアどもはもちろん、我が国のマスメディアどもが発信するものは、ジャーナリズムとしての矜恃を棄てた、中国の「マネー・トラップ」と「ハニートラップ」の餌食になったヤツらのフェイクニュースとまず考えるべきなのでは?

Japan should establish a new mass media under the direct control of the Cabinet Office in order to disseminate information to the world in a straightforward manner(我が国は、世界に当意即妙の情報発信をするために、内閣府直属のマスメディアを新設すべき)!

To be continued...

The fragile Japanese government, which doesn't wanna make waves, might be threatening the Japanese people as if China were waging war more than necessary to protect China(波風立てたくない主義の脆弱な我が国の政府は、中国を守るために必要以上に中国が戦争を仕かけてくるかのように日本国民を脅かしているのかも)!

「中共ウィルス」の猛威は一向に衰える気配がないばかりか、ますます激化しているご様子。
これだけ世界中が劣化しているのだから、そうなるもの必然。
それにしても、その火をつけた確信的放火犯国家の中国には、恥という概念が微塵もないご様子。
東仙坊、「世界にゴメンナサイ」と一言も謝らずに、とぼけて世界中で消防士気取りで救援活動もどきをしていることには多少シニカルするだけでいられたけど、「自分たちのせいじゃない、自分たちは何も知らない、自分たちも被害者だ」と恫喝経済活動と軍拡に邁進し始めたことには、ついつい声高に、「いい加減にしろ! 恥を知れ!」と怒鳴りつけるだけ。
なかでも、中国共産党中央軍事委員会傘下の「中国海警局」が、機銃を装備した公船数隻で、「中共ウィルス」のパンデミックに必死になっていることを見て、連日のように領海侵入を続け、それを常態化し、「尖閣支配」を既成事実化し、実効支配に繋げようという「悪だくみ」を企てるなんて、言語道断のクソ国家。
そして、ときどき付近で操業していた日本漁船を追尾したりするなんて、我が日本の主権を踏みにじる最低の行為。
そ、そ、それなのに、実効支配していると豪語しているくせに、脆弱な我が日本政府は、「力による一方的な現状変更の試みに反対する」と小さな声で抗議するだけ。
そんな情けない対応だから、893国家はどこまでも893らしく、中国海警局は、ブログで「中国海警局艦隊が、中国の釣魚島(?)の領海内を巡視している(?)」と相変わらずイケシャアシャア。
中国外務省報道官も、「日本の海上保安庁の巡視船が違法な妨害を行った(???)。中国公船が違法操業の日本漁船(???)を法に基づいて追尾・監視した」と非難する傲慢さ。
どうやら、我が国のおバカ政府、今やこのグローバル化した世界では、軍事を「外交の道具」としか考えず、外交自体を「悪だくみ」と認識している現実をまだ理解できていないご様子。
どうだろう?
日本人なら日本人らしく、ノホホンと「世界協調」なんてのたまわっていないで、「世界は奸計だらけ」とイヤというほど肝に銘じるときなのでは?
えっ、「奸計」なんていう言葉は、自分に「関係」ないし、そんな言葉知らないって?
「奸計」とは、「姦計」とも呼ぶ「悪だくみ」のこと。
モラル減少化傾向が顕著な我が日本でも、docomo口座じゃないが、日常茶飯事なのでは?
どちらにしても、正真正銘の893国家の中国が、口先で1億回以上抗議したところで、行動を改めるような生やさしい相手ではないことぐらい、いつわかるのと思うのは、東仙坊だけではあるまい。
そもそも、長年、尖閣諸島を賃借したままにして、国民の上陸を禁止し、島々を放置し、言葉だけの実効支配しかしてこなかったことが、中国につけ入るスキを与えたのでは?
それを、2012年、せっかく血税まで使って尖閣諸島を国有化したのだから、「平穏かつ安定的な維持」のためと世界に向かって正々堂々と掲げ、日本国領有の実態を世界に示すためにも、船だまりや灯台ぐらいは即刻整備すべきなのでは?
もしくは、自国を防衛するという強い覚悟や国家意思を持って、日本国民をどんどん送り込み、すべてを日本人らしい島々に活性化させてしまうべきなのでは?
あるいは、893国家の手法をちょっとお借りして、高さ約360mの尖閣一の高い山に高性能レーダーを設置して、排他的経済水域のはるか彼方まで中国船の動きを監視できるようにすれば、対中監視網が一気に充実するのでは?
えっ、そんなことをしたら、中国と戦争になるって?
中国はそこまで本当にバカなのだろうか?
893は、簡単に自分たちも損をする戦争などしないのでは?
東仙坊、中国が戦争をする気がないのを確信したのが、
2012年7月9日の中国共産党機関紙、人民日報系国際情報紙「環球時報」の次の記事。
「日本が尖閣諸島問題で中国と争っても、全く勝ち目はない。互いに報復し合おうではないか?」
そして、「1)巡航による主権行為を日本より多く実施 2)日本が1歩進めたら、中国は2歩 3)両岸4地(本土、台湾、香港、マカオ)による保釣(尖閣諸島を守る)活動を強化 4)経済関係に悪影響と脅かしつつ、海洋警察力を駆使し、ガマン比べの消耗戦に持ち込もう。また、威嚇発言を続け日本国民の動揺を誘う心理戦を展開しよう」
これを受け、2012年9月12日、USA海軍大学トシ・ヨシハラ教授が、USA下院外交委員会で、「中国が海洋警察力を動員して挑発するのは、小規模すぎてUSA海軍に手出しできない状況を作るためで、数で日本に戦略的疲労をさせるためだ。そして、『日清戦争末期に中国から盗んだ』というウソを繰り返して国際社会に信じ込ませる世論戦を展開するためだ」と証言。
どうだろう?
どこまでも基本的に893的ハッタリなのでは?
それに、我が日本は、世界最強の軍隊を保持する世界一の経済大国USAと唯一同盟を結んでいるのでは?
それだけじゃない。
我が日本も、世界3位の経済大国で、それなりの軍事力を保持しているのでは?
つまり、南シナ海におけるフィリピンとは大きく違うのでは?
実際、宗主国であるUSAが、「尖閣諸島に『日米安全保証条約』条約を適用する」と明言してくれているのでは?
どうだろう?
離島防衛の切り札と言えるUSA軍の垂直離着陸輸送機「オスプレイ」で空から尖閣諸島監視を常態化させることぐらいすべきなのでは??
東仙坊、いざとなればロシアだってそこそこ後ろ盾になってくれると思っているのが…。

If we Japanese could keep up with the most important morals and virtues as Japanese, why not give the Senkaku Islands and Okinawa to China(我々日本人が、日本人として最も大切な矜恃と美徳を棄てずにいられるなら、尖閣諸島だって沖縄だって中国にくれてやればいいのでは)?

To be continued...

Considering that the reason for the birth of this “Chinese Communist virus” is that the fatality rate of the elderly is overwhelmingly high, isn't it all right(高齢者の致死率が圧倒的に高いところに、今回の「中共ウィルス」の誕生理由があると考えると、すべてに腑に落ちないか)?

東仙坊、世界一の鉄面皮国家中国は、自分たちの抱える最大の国内問題である「高齢化社会」と「食糧不足」、香港の民主化運動、新疆ウイグル自治区での人権弾圧、南シナ海や東シナ海への武力進出から、国際世論の目を背けるさせるために、自分たちが創り上げた「人造ウィルス」のパンデミックを狡猾に利用していると喝破している。
とりわけ、日本人として、特に重要なポイントと捉えているのが、その中国の異常な「高齢化社会」到来、そして、東シナ海の我が日本の領土である尖閣諸島への軍事侵攻。
いくら世界一のお人好し国民である日本人でも、人口1億2千万人の我が国でこれだけの高齢化社会問題が起きているのに、人口13億人の中国の高齢化社会問題がどれだけ凄まじいものかは、想像できるのでは?
しかも、中国は長い間「「一人っ子政策」で産児制限をしてきたうえ、共産国家を標榜しているのだから国がずっと面倒を看なければならないはず。
そこに、折からの地球温暖化による自然災害続発で、穀物地帯はグジャグジャ。
そのせいで、あれだけ食糧輸出国だったのに、今じゃ食糧輸入国。
実際、「中国経済の司令塔」国家発展改革委員会傘下のシンクタンク「中国国際経済交流センター」は、「2025年に中国の高齢者は総人口の14%以上となるトンデモナイ高齢化社会になる。その億単位で増えて続けてゆく高齢者たちをどうやって喰わせてゆくのか? このままでは国がより豊かになる前に老いてしまう」と危機感を表明しているのでは?
どうだろう?
そう考えると、今回のウィルスの最大の特徴が、キッズやヤングより高齢者の致死率が圧倒的に高いということがメチャクチャ気になってこないか?
CCDCの発表によれば、中国の80代以上の致死率は15%だというのでは?
そして、我が日本人にとっては、超リアルな問題が、尖閣諸島への相変わらずの893的チョッカイ。
そう、オラオラ、どけ!という自分たちの何の権利もないのに、どこまでも傍若無人で傲慢な振る舞い。
ヤツらが自らを「華人」と呼ぶが、その意味である「文明人」の香りさえどこにもナシ。
まあ、すべでに「ジコチュウ丸出しのエゴイスト」なのだから、さもありなん。
そもそも、あちらのバカでかい国が、しかも、海が苦手な国が、自分たちがプロパガンダする「岩の塊」などに、歴史的にも領土意識も興味もハナからナシ。
それが、1968年、この尖閣諸島周辺地域に、メチャクチャ胡散臭いジャスミン茶の臭いが染み込んだ「ECAFE(国連アジア極東経済委員会)」が「付近の海底は石油資源埋蔵の可能性が高い」と発表してから、突然、豹変。
そこで、1970年7月、まだUSAの施政権下だったが、石垣市が、尖閣諸島に「八重山尖閣群島　魚釣島(?)」と標柱を設置。
すると、1970年9月、台湾紙の探訪団が、尖閣諸島に上陸し、「青天白日満地紅旗」を立てたりしたので、琉球政府が、ただちに「尖閣は沖縄の領土である」との公式見解を発表し、琉球警察八重山署員を派遣し、旗を撤去。
そして、893のように欲しいと思ったものは自分たちのものとしか考えない中国が、石油資源欲しさに尖閣諸島への領有権を言い出したのが、1971年。
そ、そ、それなのに、まあまあまあと曖昧模糊に「できる限り波風を立てないように主義」に染まり切った、特に、「大切な市場である中国との摩擦だけは避けよう症候群」に毒されたままの脆弱な日本政府が、「尖閣諸島を日本領とする公式見解」を発表したのは、な、な、なんとその2年後の1972年3月。
そう、情けなくてみっともない「すべては将来に託そう。いつかときが解決してくれる」の何でも先延ばしの優柔不断な日本国の誕生。
実は、中国が尖閣諸島にこだわる理由はまだある。
近ごろ、この海域で取れた魚が、ようやくグルメ化してきた中国人たちにバカ人気。
この海域を漁場にしているのが、浙江省の漁民ばかりなのに、なぜか江蘇省の南京でも、ヤツらの十八番の「釣魚島産」という産地偽装の海産物がいっぱい。
そんなことから、目の色を変えて、どんな正確な歴史的証拠が出てきても一切無視し、我が国を恫喝するような大声で自分たちの領土と勝手な主張をするのも、893なら当然と言えば当然。
本当に時代錯誤の覇権国家を夢見るオカシナお国。
それこそ、そこまで自信があるなら、領土問題にするために「ICJ(国際司法裁判所)」にでも提訴したらと言ってあげればいいだけ。
さすがに、大ウソばかりではかなり不利だと思うが…。
事実、中国が尖閣諸島を先に見つけていたとか、地理的に近いとか、言ったところで何の意味もないのに、それどころか、領有していたという歴史的証拠さえ何もないのでは?
国際法上では、領有する意思のもとで持続的かつ平和的に領有主権を行使していなければ主張さえできないのでは?
ともあれ、真実は、1つ。
1895年、日本の沖縄県が、尖閣諸島を編入したことだけ。
中国から、もちろん、台湾から奪ったワケではないということ。

Don't you think it's really sneaky guys to slam the Senkaku Islands as if they were taking effective control of their territory when Japan was suffering from a mysterious infectious disease originating in China(中国発の謎の感染症に日本が苦しんでいるときに、その領有の実効支配をするかのように尖閣諸島にチョッカイをかけてくるなんて、本当に卑劣なヤツらだと思わないか)?

To be continued...

Most countries, with the exception of “Five Eyes” such as USA, UK and Australia, must be now blinded by Chinese money and blind to China's international lie(今やUSAやUKやオーストラリアなどの「ファイブ・アイズ」を除くほとんどの国々が、中国のマネーに目が眩んで中国の国際的な大ウソに目を瞑っている)!

