It must be to bear in mind that the politicians around the world are working only to fill their stomachs(我々は、世界中の為政者どもが私腹を肥やすためにしか働いていないということを肝に銘じるとき)!
さて、このグローバル化した世界では、権力の乱用や犯罪の発生が世界を股にかけて行われるようになった。
そのために、それを監視するには、膨大な正義の目による監視が必要になっている。
ところが、業績の悪化からすっかり金の弱くなってしまった世界のメインストリームメディアどもは、あえて見て見ぬフリをするばかり。
それどころか、「世界の工場」である893国家とグルになって稼ぐ、USA、UK、EU、日本などのお情けなくてみっともないメインストリームメディアどもは、中国のプロパガンダの単なる手下になりさがり、黙殺するばかり。
そんなとき、1997年、「国境を超えた犯罪、汚職を明るみに出し、権力に説明責任を果たさせるべきだ」と立ち上がったのが、CBS報道番組「60 Minutes」元プロデューサー、チャールズ・ルイス。
世界65ヵ国に住む約190人のジャーナリストが共同で調査報道を行うためのネットワーク、USAのNPO「ICIJ(国際調査報道ジャーナリスト連合)」を創設。
ちなみに、このご仁、1989年、NPO調査団体「センター・フォー・パブリック・インテグレティ」も創設。
ともあれ、この「ICIJ」、常駐スタッフは、13人。
オーストラリアの「シドニー・モーニング」や「エイジ」で調査報道を手がけてきたジェラルド・ライルが、ディレクター。
その活動資金は、個人を中心に、オランダ「アッデシウム財団」、UK「オープン・ソサエティー財団」、USAの「フォード財団」などの寄付金で、調査費用は無料。
どうだろう?
かなり信頼の置ける組織と思いたくなるところがあるのでは?
そんな「ICIJ」のジェームズ・ボール記者と「ガーディアン」が共同で、極秘入手した中国と香港の2万2千人以上の海外会社のオーナーや株主などの200ギガバイト以上のデータを、約2年にわたって分析。
2014年、「2000年以降、1兆～4兆ドル(約104兆～約417兆円)の隠し資産が中国から流出している」と報道。
そして、「国際会計事務所『プライスウォーターハウスクーパース』、スイス銀行大手クレディ・スイス、UBSなど、欧米の銀行や会計事務所が英領バージン諸島での中国人のダミー会社設立を仲介している」とも報道。
どうだろう?
893国家中国の指導的立場の共産党幹部どもを中心にした役人どもが、どれだけ隠し資産や脱税やマネーロンダリングを海外でしているかが、よくわかるのでは?
ともあれ、それで、その段階で露呈した中国人要人の海外資産隠しの主な現状は、次の通り。
◆習近平、義兄の名義で海外口座を保有。
共産党創設期幹部の子弟を中心とした派閥「太子党」所属で、父親の習仲勲元副首相も「太子党」。
◆温家宝、2人の子息名義で海外口座を所有。
コヤツに関しては、2012年、「親族を通じて27億ドルもの不正蓄財を行っている」とニューヨークタイムズも報道。
ちなみに、コヤツの妻は「ダイヤモンドの女王」と呼ばれ、実弟は、不動産・医療廃棄物処理などを手がける実業家。
長男の温雲松は、大手保険会社の大株主で、天津市の土地開発に関与する資産家。
何でも、コヤツ一族の不正蓄財証拠について、ニューヨークタイムズのデービット・バルボーザ記者が「10ヵ月かけて収集(?)」と吹聴していたが、「ボイス・オブ・アメリカ」によると、「北京駐在の海外マスメディア各社に、温家宝一族を告発する分厚い」資料が届いていた。温家宝一族の名前とその投資の詳細、会計監察機関の監察報告まで資料にあった」ということだから、どうやら、中国国内における内部闘争の結果のご様子。
そう、いわゆる内部リーク。
◆胡錦濤、親族の名義で海外口座を所有。
◆李鵬、親族の名義で海外口座を所有。
中国建国の父と呼ばれた周恩来首相の養子。
◆鄧小平、親族の名義で海外口座を所有。
◆葉剣英、親族の名義で海外口座を所有。
人民解放軍初期幹部で、文化大革命終了のキッカケを作ったオトコ。
どうだろう?
世界一モラルなき不浄で不潔な全体主義的893国家の幹部どもの腐敗度は、ハンパじゃないのでは?
ところで、これでメチャクチャ気になることが、1つ。
東仙坊、すでに少し書き込んできたが、世界にその巨額蓄財が暴露されている江沢民、周永康、曾慶紅、それぞれの親族の名前がないのは、極めて不自然では?
すると、「ICIJ」が入手データの精査に世界各国の50超の機関・団体の協力を得たと公表。
そのなかに、香港の「明報」と中国マスメディア1社があり、その「明報」が香港返還を控えた1995年、江沢民政府と近い関係にあったマレーシアの実業家が買収したものだというから、簡単に納得。
そう、これを売ったのは、間違いなく追い込まれた江沢民派。
どうだろう?
中国内部での権力闘争は、その隠蔽体質からあまり外に漏れてこないが、相当深刻な状況になっていると言えるのでは?
Don't you feel that the elders have run out of idiots in China who have begun to fight seriously with USA, the biggest source of money(金の最大の出所であるUSAと本気でケンカし始めた中国のバカ殿様に、家老どもがブチ切れてしまっている気がしないか)?
To be continued...
Both USA and Japan should keep an eye out for “panda huggers” who are trying to rattle the country from the inside out(USAも我が国も、国を内側からガタガタにしようとしている「パンダ・ハガー(親中派)」に目を光らせるべき)!
東仙坊、なぜUSAでこれほどまでに「チャイナゲート」が跳梁跋扈してしまったのか?ということに、ある種の確信をすでに得ている。
その理由の1つは、どちらも傍若無人でジコチュウで、金がすべて、金の儲けがすべてということで簡単にコンセンサスが取れてしまっているからである。
と同時に、その単純で自然との共生などという発想など微塵もないUSA人と中国人は、複雑でデリケイトでセンシティブで大自然と共生できる日本人が、そして、自分たちに刃を向けた日本人がどこか怖くて仕方がないからであもある。
それゆえ、知財や伝統や聡明さに欠けるUSA人や中国人にとって、いつのまにか地中から顔を出して現われる日本人を、「モグラ叩き」のように叩いていなければ安心できないのである。
そして、両国とも、片時も忘れないのは、得意の「情報操作」による日本貶め戦略。
それでいて、それぞれに相手国と日本を離反させようとし続けたり、自国でだけで日本を取り込もうと躍起というところが、ミソ。
そして、両国に、それぞれにいいようにされ続けられてしまっている、我が国のなんともいえない情けなさ…。
ともあれ、自由と民主主義の世界的リーダーだったUSAに、いつのまにか、市場原理主義社会の反動として、左翼や共産主義者やマルキストがなんと増えてしまったことが、USAの、そして、その属国である我が国の問題。
そして、そんなUSAの軽い風潮が、おバカな習近平を増長させてしまったことこそが、最大の問題。
その意味では、オバマ・バラクとジョー・バイデンは、まさに重罪。
自分たちが、勝手に「世界の奴隷工場」を頼りにする「奴隷国家」と決めつけていた、中国が、自分たちこそが実質的に「世界一の先進国」と錯覚するほどまでにしてしまったのだから。
ところが、「マネートラップ」や「ハニートラップ」にかなり免疫があるド素人の「チャイナゲート」と893国家中国に敢然と立ち向かったから、大変。
そのために、気が狂ったUSAマスメディアどもやGAFAは完全発狂し、ひたすらドナルド・トランプ潰し。
その激しさは、NHKや旭日新聞や廃日新聞の安倍晋三潰しの何百倍。
ついには、すでに一度取り上げた「パンダ・ハガー」の一人、民主党のダイアン・ファインスタインが、2017年、「中国はそれほど悪い国ではない」と発言。
さらに、エズラ・ボーゲル、スーザン・ソントン、ステープルトン・ロイ、ジョセフ・ナイ、ジェラルド・カーチスら100名が、2019年7月3日、ワシントン・ポストに、「中国は敵ではない」との公開書簡を掲載。
すると、2019年7月18日、さすがに約130人の「ドラゴン・スレイヤー(反中派)」が、保守系サイト「ワシントン・フリービーコン」に、「厳しい対中方針を堅持せよ」と発表したとか。
どうだろう?
ドナルド・トランプのおかげで、ようやくUSAのジャスミン茶の香りいっぱいの金狂いから目覚める気配が出てきたとも言えるのでは?
どうあれ、これらのUSAの状況をしっかり脳裏に入れて、893国家中国を、そして、そのの現在の国内事情をじっくり考えるべき。
USAを中国の得意技の「マネートラップ」と「ハニートラップ」のいわゆる「ブラックマネー」でズブズブ、ベタベタの「パンダ・ハガー」で溢れさせ、鉄の「チャイナゲート」を構築し、我が物顔で蹂躙し、さらに必殺技の「騙し」と「パクリ」と「盗み」で、経済成長に成功した中国…。
鄧小平、江沢民、胡錦濤までは、まさに、中国にとって、「我が世の春」でしかなかったはず。
そして、習近平になって、そんな「チャイナゲート」の跳梁跋扈をヨダレを流して大歓迎するバラク・オバマとジョー・バイデンが、おバカな裸の王様をますますおバカにしてしまった。
USAを舐め、調子に乗った習近平は、奴隷国家扱いされていることを忘れ、「偉大なる中国民族の復興」なんてほざき始め、「世界は自分たちのモノ」とまで言い出した。
さすがに、それには世界一の大国は自分たちと自負するUSAが、甘い顔をしているワケにはいかなくなった。
それこそ、全世界を牛耳っている「ディープステート」ですら、許しておくワケにはいかなくなった。
そう、金が中国に、イヤイヤ、正式には、「共産主義」の名を借りた「全体主義者」どもの欲深い中国幹部どもの懐に入らなくなってきた。
それはそうである。
ヤツらが手にする巨額なポケットマネーは、USAで得たものがほとんど。
それを差し押さえられたり、凍結されたりしたら、面倒臭い政治屋や官僚などをやる意味さえなくなってしまうはず。
実際、「反腐敗対策宣言」を掲げた習近平を含む、鄧小平、胡錦濤など国家主席はもとより、温家宝、李鵬など首相、中国人民解放軍創設者の葉剣英、中国人民解放軍大将の粟裕、持ち中国人民銀行総裁の戴相竜、「八大元老」の1人の王震、全国人民代表大会常務委員長の彭真や、そのミリファー計13人だけで、「タックスヘイブン」の英領バージン諸島の2社だけにでも、450億ドルもの隠し資産を保持しているというのでは?
もちろん、「タックスヘイブン」は、英領バージン諸島だけではない。
ということは、一体全体、どのくらいの巨額の隠し資産があるのか? 想像しただけで目が回ってこないか?
It must be common sense in the world that politicians, who are easily mentioned for the sake of the people, work only to fill their stomachs(人民のためと簡単に口にする政治屋どもが、ひたすら私腹を肥やすためにしか働かないことは、世界の常識)!
To be continued...
It seems that the USA has not only abandoned the “world police officer” but also declined the “leader of freedom and democracy”(USAは、「世界の警察官」を放棄しただけでなく、「自由と民主主義のリーダー」も辞退してしまったらしい)!
USAの腐り方の救い難いヒドさを的確に証明するのが、このリッチ・ヒギンスの警告を無視しただけでなく、クビにしてしまうUSAの超リアル。
というのも、このご仁、5月、7ぺージに渡るメモを作成し、「マルクス主義の左翼、イスラム主義者、そして、政治指導者と政府関係者が共同で情報戦を展開している」と公開警告をしているのだが、その内容がただただ驚愕かつ慄然とさせられるもの。
「通常の党派的な政治的攻撃を受けているとか、敵対的なマスメディアの注意を引いているといったことと混同すべきではない。ホワイトハウスがそのような活動に対応できずにいるので、政治的な戦略的攻撃がドナルド・トランプ大統領の地位を脅かしている」
「イスラム主義者団体と同盟を組んだ左翼である『文化的マルクス主義者』の主張を反映した破壊工作への対策を早急に実行に移す必要がある。この陰謀グループにとって、ドナルド・トランプはジャマな存在だ」
「通常の政治的なものと異なり、これは政治的な闘争であり、現職大統領の破滅を追及するものだ。ドナルド・トランプの就任以来、状況は危機的なレベルにまで激化している。敵対勢力には、『ディープ・ステート』とも呼ばれる永続的な政府機関内部の幹部も含まれている。グローバリスト、銀行家、イスラム主義者、共和党のエスタブリッシュメントとともに、政府内部の人間が含まれている」
「グローバリストとイスラム主義者は、自分たちの構想を実現するためには、理想としてのUSAも、国家と政治のアイデンティティとしてのUSAも、同様に破壊しなければならないと認識している。政治的な闘争活動は、性差別、人種差別、外国人嫌悪といった話に基づいて、社会における格差を利用しようとしている。その活動は主要なマスメディアが実施しており、学術界が中心となって、文化的なマルクス主義とその派生を押しつけることを推進している」
「イスラム主義者は、USAにおける政治的なイスラムを支持しており、左翼とも協力し合っている。また、イスラム主義者は、左翼がイスラム至上主義者の利益のために西洋文明を縮小させる可能性が最も高いと考えている。イスラム主義者は、USA社会を分断して社会を不安定にしようとしている。これは政治的な闘争活動と敵対的な情報による意図された結果であり、USA社会でその影響を目の当たりにすることができる。ドナルド・トランプが大統領候補だったときのメッセージから大統領を遠ざけている側近が多いことであり、そのため大統領が支持者から遠ざかり、いつの間にか大統領が孤立化してしまっている」
「この政治的な闘争は、中国共産党の指導者、毛沢東が使った暴動の手法に倣っている。毛沢東主義者の暴動では、反国家の構造が国の権力を奪うのに必要不可欠だった。政治的な闘争は、『反国家』の活動の一つとして実行され、反国家のための資金調達と動員を行うこと、または、標的とする政治運動を消耗させて解体することを大きな目標としている。マルクス主義者の戦略戦術では、右翼の政治運動に対して不寛容な態度を助長し、左翼の運動に対する寛容な態度を助長するために『ポリティカル・コレクトネス』を利用している」
「攻撃的な主張は、あらゆる場所で行われ、ソーシャルメディア、テレビといったあらゆるメディアの24時間のニュースサイクルで、また外交政策のエスタブリッシュメントの中でも目にすることができる。深夜のモノローグから、シチュエーション・コメディ、テレビシリーズのミーム、映画のテーマに至るまでエンターテインメント産業に情報を提供している。文化的マルクス主義者の主張は全面展開され、普及し、あらゆる分野で進行している」
「大統領に対する情報戦は、あからさまな宣伝、隠れたプロパガンダ、そして潜入工作と転覆工作の手段によって実行されている。ドナルド・トランプに対して現在行われているキャンペーンは、大統領とその政権の合法性、そして大統領が候補者として推進していたUSAに対するビジョンの合法性を認めないことを目指している」
「主要な反対論は、ドナルド・トランプが非合法的な存在であり、腐敗しており、不正直であるというものだ。二番目の政治的攻撃は、ロシアが選挙に干渉し、ドナルド・トランプが司法妨害を行い、ロシアとの共謀を隠蔽しているということであり、ドナルドトランプがロシアのウラジーミル・プーチンの『操り人形』だというものだ」
「敵対勢力はこのように組み合わされた話を、自分たちへの批判を黙らせ、ドナルド・トランプ大統領の支持者を中傷する政治的な情報戦のスクリーンとして利用している」
「マスコミの人間がトランプ政権に反対する人々の行動や判断に疑問を持つと、直ちに『ロシアのために働いている』とか、『ロシアのプロパガンダを支持している』と言われる」
「大統領を支持するUSA人は嘆かわしい人間であり、人種差別主義者であるとみなされる」
「ドナルド・トランプ大統領に対する攻撃は、ドナルド・トランプを破滅させようとするだけでなく、ドナルド・トランプを当選へと導いたUSAのビジョンを破壊するものだ」
「大統領を守ることがUSAを守ることになるのだ。エイブラハム・リンカーン大統領が内外の政敵に、公然、非公然に包囲されたのと同じように、ドナルド・トランプ大統領もそのような状況にある。エイブラハム・リンカーンが失脚すれば共和党もそうなっただろう。ドナルド・トランプ政権は、容赦のない政治的な攻撃によって絶えず後退するように仕向けられてきた。それは、ドナルド・トランプが受け身の姿勢を取って対応が不十分になることを余儀なくされるよう計画されたものだ。大統領は自ら行動することもできるし、事象に左右されることもある。そして、今こそ大統領が追い詰める側に回るときだ」
どうだろう?
USAの異常さがかなり見えてくるのでは?
どちらにしても、気の狂ったUSAマスメディアどもや今や完全に悪の権化になったGAFAが懸命に消し去ろうとしてる「Q(cue)アノン」なるものが、あながち根も葉もない話ではないことだけはわかるのでは?
実際、このご仁が、7月に解任されたとき、国家安全保障担当補佐官H・R・マクマスター中将は、元陸軍大佐デレク・ハーベイ、NSC情報活動シニアディレクターのエズラ・コーエン＝ワトニックという2名のNSC保守派スタッフも解任しているというのでは?
そう、「チャイナゲート」はなぜか絶大なパワーを持ち、NSCのメンバーに関する人事権まで担っているようだから、メチャクチャ奇妙では?