東仙坊、この一向に留まる気配のない世界的パンデミックを起こしているコロナウィルスを「中共ウィルス」と断定することの意味は、それを発生させた中国に決してその責任を取れ!と言うためだけではない。
また、だから、一般の中国人をコロナウィルスのように毛嫌いしようと言うためでもない。
厳密に言えば、少しは世界中に迷惑をかけることになっているのだから、その反省から、世界征服なんて寝言を言ってないで、少しは奥ゆかしくすればと言いたいからだけ。
その点で言えば、最終的には今回の真のテーマにも繋がることを確信していても、まだまだ次のような発想でもない。
4月6日、国際人権NGO団体「ICJ(国際法律家委員会)」とインド弁護士協会が、「UNHRC(国連人権理事会)」に対し、「『中共ウィルス』のパンデミックをもたらした中国当局に損害賠償を請求するよう」要求。
ICJ委員長兼インド弁護士協会会長アディッシュ・アガーワラが、「UNHRC」に提出した公開書簡で、「中国当局が世界経済を支配するために密かに大量殺傷生物兵器を開発してきた。『UNHRC』が中国当局に対して調査を行い、中国に、国際社会と各メンバー国、特にインドに対して賠償金を支払うよう命じるべき。『中共ウィルス』の蔓延によって、世界各国の人々に深刻な身体的、心理的、経済的、社会的な危害を与えた」と指弾。
ちなみに、「UNHRC」は、4月1日、中国代表を諮問グループの地域代表に任命したばかり。それゆえ、中国代表が、今後1年間、国連人権調査官の選出で中心的な役割を果たすというのだから、マンガ。
国連の動きを監視する人権団体「UNウォッチ」ヒレル・ノイアー事務局長が、「中国当局による人権侵害が深刻である。『UNHRC』の決断は途方もなく不道徳だ」と糾弾したり、パキスタンのレーマン・マリク前内相が、アントニオ・グテーレス国連事務総長宛てに、「『中共ウィルス』が人為的に作られたウィルスであるかどうかを調査するチームを立ち上げるべき」と要請する書簡を送るのも、当たり前。
さらに具体的なのが、USAのラスベガスやテキサスやフロリダなどを中心に始まっている中国への集団賠償請求訴訟。
実際、5月末現在で、USA、UK、イタリア、ドイツ、エジプト、インド、ナイジェリア、オーストラリアの8ヵ国の政府や民間機関で、その要求額の総額は、100兆ドル(約1京1000兆円)以上、中国のGDP7年分に相当する額だというのでは?
UKシンクタンク「ヘンリー・ジャクソン協会」も、今回の感染拡大は中国当局による情報統制が最大の原因で、多くの湖北省武漢市民が感染に気づかぬまま春節連休前に出国したためで、その経済的損失はG7だけでも最低4兆ドル(約425兆円)に上ると試算しているのだから、無理からぬことなのでは?
東仙坊、「中共ウィルス」における中国当局の対応を問題視するのは、いくらモラルも臆面もない全体主義国家とか共産主義国家とか言うより893国家でも、自分たちで火をつけた大パンデミックを逆手にとって世界にマッチを売って金を儲けようとする汚い根性に腹を立てているから。
それはそうだと思わないか?
世界をこれだけのコロナウィルス禍という大火に巻き込んでおいて、消防士面をして「世界の火を消して、世界を救っている」と大ボラを吹いているだけならまだしも、本当に「中共ウィルス」対策という新高額商品(?)を押し売りして歩いているというから、言語道断。
それと同時に、感染拡大リスクの高い国へ医療チームの派遣や医療物資の提供とバーターで、「5G」導入を要求し、USAとの「5G覇権争い」で優位に立とうとしているというから、トンデモナイヤツら。
それはそうである。
共産党一党独裁の893国家、「中共ウィルス」パンデミック中の経済対策として、1700億ドル(約18兆3200億円)を投入し、USAからテクノロジー分野の主導権を奪って世界の覇権を握ろうとしている傍若無人さ。
しかも、そのライバルのUSA、世界最多の感染者と死者を出し、ロックダウンによる経済のダメージが深刻で、大量の失業者を輩出し、足元の国内経済の立て直しにいっぱいいっぱいで、「5G」どころではない状況。
何とか、せっかくボコボコ基地局を建てまくっている「ファーフェイ」を「中国のスパイ企業」と叩いていたのに、それさえ今やムリ。
4月17日、マイク・ポンペオ国務長官が、「『中共ウィルス』の感染拡大に中国が果たした役割を踏まえると、『ファーウェイ』などの中国企業の『5G』導入を再考せざるを得ない国が出てくる」と言ったところで、犬の遠吠え。
事実、3月21日、セルビアのアレクサンダル・ブチッチ大統領などにいたっては、ベオグラードの空港にまで国賓扱いの中国医療チームを出迎え一人一人と「肘タッチ」をし、「ヨーロッパの連帯は存在しない。紙に書かれたお伽話にすぎない。我々は中国抜きでは自らを守ることもできない。『中共ウィルス』との戦いでセルビアを支援してくれるのは、中国だけだ。中国の医療チームは私たちに、『中共ウィルス』に勝利する希望と信念ももたらしてくれた。困難はときに、真実を映し出す。セルビア人民は何代にもわたり中国の思いやりを記憶に刻んでいくだろう。国際社会が今後どのように変わろうと、セルビア人民は中国人民と永遠に共にある」と感謝を伝え、中国国旗にキスをしたというから、ビックリ仰天。
それだけじゃない。
ベオグラードは、習近平の写真とともに「ありがとう、習兄弟」とか、「風雨をともにする不変の友人」と書かれた赤い看板だらけだったというから、ただただ唖然。
その一方で、4月8日、ナイジェリア医師会が、「くるな!!!」と反発しているにもかかわらず、中国は医療チームを派遣したというから、さすが893国家。
まあ、ナイジェリアをもう子分とみなしているからだろうが、そのくらい鉄面皮な国が中国。
そう言えば、我が国の新しく首相になる方に、早速、甘い言葉のオンパレード。
いい加減、我が国のおバカ政府もおバカマスメディアどもも、気をつけよう!　甘い言葉と中国と肝に銘じるべきなのでは?

We Japanese should understand more that China, an unmanned yakuza nation without morals, is just only thinking about earning a lot even under the pandemic of infectious diseases that it created(モラルなき傍若無人な893国家中国は、自分たちの創った感染症のパンデミックのもとでも、ちゃっかり稼ぐことばかりを考えているということを、我々日本人はもっと理解すべき)!

To be continued...

The Japanese, who couldn't denounce the big title of a sloppy athlete who doesn't call oneself a Japanese only when one wants money, are still the most popular people in the world(金が欲しいときだけ日本人を名乗るようないい加減なアスリートをビッグタイトルを取るからと糾弾できない日本人たちは、やはり世界一のお人好し国民)!

東仙坊、モラルと全く無縁なうえモラルなど微塵も顧みないジコチュウ国家である中国が、平然と世界の人の命を助けたとうそぶけるトンデモナイ恥知らずの893国家が、本当の軍事力に全く自信のないチンピラ国家が、「中共ウィルス」による今回の終わりの見えない世界的大パンデミックを拡大させたととっくに結論していた。
ところが、その神をも恐れぬ悪魔の仕業をテクニカルにフィジカルにサポートしていたのが、中国の軍事力増強と同じに我が日本だと知って顔面蒼白になっている。
それも、この大パンデミックに際し、日本人として唯一頼りにしていた「東京大学医科学研究所」、文部科学省、国立研究開発法人「AMED(日本医療研究開発機構)」などを中心に、我が国の総力を挙げてのサポートだと知って、言いようのない罪悪感に駆られている。
本当にこの世界一のお人好し国家は、イヤイヤ、ノーテンキで、優柔不断で、曖昧模糊で、見て見ぬフリ、事なかれ、その「見ザル聞かザル言わザル」のまあまあいいじゃないかのこの国の中途半端さ、甘さは、滅亡するまで直らないのか?
これだけジコチュウばかりのグローバル化した世界で、今やただの時代遅れの死語でしかない「話せばわかり合える」という根拠なき「性善説」を掲げ、どんな人間だって過ちを犯すようにどんな国だって過ちを犯すものとばかりに、寝惚けたことばかりのたまわっていると、かえって「世界の孤児」になってしまうことにいつ気づくのか?
モラルのあるナシでつき合う相手を選択すべきときなのでは??
一体いつになったら、中国が普通の国ではないと淡々と糾弾できるようになるのか?
それにしても、何が「感染症に関する日中共同研究」だ?
何が「感染症研究国際展開戦略プログラム」だ?
何が「中国拠点を連携中心とした新興・再興感染症制御に向けた基盤研究」だ?
どこをどう見ても、列記とした「共同正犯」であることは間違いないのでは?
だからこそ、我がおバカ政府やとっくに中国の金の軍門に降っているおバカマスメディアは、世界中の他の国々とは違って、「中共ウィルス」であることを追及しないのでは?
ともあれ、「with Corona」で、「中共ウィルス」と共生してゆくには、モラルしかないと思わないか?
ヒトに移さないために、ヒトから移されないために、いつでも、どこでも、細心の注意を怠らない精一杯の努力、マスクを絶えず着け、大勢の集う場所を避け、大声で長く話し合うことをせず、アルコール除菌薬を肌身離さず持ち、ヒトが触ったところをできる限り触らない…。
どうだろう?
大自然との共生を信条とするモラルあふれる日本人なら、本当に共生できるのでは?　
ところで、消去法的にガマンしていた安倍晋三首相、そのお坊ちゃん的甘さと頑なさで、史上初めて、世界の中に日本のアイデンティティを構築した功績を、評価していたのは、東仙坊だけではあるまい。
そして、ドナルド・トランプ並みの左翼系マスメディアどもの集中砲火にも耐えていたのに、糟糠の妻とはほど遠い不思議な女房を抱えているせいか、持病を悪化させ辞任することになったとか。
気の狂ったサプアどもの拍手喝采を耳にしながら、未成熟な我が国の内政な誰でもどうにできるだろうが、外交に手腕を発揮できる器がどこかにいるだろうか?と考えると、ただただゲンナリ…。
そこで、なぜか我が国の媚中派や親韓派が地方に人気があると推すメチャクチャ相の悪い「ブロークン・ストーン」ナンチャラなる口先オトコが、何の能もなくヒトを批判することしか知らないこれまた小沢一郎のごとくこれまた相の悪い「ブランチ・フィールド」ナンチャラなる口先オトコが我が国の首相になったら、我々普通の日本人は、穴に入って出られなくなるだけ。
2人の共通点は、二言目には「国民」とか、「民意」とか、「国民の負託」とかのたまい、我々普通の日本人をとことん愚弄するところ。
キサマら2人とも、「go to トラベル」ならぬ「go to hell」と、思わず一言。
とりわけ、冗談のように政権を取って我が日本をグジャグジャにしたオコチャマ政党のタコ、その「民主党」から血税でしかない政党助成金を奪い合って「立憲ホニャラ」と「国民ホニャラ」と分かれたのに、再び烏合衆参して新党とほざくとは、一体どこまで国民を小バカにするのか?
それで、ふと思わざるをえないのが、そんな恥知らずの不届き者どもに投票するという不可解極まりないサイコパスのような方々の存在。
おかげで、こちらの方がたちまち「憂国の士」。
そういう奇特な方々は、オリンピックでメダルを取ったヒトを人間的にも秀逸な人と決めつけるのだろうな、甲子園がないのなら野球をやる意味がないというようなヤツらにどうじょうするのだろうな、893に脅かされ現金で1億円も払った情けないオトコを偉大な野球監督と讃えるのだろうな…などとボンヤリ想像。
そう、すべてが、「勝てば官軍」、もしくは、「ノーバディー'ズ フール」を過大評価する「無いものねだりの子守歌」。
つまり、「人間は誰もがミスをする。ミスをするから人間だ」の限りなくイージーな考え方。
その点から言うと、日本人が最も大切にすべきモラルさえいい加減。
東仙坊、その手のタイプの方々の極めつけの象徴が、あるヤングガールテニスプレーヤーに対する反応だと思っている。
何しろ、このヤングガール、母親が日本人とかで二重国籍保持者、そして、一際モラルなきプレーマナー、片言の日本語で、日本人ファンや日本のスポンサーの前ではヌケヌケと日本代表を公言していたのに、「ブラック・ライヴズ・マター」なる人種運動が始まるやいなや、自分で「自分は黒人」と大声を出し出す始末。
東仙坊、オイオイ、キミは日本人ではなかったのかよ…と負けずに大声。
そして、少しぐらいテニスが強いからって、メジャー大会に何度優勝しようが、まずは人間として成長してからモノを言いなさい!…と怒り心頭。
少なくとも、二度とこのヤングガールテニスプレーヤーのプレーを観ない…とだけ決意。
えっ、なぜそんなに怒るのか?って?
このイエロー・モンキーズの世界一のお人好し国家日本にも、まるでブラックへの酷い人種差別があるように思われるじゃないか?
違う?
それ以上に、人種差別反対を声高に叫ぶことで何かが変化すると本当に考えているの?
いつの時代も、どこの国でも、実質的には日常的にいろいろな差別だらけなのでは?
その点で言えば、世界一のお人好し国家の国民であることを少しでも誇りに(?)、イヤイヤ、ラッキーに思っているのなら、あえて黒人だと強調することは矛盾なのでは?
ともあれ、東仙坊、「中共ウィルス」フリーク状態だったから、久しぶりに快感…。

Japan, which deals with everything in a non-existent manner, would only increase any country or person more irreverently(いかなることにも事なかれ的に対処する我が国は、いかなる国や人も、より傲岸不遜に増長させるだけ)!

To be continued...

I don't wanna think that Japan is the one that supports everything in China, the world's most unmanned gangster nation(世界一の傍若無人なツッパリ893国家中国の何もかもを支えているのが、我が日本だと思いたくもないのが…)!

東仙坊、かなり早くから、今回の「中共ウィルス」が、「中国製人造ウィルス」だと確信している。
その理由は、単なる直感だけではない。
すでに書き込んできているように、あれだけ堅固な隠蔽体質剥き出しの黒社会国家中国が、驚くほどの早さで「中共ウィルス」ゲノム配列を世界に公表したこと、かなり早期からワクチン開発を行っていた様子が窺えること、SNSなどで中国人科学者たち自身がその違和感を告発していたこと、なかでも、まだ中国での感染が深刻なときにかなりの政府系ウィルス研究者たちを「東京大学医科学研究所」に強引に送り込んできたことがその理由の核心である。
そう、盗むかパクるしかできない中国人科学者たちの致命的欠陥が、その解毒剤的抗コロナウィルス薬やワクチンがまだ未完成なのに、生成に成功した「中共ウィルス」を漏出させてしまったに違いない、イヤ、効果のない抗コロナウィルス薬やワクチンで慢心し漏出させたに違いないと感じたからに他ならない。
それもこれも、世界一のお人好し国家の世界一甘い、それも、女性に弱い大学の科学者たちが、中国の女性科学者たちにいいように籠絡させられてしまっているとずっと感じているからでもある。
そのくらい、中国が構築したスパイネットワークは、そのターゲットした国のオトコどもの弱点を熟知しているはず。
そして、ロシアの、サプアの、隣のキチガイの国のスパイどもも、その戦術をマネしているはず。
それは、「東京大学宇宙線研究所」、「京都大学宇宙総合学研究ユニット」などでも、同じように起きているはず。
さて、2013年5月2日、中国農業科学院傘下の「ハルビン獣医研究所」陳化蘭女性教授が率いたウィルス研究チームが、USA科学雑誌「サイエンス」に発表した論文があるとか。
「遺伝子組換えのバイオテクノロジーを用いて、毒性が強い『H5N1鳥インフルエンザウィルス』を感染力が強い『H1N1インフルエンザウィルス』に結合し、127種の新型ウィルスを作成することに成功した。人工合成されたこれらの新型ウィルスは、そのうちの3分の2以上がマウスを使った動物実験で高致死性を示したほか、5種はモルモット感染実験で空気中を伝播することが実証された」とか。
つ、つ、つまり、破壊力は強くてもヒトからヒトへ感染するのは容易ではない「H5N1鳥インフルエンザウィルス」と致死率は高くないがヒトの間で毎年流行している「H1N1インフルエンザウィルス」を組み合わせて、致死性と感染性を兼ねたメチャクチャリスキー極まりないウィルスを研究室で生成したと、中国は世界に宣言しているのである。
しかも、その生成目的を、 「理論上は自然界でウィルスがこのように変異する可能性があるため、自ら作り出せば、予防ワクチンの開発に役立つ」などと平然と中国らしくうそぶいているのである。
誰が見ても、それが、「軍事用の生物兵器」の製造であることぐらいは、明々白々。
ちなみに、「H1N1インフルエンザウィルス」は、1918～1919年、5000万～1億人の死者を出したパンデミックの「スペインカゼ」と同型。
すると、翌2013年5月3日、FOXニュースが、「UK政府の首席科学顧問・生物学者ロバート・メイ教授が、『この研究がインフルエンザの予防には何の役にも立たない。彼らはワクチンの開発を助けるためだと主張しているが、実際は何の常識もなく野心に駆られて人間が作り出した危険なウィルスだ。全くの無責任』と強く批判」と報道。
そ、そ、そうしたら、2013年5月6日、中国政府系研究機関の中国科学院が、その公式webサイトに、「『H5N1』は、『A型インフルエンザウィルス』との結合でヒトからヒトへ感染する可能性がある」と掲載。
どうだろう?
本当の軍事力に自信のない突っ張り893国家中国が、「貧者の兵器」である「生物兵器」に執着するのも当然なのでは?
さて、7年前のこの話が、実に我が国にとって、世界にとって、大問題なのは、ここから。
その実験成功時点で、陳化蘭がいる「ハルビン獣医研究所」には、「P4実験室」はまだ未完成だったはずだから、「P2実験室」で安全性など無視して実験したのでは?
そして、最大の問題が、これ。
ハルビン市にある「ハルビン獣医研究所」は、「旧日本731細菌部隊」の跡地から2、3kmほど離れた場所にあり、1948年設立された当時はその「旧日本731細菌部隊」の設備の一部をそのまま引き継ぎ、ウィルス研究を開始したというのでは?
そして、湾岸戦争後、中国当局は、USAとの軍事技術の格差が非常に大きいと痛感し、『超限戦』という新しい軍事戦略指針の下で、その他の面における優位性を何か見つけようと注力し、「生物化学兵器」の研究開発に邁進。
ついには、すべての致命的なウィルス研究を手中に収めたというのでは?
そ、そ、そして、それに全面協力をしたのが、「東京大学医科学研究所」。
それも、文部科学省のサポートを受け、2005年度から北京市に2拠点(?)、中国農業科学院ハルビン獣医学研究所に1拠点をおいて、「感染症に関する日中共同研究」を推進してきたというのだから、何をかいわんや。
ましてや、2015年度からは、国立研究開発法人「AMED(日本医療研究開発機構)」の「感染症研究国際展開戦略プログラム」として第3期5ヵ年(2015～2019年度)を開始、「中国拠点を連携中心とした新興・再興感染症制御に向けた基盤研究」に没頭してきているというのだから、開いた口が塞がらない。
そう、バイオテクノロジーも資金も、我が日本のサポート。
どうだろう?
普通の日本人としては実にイヤな話なのでは?
そして、その不安の最大の要因が、「ハルビン獣医研究所」の主任研究員が、この陳化蘭となんと東大の河岡義裕教授。
そう、東仙坊、個人的に今回の「中共ウィルス」のパンデミックで最も頼りにしている大和男児。
どこかメチャクチャショックで、どこか目がウロコにならないか?

It must be clear that our world's best scientists are vulnerable to some Chinese female scientists(我が国の世界一優秀な科学者たちは、ある種の中国人女性科学者たちに弱いことは明白)!

To be continued...

Isn't it absolutely necessary for the people who handle things that destroy humankind to have the highest morals(人類を滅亡させるようなモノを扱うには、その扱う人々に最上級のモラルが絶対的に必要とされるのでは)?

◎USA生物遺伝学専門家・エボラウイルス研究家ライオンズ・ウェイラー
2月15日、彼は、断言している。
「この『pShuttle』はウィルスに見られるが、生物には存在しない。この配列は、一般的に遺伝子組み換えを行うときに使われる。これは人の指紋のようなもので、人の指紋がそれぞれ異なっているのと同じように、生物の遺伝子の一部の配列も特徴的。特徴的な配列はそれぞれ違う。だから、『pShuttle』を挿入したことは、まるで絶対に消すことができない人工的な痕跡を残したということでしかない。そう、だからこそ、この『中共ウィルス』について、90～95%の確率で『ラボ・イベント(lab event : 人為的にウイルスを改造する実験室)』によって引き起こされたと結論できる」と董宇紅の結論に同調したのである。
それを受け、USA政府の「OSTP(科学技術政策局)」は、科学者や医療研究者宛てに公開書簡を送って、「『中共ウィルス』の源を迅速に解明するよう」要求。
それはそうである。
「中共ウィルス」の大パンデミックはメチャクチャ深刻で、人類の目の前に突如に現れた災いでしかないのだから。
とにかく、この「中共ウィルス」の生物学的特徴、感染ルート、遺伝子断片、毒性の強さなどはまだほとんど未解明。
それどころか、この「中共ウィルス」による動物実験や臨床研究においても、データが混在していて不明な部分が多すぎるのだから…。
ともあれ、ここで、遺伝子操作や遺伝子組み換えテクノロジー、バイオテクノロジーにおいて少々触れておきたい。
過去数十年来、科学者たちは、さまざまな遺伝子組み替え技術を通じて、ウィルスを改造したり、ウィルスを再集合させたり、いろいろ弄くり回して、新しいウィルスや新しいワクチンを生成してきた。
そして、その治療のために、有益と思われる(?)タンパク質をヒトの体内に勝手に入れてきた。
その代表格が、バイオテクノロジーによって作られた「キメラウィルス」。
研究者は、野生由来のウィルスにある毒性の高いタンパク質を、すでに知られたウィルスの中に結合させてから、その後、遺伝子組み換えによって生じたタンパク質や新ウィルスの毒性を調べるもの。
そのとき、もし新しく作られたウィルスの毒性が想像より強かった場合、何を考えるのか?
もちろん、その新しいウィルス自体、人類の圧倒的脅威に他ならないはず。
実際、2015年、USA分子生物学者リチャード・エブライト博士は、「ウィルスの遺伝子組み換えによって新しいウィルスを生成したことは、実験室で新しい非自然のリスクを作り出した」と警告する論文を「ネイチャー」に発表しているのでは?
では、なりふり構わず世界制覇を夢見る黒社会国家の中国がそんな恐ろしいウィルスを生成したら、どうなるのか?
そもそも、遺伝子組み換えのバイオテクノロジーでSARSワクチンを生成しようとしていたのだから、それにエボラやHIVのウィルスを加えたりしていたら、何か恐ろしいウィルスができるのもこれまた当たり前なのでは?
ただし、問題はそんなモノを開発する以前に、人間として絶対不可欠なモラルを保持した人間たちにの手によって完全管理された中で扱うべきなのでは?
無論、その開発の目的が人類の未来のために有益なものであることも絶対必要条件。
どうだろう?
今の中国にそんなモラルがスプーン一杯でもあると思う?
そう考えると、異常なほどのヒトからヒトへの強い感染力、高い致死率、今回の正体不明の新型コロナウィルス、誰が考えても中国製と思うのがごく自然なのでは?
そうでなくても、飛沫感染、接触感染、エアロゾル感染となんでもありのうえ、遠距離伝播するエアロゾル感染なんて、今までのウィルスの途轍もない長い歴史の中にもなかったのでは?
しかも、マスクを着けていないと、数10秒の接触で感染するとか、無症状感染、母子感染まであるなんて、超スーパー・コロナウィルスであることは間違いないのでは?
それより何より、今までのありとあらゆるウィルスは、症状が現われてから、他のヒトに移していたのでは?
そう、症状が現れるということは体内にあるウィルスの毒性がピークになっているということだから、それが当然。
そ、そ、それなのに、潜伏期間内に他人に移すウィルスなんて本当にありなの?って言いたくならないか?
つまり、どこに感染者がいるのか、お互いに知るヨシもないなんてあんまりなのでは?
しかも、感染者に「サイトカインストーム」まで起こさせるなんて、ウィルスの風上にも置けない「気の狂ったコロナウィルス」なのでは?
逆説的に言えば、「中共ウィルス」ならばこそなのでは?

Isn't it extremely natural to think that something that works unnaturally is not natural but artificial(あまりぬも不自然な働きをするものは、自然なものではなく人為的なものだと考えるのが、極めて自然では)?

To be continued...

When people without morals develop something dangerous, how to handle it should become a more dangerous issue than what to do with it(モラルなき人々が危険なものを開発したとき、それをどうするかということよりも、それをどう扱うかのということの方がより危険な問題になる)!

3月16日、董宇紅は、ニューヨーク拠点のエポック・メディア・グループ発行の「大紀元」のインタビューにも的確に回答している。
①無症状感染者は、自分の体内にウィルスがあることに気づかない。
一般に、感染症は、無症状の場合、潜伏期は伝染しないとされていたが、「中共ウィルス」は無症状のときから感染する。例えば、慢性疾患を抱える人のなかで、血液検査やスクリーニングを行ったときに偶発的に発見された感染者もいるが、たいてい症状がないと気づかない。
②37日間と長い潜伏期間が、隔離を難しくさせる。
医学界は、一般に、感染症の隔離期間を定義するが、これは主にウィルスの潜伏期間によって決まる。ウィルス感染の一般的な潜伏期間は14日間で、世界中の多数の国はこの14日間の隔離期間を採用している。
しかし、「ランセット」が3月11日に発表した報告により、「中共ウィルス」の潜伏期間の中央値が約20日であることが判明した。人によっては、37日間も存在する。このため、このウィルスは隔離期間を長くする必要があり、世界の公衆衛生政策に変化をもたらす可能性もある。
③見極め切れないスクリーニング。
中国の研究チームによると、このウィルスのPCRを使用してのスクリーニングの感度は40～50%。また、空港で発熱した人を検査した場合でも、陽性の検出率は50%と低いことため、見逃された感染者の割合は高い。
④感染経路の多様性。
「中共ウィルス」の感染経路は複雑で多様。当初は飛沫感染だと考えられていたが、現在は、接触感染、部分的な空気感染の可能性も。例えば、公共施設のトイレや流通する紙幣にも生存しているウイルスが付着していた場合、予防と制御はほぼ困難。
⑤治癒後も体内のウィルスより「ぶり返し」、慢性化する場合も。
「中共ウィルス」肺炎の患者の細胞検査で、ウィルスは肺のみならず、神経系や免疫系も損傷させることが判明。また、症状がなくなり、ウィルス量が減り、PCR検査で陰性が出た後も、ウィルスが増加して病状が「ぶり返す」可能性がある 。
⑥退院基準が定まらない
現在、中国本土では、肺炎患者の退院基準が緩く設定されており、一部は治癒せずに退院させる場合がある。例えば、患者の胸部X線で見た肺の症状は改善を示したものの、PCRでは3回連続の陰性を示さなかった場合でも、退院させている。他にも、ウィルスの残存の可能性がある患者も、退院させている。この結果、退院後に自宅周辺の地域に感染を広げてしまう可能性がある。
どうだろう?
彼女の卓越した慧眼に感心させられないか?
東仙坊、こうなると、彼女の数少ない疑問に答える次の調査報告を取り上げざるを得ない。
◎USA生物遺伝学専門家・エボラウイルス研究家ライオンズ・ウェイラーの論文。
進化生物学者である彼は、最初、中国の科学者が発表した「中共ウィルス」のゲノム配列の論文に注目。ウィルスのデータベースを通じ、「中共ウィルス」のゲノム配列を調査を開始したとか。
そして、まず、「『中共ウィルス』の『スパイク・タンパク質』が、このウィルスのほかのタンパク質のゲノム配列と大きく相違している。「『中共ウィルス』の『スパイク・タンパク質』のゲノム配列にマッチするゲノム配列がない。なぜこのウィルスの多くの遺伝子の中で、このタンパク質だけが配列が全く異なっているのか? これは全く筋道が通らない。他の場所から由来したとしか考えられない」ということから、「ヘビ由来のコロナウィルスのゲノム配列と関連性がある」という仮説を立てたとか。
しかし、その後、その仮説の矛盾に自分で気づいたとか。
そこで、分子生物学のゲノム解析方法で、「『中共ウィルス』のあの不自然なシークエンスを、非ウィルス由来シークエンスと比較した結果、SARSウイルスの再集合に必要な『pShuttle-SN』と呼ばれる特異の遺伝子配列に非常に近い」と気づいたとか。
ちなみに、「シャトル(Shuttle)」とは、定期往復便という意味で、遺伝子研究では「ある種を別の種に運ぶこと」、「遺伝子を運ぶ道具」。
そ、そ、それから、この「pShuttle-SN」を開発した実験室が、中国のSARS遺伝子ワクチンタンパク質を生成した実験室だとも知ったとか。
「『中共ウィルス』が人為的に作られたウィルス兵器だとは思っていないが(?)、実験室で行われた遺伝子組み換えによって、非常に危険なウィルスが合成されたことは事実のようだ。研究員があるウィルスの一部の配列を別のウィルスの一部の配列に組み込んだことで、人工的な遺伝子組み換えウィルスを作り出したようだ。このような人工的な遺伝子組み換えウィルスは、予想もしなかった毒性を持つようになるかもしれない」
実際、一部の専門家も、「『中共ウィルス』に『pShuttle』を挿入した痕跡がはっきりしていて、指紋を残したかのようだ」と指摘しているとも。

Like human fingerprints the anthropogenic viruses must leave evidence of “pShuttle” insertions(人為的ウィルスには、人間の指紋と同じように、証拠になる「pShuttle」の挿入痕跡が残るとか)!