Donald Trump has some problems, but if Joe Biden becomes president of the USA, the world, especially Japan, must be pitch black(ドナルド・トランプもそこそこ問題があるが、ジョー・バイデンがUSAの大統領になったら、世界は、特に日本は真っ暗になってしまうに違いない)!
To be continued...
I sympathize with the USA people who have no choice but to choose between a man who wasn't bought by China even if he was an amateur, or a sneaky man who is held down by Chinese money(ド素人でも中国に買収されなかったオトコと中国の金に首根っこまで抑えられている卑劣なオトコのどちらかを大統領に選ぶしかなくなっているUSA人たちに、同情している)!
将来、おバカな世間知らずで無知蒙昧な習近平の政敵に間違いなくなったはずの薄熙来の運命のプロセスは、次の通り。
①2012年3月15日、王立軍の責任を取らされ重慶市共産党委員会書記を解任、事実上の軟禁状態。
②2012年4月10日、重大な党規律違反があるとして共産党中央政治局委員・中央委員の職務停止。
③2012年9月28日、中国共産党党籍を剥奪。
④2012年10月26日、全国人民代表会議代表資格の取り消し。
⑤2013年7月、遼寧省時代の職務に絡んだ約2000万元(約3億2000万円)の収賄罪と約500万元(約8000万円)の横領罪、重慶市共産党委員会書記時代のUK人実業家殺害事件に絡む職権乱用罪で起訴される、そう、なぜか時間がかかって?
⑥2013年8月22日、山東省済南市の裁判所(?)で、裁判開始。
⑦2013年9月21日、無期懲役の判決。
⑧2013年10月25日、刑が確定。
どうやら、胡錦濤や温家宝と敵対していたものの、毛沢東型を目指していた点で同じ太子党の習近平とも懇意だったことが、逮捕が遅れた原因になったご様子。
ともあれ、コヤツが、不正蓄財した資産は60億ドル(4800億円)。
その資金源の1人が、「大連実徳集団」会長の徐明。
そのため、その徐明も懲役4年の判決を受け服役していたが、2015年12月、獄中でなぞの病死(?)。
また、薄熙来の兄は、2012年4月5日、大企業幹部を辞任せざるをえなかったとか。
ちなみに、谷開来の姉も大企業幹部。
さらに言えば、コキュでもあったコヤツ、妻と「臓器ビジネス」でボロ儲けしてて、それが表に出ることを中国当局が恐れたために、逮捕までに時間がかかったという話も?
まだある。
この薄熙来とメチャクチャ親密だった中央政治局常務委員&中央政法委員会書記の周永康も巻き込まれた。
コヤツ、胡錦濤や温家宝と対立していただけでなく、2010年薄熙来との習近平批判の録音が習近平にバレたり、自分の再婚で前妻の後ろ盾だった江沢民の不興を買っていたというから、当然なのかも。
2012年11月、薄熙来の処分に消極的だったと、中央政治局常務委員と中央政法委員会書記を解任されてしまったとか。
そして、トップを務めていた「CNPC(中国石油天然ガス集団)」幹部4人が取り調べられ、2014年3月末までに、周永康本人のほか親族や部下の持つ900億元(145億ドル)相当以上の資産を差し押さえられ、総額370億元の銀行預金を凍結され、総額510億元の国内外の債券や株式を差し押さえされ、約300軒のアパート、別荘、骨董品や現代絵画、自動車60台、現金などを押収されたとか。
それから、周永康の息子の周濱と協力関係にあった「四川漢龍集団」の劉漢が殺人罪などで逮捕・起訴されたとか。
また、2014年4月29日、周永康の側近、李春城元四川省党委員会副書記が党籍剥奪、公職追放。
2014年5月23日、「四川漢龍集団」主席の劉漢に死刑宣告。
2014年7月29日、中国共産党中央規律検査委員会が、周永康の「重大な規律違反」について立件、周永康の失脚が確定。
2014年12月5日、周永康の党籍を剥奪し、身柄を司法機関に移されたとか。
すると、土地開発で職務上の地位を利用リベートを受取り、事業計画に便乗し別件で起訴ズミの曲松枝(李春城夫人)など4人は合計3979万7597元相当（約7億9千万円）を不正会計などから利益供与された収賄、職権乱用で訴追されたとか。
2015年4月、周永康は、収賄、職権乱用、国家機密の漏洩の3つの罪で刑事訴追されたとか。
何でも、コヤツ、石油政策で直接蒋潔敏から73万1100元(約1千458万円)の金品を受け取り、呉兵、丁雪峰、温青山、周灝とそれぞれの関係と立場で便宜を図り、こちらからの謝礼は夫人の賈暁曄と子息の周濱が4人から別々に計約1億2904万元(約25億7千万円)相当を受け取ったとか。
そして、職権乱用は、党幹部の蒋潔敏、李春城と共謀し、周濱、周鋒、周元青、何燕、曹永正らが行った土地開発や事業計画に支援協力する見返りに21億3600万元(約425億円)の収益を家族で受取ったとか。
2015年6月11日、無期懲役の判決を受け、同時に、政治的権利の終身剥奪に個人財産没収をされたとか。
コヤツの国家機密漏洩罪の凄さは、2012年8月、北京での胡錦涛国家主席と北朝鮮の張成沢国防委員会副委員長の会談を部下を使って盗聴し、「張成沢が胡錦涛に金正男を後継者に就けようと思っている」と発言したことを掴み、2013年初頭にこの情報を金正恩に密告し金を受け取ったというから、ビックリ仰天。
これが、金ボンボンが張成沢処刑と金正男暗殺に繋がったというのである。
そ、そ、そんなことよりも、正義や人権を無視し、恥知らずにも、金のために魂を売った卑怯なクソッタレ、「チャイナゲート」モンスターと化したジョー・バイデン。
実は、この王立軍なるオトコが持っていた機密文書に、USA政権の名誉を棄てた神をも恐れぬ悪行と習近平政権をただただ助けるものがあったというのである。
しかも、それには、2010年から、中国共産党政権が、正確無比に中国国内のUSAの中国人スパイを摘発し、少なくとも30人以上を処刑し、CIAの中国における情報網を系統的に破壊したことの詳細なリポートがあり、そこにそれらの中国人情報提供者60人あまりの名簿を、ジョー・バイデンが金で習近平に売ったと書かれていたというのである。
だからこそ、その代金が、中国政府から、ジョー・バイデンのバカ息子ハンター・バイデンに払われていたというのである。
そう、このこそが、この10月19日、元ペンタゴンの不正規戦専門家でこの7月までUSAのNSC戦略計画部長だったリッチ・ヒギンスが、「反逆罪? ハンター・バイデンが、2010年から、中国共産党から現金を受け取っていた」とtwitterした理由。
どうだろう?
ジョー・バイデンなるトンデモナイのアンポンタンを大統領にするかもしれない我々の唯一の同盟国USAの腐り方も、ハンパじゃないでは?
その意味では、もしかしたら893国家中国よりも劣悪なただのマフィア国家なのかも?
The greatest anomaly of the USA is that the anomalous mass media of the USA never pursue the big scandal that Hillary Clinton was funding the world's most crazy “ISIS”(USAのこのうえない異常さは、ヒラリー・クリントンが世界一気の狂った「ISIS」に資金提供していたという大スキャンダルをUSAの異常なマスメディアどもが一切追及しないこと)!
To be continued...
Wouldn't our future be pitch black if our only ally, the President of the USA, became such a tinkering third-rate criminal(我々の唯一の同盟国であるUSA大統領が、これほどまでにチンケな三流犯罪者になってしまったら、我が日本の未来は真っ暗になるのでは)?
USA史上最悪の我利我利亡者親子、ジョー・バイデンとハンター・バイデンの悪辣さには、本家本元の中国共産党もさすがにビックリかも。
何しろ、この認知症がかなりヒドいジョー・バイデンのバカ息子の二男ハンター・バイデンは、薬物使用で海軍を不名誉除隊になったうつけ者。
それゆえ、ボケ親バカは、そのバカ息子の金の心配に明け暮れする毎日。
そんなとき、親バカは、バラク・オバマ政権が、ロシアを封じ込めるために世界的汚職腐敗国家ウクライナに注ぎ続けている大金に目をつけた。
そして、副大統領の立場を利用し、ウクライナをバカ息子のハンター・バイデンを連れて訪問すると、ウクライナ最大の天然ガス会社「プリスマ・ホールディングス」の役員に高圧的に押し込んだ。
そして、年数回EUで開催されるエネルギーフォーラムと役員会への出席だけで月給5万ドルを保証させた。
しかし、あまりにも露骨なやり方なので、さすがのデタラメなウクライナ検察当局でも、その癒着について捜査をせざるをえなくなったとか。
それに、激怒したのが、ジョー・バイデン。
ウクライナ政権に、「検察官を辞任させなければ、USAの援助をストップさせる」と脅迫。
そのために、その検事総長が解任され、癒着問題をチョンにさせたとか。
どうだろう?
こんなスカタンが、USAの大統領になったら、USAだけでなく、我が日本まで暗黒の国になってしまうのでは?
それ以上に恐ろしいのは、「チャイナゲート」が牛耳る民主党とUSAマスメデイアのフェイクニュースの作り方。
事実を真逆にして、そう、白を黒にして、ドナルド・トランプの「ウクライナ疑惑」に仕立ててしまうのだから…。
ちなみに、10月19日、元ペンタゴンの不正規戦専門家でこの7月までUSAのNSC戦略計画部長だったリッチ・ヒギンスが、「反逆罪? ハンター・バイデンが、2010年から、中国共産党から現金を受け取っていた」とtwitterしたばかり。
では、なぜ中国共産党が、たかがUSAの副大統領でしかなかった、もしかしたら、気の狂ったUSAの新大統領にもうすぐなるかもしれないジョー・バイデンの息子に大金を払うことになったのか?
その理由は、「チャイナゲート」が跳梁跋扈し、極めて劣化、弱体化し、自由と正義の民主主義国家のリーダーの座を棄てたUSAの民主党政権の醜悪な卑屈さ。
そう、USAの「チャイナゲート」どもの末路を象徴するような、情けなくてみっともない裏切り行為。
そして、法と秩序を何よりも大切にするというポリシーに反する恥知らず的行為。
2012年2月6日、突然、重慶市副市長兼重慶市公安局長として薄熙来が唱えた「マフィア撲滅運動」を主導していた薄熙来側近の王立軍なるオトコが、USA駐成都総領事館に駆け込み、USAへの亡命を要請してきた。
何でも、オトコが言うには、2012年の中国共産党第18回全国代表大会で中国共産党中央政治局常務委員会入りが既成事実化していた中国共産党中央政治局委員&重慶市共産党委員会書記の薄熙来の妻、谷開来の青酸カリでの愛人UK人実業家殺害を中央政府に報告したために、身の危険を感じたためとか。
そして、オトコは、身の安全を守るために、各種機密文書を携えていたとか。
その中には、谷開来が愛人UK人実業家の殺害に直接関わっていたことを示す秘密文書はもちろん、その夫の薄熙来の不正蓄財のディテールを示した秘密文書、習近平転覆を計画した秘密文書、そして、2010年～2012年、CIAの30名を超えるスパイが中国共産党によって処刑されたことの経緯の秘密文書などがあったとも。
ともあれ、中国政府は、当然のごとく、駐中国USA大使に対し、王立軍なるオトコの無条件の引き渡しを高圧的に要求。
そ、そ、そうしたら、ズブズブの「チャイナゲート」であるバラク・オバマ政権、な、な、なんと即座に中国政府の要求に応じ、ゲイリー・フェイ・ロック駐中国大使に亡命要求を拒否させ、黄奇帆重慶市長が総領事館に入ることを許し、翌2012年2月7日には身柄を引き渡したというのだから、完全に人権無視の野蛮国家USA。
それも、オトコの安全を中国政府が確保することに同意した書面(?)を、USA総領事、重慶市長、オトコ自身の3者がそれぞれに持つことだけを条件に…。
その結果は、火を見るより明らか。
その王立軍なるオトコは北京にある特殊尋問基地に移され、知っていることを洗いざらい証言させられ、2012年9月5日、成都市人民検察院に収賄や職権乱用などの罪で起訴され、2012年9月24日、国家反逆罪、職権乱用罪、収賄罪、捜査技術違法使用罪等で懲役15年の刑を受けるハメになったとか。
そして、2012年8月20日、谷開来に、UK人殺害の罪で死刑執行猶予(???)の判決、生活秘書にUK人殺害の罪で懲役9年の判決。
では、肝心の将来の国家主席候補NO.1だった薄熙来はどうなったのか?
Whichever you choose, if you're low-ranked, it's no wonder that people who aren't bought in China must be a little better than people who are bought in China for money(どちらを選んでも低級な場合、中国に金で買われてしまうヒトよりも、中国に金で買われなかった人の方が多少いいのは当たり前では)?
To be continued...
China has proved that communism must be, after all, just a way for its executives to moisten their pockets(共産主義とは、所詮、その幹部どもが自分の懐を潤すための方便でしかないと、中国が証明している)!
金の亡者の江沢民にとって、同じく金の亡者でしかないUSAの民主党員ほど扱いやすい存在はなかった。
そう、日ごろ、「国民の味方」を演じるウソつきどもが、いつの時代も金に弱いのは世界の常識。
とりわけ、このうえなく単純なUSA人は、ジャスミン茶の香りいっぱいの「ブラックマネー」には簡単に虜になった。
しかも、世界の工場としての地位を築き急速に経済成長する中国の、英語が流暢な江沢民の大ウソとリベートにはメロメロになった。
それゆえ、汚職天国の中国のトップだった江沢民が、一家郎党を駆使し、自分のポッポに100兆円以上の蓄財が世界中に分散されていることは、すでに、東仙坊、指摘したとおり。
実際、中国は、WYOに参加したときから、WTO違反を犯しているのに、民主党政権は見て見ぬフリをし続けてきている。
もっとも、中国は中国で、最初からルールを守るつもりなど全くなかったと思うが…。
どちらにしても、天下のUSAが、民主党員を中心に、大ウソつき国家の鄧小平、江沢民、胡錦濤の手に落ち、ドロドロ、グニャグニャになってしまったことは事実。
それを象徴するのが、民主党女性議員ダイアン・ファインスタイン。
このクソオンナ、江沢民と繋がっていただけでなく、中国のWTO参加にビル・クリントンと尽力したとか。
それだけじゃない。
三菱自動車セクハラ訴訟で、不買運動を指揮したクソッタレどもの一人。
また、夫が中国ビジネスでボロ儲けしているうえ、サンフランシスコ市長時代に、反日過激派「世界抗日戦争史実維護連合会」の中国スパイの上部組織「統一戦線」オンナボスのフローレンス・ファン(現在、サンフランシスコ中華街の『海外抗日戦争記念館』名誉館長)と昵懇だったとか。
さらに、このクソオンナ女性議員の補佐官ラッセル・ロウが中国のスパイと判明したのに、なぜか逮捕もされず、「社会正義教育財団」事務局長として、サプア人と組んで慰安婦問題で大騒ぎしているというから、言語道断。
どうしたんだUSA、しっかりしろ!と叫びたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
そう言えば、江沢民、日本からのODAの金で、「抗日記念館」を200以上も造ったといから、開いた口が塞がらない。
本当に我が国は情けなくてみっともない国だと思わないか?
ズブズブの「チャイナゲート」で最悪な金の亡者どもは、USAに、まだまだいる。
まず、ビル・クリントンの妻で、USAの初代女性大統領になりかかったヒラリー・クリントン。
この根っからの媚中派で「マネートラップ」大好きの代表格、仲間内のニューヨークタイムズに、2015年3月2日、「ヒラリー・クリントン、国務長官時代に、個人サーバーを利用。規則違反の疑い」と暴かれたはず。
そう、国務長官は、情報漏洩を防ぐために、国務省のサーバーを使う規則があるのに、自宅地下に設置した個人サーバーを使っていたとか。
そのために、大統領との会話などが中国やロシアなど5ヵ国の情報機関に漏れていたというから、大問題。
本来なら、大スキャンダルのはず。
それを、「チャイナゲート」だらけのUSAのマスメディアどもは、黙殺。
では、なぜ個人のサーバーを使わざるを得なかったのか?
それは、クソオンナの「クリントン財団」に、中国企業や中国要人からの入金がザクザクあったからとか。
かつて、このクソオンナが大統領になったら、中国が欣喜雀躍するだけと指摘したとおり。
それだけじゃない。
このクソオンナ、その「クリントン財団」の金を、ISIS支援に回していたというのだから、テロリスト。
それ以上に、最悪な金の亡者が、バラク・オバマとジョー・バイデン。
なかでも、ジョー・バイデンは、まさに極悪中の極悪の「チャイナゲート」。
USAの緩い対応にすっかり増長し勘違いしたおバカな国家主席が出てきた。
今までの国家主席と明らかに違い国際感覚も狡猾さも欠如した裸の王様に近いオトコだった。
今どき、毛沢東のような独裁者を夢見るというのだから、そのバカさ加減も極めて深刻。
間違いなくコヤツ、今、自分たちが普段利用している漢語の約70%が日本製漢語だということも知らないはず。
その習近平が、何をとち狂ったのか、2013年、尖閣諸島を含む地域に勝手に、「東シナ海ADIZ(防空識別区)」を設定し、戦闘機でパトロールをし始め、無通告機を撃ち落とせと「防御的緊急措置」まで発令した。
そのために、いくら中国贔屓のバラク・オバマ政権も黙っているワケにはいかなくなって、ジョー・バイデン副大統領を日本経由で中国に行かせた。
すると、コヤツ、「エアフォース2」にバカ二男のハンター・バイデンとその娘までなぜか乗せて北京に向かった。
そして、習近平と長時間会談(???)し、「USAは民間機に関しては、中国の規制に従う」という結論になったというから、開いた口が塞がらない。
そう、あたかも尖閣諸島は中国のモノとUSAが容認したも同然。
すると、ほどなく何が話し合われたのかが露見する。
中国が15億ドルを拠出して、「中国銀行」とUSAの投資ファンド会社「ローズモント・セネカ・パートナーズ」が共同で投資ファンド新会社「ポパイ・ハーベスト(渤海華美)」を設立することになったと判明。
その「ローズモント・セネカ・パートナーズ」の経営者が、ハンター・バイデン。
そして、その「ポパイ・ハーベスト」役員に、クリス・ハインツなるジョン・ケリー元国務長官の娘婿がなったというのである。
どうだろう?
中国に15億ドルでUSAが尖閣諸島を売ったということにもなるのでは?
だから、中国が、尖閣諸島に強気なのでは?
Do you feel that the white supremacists in the USA should consider Asians to be Indians(USAの白人至上主義者たちは、アジア人をインディアン程度にしかみなしていないと感じないか)?
To be continued...
If USA people continue to drink jasmine tea with some hallucinogens, they might become overwhelmed with Chinese love(何かの幻覚剤入りのジャスミン茶を飲み続けると、USA人は中国愛で溢れるようになってしまうのかも)!
東仙坊、このヘンリー・キッシンジャー、中国人も真っ青の悪辣なヤカラと確信している。
イスラエル系ドイツ人で、元CIA工作員のコヤツ、大統領でもないのに、自分を追い込んだナチの二代目のような中国共産党政権のために、小まめに東奔西走している。
もちろん、本当の狙いは、利権の分配。
1971年、日中国交正常化の直前、2回も極秘で訪中し、毛沢東や周恩来と会談している。
そして、大統領でもないのに、「台湾が中国の別の国として独立することは認めない。いずれ台湾と中国が統合されることが望ましい」と今の中国の傲岸不遜な主張である「ワンチャイナポリシー(一つの中国の原則)」を安請け合い。
もっとも、本当の会談のテーマは、「日本に中国のインフラ近代化のための巨額なODAを出させる。インフラ整備ならマージンが抜ける。それをちゃんと分けろ」ということだったに違いないと思うが…。
それ以上に、コヤツが許し難い不届き千万なヤカラとみなす理由が、これ。
「USA政府全体の見方ではないが、ホワイトハウスの代表的な見解としては、日本と中国を比較した場合、中国は伝統的に世界的な視野を持ち(???)、日本は部族的な視野しか持っていない」とおもねって、周恩来に、「日本はUSAのコントロールなくしては野蛮な国家だ。拡大する経済発展を制御できないのか?」と言わせしめたとか。
ちなみに、このことは、2002年に公開された正式機密文書にはっきりと書かれているというから、コヤツに、どっちが同盟国なんだと尋ねてみたくならないか?
それ以上に、コヤツ、「スティムソン・ドクトリン」の有効性を中国に語り、「満州もモンゴルもチベットもウィグルも、台湾も2000年前から核心的に中国が保有するものだ」と保証したというから、言語道断。
まあ、金のためならそのくらいのことをするのが、USA人。
ともあれ、それによって、中国とUSAによる反日プロパガンダは本格化したことは、事実。
だからこそ、ドナルド・トランプが、「ワンチャイナポリシーなど踏襲しない」と言い出すと、コヤツ、自分の利権がなくなると慌てて中国に飛んで行って、あまりUSAを怒らすな!とアドバイスしたのでは?
それから、USAマスメディアや映画会社の買収をアドバイスしたのでは?
どちらにしても、コヤツが仕かけた最大の阿漕な行動が、1979年、鄧小平を訪米させ、議会で、「我々は貧しくて、覇権主義を選ばない。虚心坦懐になって西側諸国の政治経済を学ぶ。中国人民の福祉を向上させたい。我々を助けてください」とイケシャアシャアと大ウソをつかせたこと。
そうでなくても、単純で中国共産党に欺されて、経済が斜陽化していたUSA、完全に中国共産党にゴロニャン。
USAマーケットを中国に全面開放し、たちまちUSA中に粗悪で格安な中国製品だらけ。
おかげで、中国は直接ドルを荒稼ぎして、外貨がいっぱい。
そして、一気に近代化と軍事化が加速。
ここで明らかになったことは、たった1つ。
USAは、金のためなら中国のように何でもやるということ。
そう、「世界の警察」であると同時に、USAは、本物の「世界的893国家」ということ。
それゆえ、脇の甘さもハンパじゃない。
そして、それ以上に我が国にとって、最悪だったのは、USAのおかげで経済成長しているのに、我が国のおバカ経営者どもが、金がすべてのUSAで金で風を切り金で頬を叩き、USA本土を買い占め始めたこと。
そう、ニューヨークを経済的パールハーバーにしてしまったこと。
そのせいで、米中タッグの反日攻撃が激化してしまったこと。
それは、アーカンソー州知事時代から、完全に「チャイナゲート」にハマり切っていたビル・クリントンが大統領になると、江沢民とベタベタ。
2人が手と手を取って、反日プロパガンダを、さらに激化させ、「ジャパン・パッシング」までし始めたから、実に厄介。
ビル・クリントンは、わざわざ日本に寄らず、直接、訪中。
江沢民は、わざわざハワイに寄って、「日本は米中共同の敵」と叫んで、訪米。
どうだろう?
これらのUSAのすり寄りに中国共産党政権が調子づいたことだけは明白では?
どちらにしても、ビル・クリントンのようなヤツが、中国の「マネートラップ」、特に、「ハニートラップ」に弱いことも明白では?
The big lie while handing out the Chinese “black money” easily deceives the USA people who think of the Chinese as slaves(中国人の「ブラックマネー」を配りながらの大ウソに、中国人を奴隷のようにしか思っていないUSA人たちは簡単に欺される)!
To be continued...
In essence, it must be no exaggeration to say that the USA and Chinese are of the same kind in that they have no idea of coexistence with nature and think that money is everything(本質的に、自然との共生などと発想が全くなく、金がすべてと思っているという点で、USA人と中国人は同種と言っても過言ではない)!
USAの金、金、金がすべての政財界が、メチャクチャ貧しいのに人口がやたら多い893国家中国の利用法を考えつくのに、そんなに時間はかからなかった。
ちょっと金を与えればデカい声を上げて歓び、ちょっと脅かせばすぐシュンとしてしまうだけのとにかく汚い民族は、当て馬にピッタリ。
実際、USA人はあるインディアンの種族を攻撃するとき別の種族のインディアンに代理攻撃させて、味を占めていた。
また、1865年、USA憲法修正第13条の成立で黒人奴隷制度が廃止になると、その代用役として中国人ほど便利な存在はなかった。
そんなとき、アジアの聡明で実直なイエローの日本という国が、日清戦争、日露戦争と勝利したことを、白人至上主義国家USAが黙って見ているワケもなかった。
とりわけ、その日本が、人口大国中国とくっついたら厄介なだけでなく、脅威になるさえ考えたに違いない。
正真正銘の新興覇権国家でしかなかったUSAは、「日本を孤立させる」とか、「日本を滅亡させる」などと一計を講じる。
ゴミのように扱っていた中国人を顎足つきでUSAに呼び寄せ、親米反日教育を施す戦略を徹底。
そして、おバカで強欲な蒋介石とその夫人の宋美齢をそそのかし、「満州は中国領だから、日本は中国領を侵した。そこに作った満州国は日本の傀儡国家に過ぎない。日本は不戦条約に違反している」という「スティムソン・ドクトリン」なる油揚げで、上海事変を起こさせるドス黒さ。
そのうえで、「中国共産党の仕業だ」とUSAの十八番の情報操作。
そして、プラン通りに、第二次世界大戦で日本を破って、日本を占領。
それから、金の亡者の蒋介石に代わって、中国共産党が実権を握っても、日本への重しになるとばかりに見て見ぬフリ。
そのスキを目ざとい中国人が見逃すはずもナシ。
USAを「美国」とおだてながら、得意の口八丁手八丁…。
今まではチャイナタウンで中華料理店をオープンするくらいの立場でしかなかったのに、いつのまにかUSAで勢力を拡大しつつ、「パンダ・ハガー」作りに邁進。
実に、ほとんど戦わずして、漁夫の利的に中国を制した毛沢東と周恩来の中国共産党政権は、強かだった。
USA人が、自分たち同様、「ブラックマネー」や「アンダーマネー」に弱いと見極めると、いわゆる「リベート」と「キックバック」を欠かさなかった。
そして、機敏に、USAの「対日戦争正当化論」に便乗し、USAを欺して信頼させ、USAから経済援助を得るだけでなく、最新の武器まで手に入れた。
と同時に、「世論操作」や「情報操作」の大切さとノウハウを手に入れた。
そのうえで、USAとともに、「日本は侵略国家だ。中国の領土である満州を奪い、南京大虐殺で30万人の中国人を殺し、戦争を通じ、3000万人の中国人を犯し、殺し、奪うという『三光作戦』を実行した。戦前の日本人は悪かった。日本は贖罪しなければならない」という世界世論をデッチ挙げた。
そして、戦後の経済復興著しい急速な高度成長を遂げている日本に恐喝することに味を占めた。
まあ、もともと知財も聡明な頭脳を持たない中国共産党には、他に方法がなかったとも言えるが…。
すると、贖罪史観に取りつかされてしまっていた日本政府は、思いのほかイージーな相手だった。
USAの大勢の「パンダ・ハガー」どもが、またまた見て見ぬフリをしてくれたから、なおさらだった。
日本は、驚くほどのODA、ありとあらゆるテクノロジーとそのノウハウを中国共産党政権に与えるだけでなく、多くの企業を中国進出させ、中国ナシでは成り立たなくなるほどのサプライチェーンを構築し、中国を世界の工場にまで仕立て上げた。
そこには、聖徳太子の教えなどどこにもなく、やがて中国のCO2排出権まで買い上げるようなまるで中国の手下のような卑屈さしかなくなってしまっていた。
いつのまにか、我々は、あの美しい日本人ではなくなってしまっていた。
それにしても、「渇しても盗泉の水を飲まず」という日本人の矜恃はどこに行ってしまったのか?
まあ、自然との共生などという意識など脳裏のどこにもない、金のためなら何でもありの米中の狡猾な「情報操作」の勝利とも言えるが…。
ともあれ、USA内で、露骨に「チャイナゲート」が暗躍し始めたのは、共和党のリチャード・ニクソンの国家安全保障問題担当大統領補佐官&国務長官と登場したのに、バックに「ディープステート」がいるせいなのか、民主党政権になっても暗躍し続けた、その中間マージン搾取モンスターのヘンリー・キッシンジャーの存在。
コヤツ、脆弱な日本政府が、1971年、日中国交正常化が実現すると、天文学的な金が日本から中国に入ると察知するやいなや、積極果敢。
一体どのくらい自分の懐に中国経由の日本の金を入れたことか?
China should recognize that the white supremacist USA, who believes in God, couldn't treat the Chinese, who were only slaves in the name of their “coolie” on an equal footing(中国は、神を信じる白人至上主義のUSAが、自分たちの「苦力」という名の奴隷でしかなかった中国人を対等に扱うはずもないと認識すべき)!
To be continued...
When would the big idiot media in Japan, especially the Asahi Shimbun, Mainichi Shimbun, and NHK, change their ugly reporting stance in defending China(我が国の大バカマスメディアどもは、特に旭日新聞や廃日新聞やNHKは、いつになったら中国擁護の醜悪な報道姿勢を改めるのか)?
東仙坊、グループチャットで、いち早く医師仲間たちに、「原因不明の異様な肺炎は、SARSコロナウィルスによる感染症だ」との警鐘を鳴らした女性医師艾芬の存在こそが、「中共ウィルス」の真実を探る最大の要因になると確信するのは、彼女が現在消息不明になっているからだけではない。
彼女の真実を語るインタビュー記事が、冗談でも、中国共産党系人民出版社傘下月刊誌「人物」に掲載発売され、net配信もされたという事実に着目している。
それも、3月10日、チキン習近平が初めて武漢市を視察し、「ウィルスは抑え込んだ」と公言した日に合わせて発売されたということに重大な意味があると確信している。
それはそうである。
893国家中国は、我が国の本物の893のように義理や人情すらないただの大ウソつきハッタリ国家。
何しろ、香港のデモ隊市民を弾圧殺害するのに、香港の893組織「三合会」のチンピラを利用する国。
そして、船籍をバヌアツに変更して、東仙坊の大好物のサンマを大量に独り占めし続ける国。
また、国家主席専用機で密漁象牙を運んでいるだけでなく、欧州中の自然博物館に忍び込んでサイの剥製のツノを盗みまくっている国。
それだけじゃない。
日本の企業が中国の工場で製造していたマスクを差し押さえて、平気で日本に緊急援助支援と渡して、我が国にゴロゴロいる媚中派のアンポンタン政治屋どもを感涙させる国。
本質的に、狡くて、小汚くて、悪だくみや恫喝が得意で、大ウソだらけで、何よりも悪食で不潔なサプア同様の汚穢と不浄の国。
なぜか自分たちが「世界の中心にある『中つ国』、『真ん中の国』」と思い上がり、自分たちの目的のためなら手段を選ばず何でもやる、相手に一切の配慮をしないほど傲慢で、感謝とか報恩の気持ちが皆無の、約束を守らない、モラルなき、エリザベス女王が一言で指摘した「rude(野卑)」な民族。
白人至上主義的USAたちからすれば、「もともと奴隷(苦力)のキサマらがエラそうにするな! キサマらを一人前にしてやったのはオレたちだろうが…それを、何が『米中対等だ』、何が、『中華民族の偉大なる復興だ』、何が『G2だ』、今だって、オレたちの奴隷工場をしているから稼げているんだろうが…」と怒りのあまりワナワナするだけの国。
その意味では、忌み嫌うサプアの儒教思想丸出しのチンピラ「小中華国家」も真っ青の極悪人「大中華国家」。
そう、USAが自分たちに平然と立ち向かった日本を何とかするために使われただけの当て馬的奴隷国家。
だからこそ、実際、日本を目の敵にしたセオドア・ルーズベルトにまで、「中国は動乱の国が。中国人はフィリピン人同様、自治能力がない。古代文明を持つが、今は劣等民族だ。中国人と日本人が同じ人種だなんて言うのは、なんたる戯れ言だ」と言われたのでは?
そして、そのUSAは、イヤというほど後悔したのでは、「朝鮮戦争によって、USAは、日本が東アジアにおいてどういう役割を担っていたのか、よくわかった。日本は、USSRなどの共産勢力を防ぐために、自力でセオドア・ルーズベルトが『集まれば必ず分裂する。この国はダメだ。我々にはこんな癖の悪い民を統御などできない。オマエらは、自分たち自身で国を統治する能力がないのだから、日本人にすがって生きていけ。こんな国を押しつければ日本も疲弊して一石二鳥だ。白人には白人の重荷がある。同じように、黄色い日本人には黄色の重荷がある』」と言い切ったサプアを統治し、中国を牽制し、、満州、モンゴル、ウィグルに防共ラインを築いていた。何も考えずに日本を叩き潰したUSAは皮肉な罰を受け、中国共産党の台頭を許すことになった」と…。
では、なぜそんな893国家中国が、それなりの経済発展を遂げられたのか?
それは、貧しい中国を自分たちの奴隷国家として利用しようしてボロ稼ぎをしようとしたUSAの民主党政権のおかげ。
まもなくUSAで大統領選があるので、東仙坊、USAの「パンダ・ハガー」と「チャイナー・ゲート」でしかない民主党とUSAのメインストリームメディアを支援する我が国のおバカマスメディアが一切触れないので、日本民族改変を企む民主党について、検証しておきたい。
まず、USAの民主党は、もともとは、人種差別政党で、「南部民主党」だったということ。
そして、「ジム・クロウ法」という黒人隔離政策を1964年まで続けていたということ。
それが、いつのまにか「弱者のための政党」と小狡く変身した政党。
そして、その最大の特徴が、「干渉主義」。
とにかく、「USAはいかなる国とも違う。神から野蛮国を啓蒙する義務を与えられた特別な政党」と謳い、他国に問題に首を突っ込んで戦争を仕かけたり、「弱者の味方」を装い、マスメディアを利用して気に入らない国のトップのクビをすげ替えたりしつつ、小まめに稼ぐのが好き。
その典型的な例が、第一次世界大戦に参戦したウッドロウ・ウィルソン、第二次世界大戦で日本を策略の挙句参戦させ打ち負かしたフランクリン・ルーズベルト、ベトナム戦争を本格化させたジョン・F・ケネディ、「アラブの春」でのヒラリ－・クリントン。
そして、最大のカモが、893国家中国。
We should be aware that the Democratic Party of Japan, like our Democratic Party, must be a sloppy party(USAの民主党が、我が国の民主党同様に、いい加減な政党だと我々は認識しておくべき)!
To be continued...