To be continued...

Paradoxically, we should openly listen to the views of Chinese researchers who are leaving China to protect themselves and their families(逆説的に、中国を離れて自分や自分の家族を守れている中国人研究者の見解には、率直に耳を傾けるべき)!

◎中国出身ウィルス学者董宇紅
2月9日、新唐人テレビの「熱点互動」で、「『中共ウィルス』は人工的な産物だ。90～95%の確率で『ラボ・イベント』で作られたものだ」と明確に回答している。
EU在住の彼女、北京大学医学部卒業、伝染病学博士取得、17年間の北京大学附属第一医院勤務。
その後、世界3大製薬会社の1つ「ノバルティス・ファーマシューティカルズ」研究開発部勤務、現在、スイスのバイオテクノロジー会社「サンリゲン・ヘルスケア AG」首席科学官。
「複数の医学研究者が、この『中共ウィルス』の構造と特性について研究を行い、このウィルスには人工的に作られた痕跡があると結論している。一部の医学研究報告を分析した結果、『中共ウィルス』に今まで見たことのない特徴がある。つまり、このウィルスは自然発生の可能性が非常に低いということで、言い換えれば、人によって作られたということだ」
「『中共ウィルス』は、コロナウィルスの中で非常に新しいメンバー。2種類のコウモリ由来のコロナウィルスと非常に似ているが、それでもそのゲノム配列の類似性は高くない。そこで、最初に『中共ウィルス』のタンパク質をさらに調べる必要がある。なぜなら、ゲノムはタンパク質が生体機能を決めるから。そもそも、ウィルスというのは寄生体で、宿主の細胞に寄生して初めて生きられるもの。では、『中共ウィルス』の場合、どのようにして宿主の細胞に入ったのか? これは、受容体と呼ばれるヒトの細胞のタンパク質がこのウィルスの表面にあるタンパク質と結合しなければならないということで、『中共ウィルス』の表面にあるタンパク質が『鍵』になり、ヒトの細胞の表面にある受容体である『錠』に結合したということである。すると、受容体を持つ細胞に『食作用(phagocytosis)』が起きる。つまり、細胞が細胞外にある物質を取り込む『エンドサイトーシス(endocytosis)』が発生する。これによって、ウィルスが宿主の細胞に侵入するのに成功したということになるのだ。ここから、ウィルスは宿主の細胞の構造とタンパク質や酵素を利用して、自身の生命活動と増殖を始める。だから、ウィルスは非常に狡猾な微生物。細胞内に入り込んだ後増殖するというこのウィルスの特徴から、抗ウィルス剤による薬物治療が難しくなっており、ワクチンの開発も困難だ」
「コロナウィルスには共通点がある。この種のウィルスは特有の『スパイク・タンパク質(Spike Protein)』を持っている。この『スパイク・タンパク質』が、ヒトの細胞の内部に侵入するコロナウィルスの表面にあるタンパク質であると認識されている。この『スパイク・タンパク質』は、宿主に感染する際に親和性を大きく発揮しているだけではなく、毒性も発揮する。この『スパイク・タンパク質』のゲノム断片は、『中共ウィルス』の他のタンパク質、つまり、『スパイク・タンパク質』ではないタンパク質のゲノム断片と大きく異なり、それぞれのゲノム配列も違っている。仮に、『中共ウィルス』のその他のタンパク質が同種類のコロナウィルスと80～90%似ているとすると、『中共ウィルス』の『スパイク・タンパク質』と同種類のコロナウイルスのスパイク・タンパク質の類似性は70%しかない。この差は歴然。なぜこのように大きく異なっているのか?　この中間配列の源を見つけることができていない。多くの研究者は、このウィルスのゲノム配列を解析しているが、しかし、そのうちの数千の「bp(base pair: 塩基対)」はすべてのウィルスデータベースに照合しても、見つけることができないから、みな驚いている」
「タンパク質は三次構造。一部のゲノム配列はタンパク質の表面に現れる。これが、他の受容体と結合する際大きな役割を果たすからである。ある2本の論文は、『中共ウィルス』の『スパイク・タンパク質』にある4つの重要なアミノ酸残基が人為的に替えられた。4つのアミノ酸残基が替えられたにもかかわらず、『スパイク・タンパク質』と受容体の結合性に変化がないと指摘している。1本の論文は、中国科学院パスツール研究所女性(?)専門家崔傑が書いたもの。もう1本の論文は、インド工科大学アシマ・プラダン女性教授らが執筆したもの。
そして、インドの研究チームは、『中共ウィルス』のタンパク質はHIVウイルスと酷似していると指摘し、中国の研究チームは、『中共ウィルス』がACE2(血管機能に関わるアンジオテンシン変換酵素2)細胞受容体に結合して感染すると指摘している。また、ウィルスの遺伝子突然変異は、一般的に、自然突然変異だから、無作為で、いかなる機能性や目的性を持たないので、『遺伝的浮動(genetic drift)』、ウィルスの自然的な再集合のようになるだけ。ところが、『中共ウィルス』のウィルスは、受容体タンパク質の働きを保ちながら、正確に異変している。では、このウィルスはなぜ、その働きを保ちながら、正確に異変したのか?　自然界で、このような現象はあるにはあるが、しかし、ウィルス研究者として、このような現象を目にする確率は非常に低い。だから、その2本の論文は、『中共ウィルス』が人為的に合成されたものだという仮説を提唱していることになる」
どうだろう?
この極めて聡明な彼女のコメントは、かなり正確に核心を突いているのでは?

Viruses that mutate accurately while retaining the protein of the receptor never existed in nature, and wouldn't it(受容体のタンパク質を保持しながら、正確に変異するウィルスなど、自然界には絶対的に存在していなかったし、しないのでは)?

To be continued...

A country with many people without morals shouldn't try to make “biological weapons”, which are “weapons of the poor” from the beginnings(モラルなき国民どもが多い国は、ハナから「貧者の兵器」である「生物兵器」作りに手を染めるべきではない)!

東仙坊、かなり面倒でも、この世界制覇を企む黒社会国家中国ならではの非人道的極まりない「生物兵器製造工場」である悪魔の科学者どもの牙城「中国科学院武漢病毒研究所」で、この「バット・ウーマン」と「バット・パラノイア」の世紀のバッドコンビが実行していたと思われる研究について、簡潔明瞭に解説しておきたい。
コヤツらは、「自然界に免疫が存在しない悪夢のコロナウィルス」の生成を目論んでいたことは、まず間違いない。
そのために、2009年から、「エボラウィルスとコロナウィルスを感染させた状態のコウモリの研究」、「コロナウィルスを無毒化して保存する方法の研究」、「ウィルスに感染させたコウモリを発症させることなくその体内に長期間保存できる方法の分子構造研究」、「コロナウィルスをコウモリの生体の中で保存しておく手段獲得の研究」、「致命的なウィルスを運び伝達するコウモリの免疫機構の研究」、「エボラ、SARS、コロナウィルスなど、この世で最も病原性の高いタイプのウィルスをコウモリに感染させる方法とそのメカニズムの研究」、「さまざまな免疫経路を遺伝子操作で、ウィルスの免疫性を改変する研究」、そして、「ウィルスの感染に対する生体防御機構において重要な役割を果たすタンパク質『STING『』経路などの免疫経路の遺伝子操作の研究」などに没頭していたはず。
それも、国立優秀青年基金&中国科学院&科学技術省の主要プロジェクトから資金援助を受けながら…。
ちなみに、「STING」とは、細胞質中のDNAに対する自然免疫応答に重要な役割を担うタンパク質で、RNAウィルスおよび DNAウィルスの感染に対する生体防御機構に重要な機能を与えるものとか。
ともあれ、その「バット・パラノイア」周鵬の論文にいたっては、「コウモリの『STING』依存インターフェロンの活性化」、「コウモリ起源のコロナウィルスによって引き起こされる致命的なブタ急性下痢症候群」、「オオコウモリ細胞のインターフェロンαによって誘導される『IFNAR2(インターフェロンアルファ/ベータ受容体)』依存性遺伝子発現とウィルス感染に対する『IFNAR2』遺伝子操作の影響」、「コウモリによるSARS様コロナウィルスの『スパイク・タンパク質』の免疫原性」、「コウモリによるSARS様コロナウィルスの『ORF3b』相同体は、異なるインターフェロン拮抗薬活性を提示」とまさにコウモリ尽くし。
東仙坊、それだったら、香港の民主化運動にでも加われ!と思わずコウモリ違い。
どうあれ、コヤツらが、その研究によって、遺伝子工学的に操作しコウモリが感染しやすくなるようにしたうえで、コウモリの細胞内の免疫システムの最前線である『STING』の中のアミノ酸の1つに突然変異を起こさせ機能低下させ、コウモリの自然免疫システムを弱体化させることに限りなく成功に近い状況にあったのでは?
そして、そのプロセスで潜在的に超耐性病原体、そう、自然免疫の経路に耐性がない「スーパー病原体」としてのコロナウィルス株を生成することにもほぼ成功していたのでは?
ただし、その治療薬やワクチンにまではまだ手が回っていなかったはず。
それを象徴する中国ならではのプロパガンダが、これ。
3月5日、中国国務院孫春蘭女性副首相の前で、中国軍事科学院中国人民解放軍女性少将の陳薇が、CCTVのカメラに、ワクチン(???)を接種する様子を放映。
凄く変だと思わないか?
中国国家衛生健康委員会が、「中共ウィルス」の発生を正式に発表したのが、1月8日。
その女性少将が接種しているワクチンの製造年月日が、2月18日。
どうだろう?
中国が、かなり前からワクチン開発をしていたと考えるのが、極めて自然なのでは?
そして、残念なことに、効果がないということも十分わかっているのでは?
どちらにしても、現在、世界で大パンデミックを起こしている「中共ウィルス」とこの不気味な研究所で弄っていたコロナウィルスとHIVウィルスの混合コロナウィルスが酷似していることだけは確かなのでは?
そう、自然の状態には免疫が存在しないので、世界中のどんな人でも、誰でもが感染すしているはず。
また、その人為的コロナウィルスが、不可抗力か意図的かは別にしても、この「中国科学院武漢病毒研究所」から漏出してしまったことは間違いナシ。
今や世界中がそう指弾しているのだから、ほぼ事実。
それなのに、それに我が国のおバカマスメディアが一切それに触れないのは、ただただ中国におもねるだけだから。
東仙坊、隠蔽しか頭にない中国当局が、メズラシク世界の感染症学者に「中共ウィルス」のゲノム配列を公開し、治療薬やワクチンの開発に協力を求めた段階で、「中国科学院武漢病毒研究所」からのコロナウィルスの漏出と断定している。
では、世界が、どう指弾しているかを列挙する前に、ここはまず中国人女性科学者の声に耳を傾けたい。

If you think about it carefully, why aren't only the mass media in Japan trying to denounce the outbreak of this "Chinese Communist virus" pandemic(よくよく考えてみたら、なぜ我が国のマスメディアどもだけは、今回の「中共ウィルス」のパンデミックの発生地に関し糾弾しようとしないのか)?

To be continued...

Behind the battle of women, there must be always a battle between men who are supporters and patrons(オンナの戦いの背後では、必ずそのサポーターやパトロンであるオトコ同士の戦いもある)!