Shouldn't the world, and Japan, make a fuss about the unknown whereabouts of the female doctor who first communicated the danger of this coronavirus in a group chat(世界は、そして我が日本は、一番初めにこのコロナウィルスの危険性をグループチャットで発信した女性医師が消息不明であることに大騒ぎすべきではないのか)?
東仙坊、今回の「中共ウィルス」が中国製人造ウィルスと確信する最大の根拠が、あの「華南海鮮市場」の近くにある「武漢市中心医院」の女性医師、艾芬の存在。
そう、前に、あれだけ中国の女性医師の問題と書き込みながらも、グッとガマンして切り札的隠し球として取っておいた核心的証人と言うべき中国人女性。
実は、1997年、華中科技大学同済医科大学卒業し、武漢市中心病院・南京路分院救急科主任だったこの女性医師こそが、「中共ウィルス」の真実に近づくための重要ポイント。
なぜなら、彼女が、なぜか自ら感染し死亡し、中国当局までがヒーローにせざるをえなくなった本物のヒーローの眼科医李文亮の同僚だっただけでなく、彼が、昨年12月30日、グループチャットで医療関係者と共有し、高圧的な「訓戒処分」の原因となった画像も、彼女が初めに流したものだからである。
そう、いち早く医師仲間たちに、「原因不明の異様な肺炎は、SARSコロナウィルスによる感染症だ」との警鐘を鳴らし他の7名とともに、地元公安当局から「訓戒処分」を受け、ムリヤリ「訓戒書」にサインさせられ医師たちの一人。
そして、彼女は、武漢市中心医院側から、最も厳しい叱責(?)を受け、口止めされたとか。
ともあれ、彼女へのインタビュー記事を、な、な、なんと3月10日、中国共産党系人民出版社傘下月刊誌「人物」が掲載し、発売。
同時に、サイトでも配信。
すると、中国当局によって、雑誌は発売と同時に回収され、net掲載記事も2時間後に削除され、転載も禁じられてしまったとか。
けれども、義憤を覚えた一般市民たちが、外国語、絵文字、甲骨文字、金石文字、モールス信号、点字、QRコードを駆使し、その記事を世界中に拡散。
それとともに、艾芬医師は、中国らしく突然、消息不明になってしまったというのである。
それに対し、国際社会は、3月29日、オーストラリアテレビ放送局「ナイン・ネットワーク」を皮切りに、「艾芬医師が消息不明になった」と大々的に報道。
4月9日、中国外務省華春瑩報道官は、USA高官らに対し、「いつでも中国を訪問するのを歓迎する。中国の町で誰とでも話しができ、自由を楽しもう」とtwitter。
すると、FCC(USA連邦通信委員会)のブレンダン・カー委員が、「中国の感染実態を報じた市民記者の陳秋実、方斌、李澤華、艾芬医師と中国当局を批判した富豪の任志強らに面会したいが、アナタは約束通りに段取りしてくれるのか?」と即座にre-twitter。
4月13日、ボイス・オブ・アメリカが、「RSF(国境なき記者団)が、中国当局に対して、艾医師の近況を明らかにするよう求めた」と報道。
ともあれ、記事に掲載された艾芬医師の証言が、これら。
「2019年12月16日、1人の患者が、私たち武漢市中心病院南京路分院救急科に運び込まれた。原因不明の高熱が続き、各種の治療薬を投与しても効果が現れず、体温も全く下がらなかった。2019年12月22日、患者を呼吸器内科に移し検体サンプルを外部の検査機関に送ったところ、『コロナウィルス』との検査結果が口頭で報告されてきた。病床を管理する同僚は、私の耳元で、『艾主任、あの医師はコロナウィルスと報告しましたよ」と何度も強調した。後に、その患者が武漢市の『華南海鮮卸売市場』で働いていたことがわかった。2019年12月27日、また1人の患者が南京路分院に運び込まれた。他の病院で10日間治療を受けたが、症状は全く好転しなかった。2019年12月30日、病院で働く同期生医師がウィーチャットでキャプチャ画像とともに、『しばらく華南海鮮市場には近づかない方がいいよ。最近、多くの人が高熱を発している』と知らせてきた。彼は私に、『本当かな?』とも尋ねてきたため、ちょうどパソコンで診断し2019年ていたある肺感染症患者のCT検査の11秒ほどの動画を送信し、『午前に救急科にきた患者で、華南海鮮卸売市場で働いていた』とのメモも記した。その日の午後4時、同僚がカルテを見せにきた。『SARSコロナウィルス、緑膿菌、46種口腔・気道常在菌』と書かれていた。私は何度も読み、『SARSコロナウィルスは一本鎖プラス鎖RNAウィルス。このウィルスの主な感染は近距離の飛沫感染で、患者の気道分泌物に接触することにより明確な感染性を帯び、多くの臓器系に及ぶ特殊な肺炎を引き起こす。SARS型肺炎』と注記されていることを確認した。私は驚きのあまり全身に冷や汗が出た。あの患者は呼吸器内科に入院しているので、私のもとにも病状報告は回ってくるはずだ。しかし、それでも念を入れて、すぐに情報を共有するために病院の公共衛生科と感染管理科に直接電話をした。そのとき、呼吸器内科主任医師がドアの前を通ったので、なかに呼び入れて、『救急科を受診した患者がアナタのところに入院している。見て、これが見つかった』とカルテを見せた。彼はSARS治療の経験者だったので、すぐさま『これは大変だ!!』と言った。私もコトの重大さを再認識した。その後、同期生にも、このカルテを送信した。『SARSコロナウィルス、緑膿菌、46種口腔・気道常在菌』という箇所を赤い丸で囲んだ。救急科の医師グループにもウィーチャットの画像共有アプリで発信し、皆に注意を喚起した。その夜、私が赤丸を付けたカルテのキャプチャ画像が、さまざまなウィーチャット・グループに溢れるようになった。李文亮医師がグループ内に発信したのもそれだった。私は、もしかすると面倒なことになるかもと感じた。案の定、2019年2月30日午後10時20分、病院を通じて武漢市衛生健康委員会の通知が送られてきた。『市民のパニックを避けるために、肺炎について勝手に外部に情報を公表してはならない。もし万一、そのような情報を勝手に出してパニックを引き起こしたら、責任を追及する』という内容だった。私は恐くなった。すぐにこの通知も同期生に転送した。約1時間後、病院からまた通知が送られてきた。再度、情報を勝手に外部に出すなと強調していた。1月1日、午後11時46分、病院の共産党規律検査委員会の行政監察担当部門の課長から、『翌朝、出頭せよ』という指示が送られてきた。翌朝8時すぎ、勤務交代の引き継ぎもすんでいないうちに、『出頭せよ』との催促の電話が鳴った。そして、『約談(法的手続きによらない譴責、訓戒、警告)』を受け、私は前代未聞の厳しい譴責を受けた。『我々は会議に出席しても頭が上がらない。ある主任が我々の病院の艾芬とかいう医師を批判したからだ。専門家として、武漢市中心病院救急科主任として、無原則に組織の規律を無視し、デマを流し、揉め事を引き起こすのはなぜだ? 戻ったら、救急科200人以上のスタッフ全員にデマを流すな!と言え。ウィーチャットやショートメールじゃダメだ。直接話すか、電話で伝えろ!! だが肺炎については絶対に言うな!!! 自分の旦那にも言うな!』。私は唖然としてしまった。単に勤務上の怠慢を叱責されたのではない。武漢市の輝かしい発展が私一人によって頓挫したかのような譴責だった。私は絶望に陥った」
「本当に悔しい。こうなると初めからわかっていたら、譴責など気にかけずに…私は何度も何度も考えている。もし、時間を後戻りさせられれば、と」
「私は、今回の出来事を通じて、すべての人は自分の独立した思想を持つべきだということが証明されたと思う。立ち上がって本当のことを言う人が必要だ。そうした誰かが必要なのだ。私を『ホイッスルブロワー』のように呼ぶ人たちがいるが、私は警告の笛を吹いてはいない。ただ、笛を配っただけだ」
どうだろう?
彼女にいろいろ質問したくならないか?
けれども、いまだに彼女は消息不明のまま。
I am desperate for the incompetence and incompetence of the Japanese government, which is already trying to accept Chinese in the name of economic growth(早くも経済成長を名目に中国人を国内に受け入れようとしている我が日本政府の無能無策に絶望しかけている)!
To be continued...
The fact that the world's most financially vulnerable USA has licked China, which is only a slave named “coolie” for them, and has been deceived and spoiled without discipline, has increased China infinitely(世界一金に弱いUSAが、自分たちにとって「苦力」という名の奴隷でしかない中国を舐めすぎていて、いくら欺されて懲りずに甘やかしてきたことが、中国を限りなく増長させてしまった)!
東仙坊、今回の「中共ウィルス」が人造ウィルスであることをかなり裏づける根拠に、次の論文を挙げておきたい。
5月18日、ブリティッシュコロンビア大学、マサチューセッツ工科大学、ハーバード大学の研究者たちの共著によるもので、コールドスプリングハーバー研究所が主催するwebサイト「バイオアーカイブ」に発表された、「生化学研究者の大半が主張するように自然発生のものと考えるには、『中共ウィルス』は人間に適応し、発見当初から感染力も強かった。実験室で生まれた可能性を排除するのは早すぎる」という論文。
それを整理すると、次の通り。
「『中共ウィルス』が何らかの実験室で生まれた可能性を主張する根拠は、自然から生まれたものにしては人間によく適応していることだ」
「最初からSARS並みの感染力あったことは不自然」
「我々が観察した限りでは、『中共ウィルス』は昨年後半に初めて発見された時点で、すでにSARSウィルスと同等のヒトからヒトに感染する力を備えていたと見られる」
「『中共ウィルス』に似ていながら、まだそれほど人間に適応していないウィルスから進化した形跡を示すものは見つからなかった
」
「感染力の強いウィルスが突如出現したことは大きな衝撃。これを期に、ウィルスの起源の確認や近い将来の類似のウィルスの再出現の予防に向け、国際協力への機運を高めなければならない」
「ウィルスの発生源を特定するようなはっきりした証拠は見つかっていない。研究チームはウィルスの遺伝子的構造やサンプルを調べたが、変異した場所が中間宿主の段階だったのか人間の体内なのか、それとも研究施設だったのかはわからなかった」
「実験の過程で遺伝子組み換えによらない前駆体が表れて人に適応した可能性も、念のため検討すべきだ」
「ヒトからヒトへの感染がどのように始まったかについてさまざまな可能性があるということは、ウィルスの再出現を防ぐためにはそれら全てのシナリオについて警戒する必要がある」
「『中共ウィルス』は、自然に(武漢の海鮮市場?)人間への感染力を手にしたとか、遺伝子操作を受けていないことを示す証拠もあるという主張するヒトたちがいるが、その分析に使われた手法は有効性が証明されておらず、主張を裏づけるようなさらなる研究が出てくるまでは結論を急ぐべきではない」
すると、当初、「はっきりした証拠はないが、ウィルスが研究所から漏れた可能性よりも自然に発生した可能性の方が高い」とウィルスが遺伝子操作されたとする陰謀論をなぜか基本的に否定していた「DIA(USA国防総省情報局)」も、「武漢の研究所から誤って出た可能性がある」と言及。
それに対し、すぐさま、現在、パンデミックを引き起こしているウィルスと同種のコロナウィルスを研究している「武漢ウィルスP4研究所」の中国人科学者と中国政府当局者が、「実験室から漏れたウィルスが世界的な大発生をもたらした可能性はない」と平然と全面的否定。
それでいて、「『bioRxiv(バイオアーカイブ)』に投稿された研究によれば、生鮮市場から採取されたウィルスの現存するサンプルから、ウィルスが人間に感染する形質を備える前の中間種が存在したかどうかを判断することは不可能」、「中間の動物宿主が市場に存在したとしても、入手可能な遺伝的サンプルには証拠が残っていない」、「入手可能な市場のウィルスのサンプルは動物ではなく人間からのものである可能性が高い」と言い訳。
そこで、中国の手先に成り下がったカリフォルニア大学デービス校ジョナサン・アイゼン教授が、「この結論について、いろんな理由から説得力がない」、「分析手法がはっきり示されていないこと、比較対象がSARSウィルスに限られていること、他の仮説が十分に検討されていないこと、『中共ウィルス』が最初から人間によく適応していたとする証拠が十分示されていないことがその理由だ」、「論文にはいくつかの興味深い分析も含まれるが、これらの分析に基づく類論の可能性をきちんと示せたとは言えない」などと中国サポートのtwitter。
東仙坊、最もショックなのが、これ。
最近、「武漢ウィルスP4研究所」との深い繋がりがわかって、どこか裏切られた気持ちのNIAIDのアンソニー・ファウチ所長のコメント。
「コウモリのウィルスと現在感染拡大しているウィルスの進化を科学的に見れば、このウィルスは人為的、あるいは意図的な操作を受けたものではなく、自然界で突然変異による変化を遂げた可能性がかなり高い。時間の経過に伴う段階的進化のプロセスのすべてが、このウィルスが自然に進化し、種をまたいで動物から人に感染したことを強く示していると、多くの非常に有能な進化生物学者が述べている」
どうやら、中国のやっていることを見抜けなかったことへの自己弁護か、はたまた、彼も、「外専千人計画」の情けないただの仲間なのかも?
The liberal-minded idiot media seem to have completely forgotten that successive Democratic administrations, especially Barack Obama and Joe Biden, have teamed up with China to push for “Japan passing” is there(我が国のリベラルを気取るおバカマスメディアどもは、民主党歴代政権が、特にバラク・オバマとジョー・バイデンが中国と手を組んで、「日本パッシング」に邁進したことをすっかり忘れてしまっているようである)!
To be continued...
The identity of this mysterious “China virus” seems to be the insertion of four HIV viruses into the SARS coronavirus(今回の謎の「中共ウィルス」の正体は、SARSコロナウィルスにHIVウィルスを4つ挿入したもの)!
東仙坊、今までにない「世にも不思議なコロナウィルス」である「中共ウィルス」が、人造ウィルスと確信するには、直感ではなく、それなりの確固たる根拠がある。
2月5日、中国科学院上海药物研究所が、「この『中共ウィルス』にコードされている『Mproタンパク』の構造をX線解析で決定した」と
PDBに公開している。
そして、「このタンパク質の構造を基に作用する薬をスクリーニング、30種の化合物に対して『Mproタンパク』の阻害活性が認められた」とご丁寧に証明している。
それから、「その12種は、HIV治療薬で、HIV治療薬(ロピナビルとリトナビルの配合剤である『カレトラ』)を用いたオープンラベルの治験もスタートした。『ORF1ab』と呼ばれるタンパクなど、いくつかのタンパクについてもすでにターゲットとなる低分子化合物薬も見つかっている」、また、「ウィルスも分離されており、すでに改変Vero細胞などを用いて、薬剤のスクリーニング、抗ウイルス薬やクロロキンなどに試験管内での効果がありそうである」という論文も、「中国科学:生命科学」の英文雑誌に発表している。
実は、その分析結果を、詳細に解析したインド工科大学が発表した論文がある。
それによると、「『中共ウィルス』のSタンパクは、SARSのSタンパクの4つの構造を入れ替えたもの」と判明したというのである。
何でも、「『中共ウィルス』のタンパク質が、 SARSと最も近い祖先を共有しているため、その2つのウィルスのタンパク質をコードする配列を比較したところ、『中共ウィルス』から、SARSウィルスにはない4種類のタンパク質、『GTNGTKR』/『HKNNKS』/『GDSSSG』/『QTNSPRRA』の挿入が発見された」とか。
しかも、「挿入されたそれらの配列は SARSウィルスのタンパク質に存在しなかっただけではなく、コロナウィルスの他の種にも見られないものだ」とか。
そして、「ウィルスがこのような独自な挿入を短時間で自然に獲得することはほとんどあり得ない。この4種のタンパク質の挿入は、最近の臨床患者の分離株から入手可能な『中共ウィルス』のすべてのゲノム配列に存在している。そのうえ、すべての挿入が『ヒト免疫不全ウイルス-1(HIV-1)と一致する」というのである。
どうだろう?
これだけでも、やはり、中国が人為的に製造したコロナウィルスに違いないと考えるのは、東仙坊だけではあるまい。
そのことから、注目すべき話がこれ。
USAなどの医学研究者たちが作る「nextstrain.org」なるものがある。
そのサイトで、世界的パンデミック発生期に、「中共ウィルス」のゲノム情報を世界中から集め、その近似度に応じて「リアルタイム樹形図」で、どの感染者のウィルスが遺伝的に近いかを表現している。
このウィルスのRNAゲノム情報は、「C」、「G」、「A」、「T」の4種類、約3万基。
感染を繰り返すごとに、例えば1万文字目の「C」が「G」に変わったり、「A」が「T」に変わったりするなどして、徐々に変化しているとか。
文字列が違えば違うほど感染を繰り返したことになり、近ければ近いほど、直近の感染とわかるのだとも。
そして、日本の感染者から集められたゲノムは、10種類、遺伝的に5系統に大別されるとか。
その5系統は、その後、日本だけでなく中国にも分岐していることから、日本に入る前に中国で5種類に分岐し、それぞれ日本に入ってきた可能性が高いとも。
つまり、5回にわたって、中国からウィルスが日本に侵入しているということだとか。
最初期のウィルスは、武漢以外からのもので、日本のウィルスのゲノムは、ほとんどが2月初旬までに採取されていて、1月の段階で相当数のウィルスが侵入していることになるとも。
そう、日本側が入国制限をようやく始めたのは2月に入ってからだから、そのかなり前から複数のルートで感染がすでに拡大していたということ。
しかも、最初期に日本に入ったとみられる複数のウィルスが、深圳市や広州市など、広東省由来のものだったとか。
そう、日本が入国拒否地域に指定した湖北省や浙江省以外からというのだから、我が国の対応がいかにトンチンカンだったのかがわかるのでは?