東仙坊、では、「中国科学院武漢病毒研究所」所長のヤングレディー王延軼が、そんなに無能だったのか?
単に若いくせに、ド素人のくせに、親(?)や夫の七光りのくせに、そんなに部下たちから嫌われるイヤなヤツだったのか?
それを懸命にリサーチしてみると、実に興味深い彼女自身が配信したメールと彼女に関する彼女の夫、舒紅兵へのメールが見つかった。
●王延軼所長が、1月2日午前10時28分、「中国科学院武漢病毒研究所」全職員に宛てて配信下メール
「重要提示──武漢の原因不明の肺炎に関する公開を厳禁する通知に関して」
「最近、原因不明の肺炎が、すでに社会の騒動を引き起こしている。我々は関連した業務を、現在進行している。『国家衛生健康委員会』が要求しているのは、マスメディア、net、SNS、提携する技術会社などを含む外部に対して、今回の肺炎の状況を公布することを禁止するということだ」
どうだろう?
確かに、少々言い方がエラそうでも、中国政府の国家衛生健康委員会からの「事実を隠蔽するように」という指示に従っただけでは?
●北京首都医科大学学長饒毅(元北京大学生命科学学院教授)からの彼女の夫、舒紅兵への「微信」でのメッセージ
「舒紅兵よ。私が注意した『中国科学院武漢病毒研究所』の所長の問題だが、彼女はかつて北京大学生命科学学院の学生だった。それは私が北京大学へ行く前のことだったが、私が就任してからは教え子との恋愛は禁止した。おそらくもうそのような問題は起きないだろうが、いくつか苦言を呈したい。おそらく最良の解決方法は、彼女に辞職願を提出させて、中国科学院全体に害を及ぼさないようにすることだ。キミの若い妻は、『中国科学院武漢病毒研究所』のリーダーとして、実に不適切だ。1)彼女の専門は、病毒学でも微生物学でもない。免疫学とはスレスレのところだが、実際には、細胞生物学が専門だ。『中国科学院武漢病毒研究所』の研究の中心は病毒学で、彼女はあまりに専門性に欠ける。おそらく研究所内の多くの研究者たちも、彼女をリーダーとして認めていないだろう。これでは研究所内の威信やリーダーシップもあったものではない。2)彼女の研究レベルは、やはり低い。少なくとも『中国科学院武漢病毒研究所』内で群を抜いたものではない。もちろん、指摘しているのは学問的レベルであって人間的評価ではない。彼女のレベルでは、北京大学、清華大学などでは、副教授にさえなれない。一般的に言って、おそらく助理教授のレベルさえもないだろう。そんな状況下で、『中国科学院武漢病毒研究所』は国内で尊重されないし、発展もおぼつかない。3)彼女は若すぎる。もしも上記の2点が極めて突出しているというなら、若者がリーダーとなることにも道理がある。だが、専門もレベルも問題があって、しかも若造ということになると、これは雪の上に霜が加わるというものだ…キミの若い妻の『中国科学院武漢病毒研究所』所長と中国科学院長にもこれを同時に送信しておく」
どうだろう?
この分不相応のヤングレディー所長、その評判、人望、能力に何らかの問題があったことだけは確かなのでは?
では、「Bat woman(蝙蝠女侠)」こと石正麗主任は、どうだったのか?
その功績については、すでに9月7日の「恒久不変な日本砂漠-46　　本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?」で詳細を書き込んでいる。
2016年、フランスの教育勲章である「学術界パルム葉勲章」を受賞し、昨年、USA微生物学会会士にも選ばれたバット・ウーマンに何の問題もなかったのか?
東仙坊、なぜか小保方晴子のような女性研究者たちのオンナの園である「中国科学院武漢病毒研究所」のこと、それぞれに研究の成功を焦るオンナたちのバチバチに火花散る戦いがあったに違いないと思うのだが、どうだろう?
そう、それぞれにオトコどものサポーターを巻き込んで…。
つまり、「中共ウィルス」がコウモリ由来であることを初めて世界に示した論文を出した研究チームの一員で、USA科学雑誌「サイエンティフィック・アメリカン」に、「『中共ウィルス』のゲノム配列は自身の研究所がこれまでに収集・研究したコウモリコロナウィルスのいずれとも一致しなかった」と回答していた石正麗主任にも、そのコウモリ研究においてのライバルがいたはず。
とりわけ、中国の生物兵器スパイでしかないハーバード大学チャールズ・リーバー教授が、それこそ命と名誉を賭してまで、2019年12月10日、ボストンのローガン国際空港から中国に密輸までして21種類のUSAで厳重に保管されていたウィルスを運ぼうとした自分がサポートする(?)女性研究者がいたはず。
だからこそ、石正麗主任同様、「ASIO(オーストラリア保安情報機関)」や「ファイブ・アイズ」の調査対象にまでなっても、彼女を支えようとする男性研究員、周鵬がいたはず。
事実、このオトコ、昨年11月中旬、「スーパー・コロナウィルス(?)」とコウモリの感染症に関する研究を支援するために、経験のない研究員たちを積極的に採用していたはず。
そう、ただただラジカルなあの「USAゼロヘッジ」が、「中国科学院武漢病毒研究所」の中国語webサイトを要約することで特定した、「コロナウィルスに改変を加える研究」を実行していた中国人科学者こそが、このオトコ…。

In a completely globalized world, a single human error could destroy the world(完全にグローバル化してしまった世界では、たった1人のヒューマン・エラーで、世界が滅亡する場合もある)!

To be continued...










　

Everyone should make mistakes. Therefore, it must be unavoidable for those who deal with the things that destroy humanity to make mistakes(人間は誰もが過ちを犯すもの。それゆえ、人類を滅亡させるようなものを扱う人間たちも、過ちを犯しても仕方がないこと)!

東仙坊、「武漢ウィルス研究所」、いわゆる「中国科学院武漢病毒研究所」女性所長王延軼(39歳)と女性主任石正麗(56歳)とのオンナ同士の相克と反目が、女性研究員黄燕玲(?)の不可抗力的コロナウィルス漏出?　もしくは、意図的漏出に繋がったと確信している。
念のために、この女性研究員たちのプロフィールをもう一度。
●王延軼
2004年、北京大学生命科学学院卒業、2006年、コロラド大学で修士号取得。
帰国して、2010年、武漢大学で博士号取得後すぐに武漢大学副教授。
2012年、「中国科学院武漢病毒研究所」入所、「分子病毒学病理研究センター」副主任、2018年、「中国科学院武漢病毒研究所」所長。
15歳年上の夫(?)である舒紅兵武漢大学副学長。
ついでに、夫は免疫学専門で、蘭州大学を卒業後、1995年、エモリー大学で博士号取得。2000年～2004年、北京大学生命科学学院特任教授のときに、教え子だった王延軼と知り合い、結婚。2005年、武漢大学生命科学学院院長、2013年から武漢大学副学長、2014年からは武漢大学医学研究院長も兼任。
さらに、この王延軼、王岐山副主席の隠し子とも(??)。
●石正麗
1987年、武漢大学生物系遺伝学科学士課程修了、1990年、「中国科学院武漢ウィルス研究所」卒業(?)、修士号取得。
2000年、フランスモンペリエ第2大学で博士号取得。
1990年、「中国科学院武漢ウィルス研究所」研究実習員助手、1993年、助研究員、1998年、副研究員、2000年、研究員。
●黄燕玲
フランス政府系国際放送局「ラジオ・フランス・アンテルナショナル」が名指しした「中国のペイシェント・ゼロ」(?)。
実験室での研究中にウィルス漏れにより感染死とされながら、本人登場しないまままだ生きているとか、他の省で働いているとか、いまだその本当の消息は謎のまま。
「中国科学院武漢病毒研究所」のHP上でなぜか細かいプロフィールが削除されたうえ、同僚の石正麗と陳全姣
に存在を知らないと言われたのに、その翌日の2月16日、「中国科学院武漢病毒研究所」が、「黄燕玲は、2012年、研究所修士課程に入学。2015年、修士課程を終え、バクテリオファージ溶解素の機能および抗菌広域スペクトルを研究分野とする研究員だったが、すでに他の省で職を得て武漢には戻っていない」と声明を発表。
ともあれ、「中共ウィルス」の世界的パンデミック発生後、なぜか表に出てこなくなった女性所長と表に出てくる女性主任、2人の間で一体何が起きていたのか?
そこで、まず、今年念頭の女性所長王延軼の挨拶に着目。
「2019年、『中国科学院武漢病毒研究所』は、重要な責務に勇気を持って挑み(?)、担当してきました『生物安全大科学研究センター』の活動は、重要な進展を見せました(?)。『生物安全大科学研究センター』の第1回理事会第1次会議を北京で開催し、国家衛生健康委員会、湖北省政府、中国科学院の3者が共通認識を持ち、『生物安全国家実験室』の建設を推進していくことになりました。湖北省の肖菊華女性副省長も、私どもの研究所を視察し、『生物安全大科学研究センター』建設を全力で支持していただけることになりました。新たな1年に入り、私どもは、党中央、国務院、国務院党組織の各決定を真摯に貫徹していき、科学技術のイノベーション能力を不断に引き上げ、『生物安全大科学研究センター』のさらなる建設準備の進展を進めていきます」
どうだろう?
一体「生物安全大科学研究センター」って訊きたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
ところで、武漢で「中共ウィルス」のアウトブレイクが発生し、武漢市が「封鎖」された1月23日、実に興味深いことが武漢で起きている。
この日、湖北省は、「新型肺炎応急科学研究攻撃専門家」グループの第1回会議を開催し、湖北省の科学技術庁や衛生健康委員会や疾病コントロールセンターや伝染病専門家らが一堂に集結させ、「中国科学院武漢病毒研究所」が中心になって今後の「中共ウィルス」対策を進めてゆくことを決定。
と、と、ところが、その責任者に湖北省が選出したのが、王延軼所長ではなく、石正麗主任。
そう、湖北省は、石正麗主任をグループ長と決定し、王延軼所長を13人の専門家グループの一員にしか扱わなかったというのである。
どうだろう?
王延軼所長の管理責任が問われていると思わないか?
実際、2月15日、科学技術部社会発展司の呉遠彬司長が、「新型ウィルスの高レベル『ウィルス微生物実験室』生物安全管理の指導意見に関して」という通達を、「中国科学院武漢病毒研究所」に出しているとか。
そう、今後は、「ウィルス微生物実験室」の安全管理を徹底させろ!という命令…。

The real horror of biological weapons must be that they kill not only the enemy, but allies as well(生物兵器の本当の恐ろしさは、ともすると敵だけでなく味方まで抹殺してしまうこと)!

To be continued...



　

Why is it so easy for our Japanese government and the mass media to trust the information emitted by the world's best lying states? Isn't it so strange(世界一のウソつき国家の発する情報を、なぜ我が日本政府とマスメディアどもは、簡単に信用するのか?　凄く不思議だと思わないか)?

39歳の女性所長と56歳の女性主任との間のドロドロベタベタの確執…。
それも、ド素人研究者と超ベテラン研究者との生き馬の目を抜く戦い…。
それを徹底的に検証するには、まずそのオンナの戦慄の戦いが起きた研究所について、詳細に解明することが先決。
実は、東仙坊、さすがに大ウソつき黒社会国家中国の狡猾極まりない戦略と感心してしまったのが、武漢には、すでになんと2ヵ所の「武漢ウィルス研究所」があったということ。
そして、これは、最近まで知らなかったが、その「新しい方のP4ラボ」が証拠隠滅のために爆破されてしまっているということ。
どうだろう?
さすがに中国、よくやるな!とついつい思ってしまわないか?
ともあれ、武漢に2つの研究所があることを、世界に最初に知らせたのが、1月26日の「ワシントン・ポスト」。
「不気味で致命的なウィルスに襲われた武漢には、中国の生物兵器プログラムに関連する2つの研究所がある。現在、世界中に広がるウィルスの蔓延は、中国の秘密の生物兵器プログラムにリンクされた『武漢ウィルス研究所』で発生した可能性が強い」
これらの情報をもたらしたのが、元イスラエル軍事情報官ダニー・ショーハム。
ちなみに、この彼、医学微生物学博士号を取得していて、1970年～1991年まで、中東および世界中での生物学的および化学的戦争に関するイスラエル軍事情報上級アナリストで陸軍中佐の立場を保持していたとか。
彼は証言している。
「特定の研究所は、少なくとも研究と開発の観点から、少なくとも付随的に中国の『生物兵器』に従事しているが、中国の『BW(Bio Weapon : バイオ・ウェポン : 生物兵器)』調整の主要な施設としてではない」
「生物兵器の研究は、民間と軍事の二重研究の一環として実施されていて、完全に秘密」
「『武漢ウィルス研究所』は、コロナウィルス、特にSARSコロナウィルス研究に没頭している。SARSは、中国の『BWプログラム』全体に含まれていて、いくつかの関連施設で対処されている」
「『武漢ウィルス研究所』は生物兵器開発のいくつかの側面に携わっている4つの中国の研究所の1つ。エボラ、ニパ、クリミアコンゴ出血熱ウィルスの研究にも従事している。『武漢ウィルス研究所』は、中国科学院の下にあり、その中の特定の研究所は、中国の防衛施設内の『PLA(中国人民解放軍)』、または、『BW』関連の要素と連携している」
「1993年、中国は2番目の施設、『武漢生物製品研究所(?)』を設立し、1985年に中国が参加した『BWC(生物兵器禁止条約)』の対象となる8つの生物兵器研究施設の1つとして宣言している。それは、民間施設だが、中国の防衛施設とリンク、中国の『BW』プログラムに関与しているとみなされている。中国のSARSに対するワクチンはおそらくそこで生産されている。これは、SARSウイルスがそこで保持および伝播されることを意味するが、野生型が変更されていない限り、新しいコロナウイルスではない」
そして、「新しいコロナウィルスが漏れているのではないか?」との質問に、「原則として、外部へのウィルスの侵入は、漏れとして、または通常施設から出て行った人の気づかない室内感染として起こるかもしれない。 これは『武漢ウィルス研究所』の場合にも当てはまるが、これまでのところ、そのような事件の証拠や兆候はない」と答えている。
元イスラエルの軍事情報機関医師も、「カナダで働いている中国のウィルス学者のグループが、エボラウイルスを含む地球上で最も致命的なウィルスのサンプルを中国に不適切に送ったとき、『武漢ウィルス学研究所』について疑念が生じた」とコメント。
「ラジオ・フリー・アジア」が、2015年からの「武漢地方テレビ」のレポートを再放送。
「『武漢ウィルス研究所』として知られる中国で最も進んだウィルス研究所は、致命的なウィルスを扱うことができる中国で唯一の宣言された場所」と報告。
USA国務省も、昨年の武器条約の遵守に関する年次報告書で、「過去の中国は、攻撃的な生物兵器の保有を否定してきたが、中国が秘密の生物兵器の作戦に従事している疑いがある。情報は、中国が、報告期間中に潜在的な二重用途の生物学的活動に従事したことを示していて、『BWC』の順守に関する懸念を引き起こしている。USAは、潜在的な二重用途と生物学的脅威としての可能性があるため、中国の軍事医療機関の毒素研究開発に関してコンプライアンスの懸念を持っている」と明記。
では、東仙坊、すでに少し触れているが、おそらく爆破されず、今なお残っているはずの「武漢ウィルス学研究所」、すなわち、華南海鮮市場から15.8㎞にある「中国科学院武漢病毒研究所」について、謎が多いので最チェック。
そのHPによると、中華人民共和国建国から7年後の1956年創設。
中国で初めて(?)の「P4生物実験室」を完備(??)の中国最高峰の病毒学研究所、2012年、「P3生物実験室」が稼働開始(???)。
そして、その研究所内には、「分子病毒学病理研究センター」、「分析微生物学ナノ生物学研究センター」、「微生物菌毒種資源応用センター」、「新型伝染病研究センター」、アジア最大のウィルス1500株以上を保管する「中国典型培養物保蔵センター」、そして、2018年、中国科学院&国家衛生健康委員会&湖北省人民政府が、共同創設した「中国科学院生物安全大科学研究センター」、国家衛生健康委員会が指定した「国家級保存センター」としての「微生物菌毒種保存センター」、「国家アフリカ豚コレラ実験室」、「病原生物学生物安全重点実験室」など、合わせて34の研究学科グループがあり、325人の研究者が研究に従事しているとか。
どうだろう?
この奇っ怪な大組織を、37歳のド素人研究者が束ねるということに、ハナからムリがあると思うのは、東仙坊だけではあるまい。

If we knew that the cause of the global pandemic this time was to make the director of the eerie research center in China into a certain young lady, not only about 900,000 people who have already died but also tens of thousands who would die What do people who don't know what to think(今回の世界的パンデミックの遠因が、中国の不気味な研究所の所長を、わけありのヤングレディーにしたことだと知ったら、すでに亡くなった約90万人の人々はもちろん、これから亡くなる何万人になるかわからない人々は、何を思うのか)?