別系統のウィルスは、シンガポールで1月中旬から下旬に発見されたウィルスと極めて近く、そのシンガポールは、いまだに我が国が入国制限していないというのだから、完全にマンガ。
何でも、日本のウィルスのゲノム情報は、中国で広がったウィルスに極めて近いウィルスまで、ほぼ数珠つなぎに辿れるとか。
その一方、欧米では感染が拡大した時期のウィルスのゲノム情報が、中国のウィルスよりもかなり変化していて、そのプロセスを辿り切れていないとも。
事実、UKで3月に採取されたウィルスは、1月にドイツで採取されたウィルスに遡れるが、その違いは比較的大きく、その間にどこで変異を重ねたかが不明とか。
ドイツ連邦情報局は、1月19日、上海からの中国人女性が参加した「自動車会議」で、クラスターが発生。
それに、USA人も参加していたとか。
ともあれ、このクラスターから、ミュンヘンで感染拡大しただけでなく、このウィルスが、2月に入って、UK、ブラジル、フィンランド、メキシコ、イタリアにまで感染拡大したとか。
「nextstrain.org」創設者の一人でウィルス進化などを研究する「フレッド・ハッチンソン・ガン研究センター」のトレバー・ベッドフォードは、「とても大事な教訓は、たとえクラスターが特定されて隔離されたとしても、次の感染の連鎖を止められたワケではないことだ」、「データはシアトルでも1月中旬に潜在的に広がっていた仮説を支持している」、「WHOは、いまだに中国からの渡航制限を勧告しておらず、この弱腰の姿勢が世界中にウィルスを広げる契機となったのがゲノム情報からも明らか」、「ゲノム情報が明らかにした最大の安心材料をあえて挙げるとすれば、ウィルスがまだあまり変化していないことだ。ウィルスは感染を繰り返すごとに変化するが、強毒化はしていないようだ」などとtwitterしているとも。
Although the “Chinese virus” is basically the same virus, if the mortality rates differ between Europe, the United States and Asia, it must be quite natural to think of it as an artificially created coronavirus(「中共ウィルス」の基本的に同じウィルスなのに、ここまで欧米とアジアで死亡率が違うと、人為的にそう作り上げられたコロナウィルスと考えるのが極めて自然)!
To be continued...
To be honest, I couldn't believe that there was a virus in nature that survived on the surface of human skin while maintaining its infectivity(正直、人の皮膚表面で、感染力を保ったまま生存し続けるウィルスが、自然界にあったとなど到底信じられない)!
この世界を震撼させたままのメチャクチャ不可思議な「中共ウィルス」。
今までの自然界で発見されたウィルスのありとあらゆる特性を無視した、奇々怪々な「中共ウィルス」。
それはそうだと思わないか?
10月5日、京都府立医科大学が、「『中共ウィルス』が、ヒトの皮膚表面上で、感染力を保持したまま、9時間程度生存すること、80%エタノール消毒をすれば15秒程度で完全に不活化できる」と、科学雑誌「クリニカル・インフェクシャス・デシーズィス」に発表。
これって、実に面倒な話だと思わないか?
そもそも、今回の不気味極まりない「ミステリー・ウィルス」、ヒトの手指などの皮膚を介して運搬され、口や皮膚から体内に侵入するはず。
ということは、リスキーな場所に行ったりリスキーな人と会ったりしたら、手や指の消毒だけでなく、露出させた肌や髪をアルコール消毒する前に触らないに限るということになるのでは?
それこそ、シャワーを浴びたりアルコールで皮膚を拭かないうちに、自分の皮膚を触ってはイケないということなのでは?
それにしても、インフルエンザウィルスだってヒトの皮膚で1.8時間程度で不活化されるというのに、何でこの「中共ウィルス」は宿主ナシでそんなに異常な生命力があるのか?
10月11日、オーストラリア最高の生物学研究所の「CSIRO(オーストラリア連邦科学産業研究機構)」が、「『中共ウィルス』は、ステンレススチール・耐熱ガラス・ポリスチレンなどの表面で、具体的には、スマートフォンの表面、紙幣、銀行ATM、スーパーマーケットのセルフレジ、空港自動チェックイン機などの滑らかな表面で、『中共ウィルス』が28日間非常に丈夫な状態で生き残った」と、「バイラロジー・ジャーナル」で発表。
ちなみに、同様の環境で、インフルエンザウィルスは、17日間生存したとか。
どうだろう?
こんな常識破りの「コロナウィルス」が、突然、自然に現われるなんてほとんど考えられないのでは?
そして、欧米とアジアで、これほどまでに致死率が違うなんて、メチャクチャ変では?
ところで、この致死率の違いについて、フランスの歴史人口学者のエマニュエル・トッドが、実に興味深いことを語っている。
「この『中共ウィルス』のパンデミックは、『グローバリズムに対する最後の審判』だ。『経済統計』はウソをつくが、『人口統計』はウソをつかない。作家エマニュエル・ベルルが述べたように、「死はウソをつかない」。それゆえ、『人口統計』の操作は困難だ。気候の影響などさまざまな要因があるので、その点も考慮すべきだが、少なくとも現時点では、全体としてこのコロナウィルスの毒性はそれほど高くない。それぞれの死亡率は、『ウィルスの属性』よりも『各国の現実』について多くを物語っている。個人主義的で女性の地位が高い国、UKやUSAのような絶対主義核家族の国、フランスのような平等主義核家族で、死亡率が高いこと。権威主義的で女性の地位が低い国、ドイツや日本やサプアのような直系家族で、死亡率が低いこと。それらを見ると、グローバル化の深度が各国の死亡率の高低に影響を与えていることは確かだ。死亡率の低い国々では、グローバル化の下でも、暗黙の『保護主義的傾向』が作用し、産業空洞化に一定の歯止めがかかって、国内の生産基盤と医療資源がある程度、維持され、そのために、被害の拡大を防御できている。
死亡率の高い国々では、GDPばかりにこだわり、生活に必要不可欠な生産基盤すら手放して産業空洞化が起こり、イザというときに、自分たちの生活すら守れなかった。そう、先進国は自分たちの生活すら守れなかったのだ。つまり、『中共ウィルス』は、『グローバリズムの知的な敗北』を宣告しているのだ。その点でも、フランスは、興味深い典型例だ。グローバリズムのゲームのルールを忠実に実行してきた国として、フランスのエリートたちは、工業で稼ぐのも、観光業で稼ぐのも、そのよし悪しを問うことなく、同じようにGDPに換算できるという態度を30～40年にもわたって取ってきた。その結果どうなったか? 今回の『中共ウィルス』ではっきりしたのは、モノの生産に関しては、フランスはもはや先進国ではなく途上国なのだ。フランス人は、人工呼吸器もマスクも医薬品も作れない自国の現実を認識させられている。それらは、中国やインドで製造され、国内にはもはや技術や生産基盤がない。フランス国内最後のマスク工場は、2年前に閉鎖。フランスとドイツの死亡率を分けたもの、『中共ウィルス』が露わにした『グローバル化の不都合な真実』は、フランスとドイツとの死亡率の違い、40.4%と9.5%にある。欧州では、EUとEURO創設というカタチでグローバリズムが貫徹され、特に、EUROがフランスの国内産業を破壊した。対照的にドイツは、単独通貨マルクよりもはるかに安いEUROによって、EU域内貿易でも、EU域外貿易でも恩恵を受け、巨額の貿易黒字を積み上げた。皮肉なことに、EUROは、主にフランスの政治家たちが中心となって考案したもので、『フランスの政治家が犯した史上最悪の失敗』だ。自国産業が壊滅し、ウィルスの防御手段が何も残されていないフランスには、ロックダウンしか選択肢はなかった。約2ヵ月もの自宅隔離生活を強いられたフランス人が、見たくもないのに自宅のテレビで連日、見せられたのは、大統領、首相、保健相といった政治家や官僚たちの虚偽ばかりの発表や会見。例えば、『必要なマスクが国内になかった』というのが真実なのに、当初は、『効果がないからマスク着用は無意味だ』、その後、『マスクを製造する』と。ウソをついた。
しかし、それは、そもそも国内の生産基盤がすでに失われているので、『そのうち中国に注文する』という意味でしかなかったのだ。そして、最大のウソは、『中共ウィルス』は、少なくとも現時点では、高齢者や持病のある人でなければ、リスクは小さいのに、『集中治療室の入院患者の平均年齢が下がってきている』というニュースを流し、ヤングや現役世代のリスクを誇張し、『外出禁止命令』を守らせようとしたこと。それで、最も犠牲を被ったのは、先進国の若い世代だ。グローバリズムの恩恵を最も受けてきたのは、現在の高齢者、戦後のベビーブーマーの世代で、最も犠牲を被ったのは、先進国の若い世代だ。死者が高齢者に集中しているのは、あたかもグローバル化のなかで優遇されてきた高齢者を裁くために、神がウィルスを送り込んだようなものだ。高齢者たちが、依然、力関係で優位にあることも示された。全人口にロックダウンを強制して、低リスクのヤングと現役世代に犠牲を強いることで、高リスクの「高齢者」の命を守ったからだ。もちろん、老人を敬うのは、健全な社会の証。ともあれ、『中共ウィルス』が露見させたのは、GDPの空虚さ。高いGDPを誇っても、産業が空洞化した国は、いかに脆いかが明らかになった。産業空洞化で『中共ウィルス』の被害が大きかった先進国がすぐに取り組むべきは、将来の安全のために、産業基盤を再構築すべく国家主導で投資を行うこと。これは、今、話題の『ベーシックインカム』などより重要だ。問題は生産力。投資に加えて、国内の医療産業を保護する措置も採るべき。フランスについてつけ加えれば、EUROから脱却して、国内投資のために独自通貨を取り戻すべきだ」
どうだろう?
どこかこの分析に納得できる部分もあるのでは?
We should pay close attention to banknotes and various touch panels and try to disinfect them with alcohol to prevent infection(感染予防のために、紙幣と各種タッチパネルに細心の注意を払い、アルコール消毒を心がけるべき)!
To be continued...
We, Japan, together with our ally, the United States, must be regretful that we used China, a genuine yakuza nation, to make money, thinking that it would be “converted someday”(我が日本は、同盟国のUSAとともに、正真正銘の893国家中国を「いつか改心させられる」と甘く見て金儲けのために利用したことを未来永劫悔やむことになる)!
東仙坊、893国家中国に人為ウィルスである「中共ウィルス」を作らせ、世界をこれだけのカオスをもたらせたのは、中国と一緒になって阿漕に金を稼ぐことに邁進していた、USAや日本やEUなどのおバカどもの無責任さを糾弾している。
それもこれも、生まれながらの893国家をこれだけ稼がせていれば、自分たちと同じ自由や法と秩序を重視する民主国家になると甘く考えたツケ。
習い性…。
893国家は、どこまでも893国家。
その間、中国の悪人どもがやったことと言えば、スパイングやハッキングや十八番の各種トラップで、最先端のテクノロジーをパクることと盗むことだけ。
その結果の1つが、本当は歴史的に本物の戦闘に経験がなく自信もないモラルなきハッタリ国家でもある中国による「貧者の核兵器」、生物化学兵器製造。
そう、東仙坊、指摘し続けてきたとおり、今回の「正体不明の謎のコロナウィルス」である「中共ウィルス」は、中国オリジナルの人工コロナウィルス。
前回までに書き込んできたように、中国が事前にUSA人のDNA情報をここまで集めていたということを知って、ますますその疑いが濃くなるばかり。
それはそうだと思わないか?
基本的には、同じ「中共ウィルス」のはずなのに、なぜにここまで致死率が違うのか?
それも、アジアと米欧で…。
なぜ、致死率が米欧で10%～20%と異常に高いのに、アジアでこれほどまでに低いのか?
そう、発生源の中国やもろにその影響を受けた日本で、なぜ大きく10%を切って5%前後なのか?
4月時点で、コロナウィルスの遺伝子を大別したUK&ドイツの研究チームによると、とりあえず判明した種類は、3つ。
1)コウモリから発見されたにウィルスに最も似た群、Aタイプ。
中国南部の広東省住民だけでなく、日本人や武漢市滞在歴のあるUSA人から発見。
そして、USAやブラジルなど東アジア以外でも発見。
2)Aタイプから分かれた、Bタイプ。
武漢市を含む中国やその周辺国で多くで発見。
東アジアに多いタイプ。
3)Bタイプに由来する、Cタイプ。
欧米が中心。
また、1月末にイタリアで発見されたコロナウィルスは、シンガポールのクラスターと関係しているとか
この発表を、4月29日、USA国立研究機関も、論文で裏づけ。
ゲノム医療の第一人者でシカゴ大名誉教授中村祐輔医師が、指摘している。
「アジアとEUではウィルスの遺伝子配列がかなり違う。因果関係はわかってないが、ウィルスの毒性が関係している可能性も(!!!)。他にも、アジアで過去にコロナウィルスの感染が広がったことで、今回の『中共ウィルス』にもある程度、免疫反応を起こしているのではないかという見方も。人種によって白血球の型が違うので免疫反応が異なる可能性もある」
「『中共ウィルス』は遺伝子変異をくり返し、今ではウィルスの種類は万単位の情報。100年前のスペイン風邪は第2波で病原性が強まり、世界中で多くの死者。第1波が広がった中で多くの変異を遂げたから。『中共ウィルス』も毒性や感染力が強まる恐れは十分ある」
どうだろう?
中国が、USA人やEU人の遺伝子情報を懸命に集めていたことが、このことに関係していると考えるべきなのでは?
実際、もう一度、今回の「コロナウィルス」のことを確認しておくと、コロナウィルスとは、ウィルスゲノムとして「+鎖の1本鎖 RNA」をもつウィルスで、ヒトに感染するものが今までに6種類 。
大きさは、100nm ぐらいの球形、表面の突起(スパイクタンパク)が王冠や太陽のフレアのように見えることから「コロナ(corona )」。
このスパイクタンパク質は、インフルエンザの突起であるHA、NAなどとは別物。
表面は「エンベロープ」と呼ばれる脂質が覆っているので、一般にアルコール消毒や界面活性剤(石鹸など)に弱い。
6種類のうち、4種類は主にヒトに感染するコロナウィルスで、「HCoV(ヒトコロナウィルス: Human Corona virus)」と分類。
「HCoV-229E」、「HCoV-OC43」、「HCoV-NL63」、「HCoV-HKU1 」。
遺伝学的には α、β、γ、δ の4グループに分類され、SARS、MERS は、βコロナウィルス。
今回の「中共ウィルス」 は、7種類目で、βコロナウィルス。
そして、遺伝配列は、コウモリのコロナウィルスの近縁。
We should look at why the mortality rates are so different between Asia and the United States and Europe, even though they are the same pathogen(我々は、同じ病原菌なのに、アジアと米欧でなぜこれほどまでに致死率が違うのかということに目を向けるべき!
To be continued...
In today's society of complete loss of morals, even those who made “the poor's nuclear weapons” could play “the ally of justice” in a dignified manner(モラル完全喪失の現代社会では、「貧者の核兵器」を作ったヤツらまでが「正義の味方」を堂々と演じることができる)!