To be continued...

Even when dealing with things that might destroy humanity, feud between women should sometimes forget even their responsibilities(人類を滅亡させるかもしれないものを扱っていても、女性同士の確執は、ときとしてその責任さえ忘れてしまうもの)!

東仙坊、恋愛小説家志望のブロガー(?)、それゆえ、今回の「中共ウィルス」の漏出に、中国共産党内部の権力闘争と女性生物学研究者同士の相克と葛藤と嫉妬が微妙に絡んでいると勝手に解釈している。
そのために、その女性生物学研究者の不可抗力的漏出とほぼ推察しつつも、ついついもしかしたら意図的漏出の可能性もあるのでは?と懐疑的。
そこで、そのことを念頭に、女性たちの興味深い情報発信にもう一度再注目。
[W-16]──1月24日から開始した、元中国共産党エリートで日本に帰化したYouTuber、月刊「中国」女性編集長の鳴霞(62歳)のnet上での動画による情報発信。
①中国が、2003年のSARS発症を教訓に、フランスの協力で、最高レベルP4のラボを建設。
計画の途中で、フランス政府が計画から撤退。以降、中国人民解放軍が関与し、中国が自国の技術で計画を完成。そこで、レベル4の細菌やウィルスを研究。
②国連が、そこで生物化学兵器の製造を禁止する国際条約に違反し、人為的病毒、すなわち、生物兵器を2018年に開発完成した証拠を掌握(?)。すでにワクチンが製造されている。
③武漢市は全部封鎖され、中国当局やWHO発表の10倍以上の死者が出ているが、武漢市に入った中国人民解放軍は、全員ワクチン注射(?)。
また、武漢市民1100万人のうち400万人以上が域外に脱出ズミ。
④中国人民解放軍海軍の海南島・南海艦隊に集団感染200人以上(?)。
⑤今回の武漢の感染発症は、女性研究者のヒューマンエラーに起因するウィルスの漏出。
⑥武漢で大規模な爆破破壊が確認され、研究所の証拠隠滅の可能性。
[C-15]──2月4日、武小華なる女性整形外科医が、「武漢P4実験室では、自然界に存在せず、変異から生まれない人工的なウィルスを編集する実験を行っている。武漢P4実験室の研究生なら、誰でもできるほど簡単なもの。できない人は卒業できない。今回の『中共ウィルス』の原因はコウモリとの見方が支配的だが、コウモリから人間にウィルスが移る過程で、中間に一、二の媒介や変異がある。つまり、ネズミと霊長類との間で、ある種の人工的なタンパク質が関わっているわけだ。そうしたタンパク質を生成できるのは、ネズミを使って実験している実験室しかない。『中共ウィルス』は、石正麗主任らが作った」と「ウェイボー」で告発。
ここで、もう一度「Bat woman(蝙蝠女侠)」こと石正麗、「武漢ウィルスP4研究所」主任について、再検証。
このオンナ、学術委員会主任、新発伝染病研究中心伝染病研究センター主任、新発病毒学科組組長を兼任。
そして、その功績もハンパじゃない。
①2013年、「『H5N1鳥インフルエンザ』と『h1N1新型インフルエンザ』の2つのウィルスを人口編集し、ヒトからヒト感染する人口ウィルスの製造に成功」
②2015年11月、「中国馬蹄コウモリで発見されたSARSに似たコロナウィルスの一種が、疾病を引き起こす可能性。SARSの遺伝子を『リバースジェネテックス』の手法で活用し、一種のキメラ・ウィルスを生成。ネズミを発病させることに成功したが、死なせることはなかった。けれども、コウモリとヒトの遺伝子コードが異なるために、コウモリから直接ヒトに感染させることは生物学的に不可能で、そのためには最低2種類の中間宿主が必要で、コウモリからイヌへ、イヌからサルへ、サルからヒトへ感染させることで可能になった」と「ネイチャー・メディシン」に発表。
しかも、コヤツ、ノースカロライナ大学チャペルヒル校の実験研究室で成功したとか。
そのため、ノースカロライナの小さな医学研究団体は、コヤツの「コウモリから抽出したコロナウィルスをヒトの細胞にある『アンジオテンシ変換酵素2(ACE2)』と融合する研究」と連携したとも。
しかし、CDCから、「自然界に存在しないウィルスを生成するのはモラル違反であり、中国が生物兵器に転用するかもしれない」と連携を破棄させたとか。
③2017年、中国国内で、「コウモリからコロナウィルスを抽出し、新種のコロナウィルスを研究している」と講演。
④2019年、科学者オープンジャーナル「MDPI」に、「コウモリによるコロナウィルスが原因で、中国が震源地になる可能性が高い」という論文を発表。
ちなみに、コヤツと、同僚の女性研究員周鵬は、オーストラリアに留学しており、その際、「ASIO(オーストラリア保安情報機関)」の調査対象になっているとか。
それ以上に、USA微生物科学院正会員でもあるプロフェッショナル女性研究者の56歳のコヤツ、陰の実父である王岐山副主席(?)と武漢大学副学長の夫の威光を借りて2018年に37歳で所長に就任したど素人研究者の39歳の王延軼とかなり対立していたというのでは?

Women who bark with the majesty of their parents or husbands must be not liked by other women in any country at any time(いつの時代もどこの国でも、親や夫の威光を借りて吠える女性は、他の女性から好かれない)!

To be continued...

What has been certain so far must be that a laboratory in China artificially processed the bat coronavirus(今までのところで確実なのは、中国の研究所で、コウモリのコロナウィルスを人為的に加工していたこと)!

東仙坊、この華南理工大学生物科学与工程学院の肖波濤教授を中心とした、武漢科技大学付属天佑医院医師や武漢科技大学の生物学に通じる研究者たちの実直な論文に、中国当局がどれだけ焦ったか、手に取るように伝わってくる。
それは、得意のハッキングで論文を削除し、肖波濤教授ラ研究者たちを拘束したことでも、明々白々。
中国は、どこまでも黒社会国家。
[C-12]──2月26日、雲南省にある中国政府系機関の中国科学院シーサンパンナ熱帯植物園などが、華南農業大学などと共同で、「中国など12ヵ国で採取された新型コロナウィルス遺伝子情報を分析した結果、華南海鮮市場で検出されたはウィルス別の地域から流入していたことがわかった。早ければ11月下旬～12月初めごろには別の場所でヒトからヒト感染が始まっていた可能性がある。ウイルスは昨年12月8日と1月6日に広く拡散した。その後、華南海鮮市場を拠点に感染が拡大するルートもできた。当時の警告が広く周知されていれば、全国、全世界へのパンデミックは抑えられただろう」とする分析結果の論文をこれまた真摯に公表。
しかも、これは、武漢市の医師らが、1月、「ランセット」に公表した論文「「12月1日に発症した最初の患者をはじめ、当初確認された感染者41人のうち14人が市場とは無関係。ウィルスの自然宿主であるコウモリも同市場で取引されていない」とピッタリ符合。
どうだろう?
ウソにウソを重ねる中国も、いろいろ大変だと思わないか?
それより何より、こんな中国の属国になって暮らしたいと欲しますか?
それをさらに象徴するのが、これ。
2月4日、「中共ウィルス」による肺炎への対応をめぐり、中国の改革派学者で清華大学法学院教授許章潤が、習近平指導部を批判する文章をnet上に公開。
「新型肺炎の発生当時の党指導部や政府の対応に問題があった。最初は口を閉じて真相を隠し、その後は責任を逃れ、感染拡大を防ぐ機会を逃した。『中共ウィルス』拡大の責任は、習近平国家主席によって助長された欺瞞と検閲の風土にある。庶民に対する言論や行動の監視が当然存在すべき社会の情報伝達と早期警戒のメカニズムを圧殺した。指導部の強権的な統治のあり方が肺炎拡大の原因だ。局面を好転させるには主権が庶民になければならない。今回の大流行を経て、人々はとうに権力の神話を信じていない。そもそも、2018年に習指導部が憲法を改正して国家主席の任期制限を撤廃したことが問題だ」
その通りだと思わないか?
ちなみに、すでに昨年3月、大学から停職処分を受けたことのあったこの気骨ある憲政を重んじる改革派論客、な、な、なんと7月6日になって、四川省成都で買春を持ちかけた疑いで逮捕されたというから、思わず、中国当局に嘲笑。
それにしても、いくら何でもありでも、ここまでくると隣のキチガイの国の世界のようでは?
[C-13]──これらの中国の謹厳な中国人教授たちの登場で、中国当局も、大ウソプロパガンダ戦略を仕方なく変更。
3月12日、中国外務省趙立堅副報道局長が、「USA軍が今回の『中共ウィルス』を武漢に持ち込んだのかもしれない。USA政府は我々に説明すべきだ」と英語と中国語でtwitter。
その後、「発生源がUSA軍研究施設だと推測する記事」を紹介。
ちなみに、コヤツ、4月16日にも、「WHOは、ウィルスが実験室で作り出されたという証拠はまだない(?)としており、専門家も実験室から漏れたとの説には科学的証拠がないとの認識を示している」と反論。
[W-14]──3月12日、ジョシュア・ホーリーミズーリ州共和党上院議員、「中国の外務省の道化師が、twitterに『露骨なウソ』を書き込んだのでそれに反論したところ、私をブロックしたことを喜んでお伝えする」とtwitter。
[W-9]で、「武漢市の『P4実験室』からウィルスが漏れた」と発言していた軍事委員会トム・コットン上院議員も、「『中共ウィルス』は中国軍が開発した生物兵器だ」、「『中共ウィルス』が中国南部湖北省武漢市の海産物市場から広まったという報告は間違い」、「武漢市の海産物市場の近くには、人類の感染症について研究している中国で唯一の最先端実験施設である国家生物安全実験室がある」、「中国政府は、発生原が生物兵器でないことを証明すべきだ」と立て続けにtwitter。
[C-14]──3月16日、習近平国家主席が自ら、中国共産党が発行する理論誌「求是」に、「『中共ウィルス』の病原がどこからきて、どこに向かったのか明らかにしなければいけない」と発表。
[W-15]──3月16日、USA&UK&中国の7人の研究者たちが、USA「サイエンス」に、「記録されていない感染者が、『中共ウィルス』の急速な伝播を推進する」という論文を発表。
何でも、「1月23に武漢市が封鎖されたが、その管理措置がとられる以前、感染者の8割以上が記録されていなかった。つまり、隠蔽されていた。その後の大部分の感染は、この部分的集団から拡散し、その後、急速にアウトブレイクしたことが、制御不能になった主因」と結論。
どうだろう?
今回の「中共ウィルス」が、人為的なものか?　それとも、天然のものか?ということよりも、なぜコウモリが通常的に生息するローカル部を経ることなく、人口1100万人の大都市である武漢のほぼ中心部に突然現われたのは、武漢の研究所にあったウィルスが作為的か不作為的かを別にして漏出したと考えるのが、理論的なのでは?
ともあれ、真実を語る知識人はすぐ拘束されてしまう中国で、その真実を見つけることが困難なことだけは確かでは?

I think that behind the expansion of “Chukyo virus” into a global pandemic, there might be a great deal of power struggle inside China or pride battle between women inside the Institute for Biological Research in China(「中共ウィルス」が世界的な大パンデミックに拡大してしまった裏には、中国内部の権力闘争か、中国の生物研究所内部の女同士のプライド争いが大きく関係している)!

To be continued...

In a sense, Chinese information manipulation and concealment techniques might be too thorough and easy for us to understand(中国のなりふり構わぬ情報操作と隠蔽工作は、ある意味、我々には徹底しすぎてわかりやすい面もあるかも)!