実際、2018年、USAデジタルヘルス部門のスタートアップ企業への投資額は、前年比16%増の110億ドルと過去最高を記録。
昨年も、医療保険のUSA「クローバーヘルス」が、シリーズEで、5億ドル調達。
遺伝子解析のUSA「ギンコ・バイオワークス」が、シリーズEで、2億9000万ドル調達、企業価値が42億ドルにアップ。
薬局のUSA「カプセル」が、シリーズCで、2億ドル調達。
超大型投資がワンサカワンサ。
しかも、世界中でボロ儲けし続けるUSAの大手ITテンタープライズが実行している新マーケットには、世界中からお金が集中。
もちろん、お金大好きな中国人、とりわけ、中国共産党員の個人のお金がいっぱい。
ちなみに、その世界第2の経済大国でもある中国自体でも、2009年「新医療制度改革」、2016年「健康中国2030計画」などの国家政策として、ヘルスケア市場に多額資金を投入。
その手下のWHOによると、中国のヘルスケア市場も、年17%のペースで成長しているとか。
ともあれ、そんな急成長するデジタルヘルス市場の中で、大手IT企業で最も多くのデジタルヘルス部門のスタートアップに投資しているのは、グーグル、マイクロソフト、テンセント(騰訊控股)。
何しろ、この3社だけで、投資全体の7割以上というのだから、ハンパじゃない。
◆グーグル(アルファベット)
デジタルヘルス投資のリーダー、投資件数93件、投資企業57社。
投資の7割以上が、コーポレートベンチャーキャピタル(CVC)のグーグル・ベンチャーズの「キャピタルG」と「グラディエント・ベンチャーズ」とか。
生命科学分野研究のUSA「ベリリー・ライフサイエンス」などアルファベット傘下のムーンショット企業は、自社のプロジェクトに直接関連する企業に投資、特に、個人健康記録を手がけるUSA「シチズン」への投資が大きいとか。
グーグル運営のスタートアップ向け育成・起業支援プログラム「グーグル・ローンチパッド・アクセラレーター」は、デジタルヘルス企業17社に投資。
グーグルの主な投資分野は、「遺伝子解析(18件)」、「臨床研究(15件)」、「保険&福利厚生(12件)」。
主に、遺伝子検査サービスUSA「23andMe」、ガン解析ソフトUSA「フラットアイアン・ヘルス」、ガン早期発見USA「フリーノム」など。
オンライン医療保険USA「オスカーヘルス」、USAで最も企業価値の高い未上場医療保険スタートアップ「クローバーヘルス」では、最先端のデータアナリティクスと患者との革新的な関係構築モデルを活用しているとか。
昨年、USAフォッシル・グループスマートウオッチ研究開発部門を4000万ドルで買収。
また、「ベリリー・ライフサイエンス」では、自社開発したウエアラブル機器「スタディーウオッチ」を複数の研究で使用しているとか。
◆マイクロソフト
「マイクロソフト・スケールアップ」や「マイクロソフトAIファクトリー」という育成・企業支援プログラムを実施していて、プログラムを修了したデジタルヘルス企業35社。
主に、AIを活用した理学療法ツール提供のポルトガル「スウォード・ヘルス(デジタル理学療法ツールを販売)」、遺伝子解析USA「ジノークス」、医療データプラットフォームUSA「ケンサイ」、医療システム開発インド「シグタプル」など。
マイクロソフトのCVC「M12」は、慢性疾患管理USA「リボンゴ・ヘルス」のプレIPO(新規株式公開)ラウンド、医療データプラットフォームUSA「イノベーサー」のグロースラウンドなど。
何でも、ヘルスケア部門戦略を、個人健康データから、大手ヘルスケア企業によるこうしたデータの保存・活用の推進へと転換し、2016年以降の投資の大半は「データ管理&アナリティクス」や「遺伝子解析」の企業になっているとか。
◆テンセント
デジタルヘルス部門で活発に投資していて、投資件数52件、投資企業40社。
そのうち31件の投資を顧客基盤がある中国で、18件がUSA企業へ、残りはインド企業への投資とか。
そして、2018年時点での投資件数は700件以上。
デジタルヘルス投資のうち、テンセント本体による投資は84%で、残りはAI育成支援プログラムを通じ、「臨床研究」と「管理ツール」に積極投資。
また、「医療コンテンツ&マーケティング」への投資額が最も多い企業とも。
何でも、対話アプリ「微信(ウィーチャット)」だけで月間利用者が11億人もいるので、投資企業に貴重な顧客獲得ルートを提供できるのだとか。
[2010年以降5社以上のデジタルヘルス企業に出資したその他の大手企業]
インテル/サムスン/中国net通販最大手アリババ集団/アマゾン/コムキャスト
◇通信会社コムキャスト
22万5000人に上る従業員と家族のために、医療費に年約13億ドル。
従業員の医療体験を改善し、医療費をより適切に管理するために、医療システムUSA「アコレード」、健康アプリUSA「Kヘルス」、USA「シャイン」などのスタートアップに出資。
ちなみに、アップルは、ヘルスケア業界への投資件数が少ないため、10位以下とか。
それでも、デジタルヘルス企業3社を買収。
なかでも、「個人の健康データの管理&モニタリング」分野企業の個人の健康情報管理USA「グリンプス」は、iOS端末搭載の革新的なアプリ「ヘルスケア」の土台とか。
そして、「グリンプス」のCEOは、その後、「シチズン」を創業したとも。
[2社以上のテクノロジー大手から出資を受けている企業は8社]
血液検査でガン発見のUSA「グレイル(グーグル/テンセント/アマゾン)」、インドの医師検索サイト運営「プラクト・テクノロジーズ(グーグル/テンセント）、AIによる推論を可視化するUSA「コグニティブスケール(インテル/マイクロソフト)」など。
[コンテンツ&マーケティング企業]
中国の美容整形医療プラットフォーム「新氧」、中国の外科医向サイト「唯医骨科」、教育用医療コンテンツUSA「アウトカムヘルス」など。
どうだろう?
なぜにここまで医療関連新ビジネスに世界中が傾注したのか?
そして、どう考えても人為ウィルスでしかない「中共ウィルス」が、今年、大パンデミックを起こしているのか?
その裏にとんでもない天文学的な金の臭いがメチャクチャしてこないか?
というのも、2016年投資額が最も多かったのは「遠隔治療」で、2018年投資件数が最も多かった分野が「臨床研究」で、昨年投資額が最も多かったのが「データ管理&アナリティクス」だったということが、実にシンボリックでは?
そして、2012年以降世界のIT大手による投資企業の数が最も多いのが、「データ管理&アナリティクス」、「健康」、「遺伝子解析」だということが、意味深では?
It might be said that the global pandemic of the “Chinese virus” was indirectly created by the world's leading IT companies(今回の「中共ウィルス」の世界的大パンデミックは、間接的に世界を代表する巨大IT企業どもが作り上げたと言うことができるのかも)!
To be continued...
Why is the vulnerable Japanese government lenient to watch over overseas because it is a matter of judicial procedures of the countries concerned, even though national interests are clearly damaged overseas(脆弱な我が日本政府は、なぜ海外で歴然と国益が損なわれているのに海外のことは当事国の司法の手続きの問題だから見守るしかないと悠長なのか)?
東仙坊、我が日本国民で海外に住む人々には、日本を愛する気持ちが不足しているのでは?と思わず慨嘆している。
つい数日前に、ただただ情念の趣くままに底意地の悪い反日活動を一向に止めようとしないサプア民族の狂ったドイツでの最新の蛮行について言及したばかり。
そして、そのドイツの首都ベルリン市ミッテ区の公有地に設置された不気味な慰安婦少女像の設置許可を、10月8日、ミッテ区当局が、「日韓間で中立を保つべきだと判断した」と取り消すと発表したとヌカ喜びしていた。
と、と、ところが、な、な、なんと10月13日、再び、ミッテ区当局が、「今後、日韓双方が折り合える妥協案を探りたい(?)。像の設置を当面の間、認める」と発表したから、唖然。
それもこれも、なぜかドイツにもいっぱいいるドイツのサプア系市民団体「コリア協議会」が、ミッテ区の取り消し決定の効力停止をベルリンの裁判所に申請したり、ミッテ区にも異議を申し立てたり、金の困ったドイツ人を巻き込んで大デモをしたりしたこと。
それから、サプア国内で、ドイツ大使館に激しいデモをしたことの結果。
それに対し、軟弱な我が日本政府や無能な外務省やドイツで気取って暮らしている日本人どもは、一体何をしているのか?
本当に歯痒くて情けなくてガッカリするのは、東仙坊だけなのか?
さて、東仙坊、再び中国とUSAとのUSAにおける情報戦の凄まじさの話に戻る。
実は、昨年の時点で、現在の留まる気配のない「中共ウィルス」の大パンデミックを予見するような話があったというから、驚き桃の木山椒の木。
な、な、なんと昨年7月22日、FBIや情報戦略家が、「中国共産党政権が、世界から収集した遺伝子情報を生物兵器の製造に悪用しかねない」と危機感を表明していたというのである。
というのも、昨年6月、USA上院共和党のチャーリーズ・グラスレイ議員とマルコ・ルビオ議員が、USA保健省に公開書簡を送付。
「DNAなどの遺伝子データが、USA拠点の中国の遺伝子検査企業などを通じ、中国に渡る可能性について懸念」を表明。
何でも、アイルランドの「ゲノム製薬(Genomics Medicine Ireland,GMI)」は、USA「WuXi NextCODE(明碼生物科技)」の子会社で、その
「WuXi NextCODE」の親会社は、上海の「薬明康紱新藥開發有限公司」だとか。
そして、アイルランド公営投資会社から資金を得る「GMI」は、40万人アイルランド市民を対象とするデータベース構築のプロジェクトを実施し、製薬会社に対するデータベースの販売を計画していたとか。
それから、データは、アイルランドで暗号化され、保管されていたとも。
そ、そ、そのうえで、USAにある中国企業の「WuXi NextCODE」と「BGI(深圳華大基因科技有限公司)」は、USA市民のDNAデータも収集していたというのである。
つまり、今回の「中共ウィルス」が、このように特にUSAで猛威を振るっている現状を見て一目瞭然だが、USA人のDNAデータを事前に入手し、今回の「中共ウィルス」がUSA人により効果的に働くようにDNA操作した可能性だってあるのである。
それもこれも、昨年2月14日、「USCC(米中経済安全保障審査委員会)」が発表した「中国バイオテクノロジーに関する報告」で、「中国側が特定の遺伝子に効果を持つ生物兵器の開発の可能性」を警告したが、キッカケ。
それによると、何でも、「中国はゲノムデータや健康記録によって明らかにされた、特定個人の脆弱性を狙う可能性…標的となるのは外交官、政治家、政府高官、軍の指導者など、戦略的に特定された人物」ということだったとか。
また、「WuXi NextCODE」からのその2議員の公開書簡への返答もでも、「USAのデータは、USAのクラウドサービスに保存されているが、中国のデータは中国に保存されている」といういい加減なものだった。
さらに、USAにある中国企業の「BGI」は、2012年9月、USA大手「コンプリート・ゲノミクス」を買収し、数千万人のUSA人DNAを管理するデータベースにアクセスできるようになっていたというのだから、何をかいわんや。
そのうえ、その「BGI」と「薬明康紱新藥開發有限公司」は、2015年10月と2016年3月、それぞれ、中国通信大手「華為技術(ファーウェイ)」と遺伝子解析の分野でパートナーシップ関係を締結していたというのでは?
チャーリーズ・グラスレイ議員とマルコ・ルビオ議員が、公開書簡で、「両社のファーウェイとの協力関係は特に憂慮すべき」と指摘するのもムリからぬことでは??
それだけじゃない。
中国との繋がりを持つ遺伝子データ関連USA企業は、すでに23社というのだから、開いた口が塞がらない。
それらの全部が、な、な、なんとUSAにおいて全ゲノム解析など遺伝子診断業務に関わり、USAの病院、クリニック、商用DNA検査企業から入手した患者らのDNAサンプルのデータを、中国本土に解析のために送付していたというから、あな恐ろしや。
4月、スタンフォード大学で遺伝子工学を学び、中国問題専門家でもある人口研究所スティーブン・モッシャーが、「既存のプライバシー関連法は、DNA情報の漏洩に関する危険性を想定していない。遺伝子検査企業の限定やDNAの国外送付の禁止など、法律に盛り込むべきだ」と提言するのも、これまた遅きに失した感があるが、極めて当然。
では、USAにとってこんな危機的な状況を黙認してきたのは、なぜか?
実は、そこにも、金、金、金の絡んだ裏事情があるから、USAはどこまでもUSA。
そして、それに裏で関わっているのが、これまた中国というから、中国はどこまでも中国。
今や世界を完全に席巻するUSAの巨大ITエンタープライズども、GAFA(Google、Apple、Facebook、Amazon)、マイクロソフトなどの一人勝ち状態。
そして、金に目ざといコヤツらが目をつけたのが、長寿社会や健康志向社会の中で、規模が大きく巨額が動くのにメチャクチャ非効率なヘルスケアの世界。
とりわけ、新薬開発から病院まで様々なところでムダだらけのが医療業界。
何しろ、世界一の経済大国のUSAで、ヘルスケア業界の規模はGDPの19%なのに、支出の20～25%がムダ。
医師や医療事務従事者が、なんと17万5000人超。
新薬が市場に投入されるまでの費用は、平均で25億ドル。
企業が拠出している医療費は、年間2万ドル以上。
しかも、その非効率な状況は、世界的。
そのうえ、科学や医学の発達から、世界中でより優れた医療への需要が増大。
となれば、AIやデジタル・テクノロジーを駆使し、効率をグーンと上げれば、ボロ儲けと考えるのは、世界の大手テクノロジー企業にとって、至極当然。
そうでなくても、コヤツらには、世界中から金がガポガポ集まってきているのである。
そこで、自分たちがベンチャーのように投資する医療関連のイントレプレナー的新会社を立ち上げ、大儲けを狙うの当たり前。
We were wondering how China could make money and repeat unmanned barbarism, but couldn't you agree with all that it turns out that the big IT companies in the USA are behind it(中国がどうやって稼いで傍若無人な蛮行を繰り返せるのか不思議だったが、裏で支えているのがUSAの大手IT企業だったとわかって、すべてに納得できないか)?
To be continued...
Japan's inexperienced foreign bureaucrats, who think that the world is basically a group of good people, couldn't flexibly fight this harsh overseas information warfare(世界は基本的にいい人たちの集まりだと錯覚する我が国の未熟な外務官僚どもでは、この辛辣な海外での情報戦をフレキシブルに戦えない)!
東仙坊、我が国の外交下手、とりわけ、この高速情報化社会の世界の中での世界への情報発信下手、いわゆるパフォーマンスやプロパガンダ下手が、我が国の国益を大きく損なっていると確信している。
それゆえ、このすべてが劣化した世界において、もっともっと世界に向かっての情報発信に本腰を入れろ!とメチャクチャ憤慨している。
かといって、中韓に負けないように、同じ大ウソ発信で対抗しろ!と言っているワケでは毛頭もない。
あくまで威風堂々と大和民族らしくデリケートにセンシティブに小まめに世界へ英語を中心に多国語でしっかりと情報発信しろ!と願いを込め叫んでいるだけ。
では、なぜそれができないでいるのか?
それは、我が国の政治屋や官僚どもに、それができる人材がいないからに他ならない。
特に、なぜか金を湯水のように注ぐのに、国際機関にそういう本物のスキルを持つ人材を送り込めていないからである。
その現実は、こ、こ、この8月27日、自民党甘利明税制調査会長が、自民党ルール形成戦略議員連盟会長として、「国連の専門機関幹部に日本から人材を送り込む態勢を構築するように」と、政府に提言したことでも明らか。
彼は遅きに失した感は否めなくても、今さらながらに言っている。
「国際機関が、通信や貿易、知的財産など世界の重要なルール作り、世界的秩序形成を担っている。それが特定の国によって立つ考えを補完するような国際機関や国際秩序であってはならないはずだ。特定の国が各機関を通じて自国に有利なルールを作るようになったら台ナシだ。政治利用などされたらたまらない」
「自由や民主主義など普遍の価値を基に(???)戦後の国際機関はできたはずだ。その価値にのっとった国際ルールが違う方向に向けば、欧米など日本と価値を共有する国としては、本来の姿で運営ができるようハンドリングしていかなければいけない」
「日本はこれまで『金は出すけど運営には口は出さない』立場だったが、『金も口も出す』へと変わらなければならない(!!!)」
「中国は、現在、15ある国連の専門機関のうち、『FAO(国連食糧農業機関』、『ICAO(国際民間航空機関)』、『ITU(国際電気通信連合)』、『UNIDO(国連工業開発機関)』の4つの組織のトップを中国出身者で固めている。それも、アフリカなどの途上国に債務免除や経済支援を打診し集票したり、経済力を持つ中国を組織に抱き込んでおいたほうが得策と思わせ、手中に収め、国際機関トップの立場を使って、情報収集をしたり、自国に有利なルール作りや情報発信をしている。本来の国際機関の役割は、ルールに基づいて各国の利害を調整し、国際社会の利益を図ることなのに、中国出身トップは自国の利益を剥き出しに活動している。ITU趙厚麟事務局長などは、ITUと中国の巨大経済圏構想『一帯一路』との連携強化を公然と主張したり、中国の通信大手『華為技術(ファーウェイ)』をUSAの批判から擁護している」
「世界では、今、動画投稿アプリ『Tik Tok』など中国発のアプリによる情報漏洩が懸念されている。『Tik Tok』はUSAやUKなどが利用禁止を検討したり、すでに禁止の措置している。日本でも中国発アプリの利用制限をすべきだ。ヤングを中心としたアプリのユーザーには『自分の名前や電話番号程度が流出しても問題ない』と軽く考えるヒトがいるが、個人情報全体が中国に渡る恐れがある」
「内閣官房が、全省庁を俯瞰するカタチで指揮を執り、経済や安全保障など国際戦略上、重要なポストを獲得するための人材育成に取り組むべきだ。国家として戦略的に人材を育み、キャリアを積ませて国際機関幹部の選挙にチャレンジしてもらう。10年、15年単位で取り組んでいく必要がある(?)」
では、なぜにそこまで人材がいないのか?
それこそ、年間10億円もの血税で喰わせている210人の日本学術会議のメンバーにもいないのか?