[C-11]──東仙坊、前回、[C-8]──1月25日、武漢協和病院の医療関係者が、SNSで、「1人の肺炎患者を治療したら、14人の医療従事者が同時感染した。我々の多くが感染しているはずだが、検査すらしてもらえない。我々は隔離ではなく軟禁状態にある」と発信と書き込んだ。
そして、その病院で、武漢で最初の医師たちの「中共ウィルス」感染が起きたことにメチャクチャ納得していた。
というのも、その病院が、P-2レベルの「WHCDC(武漢疾病管理予防センター)」に隣接していたからに他ならない。
中国の巧妙かつ狡猾な情報操作と隠蔽工作で、2018年に完成したばかりの「武漢ウィルスP4研究所」にばかりに焦点を向けさせられていて、それが爆破されたことでますますそう思わされてしまっていたが、それこそが中国ならではフェイントとはすぐに気づかなかった。
実は、この「WHCDC」、かねてから、研究目的でいろいろな動物を確保し病原体収集と識別することを専門にしていて、コウモリも大量に集めていただけでなく、2017年に、女性研究員たちがコウモリに噛まれたり、コウモリの尿がかかったりする事故を起こしているというのである。
また、もう1ヵ所コウモリのウィルスを研究していたのは、東仙坊、完全に欺されていたもう1つの(?)「中国科学院武漢病毒研究所」、いわゆる「武漢ウィルス研究所」だったというのである。
そして、ここでは、中国の馬蹄コウモリのコロナウィルスをイジル研究をしていて、SARSがアウトブレイクしたときなぜかいち早くコウモリのコロナウイルス引き起こしたと公表しているというのである。
ともあれ、誠実な中国人研究者によるある論文が、重大なポイントを示唆してくれているので、それを取り上げておきたい。
広東省広州市にある華南理工大学生物科学与工程学院の肖波濤教授を中心に、武漢科技大学付属天佑医院医師や武漢科技大学の生物学に通じる研究者たちが、2月6日、研究者向けグローバル情報共有プラットフォーム「リサーチゲート(ResearchGate)」に投稿した「The possible origins of 2019-nCoV coronavirus(新型コロナウィルスの考えうる発生源)」なる論文。
もちろん、すぐに論文は中国当局によって削除され、肖波濤教授は消息不明。
ちなみに、このワンダフルな中国人研究者、2011年～2013年ハーバード大学医学部ボストン小児病院勤務、2017年まで武漢市の華中科技大学物理学院生物物理助教授&副所長。
そして、この論文は、中国国家自然科学基金のサポートまで受けていたとか。
新型コロナウィルスが中国で伝染病を発生させた。2月6日までに564人の死者を含め、2万8060人が感染したことが検査で確認されている。今週の「ネイチャー」の解説によると、患者から検出されたゲノム配列の96%あるいは89%が中型コウモリ由来のZC45型コロナウィルスと一致。研究では、病原体はどこからきたのか? そして、それがどのようにしてヒトに伝染したのか? を究明することが重要。
「ランセット」の記事では、武漢の41人の人々がSARSに罹っており、そのうち27人が華南海鮮市場を訪れていたと報じられている。伝染病発生後に市場で採集された585のサンプルのうち33から新型コロナウィルスが検出され、伝染病の発生源ではないかとみられた市場は、伝染病が流行している間、発生源隔離の規則に従って閉鎖。
ZC45型コロナウィルスを運ぶコウモリは、雲南省または浙江省で発見されたが、どちらも海鮮市場から900km以上離れている。そもそも、コウモリは通常、洞窟や森に生息しているものだ。だが、海鮮市場は人口1500万人の大都市である武漢の住宅密集地区にある。コウモリが市場まで飛んでくる可能性も非常に低い。
自治体の報告と31人の住民および28人の訪問者の証言によると、コウモリは食料源だったことはなく、市場で取引されてもいなかった。
コロナウィルスの遺伝子が自然に組み換えされたか、あるいは中間で介在した宿主があった可能性があるが、確たることはこれまでほとんど報告されていない。
他に考えられる感染経路はあるのだろうか?　私たちは海鮮市場の周辺をスクリーニングした結果、コウモリコロナウィルスの研究を行っている2つの研究所を特定した。市場から280m以内に、「WHCDC(武漢疾病管理予防センター)」があった「WHCDC」は研究の目的で所内に数々の動物を飼育していたが、そのうちの1つは病原体の収集と識別に特化したものであった。ある研究では、湖北省で中型コウモリを含む155匹のコウモリが捕獲され、また他の450匹のコウモリは浙江省で捕獲されていたこともわかった。ある収集の専門家が、論文の貢献度表記の中でそう記している。
さらにこの専門家が収集していたのがウィルスであったことが、2017年と2019年に全国的な新聞やウェブサイトで報じられている。
そのなかでこの専門家は、かつてコウモリに襲われ、コウモリの血が皮膚についたと述べていた。感染の危険性が著しく高いことを知っていた専門家は、自ら14日間の隔離措置を取った。コウモリの尿を被った別の事故の際にも同じように隔離措置を講じたという。ダニが寄生しているコウモリの捕獲で脅威にさらされたことがかつてあった、とも述べていた。
こうして捕獲された動物には手術が施され、組織サンプルがDNAおよびRNAの抽出とシーケンシング(塩基配列の解明)のために採取されたという。組織サンプルと汚染された廃棄物が病原体の供給源だった。これらは、海鮮市場からわずか280mほどのところに存在したのである。
また、「WHCDC」は、今回の伝染病流行の期間中、最初に感染した医者グループが勤務するユニオン病院に隣接してもいた。確かなことは今後の研究を待つ必要があるが、ウィルスが研究所の周辺に漏れ、初期の患者を汚染したとしてもオカシクない。
もう1つの研究所は、海鮮市場から約12km離れたところにある中国科学院「武漢ウィルス研究所」。この研究所は、中国のキクガシラコウモリが2002年から2003年にかけて流行したSARSコロナウィルスの発生源であるとの報告を行っている。SARSコロナウィルスの逆遺伝学システムを用いて「キメラウィルス(異なる遺伝子情報を同一個体内に混在させたウィルス)」を発生させるプロジェクトに参加した。主任研究者は、ヒトに伝染する可能性について報告している。憶測ではあるが、はっきりと言えば、SARSコロナウィルスまたはその派生物が研究所から漏れたかもしれないということだ。サンプルや汚染されたゴミがウィルス流出の原因になったかもしれない。
ようするに、誰かが新型コロナウィルスの変異と関係していたのである。
武漢にある研究所は、自然発生的な遺伝子組み換えや中間宿主の発生源であっただけでなく、おそらく、猛威を振るうコロナウィルスの発生源でもあったのだ。バイオハザードの危険性の高い研究所においては、安全レベルを強化する必要があるだろう。これらの研究所を市内中心部やそのほかの住宅密集地域から遠く離れた場所に移転するような規制が必要ではなかろうか。
2月20日、当然のごとく中国外務省耿爽報道官、「この論文が示唆した研究機関が発生源であった」とする説について「世界の著名な専門家たちは全く科学的根拠がないと認識している」と臆面もなく否定。

Some Chinese doctors and scientists' personal announcements about the “Chinese virus” by about February must be credible(2月ごろまでの中国人医師や科学者の個人的な「中共ウィルス」に関する発表には、信頼できるところもある)!

To be continued...

I've been uncomfortable with the half-tennis young girl players who have been throwing rackets and crying on the court for some time. Then she said she would boycott the play that she was black, but neither Japan nor Masmedia said anything. Believing that she was Japanese, I feel very betrayed and I never wanna see her play again(かねてからコートでやたらラケットを投げつけたり泣き喚いたりるハーフのテニスヤングガールプレイヤーを不快に思っていた。そうしたら、その彼女が自分は黒人だとプレイをボイコットをすると言い出したのに、我が国もマスメデイアは、何も言わない。彼女を日本人だと信じていたので、凄く裏切られた気分で、二度とそのプレイを観たくない)!

[C-7]──1月1日、東仙坊、書き込んだばかりの「中国人ウィルススパイ」、「カナダ国立微生物研究所」の邱香果と「危険ウィルスプロジェクト」を行っていた中国軍事科学院の中国人民解放軍女性少将の陳薇が、武漢に入ると、残っていたウィルス検体をすべて破棄。1月23日までに、「武漢ウィルスP4研究所」にあった証拠隠滅を隠滅。そして、「武漢市内の海鮮市場で販売されたコウモリを食べた人が感染し、ヒトからヒトへ感染が拡大した」と発表し、CCTVなどが、ヤングガールがコウモリを美味しそうに食べる映像などを流出させ始めた(?)。
[C-8]──1月25日、武漢協和病院の医療関係者が、SNSで、「1人の肺炎患者を治療したら、14人の医療従事者が同時感染した。我々の多くが感染しているはずだが、検査すらしてもらえない。我々は隔離ではなく軟禁状態にある」と発信。
湖北航天医院の医師が、SNSで、「湖北省での感染者数は10万人を超え、病院が地獄と化し、助けを求めパニックになっている。それなのに湖北省政府は事実隠蔽のため物資は十分にあると語り、外部からの援助を拒絶している」と発信。
[W-6]──1月28日、ハーバード大学公衆衛生学教授エリック・ファイグルーディンが、「武漢市の海鮮市場が発生源ではない」とtwitter。
[W-7]──1月30日、金のために魂を売った情けなくてみっともない集団でしかない腐ったWHOが、よ、よ、ようやく、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態宣言」。
ただし、「中国への渡航や貿易を不必要に妨げる必要はない」とわざわざ言及するキチガイ沙汰。
[W-8]──1月31日、インド理工学院プラシャント・プラダンらとデリー大学の研究員たちが、「バイオアーカイヴ」に、「『中共ウィルス』スパイクタンパク質のユニークな挿入物とHIV-1 gp120およびGagとの不思議な類似性」という査読前論文を発表。
それによると、「中共ウィルス」とHIVウィルスの突起部分が酷似。SARSウィルスの遺伝子配列のなかに、HIV由来の遺伝子配列が4つ人工的に挿入され、ヒトに感染しやすくなっている」とか。
[C-9]──2月3日、華春瑩報道官が、なぜか「非常時の非日常の方法」とnetで、「1月3日以降、『中共ウィルス』のアウトブレイクに関する情報と予防策についてUSAに計30回通知した。真っ先に撤退したのが武漢市のUSA大使館員で、USAは中国の出入国に対する包括的な制限を発表した」と発言。
[J-2]──2月、我が日本はおバカ政府とおバカマスメディアを中心に、「SARSやMERSほど深刻ではない。軽いインフルエンザのようなものだ。致死率も低い」とノホホンと言って、武漢人を含む中国人をジャブジャブ入国させ続けるテイタラク。
[W-9]──2月11日、軍事委員会トム・コットン上院議員が、「武漢市の『P4実験室』からウィルスが漏れた」と発言。
[W-10]──2月上旬、1989年USA大統領が署名した「生物兵器禁止条約」を起草したイリノイ大学法学部教授フランシス・ボイルが、インドのマスメディアに、「『中共ウィルス』は、攻撃的な生物兵器だ」と投稿。
[W-11]──2月14日、落ちぶれ果てたWHO専門家チームが、中国側と一緒に、「中国で薬用に珍重されている希少哺乳類センザンコウ(?)を介して、ウィルスがヒトに感染したようだ」と公表。
[W-12]──2月19日、USA医学誌「ランセット」などが、「最初の41人の感染者を調査したところ、そのうちの14人は海鮮市場を訪れたことがないことが判明した。また、その市場ではコウモリは販売されていないことも判明した。となると、天然のコロナウィルスではありえない。人造ウイルスの類いの可能性もある。今、世界の感染症専門家や情報機関によると、世界には6～7の人造コロナウィルスが存在する」と発表。
[C-10]──2月26日、財新が、「復旦大学付属上海公共衛生臨床センター張永振教授研究チームが、1月5日、男性患者から『中共ウィルス』のゲノム配列の解読に成功。中国国家衛生健康委員会に報告し、SARSに類似する未知のウィルスで、呼吸器経由で伝播する可能性が高いので拡大防止対策を講じるように提言」と報道。
そして、この張永振教授が、1月7日、UK「ネイチャー」に投稿した論文で、「武漢の患者のウィルスは、中国で以前、捕獲されたコウモリから発見したSARSコロナウィルスに最も近い」と公表。
直後に、中国当局によって、この上海公共衛生臨床センターは閉鎖されたとか。
[W-13]──2月28日、香港「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」が、「1月25日、香港大学の研究チームが、発表した論文で、『2015～2017年に浙江省舟山市で捕獲されたコウモリから初めて見つかったSARS関連コロナウィルスに最も近かった』と指摘」と報道。
ちなみに、浙江省舟山市で捕獲されたコウモリのゲノム配列は、中国軍事医学院が、2018年、USA国立生物工学情報センターのDNAデータバンクに公開しているとか。

For some reason the TVCF of “Huawei” is always increasing, and the out-of-focus blurring of Japan makes me feel a glimpse of the dark future of this country(なぜかいつもまにか「ファーウェイ」のTVCFが増えている我が国のピンボケぶりに、この国の暗い未来が垣間見える気がして、暗澹たる気持ちにさせられている)!

To be continued...

We should keep in mind that in this high-tech era, technology-depleted nations would only think or steal it from nations with cutting-edge technology(このハイテクの時代に、テクノロジーに枯渇する国は、最先端のテクノロジーを持つ国からそれを盗むかパクることしか考えないのだということを、我々は肝に銘じるべき)!

東仙坊、もともと探偵ブロガー。
それゆえ、今回、世界から最先端のテクノロジーを盗むために日夜暗躍する中国人たち、とりわけ、その戦術が間違いなく「ハニートラップ」としか思えない中国人ヤングレディーたちの話に、メチャクチャ興味津々。
と同時に、その戦術にからっきし弱い我が国の科学者たちは、相当その餌食になっているだろうなと想像しつつ、どこか暗澹たる気持ち。
ともあれ、中国の「千人計画」と「外専千人計画」の凄まじさは、もう少し…。
実は、1月28日、ハーバード大学化学・化学生物学部学部長で、ハーバード大学リーバー・リサーチ・グループ筆頭研究者チャールズ・リーバー教授が逮捕されたとき、同じくFBIから指名手配された在USA中国人男女研究者がいる。
中国人女性研究者のの名前は、イエ・ヤンジィン(?)。
何でも、2017年10月～2019年4月、ボストン大学物理化学と生工学科物医学に在籍し、ロボット工学を研究していたとか。
しかも、国防科技大学生として「J-1ビザ(国務省管轄の交流訪問ビザ)」で入国していたが、本当は中国人民解放軍中尉だったというから、本物のスパイ。
逃亡する能力に長けていたのも当たり前。
中国人男性研究者の名前は、ジェン・ザオソン(?)。
こちらは、ガン研究者だったとか。
そして、ボストンのローガン国際空港で、カバンの中に「生体サンプル21個」を所持していたところを逮捕されてしまったというから、やはり女性スパイよりもドジ。
どうあれ、2008年以降、8000人以上の研究者や科学者が「千人計画」に参加しているというのだから、しかも、現在だって、約36万人の中国人留学生がUSAにいるというのだから、本当にUSAも大変。
どちらにしても、ここ数十年で、一体どのくらいの知的財産が繰り返し盗まれたのか?
おそらくその実態を知ったら、さすがのUSA人でも、ビックリ仰天するのでは?
そして、それは甘い我が国も同じなのでは?
その意味で、6月1日、ドナルド・トランプが、「中国の特定の学生および研究者の非移民としての入国停止」を実施したのも無理からぬことというよりも、遅すぎたくらいなのでは?
「USAで研究を行うための『Fビザ(学生ビザ)』または『Jビザ(交流訪問者ビザ)』で入国しようとする『中国の特定の人たち』の入国は、USAの利益に有害であると判断し、入国の中断と制限を設けた」
「中国当局は、機密性の高い技術と知的財産を取得するため、一部の中国人大学院生や中国人博士研究員を、知的財産のコレクターとして活用している」
「学士レベルを超えた研究に従事する中国からの学生や研究者は、中国人民解放軍に搾取、もしくは協力する可能性が高い」
どうだろう?
最新のテクノロジーを備える国々は、「気をつけよう、中国人女学生や中国人女性研究者たちからの甘い言葉と2人だけの瞬間」をスローガンに掲げるべきなのでは?
さて、「人造ウィルス」である「中共ウィルス」が、「武漢ウィルスP4研究所」女性研究者によるケアレスミス、不可抗力的漏出であることの時系列的論拠に戻る。
[W-5]──昨年10月、ジョンズ・ホプキンス大学健康安全保障センター上級研究員エリック・トナーが、「世界経済フォーラム」と「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」のバックアップを得て、「架空のコロナウィルス『CAPS』のパンデミックをシュミレーション」。
何でも、「18ヵ月以内に、『CAPS』がブラジルでブタからヒトに感染し、世界的パンデミックになり、全世界で6500万人が死亡する」というから、ビックリ仰天。
こ、こ、こんな偶然が本当に起こるのか?と、簡単に納得できないのは、東仙坊だけではあるまい。
[C-6]──昨年末、武漢市の医療関係者8人が、SNSで、「SARSのような患者がいる」と警鐘。
その中の1人、武漢市中心医院眼科医李文亮(33歳)がICUに入院中、CNNのインタビューに応え、世界中が話題騒然。
そして、彼が中国公安部に「SNSで噂を広めた」と逮捕されていたことがわかり、彼が2月7日、その感染によって死亡すると、世界の矛先が習近平政権に向かうことに…。

Politicians and critics who call China as if it were a scientifically advanced country in our country could be regarded as China's minions(我が国で中国が科学先進国かのように言い募る政治屋どもや評論家どもは、中国の手先)!

To be continued...

Why could we not complain about our world that only thinks about making money for China, which is trying to maintain an economic power by stealing technology from the world with “money trap'” and “honey trap” like ancient times(太古の昔のように「マネートラップ」と「ハニートラップ」で世界から技術を盗むことで経済大国を維持しようとしている中国に、なぜ金儲けしか考えない我々世界は何一つ文句が言えないのか)?

東仙坊、「武漢発の『中共ウィルス』を『人造ウィルス』」、そして、「今回のパンデミックを『武漢ウィルスP4研究所』の女性研究者によるケアレスミス、不可抗力的漏出」とほぼ断定した時系列的論拠に戻ろうと思っていたら、タイミングよく、オーストラリアで興味深い事件が起きたので、しばし後回し。
ちょうど時代遅れの世界征服を夢見る黒社会国家の卑劣極まりない戦略である「千人計画」に触れたので、2011年から本格化した「外専千人計画」にも触れておきたかったところがあるので、まさにグッドタイミング…。
では、まずオーストラリア籍を持つ中国人女性、成蕾。
何でも、彼女、シンガポールに本部を置USA放送局「CNBCアジア」中国特派員を経て、8年前から、中国国営放送局「CCTV」の海外向け英語ニュースチャンネル「CGTN(中国環球電視網)」国際ビジネス番組専属キャスターだったとか。
それが、8月31日、オーストラリア外務省が、「彼女が、突然、中国当局に2週間前に拘束されていたことを、8月14日に中国当局から通知を受けた」と発表。
それも、訴追されずに、指定された場所の住宅で監視状態に置かれ、中国当局の捜査官が尋問することができ、最長6ヵ月間、勾留されるとか。
また、オーストラリアには、彼女の2人の幼い子どもがいるとも。
さらに、8月27日、マリズ・ペイン外相が、テレビ会議システムを通し拘束施設にいる彼女と最初の領事面会を行ったうえ、「彼女の家族を引き続き支援していく」と声明を出しているとか。
では、なぜ彼女は中国当局に拘束されたのか?
オーストラリア政府が質問しても、中国当局は、理由を答えないとか。
それゆえ、オーストラリアのジャーナリスト保護委員会は、「中国当局は彼女を拘束している理由を公表するか、釈放すべきだと訴えているとか。
では、何で彼女は拘束されたのか?
アコギな中国の脅迫に敢然と立ち向かい始めたオーストラリアが、「『中共ウィルス』発生状況に関し独立した国際調査をさせなさい」と要求したことから、中国政府がこれまでにオーストラリアからの輸入品に関税を課すなどのイヤガラセをしていることは知られているのでは?
そのために、オーストラリア政府は、7月、オーストラリア国民が中国で拘束される恐れが高まっていると注意を呼びかけたり、地方政府による外国との取り決めを連邦政府が無効にできる法律を計画したりしていたはずでは?
では、本来、中国人のはずの彼女を事実上の軟禁である「居住監視」にしたのか?
なぜ、「CGTN」のwebサイトから、彼女のプロフィールや彼女が過去に手がけた取材動画を削除しているのか?
そもそも、彼女のミッションは、何だったのか?
オーストラリアのシンクタンク・ローウィ研究所によると、「CGTN」は、オーストラリア人に中国への好意的な世論を形成させるための大事なツールだったとか。
ということは、本来、オーストラリアへのスパイとして送り込まれたはずの彼女が、その命令に従順でなくなったか?
もしくは、逆に、中国への「ダブル・スパイ」の疑いが出てきたのでは?
実は、昨年1月、中国系オーストラリア人作家、楊恒均が、「中国の安全保障を脅かした(?)」として中国当局に拘束され、現在もそれが継続中というのでは?
まあ、これらは、その「千人計画」で海外に行ってスパイをやっていたもののその中国のあまりの腹黒さに中国に見切りをつけた中国人の反乱のようなものだと思うが、どうだろう?
そこで、次に、中国の「外専千人計画」なる戦略。
これは、カネとイロで優秀な外国人を心身ともに買ってしまおうという昔ながらの中国の定番。
特に、最近増えているのは、悪事を共謀させて逃れなくさせてしまう手口。
東仙坊、すでに2月6日の「恒久不変な日本砂漠-46　　本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?」で書き込んだように、1月28日、USA司法省に逮捕されたナノテクノロジー分野の世界的権威でハーバード大学化学・化学生物学部学部長で、ハーバード大学リーバー・リサーチ・グループ筆頭研究者チャールズ・リーバー教授(60歳)のようなクソッタレが、その「外専千人計画」での典型的サンプル。
まあ、中国の黒いの色のついた金のために魂を売るハイレベルな科学者もいるのが、今の世の中なのでは?
なかでも、ハーバード大学の凋落ぶりについては、正直、中国人もビックリなのでは?
そのことについては、後でゆっくりじっくり。
そんな中で、東仙坊、イヤでも興味津々にさせられたのが、これ。
中国と金のために何でもありの兄弟の杯を交わしている、あるサプア人の動向。
6月11日、サプア中のマスメディアが国を揺るがすほどの衝撃のニュースとして大騒ぎ!!!
それらによると、「サムスン電子元社長張元基(65歳)が、2016年北京に設立された半導体企業、テレビ、スマートフォン、スマートウォッチ、タブレットなどさまざまな製品の主要部品である駆動有機ELチップセットを生産している中国「ESWIN」副総経理に就任した」というのである。
何しろ、このご仁、延世大学化学工業学科卒業し、1981年サムスン電子入社、1996年役員に昇格。
その後も、2002年半導体総括LCD事業部天安工場長、2004年サムスンとソニーのLCD合弁会社「S-LCD」社長兼CEO、2009年LCD事業部担当社長、2011年中国本社社長、2017年退社。
サムソン躍進を40年も支えたオトコなのに、2月会長に選任されていた中国ディスプレイ大手「BOE」王東升元会長とともに、その「ESWIN」の主な意思決定に関与し始めたというから、ただただビックリ仰天。
そう、どこまでも金のために生きるサプア人らしさ丸出しのオトコ。
もっとも、人を貶めなければいられない他のサプア人たちが、黙っているはずもナシ。
すでに退任したというが、それは中国にとってもすでに用ナシで、願ったり叶ったりだったと思うが、どうだろう?
なぜなら、もう搾りきられたレモン・スライスのはずだから…。

Do you think that a country that knows nothing to learn that could only be obtained by stealing technology could really develop forever in the future(技術を盗むことでしか手に入れられない学ぶことを知らない国が、本当に未来永劫発展できると思えるのか)?

To be continued...

Since China doesn't think human beings are human beings, it must be possible to send science female researchers, mainly young girls, to the world to steal technology(中国は人間を人間と思わないから、技術を盗むためにヤングガール中心に理科系女性研究員を世界に送り込めるに違いない)!

東仙坊、今回の「中共ウィルス」の大パンデミックに関し、当初から中国の感染症関連の現場研究員に女性がやたら多いことに注目していた。
何しろ、武漢に駆けつけた中国全土から集められた中国解放軍応援部隊が女性隊員ばかりで、「我々は命懸けで不眠不休で人民を救う。そのために、生理用品さえ身につけない」と意気揚々とした決意のコメントを聞かされ、目を丸くさせられていた。
ところが、そのうち、驚いたことに、それは、中国だけに限らず、世界中同じだということに気づかされた。
世界中のウィルス研究所に、なぜ中国人女性研究員がこれほどまでにいっぱいいるのか?
そのことが、どうしても気になって、懸命にリサーチしてみた。
もちろん、フェミニストを自称している以上、女性が無能なのになぜ?という意味ではなかった。
ただ、単にかなりヤングの中国人女性が多いことへの興味でしかなかった。
実際、ここ数十年、大病院に、なぜか中国人医師、とりわけ、中国人女性医師がかなりいると感じていたから、なおさら。
すると、すぐさま、中国はどこまで行っても中国ということがわかって、ゲンナリ…。
いくら人海戦術、恫喝、得意の「マネートラップ」&「ハニートラップ」、掠め取ること、盗むこと、パクることが「国是」だからといっても、本当にそこまで何でもやるのか?と言いたくなるほど。
何でも、21世紀になると、胡錦濤国家主席が、「走出去」と「科学的発展観」なる2つのスローガンを掲げたとか。
「走出去」とは、とにかく、海外に行け! そして、中国人の存在をウンザリするほど世界に知らしめろ!と、人民解放軍、国家安全部、諜報部などに所属する人間を中心に、身分を隠して世界に行き、留学、就職、移住などして国家のインテリジェンスのヒューミントになれ!
それは、ヒトだけでなく、モノ、カネも同じだ。
とりわけ、世界の最先端の大学や企業に入り混んで、そのテクノロジーを盗め!
それが、そのまま「科学的発展観」、中国の科学の発展になるというのだから、何をかいわんや。
しかも、そうして、中国らしく、それぞれの国の男どもが好みそうな女性を中心に送り込んだというところが、一番のミソ。
そして、2008年、「千人計画」なる戦略を発表すると、その動きを一気に加速。
その「千人計画」とは、名目上は、すでに世界中に送り込んで一線で活躍している科学者たち、特に、いわゆる「リケジョ」と呼ばれる女性科学者たちを好待遇で中国に呼び戻すという計画。
実にところは、科学技術を盗み取った女性スパイたちの回収。
この10年近くで、すでに8000人以上が、中国に戻されているというから、ハンパじゃない。
それを象徴的に表す中国人が、これら。
人民解放軍のファーウェイCEO任正非。
その娘で、2018年12月、カナダで逮捕されたファーウェイCFO孟晩舟(48歳)。
5月20日、「Twitter」独立取締役に就任したAIの著名な中国人女性科学者李飛飛(43歳)。
コヤツ、16歳で家族と渡米、プリンストン大学卒業、カリフォルニア工科大学電子科博士課程修了、スタンフォード大学助教授・人工頭脳実験室主任として、世界最大の画像認識データベース「imageNet」を設立。2016年、グーグルのクラウド研究副代表。2017年、「グーグルAI中国センター」共同センター長に就任。
どうだろう?
これで、ドナルド・トランプのTWitterになぜかファクトチェック警告マークが付くようになった理由がわかるのでは??
ところで、この「千人計画」の発案者とも言われているスタンフォード大学教授張首晟(55歳)が、2018年12月1日、スタンフォード大学で開催されたパーティが終わり、サンフランシスコの大学に戻って、ビルから飛び降り自殺をなぜかしているのである。
このオトコ、15歳で復丹大学物理学科に入学、ドイツ自由大学に留学、ニューヨーク州立大学物理学博士号取得、32歳でスタンフォード物理学終身教授、1999年清華大学カリフォルニア高等研究院招聘教授、2018年5月上海科技大学(学長江綿恒、江沢民の息子)特任教授。
それだけじゃない。
トポロジカル絶縁体と量子スピンホール効果で画期的な成果をあげ、ノーベル賞受賞有力候補と言われていたのに、なぜか「丹華資本(デジタル・ホライゾン・キャピタル)」という運用資金400億円「ファンド」を設立。
そのために、USTR(通商代表部)に、「スーパー301条」の対象としてリストアップされていたとか。
そう、スパイ機関ではないか?と疑われていたと…。
どうだろう?
「走出去」、「科学的発展観」、「千人計画」。
それに加えて、いつもの日常的ハッキングやスパイイング。
簡単に言えば、最高峰のテクノロジー大国のUSAから、どれだけそのテクノロジーを盗み自分の国に持ち帰るかをやっているだけ。
だからこそ、中国に軟弱だったバラク・オバマのころからさえ、FBIが、「中国にリクルートされた個人は、海外で獲得した研究成果まで中国に渡すため、情報や研究財産の盗用にあたり、USA法で違法である。『千人計画』の対象者は、『産業スパイ』でしかない」と捜査対象。
「NIC(USA議会国家情報委員会)」も、「『千人計画』は国家安全保証に対する長期的脅威だ」と決めつけていたはず。
それゆえ、ドナルド・トランプが、2017年、「中国によるUSAの知的財産やハイテク技術の盗用の現実は許し難い。その盗用の手口は、在米研究者のリクルートと一緒に知的財産の委譲を企む『千人計画』が軸になっている」と指摘。
2018年8月、政府などと取引する企業にファーウェイなどの機器利用を禁じる「国防権限法」を成立させたのも当然では?
ともあれ、東仙坊、日本人の男性好みの中国人「リケジョ」が大量に送り込まれている我が国の大学や企業の研究室から、一体どのくらいの知的財産が盗まれているのか?と想像して、苦笑するばかり…。

The world should pay more and more attention to China's “learning is stealing” national policy, which is trying to overrun the world with candy and whip(世界は、アメとムチで世界を蹂躙しようとしている中国の「学ぶことは盗むこと」という国是にもっともっと注意を払うべき)!

To be continued...