まあ、いるはずもないだろうけど…。
実は、東仙坊、その要因には、2つの理由があると確信している。
1つは、我が国の政治屋や官僚や自称知識人には、どこかイエローであることを卑下した英語による当意即妙なディベートやディスカッションができないヤツが多いということ。
もう1つは、逆に、英語が話せても必要以上に白人国家に憧れる白人大好きなヤツが多いということ。
つまり、一人の人間として本当の自信のあるヤツが少ないということ。
それで、象徴的なことが、3月4日、特許や商標など知的財産の保護と利用促進をはかる国連の専門機関「WIPO(世界知的所有権機関)」次期事務局長を決める選挙で起きた。
結果は、選挙前は中国人のリードが伝えられていたが、USAなどが推すシンガポール特許庁長官ダレン・タンが、中国出身女性王彬穎WIPO事務次長を決選投票で破って勝利したとか。
何でも、「中国人トップ就任は銀行強盗が頭取になるようなもの」など中国の知的財産侵害を批判するUSAが、EU各国などとともに反対キャンペーンを展開、中国人トップ就任を阻止し、何とか知的所有権やWIPOの完全な独立性を守ったというのだが、それはそれで万々歳。
けれども、その過程で起きたあることに、東仙坊、ガッカリ。
それは、決選投票後のUSAブレンバーグ・ジュネーブ国際機関代表のコメントに明確に見つかった。
「83ヵ国が投票し、Mr.タンは55票を獲得、Mrs.王は28票。日本も特許庁出身男性候補を取り下げ、USAと足並みを揃えた」
そう、我が日本も、特許庁出身の夏目健一郎WIPO上級部長を擁立していたのに、2月中旬に撤退していたというのである。
もちろん、当選の見込みがないなら、中国がWIPOのトップになって、知財をめぐる機微な情報がそのまま中国政府に流れたり、中国出身者がスタッフとして多数採用されたりすることを阻止するために、「中国にWIPOを支配させるな!」と中国人ではない候補を推すのは当たり前。
ワシントン・ポストのコラムニスト、ジョシュ・ロギンが言ったように、「鶏小屋にキツネを放つより悪い」、「銀行強盗を頭取にちかせるようなもの」ではなくなったのだから、大正解。
実際、通商担当ピーター・ナバロ大統領補佐官が激怒しているように、「USA当局が摘発した偽造品の85%に中国は関与しており、知財侵害でUSA経済には年間2250億ドル(約24兆円)から6千億ドルの損失が出ている」というのだから、断固許し難し。
そのために、USAは、2018年から、自国経済への副作用(!!)に目を瞑ってまで計3700億ドル(約40兆円)分への巨額の制裁関税を課して、知財侵害を止めるよう中国に迫ってきて、2月14日発効した米中貿易協議を巡る「第1段階の合意」の大きな柱も知財保護だったはず。
だとしても、上級部長もやっていて、大きな人望も評価もないヒトを送り込んでいる我が国は、なんと惨めなことか?
In a country where there are no persons in the world who could claim to protect their own national interests, there is no choice but to shut down(世界で自国の国益を死守するために丁々発止で主張できる人間がいない国は、鎖国するしか方法がない)!
To be continued...
We Japanese tend to seek harmony from somewhere without doing anything. However, it must be time to understand that most people in the world, once decided, incite it regardless of their pretense(我々日本人は、何もそこまでしなくてもとどこか人に調和を求めがち。しかし、世界の人々のほとんどが、一度決めたらなりふり構わずそれを教唆するということぐらいは、そろそろ理解すべき)!
サプアのこれだけの世界的「中共ウィルス」の大パンデミック禍にもかかわらず、一向に止めようとしない卑劣な国際的反日行為にガマンできない。
そこで、脱線のうえに脱線するのを覚悟で、一気に書き込んでおきたい。
10月8日、WTOは、「空席となっている事務局長選出についてナイジェリアとサプアの両候補に絞られた」と発表。
そして、「11月7日までの最終選考でどちらかを選ぶが、両候補とも女性で、どちらがなっても、1995年発足したWTOで初めて女性がトップ」とも発表。
何でも、WTOは、9月7日、事務局長の選出手続きを開始すると、8人が出馬。
9月16日までの第1ラウンドで男女5人の候補に絞られ、9月24日～10月6日にかけての第2ラウンドで、この女性候補2人になったとか。
ところが、この2人、どちらがなっても我が日本にとって、トンデモ人事。
何しろ、1人は、ナイジェリア財務相や世界銀行副総裁などを歴任したンゴジ・オコンジョ・イウェアラ。
この女性、、ハーバード大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学で博士号を取得し、ワクチン開発を支援する国際組織の理事長を務め、WTOを「中共ウィルス」対策に貢献する組織にする考えを強調するも、当然のごとく中国の金にドップリ。
ただ、2012年の世界銀行総裁選で、サプア系USA人ジム・ヨン・キムに負けているところが、ポイント。
つまり、2019年まで、な、な、なんと世界銀行総裁がサプア系USA人だったというから、開いた口が塞がらない。
もう1人のサプアビッチ、兪明希にいたっては、我が日本にとっては論外のタコ。
昨年7月、日本による輸出管理厳格化措置が発動されて以来、サプア産業通商資源省の通商交渉本部長として対応に関与し、「WTOなどの国際規範に合致しない」と対日批判を繰り返し、措置撤回を要求してきた口汚いアンポンタン。
それだけじゃない。
サプア政府は、6月、輸出管理厳格化を「不当」とし、「WTOの国際協調体制の復元・強化は、サプア経済や国益に重要だ」とWTOでの紛争解決手続きを再開したばかり。
そもそも、ナイジェリアのンゴジ・オコンジョ・イウェアラとケニアのアミナ・モハメド元外相の女性2候補が争うと言われていたのを、覆したのも、事務局長選で発言力が強いとされるEU諸国を中心に支持を獲得しようとした、サプアの狡猾ななりふり構わぬ金配り外交の成果。
それも、貿易摩擦など米中が対立するなか両国にモノが言える中立的な立場にある自分たちなら、米中の対立を緩和させ、先進国と開発途上国の間の仲裁役になれると大風呂敷を広げた大ウソ外交。
10月1日、茶髪大統領自ら、ドイツのアンゲラ・メルケル首相に電話で、スウェーデンのステファン・ロベーン首相に書簡で、アンポンタンの支持を要請したうえ、アンポンタン自身もジュネーブやストックホルムを訪問してロビー活動を展開したというから、本当によくやるよの一言。
最終ラウンドは、10月19日～10月27日まで実施され、選出作業は原則、投票というカタチは取らず、加盟国の全会一致が慣例だというのだから、我が日本は、アンポンタンが事務局長になったら、WTOをUSAのように脱退すると言うしかないはず。
それはそうだと思わないか?
ほとんどのクソの役にも立たない国際機関を維持させているのは、「世界のキャッシュディスペンサー」外交しかできない我が国のお金。
親韓派がいっぱいの我が国の政府に、頼むから毅然とした外交をしてよとお願いしたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
9月22日、IAEA(国際原子力機関)総会で、サプア科学技術情報通信省鄭炳善第一次官が、「日本政府は、フクシマノブイリ事故にともなう汚染水を浄化した処理水の処分方法を決める前に、サプアを含む国際社会との間で、透明性のある意思疎通を行う重要な義務を負っている。海洋に放出されれば環境の安全に影響するとの懸念を引き起こす」と自分たちがすでにそう処理していることを棚に上げ、平然と日本を指弾したというから、怒り心頭。
IAEAは、4月、日本政府の有識者会議が提言した海洋放出と大気放出の2案について、「技術的に実行可能」との報告書を公表していたのに、サプアは昨年の総会同様、処理水に対する懸念を表明したというから、どこが大切な隣国なのか?
どうだろう?
死んでもおつき合いしたくない隣人と言えるのでは?
9月21日、世界の海洋名称の指針を定める「IHO(国際水路機関)」が、「今後は全ての海について特定の名称の代わりに固有の数字で表記する案」をまとめたとか(?)。
そして、11月の総会で案件として扱う予定とも。
それから、サプアが支持するほか、加盟国の意見も「デジタル化時代には数字の方が地理情報システムへの活用に有用だ(?)」とおおむね肯定的で、可決される可能性が高いとか。
日本はこれまでIHOの表記を日本海の単独表記の根拠の1つとしてきたため、可決されれば、日本の主張が弱まるとサプアは考えているのだとか。
そもそも、各国が海図を作製する際の指針となる「大洋と海の境界」を刊行するIHO、1929年の初版から、一貫して「Japan Sea」と単独表記していたのに、1990年代に入って、サプアが自国呼称である「East Sea」への改称や併記を主張されると、金に目が眩んで言うことを聞いてきたようなヤツら。
どうだろう?
我が国は、「日本海は国際的に確立した唯一の呼称で、変更の必要も根拠もない」と説明するヒマがあるのなら、脱退すればいいのでは?
そう、国際機関なんて、「日本学術会議」のようなものなのでは?
We Japanese are not essentially straightforward. Therefore, it basically doesn't match the Korean people. However, nowadays, the number of people in Japan who have such a straightforward attitude has increased. Perhaps our country has already been considerably overrun by the Korean people(我々日本人は、本質的に直情径行ではない。それゆえ、基本的にサプア民族と合わない。ところが、今、我が日本の国内にそんな直情径行の人が増えてしまった。もしかして、我が国はサプア民族にすでにかなり蹂躙されてしまっているのかも)!
To be continued...
A typical feature of shameless lie must be its relentlessness that wouldn't stop its disgust and meanness no matter what happens(恥知らずのウソつきの典型的な特徴は、何が起きてもそのイヤガラセや意地悪を止めない執拗さ)!
東仙坊、「中共ウィルス」の終わりの見えない大パンデミックのせいで、今回のメインテーマを脱線したまま。
そ、そ、そうしていたら、我が国のおバカ野党やクソの役にも立たない血税喰い反政府集団「日本学術会議(?)」や親韓派のおバカマスメディアどもが、相変わらず非生産的で幼稚なことを言っている間に、すっかりグローバル化して執拗で低級なプロパガンダがやたら有効になる世界では、外交下手の我が国にとって、気分のメチャクチャ悪くなることがジャンジャン起きるばかり。
しかも、反吐が出るようなサプアのイヤガラセがほとんど。
その親玉の中国でさえ我が国を懐柔しようと少し手を抜いてくれているのに、あの気の狂った反日しかアイデンティティを持たない可哀想なプアーサプアは、全く容赦ナシ。
もっとも、我が国の新首相、いきなりバカ丸出しに「サプアを極めて(?)大切な隣国」なんて呼んだから、唖然呆然。
個人的に言わせてもらえば、「Black lives matter!!!」よりも、我々日本人が掲げるべきは、「Japanese lives matter」だと思うが…。
それで急に思い出した。
世界のどこに行っても驚かれる日本人の会話下手。
それも、一応万国共通語のようにみなされている英語でのコミュニケーション下手。
それなのに、おバカ我が政府、摩訶不思議なことに、「go to travel」とか、「go to eat」とか、なぜか誤魔化し英語のキャッチフレーズばかりで、そのヒドさは、フェイク・ウィッチこと東京都知事並み。
それにしても、「ごっついトラブル」とか、「強盗いいと」とかでは、あまりにも皮肉では?
9月28日、ドイツ首都ベルリン市ミッテ区の公共の場に初めて、サプア系市民団体(?)が中心となって、サプアの恥知らずの詐欺師集団「日本軍性奴隷制問題解決のための正義記憶連帯」なるキチガイどもが金を出し、慰安婦像を設置したとか。
そう、USA各地に設置された慰安婦像同様、実際にはサプアが国外の地元自治体や市民を2国間問題に巻き込むカタチで口八丁で設置を強行する日本貶め大作戦の一環。
しかも、今回は、日本に知られないようにするために除幕式の案内状を直前まで出さなかったというから、小汚いサプア根性剥き出し。
そこで、10月1日、茂木敏充外務大臣が、 ドイツのハイコ・マース外務大臣との電話会談で、「東西分裂から1つの街が生まれ、さまざまな人が共存するベルリンに、そんな捏造の中傷誹謗のための像が置かれることは適切ではない」と、撤去を強く要請。
もちろん、ようやく小汚いサプアに対処するために、日独外相会談のやり取りなどの公表を避けつつ。
それ以上に、サプアにご注進する国賊が我が国の内の外務官僚にもいっぱいいるから大変。
すると、最近ではメズラシク知的な ドイツのハイコ・マース外務大臣、「日本の強い懸念は理解した」と快諾。
10月8日、自治体の権限が強いドイツなのに、増を設置されたシュテファン・フォンダッセル、ミッテ区長が、「慰安婦像は芸術作品として設置が申請され、戦時における女性への性的暴力に対する反対を表すものとされていたが、実際は、第二次世界大戦下における日本軍の振る舞いのみをテーマにしたものでしかなかった。そのせいで、日本国内やベルリンで苛立ちを引き起こした。区が国家間の歴史的な論争で一方に肩入れすることは避けねばならない。その団体の口車に乗って1年に限ってでも設置許可を出したことは過ちだった。それを取り消し、10月14日までに撤去するよう要求する」と明言。
それに対し、茂木敏充外務大臣が、即刻、「適切な対応がなされた。歓迎したい」と謝辞を表明すると、サプアは地団駄。
10月8日、外務省報道官が、「像は歴史的な事実に関連した追悼教育のためのもの(???)。日本政府の関与は問題解決にならず、日本が自ら表明した責任の痛感、謝罪、反省の精神にも逆行する。民間の自発的な動きに政府が外交的に関与することは望ましくない」と寝惚けた批判をするのが精一杯。
これで、もしドイツでの3体目の慰安婦像設置を阻止できれば、願ったり叶ったり。
海外の第三国の公共の場に設置された慰安婦像が撤去されれば、2018年のフィリピン・マニラ以来。
それはそうである。
像を放置すれば、恥を知らない歴史捏造の反日国家サプアの思うツボ。
何しろ、1965年の日韓請求権協定、慰安婦問題の「最終的かつ不可逆的な解決」を確認し合った2015年の日韓合意という国家間の約束を無視し、国際法違反の言いがかりを続ける悪質極まりない反日行為。
まあまあ、なんて許していないで、そんなデタラメを続けていると世界の笑いものだよとジャンジャン卑劣な反日行為の芽を確実に摘むべき。
これを機に、どれだけサプアが陰険な歴史捏造チンピラ国家かをドイツでもドイツ語で発進すべき。
それはそうだと思わないか?
10月9日、サプアのキチガイマスメディアの1つ聯合ニュース、「像がベルリン市民から愛され(?)、設置から10日もたたず撤去の危機に追い込まれた。撤去要請でベルリンの地域住民の団結が害された(??)。像を守れるか?」とイケシャアシャアと言えるのだから。
どうだろう?
こんな異常な国とは、おつき合いしないに限るのでは?
The strange paranoias who like an unusual country that only deprecates Japan might not be the real Japanese at all(これだけ日本を貶めることしかしない異常な国を好きだという奇特なヒトたちは、根本的に本物の日本人じゃないのかも)!
To be continued...
Japan might not be able to consider China as a yakuza nation until it becomes a client state of China(我が国は、中国の属国になるまで、中国を893国家と見なせないのかも)!
実際、FBIとNSAは、サイバー警報草案で、「中国はUSAの『中共ウィルス』ワクチンと治療剤開発、検査と関連した貴重な知的財産権と公衆保険データを不正な手段を通じて確保しようと努力している」、「USA国内大学と民間研究所の構成員のような『非伝統的主体』のサイバー窃盗とハッキングにもフォーカスしている」、「中国が自国出身留学生と教授・研究員を動員してワクチン・治療剤開発情報を盗み出そうと努めている」、「USAサイバー司令部とNSAの抑制戦略次元で、中国政府が戦略支援軍と密接な関連がある国営ハッキングチームを動員している」、「ドナルド・トランプ政権が武漢研究所からのウィルス流出説を含めた中国責任論で全方向攻勢を広げる状況で、中国はワクチン・治療剤情報を盗もうと違法ハッキングまで行っている」などと指摘。
そして、USAのNSAサイバー保安局は、UK国立サイバーセギュリティセンターと合同で、5月5日、具体的な国は特定せずに、「保健当局と製薬会社、学界、医療研究機関と地方政府を目標に、『APT(知能型持続攻撃)』方式のハッキング脅威がある」と警報を発令。
どうだろう?
世界のUSAが、自由と法と秩序を優先する民主義国家のリーダーであるUSAが、我が国の唯一の同盟国であるUSAが、893国家中国の大量のスパイどもの暗躍で、かなりリスキーにグジャグジャにされていることがわかるのでは?
にもかかわらず、我が国のノーテンキぶりは、やはり救い難いものがあるのでは?
7月下旬、USA司法省は、ワクチンや治療薬の開発データを狙いUSA企業への侵入を図るなどしたと中国政府の委託を受けた中国人ハッカー2人の起訴を発表しているほど。
ともあれ、USAの状況が、どのくらい深刻なのかを具体的に挙げてみたい。
①USAでは、昨年5月、CIA元職員、昨年9月、国防情報局元職員が、「中国にスパイ協力した」として実刑判決を受けていたのに、さらに、昨年11月、スパイ罪に問われたCIA元職員ジェリー・チャン・シン・リーに、禁錮19年の実刑判決が下っているとか。
何でも、この香港出身でUSA国籍を持つクソッタレ、1994年からCIA特殊要員として東京や北京などで勤務。
2007年、CIAを退職後、香港に戻ったが、2010年4月、中国の情報機関員と接触。
USAの機密を渡して数十万ドルを受け取ったとか。
ところが、クソッタレが渡した情報にCIA工作員や協力者の名簿や電話番号、特殊な暗号を使った通信方法が含まれていたというから、大変。
FBI防諜局長補佐ジョン・ブラウンは、「この裏切り行為によって、国家の安全とCIAの職員らが深刻な危険に晒された」と激怒。
事実、2010年～2012年の間に、十数人のCIA協力者が殺され、ある者は見せしめで政府庁舎の中庭で射殺されたというから、お気の毒。
そう、中国の定番の粛清。
2017年5月、ニューヨーク・タイムズが、「USAが中国内に張った諜報網に起きた異変」と報道。
昨年12月、東アジア外交に携わるUSA政府当局者が、「この1年で、3人もが中国のためにスパイをしていたことが明るみに出た。悲しいことに、いずれも情報機関にいた者たちだ。職員たちに強い警告を出さなければならない」と慨嘆。
②5月2日、ペンシルベニア州の中国人医学研究者の劉兵(37歳)が、ペンシルベニア州ロス・タウンシップの自宅で、頭部、首、胴体に複数の致命的な銃撃を受け死亡する事件が発生。
すると、現場から100ヤードの距離で、別の中国系USA人男性の顧浩(46歳)が車の中で拳銃自殺しているのが、発見されたとか。
何でも、地元の警察署長ブライアン・コールヘップによると、被害者と殺人者はお互いを知っていたと発表。
そして、被害者男性は、2012年、シンガポール大学で博士号取得。その後、カーネギー・メロン大学で著名なコンピューター科学者エドマンド・M・クラーク博士の下で研究し、ピッツバーグ大学医学部コンピュータ・システム生物学部研究助教授だったとか。
そのために、ピッツバーグ大学医学部が、「Dr.劉兵は、今年だけで4本の論文を発表していた。『中共ウィルス』感染の細胞メカニズムの分解と合併症の基本的な細胞研究で非常に重要な発見を目前にしていた」と公表。
③8月17日、USA司法省は、「8月14日国防情報を含む最高機密を中国共産党情報機関当局者に漏洩したとして、元CIA職員、アレクサンダー・マー(67歳)をスパイ容疑で逮捕」と発表。
何でも、香港生まれでUSAの市民権を取得していたというこのアホンダラ、1982～89年、CIA勤務で、最高機密に触れる立場だったとか。
そして、上海で一時過ごした後、2001年からハワイに移住。
その後、元CIA職員の親戚とともに、約10年にわたって機密情報を中国側に提供してきたというから、ハンパじゃない。
しかも、USA政府の機密情報にアクセスするため、2004年からFBIホノルル事務所で契約職員として勤務していたとか。
そして、頻繁に中国を訪問して機密文書のコピーなどを提供し、USAに帰国する際は数千ドルや新品のゴルフクラブのセットなどを持ち帰っていたというから、ようは、根っからの中国人。
それゆえ、昨年春、FBIの囮捜査官が、「中国への支援の感謝の印」として渡した現金2000ドルを受け取ったため、スパイ活動が確認され、逮捕前にも囮捜査官に対し、中国政府を引き続き支援する意思を示し、「母国の成功を願っている」と告発していたというから、よほどジャスミンの香りのするマネーの方が美味しいご様子。
ともあれ、こんなアンポンタン中国系どもを信用するUSAも、相当お粗末なのでは?
Since USA, which has such excellent CIA, NSA, and FBI, must be overrun by Chinese spies, how much is Japan being played with by Chinese spies as if it were naked(あれだけ優秀なCIAやNSAやFBIを持つUSAが、中国のスパイどもに蹂躙されているのだから、裸同然の我が国は一体どのくらい中国のスパイどもに弄ばれていることか)?
To be continued...
Japan, the world's most welcoming nation, emulates Prince Shotoku's conclusions, and why couldn't China be recognized as a special race that doesn't match our basic virtues and culture(世界一のお人好し国家日本は、かつて聖徳太子が結論を出した慧眼を見習い、なぜ中国が我が国の基本的美徳や文化とマッチしない特殊な民族だと認識できないのか)?
自分たちにはないけど欲しいモノがある。
その最新の高度なモノを持つ国がある。
譲って欲しいけど簡単に譲ってはくれないモノであるうえ、自分たちには人一倍プライドがある。
どうすればいいのか?
自分たちには世界に誇る人口がある。
そうだ! その国は自分たちのように金に弱い。
「千人計画」で金を持たせてその国にスパイを送り込めばいい。
もしくは、「外専千人計画」で金でその国のバカをスパイにすればいい。
そうだ! 欲しいモノは盗めばいいんだ。
いちいち学んだり譲ってもらうために頭を下げたりする必要はない。
それが、世界に名だたる893国家中国の基本的発想である。
一方、世界一高度で最新のテクノロジーやノウハウ、知的財産を持つ移民国家USAは、どう考えていたのか?
単純なお金大好きな性質丸出しに、CIAやFBIの忠告を無視して、「中国は、科学的にも文明的にもまだ後進国だ。そもそも、黒人奴隷以下の条件で我が国の発展のために尽くしてきた貧しい国だ。少しぐらい経済成長してきたからといって、共産党の赤化国家だとしても、中国を封じ込める必要はない。それ以上に大切なマーケットだ。我々が主導して国際秩序に従う民主国家の仲間にしてやればイイだけだ」と、どこまでも上から目線の温和な『関与政策』。
おかげで、USAから盗んだりパクったりして、今やそこそこの軍事大国。
そう、強力な武器を持った893大国。
そして、大甘国家USAの全国内に、ネズミ以上に中国のスパイが大繁殖。
もちろん、中国からのハッカー攻撃の雨嵐。
そ、そ、そのうえ、今回の「中共ウィルス」の世界的大パンデミックが始まると、そのワクチン開発と抗ウィルス薬開発情報を狙って、そのスパイングとハッキングが激化したとか。
しかも、それは、中国に限らず、世界中の国々がなりふり構わず始めたというから、どこか納得できないか?
そう、花咲か爺さんのここ掘れワンワンポチが鳴くを狙うのは、今の時代では至極当然のことでは?
実は、東仙坊、中国が、スパイ活動とハッキング活動に躍起になっているということこそが、今回の「中共ウィルス」が、中国製人為ウィルスと確信する理由。
人為的ウィルスを漏出させてしまった言いようのない後ろめたさからの名誉回復と一攫千金の一石二鳥狙い。
なぜなら、徹底した隠蔽国家なのに一部情報を流したり、まだまだ無能国家なのにやたらワクチン開発が早いことなど、メチャクチャ不自然。
ピーター・ナバロ大統領補佐官が、4月、「中国がコロナ流行初期に関連情報の提供を拒んだのは、開発競争で先行するためだった可能性がある。我々は卑怯な中国を打ち負かす」、5月、「ウィルスは武漢で作られ、11月には最初の患者が存在した。中国はWHOという盾に守られて2ヵ月の間、ウィルスを世界から隠蔽し、数十万という中国人をミラノやニューヨークなど世界各地に旅客機で送り込み、世界中に拡散させた。その気なら、武漢にウィルスを留めおくこともできた。なのに、パンデミックになってしまった。USA人に向けた中国の悪行であり、責任は中国にあると私が主張するのはこのためだ」と怒るのも当たり前。
ところで、このへんのことを、メズラシク取り上げたのが、媚中派と親韓派の総本山的マスメディア、ニューヨーク・タイムズ。
◎5月10日、ニューヨーク・タイムズ
「中国最高のハッカーとスパイが、USAの研究所から『中共ウィルス』のワクチンと治療剤の開発情報を盗もうと努めている」
「サプアのハッカーも、WHOと同盟国であるUSAや日本の官僚らの電子メールをハッキングして『中共ウィルス』情報を収集している。驚いたことに、これは同盟国すら相手国政府の感染・死亡統計を疑っていることを示している」
「少なくとも10ヵ国あまりが軍事・情報機関所属のハッカーを、他国の『中共ウィルス』対応情報収集に当てている。中国国営ハッカーだけでなく、USAの同盟国であるサプアやサイバー分野では頭角を見せていなかったベトナムも。ベトナムのハッカーは、中国政府官僚を標的にウィルス関連対応情報収集している。イランのハッカーも、FDAが承認した治療剤『レムデシビル』のメーカー『ギリアド・サイエンシズ』内部網に侵入しようとしたが摘発された。各国がサイバー無限競争に入ったのは、大流行病の中で自国の優位を占めようとする目標があるからだ。」
「『中共ウィルス』は世界的大流行病だが、不幸にも各国はこれを国際的問題として取り扱わない。サイバー攻撃の頻度や目標の範囲が天文学的であり途方もない」
◎5月12日、ニューヨーク・タイムズ
「『中共ウィルス』のワクチン開発をめぐり、中国共産党体制傘下のハッカーやスパイがUSAの研究データの窃取を図っているとして、FBIとNSAが近く、国民向けに警報を発令する方針」
「中国が、あらゆる手段を使ってワクチン開発で優位に立とうとしているとみる政権の警戒感の表れだ。中国は、ワクチンや治療法、検査に関する貴重な知的財産やデータを不正な手段で入手しようとしている。特に、中国からの研究者や留学生を指すとみられる『従来とは異なる当事者」が、サイバー攻撃などによる情報窃取に関与している。複数の現職および退職したUSA政府当局者が語ったところでは、警報の発令は、USAサイバー軍とNSAが進めている外国の対USAサイバー作戦を抑止する戦略の一環で、中国のサイバー攻撃に対抗し、軍や関連省庁が中国内外のネットワークに相応の反撃を実施する権限を大統領から付与された。これは、約1年半前、ロシアが2018年の米中間選挙への干渉を図ったほか、USA電力施設にサイバー攻撃を仕かけた報復として、ロシア情報機関とロシア送電網にサイバー攻撃したときと同じだ」
If they have such a population and are proud of their development, why aren't there more and more Nobel laureates from China, a self-proclaimed science powerhouse(なぜあれだけの人口を抱えその発展ぶりを自慢するのなら、なぜ自称科学大国の中国からノーベル賞受賞者がもっともっと出現しないのか)?
To be continued...
Why are people who are turning into education from their sense of mission and ethics so obsessed with money? Aiming Chinese spies would never miss it(自分の使命感や倫理観から教育界に身を転じている人たちが、なぜそこまでマネーに執着するのか? そこを、めざとい中国人スパイたちは絶対に見逃さない)!
外国でのプロパガンダこそ、自分たちの生きる道と確信する狡猾な893国家中国の相手国の教育機関を使った工作実態の裏側を適切に調査報告している記事がある。
◎2017年4月、ウォール・ストリート・ジャーナル
中国最高指導部や中国人民解放軍と深い繋がりを持つ中国人富豪、肖建華のハーバード大学への巨額寄付について、まず紹介。
2017年1月27日、中国当局は、香港滞在中のコヤツを本土に連行。
そう、コヤツこそ、中国共産党内の江沢民派の金庫番。
習近平政権は、反腐敗キャンペーンの実施や金融セクターへの締めつけの一環として、コヤツを拘束。
そこで、ウォール・ストリート・ジャーナルは、数百件の会社間取引記録を調べ情報筋を取材した結果、中国軍系武器取引企業「保利集団」が近年行った3件の大型取引はすべてコヤツと絡んでいることを発見。
その中の1件は、ハーバード大学への寄付。
2014年、コヤツは、ハーバード大学ケネディ政治大学院アッシュセンターに対して、2000万ドル(約21億4384万円)を寄付すると申し出たとか。
その後、コヤツ、資金は自身ではなく、第3者側が支払うと示したとも。
これに対して、ハーバード大学側が出資者の身元を不安視。
それで、ハーバード大学ケネディ政治大学院アッシュセンターの2014年春の通信記録を入手し解析したところ、ハーバード大学ケネディ政治大学院アッシュセンターが、香港の「嘉泰新興資本管理有限公司」から総額1000万ドル(約10億7204万円)の「高価な贈り物」を受けたとの内容を見つけたとか。
ちなみに、「嘉泰新興資本管理有限公司」とは、「保利集団」傘下の子会社。
ハーバード大学側は、「『嘉泰新興資本管理有限公司』は、コヤツが発案した中国幹部養成プロジェクトを支持。プロジェクトが提示した参加者には、中国政府の官僚と某銀行の上級幹部1人が含まれる。この銀行の一部株式は、明天系が保有している」と説明。
そう、コヤツ、ハーバード大学に中国当局の高官や自身の企業の幹部を研修させるために、「嘉泰新興資本管理有限公司」を通じハーバード大学に1000万ドルを寄付していたというのである。
ちなみに、「明天系」とは、コヤツが設立した投資会社「明天控股集団」。
しかし、最終的にコヤツが「嘉泰新興資本管理有限公司」名義で寄付したのか、それとも「保利集団」が寄付したのかは不明だとか。
ともあれ、ハーバード大学ケネディ政治大学院は、将来、中国最高指導者に登り詰める高官とのパイプ作りを重要視。
中国高級官僚向けの研修プログラム発足後、コヤツのような中国人や香港富豪によるハーバード大学への寄付が急増。
中国高官を受け入れているハーバード大学に寄付することで、将来、中国市場でビジネスを展開する際、高官に便宜を図ってもらうことを狙ったとか(言っているが、本当の狙いはパクリと盗み!?)。
ハーバード大学では、少なくとも200人の教職員が、中国、または中国高官研修プログラムに関わっている。
明らかに、この研究プログラムが、教職員の生活に影響を与えている。
だから、大学側にとって寄付金はただただありがたいもの。
欧米側では、中国高級官僚を人材育成プログラムに受け入れることで、官僚に西側の民主主義の思想に順応させ、最終的に中国の民主化を推し進めていくというマヌケな期待感を持っていた。
ここ20年間の経験から、欧米側のこの考えはただの片思い。
ハーバード大学のほかに、他の欧米名門校が中国共産党の高官に研修プログラムを提供。
香港誌「鳳凰週刊」によると、2011年9月、中国当局は今まで約10万人以上の官僚を海外の大学に送り込んだとか。
共産党高級幹部を育成する「国家行政学院(中国共産党中央党校)」が、1992～2005年にかけて、海外の大学との間で締結した双方研修プロジェクト協議は、42件。
最も多いのは、USAの大学で、8件。UKで、3件。
EUでは、スイス2件、フランス2件、ポルトガル2件、ドイツ、スペイン、イタリア、ギリシャ、ロシアなど各1件。
アジアでは、日本3件、サプア2件、トルコとモンゴル各1件。
他には、オーストラリアとニュージーランド各3件。カナダは2件。
共産党高級官僚はハーバード大学などの名門校に集中する一方で、地方政府幹部は、シンガポールの南洋理工大学や他の国立大学を好む傾向。
特に、シンガポールの南洋理工大学は、1992年から、中国地方政府幹部に研修ブログラムを提供。
すでに8000人の幹部が研修ズミとか。
最高級の官僚の研修プログラムは、中国共産党中央組織部が管理・派遣。
中国共産党中央組織部は、党の人事を担当し、人材育成も担当。
また、将来、要職への抜擢を見据える海外研修は、省レベルの官僚から県レベルの官僚まで、みな先を争って参加。
Xi Jinping, in order of outdated hegemony national establishment, reduce the education in by force, it seems to have decided that there is no way but to forcibly brainwash people and party members(習近平は、時代遅れの覇権国家成立のために、教育を力尽くで抑え、強引に国民や党員を洗脳するしか方法がないと決めたようだ)!
To be continued...
As the world's educational world is rotten, children are no longer growing intelligently around the world. In the first place, only paranoids who are only interested in the aventure of money and students would become educators(世界中の教育界が腐り切っているから、世界中で子どもたちが聡明に育たなくなっている。そもそも、金と教え子とのアバンチュールにしか興味がない偏執狂ばかりが教育者になるから)!「中国の第2の党校」であるハーバード大学ケネディスクールでハクをつけ、我が物顔で世界で跋扈している特筆すべき中国人が、これらのヤツら。
①江沢民の孫、江志成(34歳)は、ハーバード大学経済学部卒業、金融大手ゴールドマン・サックス入社後、2010年、香港に「博裕資本有限公司」を設立。18ヵ月で「アリババ」と「中国信達資産管理株式有限公司」の「新規株式公開」取引の促進に成功し、莫大な利益を取得。2011年、8000万ドル(約86億5440万円)を投じ評価額2億ドル(約216億3600万円)の「日上免税店」の株式の40%を購入。今では、中国最大規模となる100億円近くのプライベートファンドを管理し、個人で5000億ドル(約54兆900億円)もの資産を所有しているとか。
しかも、その「日上免税店」の手の入れ方が、ほとんど悪魔の所業。
中国の免税店は長年にわたり国営企業による独占状態だったとか。
そこで、江沢民政権時代の1999年、上海浦東国際空港の免税店事業の民営化の名の下で、江沢民の親戚でUSA国籍の華僑、江世干に落札させ、設立したのが「日上免税店(年間総収入10億ドル以上)」。
もっとも、そんなことだから、江沢民ファミリーが海外で所有している財産は、少なくとも1兆ドル(約108兆円)以上。
そして、マネーロンダリングズミの現金と資産の総額だけでも5000億ドル以上(約54兆円)。
財団、株式、銀行、信託、エネルギー株式、ハイテク株式、金の先物取引、不動産、海外持ち株会社、オフショア会社などをその管理下に置き、海外の多くの大企業も、自分たちのファミリーが所有する家族財団やオフショア会社などによって掌握されているとか。
それから、USAのナスダック上場の複数の大型ファンドとハイテク企業への数多くの投資。
ちなみに、江沢民の息子で、「中国汚職ナンバー1」との異名を取る江綿恒は、現在、上海科技大学学長。
2019年3月、ハーバード・中国基金会会長のハーバード大学ケネディ政治大学院ウィリアム・カービー教授が、上海科技大学を訪問。
そのことが、ハーバード大学HPと上海科技大学HPにもきちんと明記されているとか。
②江沢民派の薄熙来元重慶市党委員会書記の息子、薄瓜瓜は、2012年5月、ハーバード大学ケネディ政治大学院を卒業後、持ち株会社「パワー・コーポレーション・オブ・カナダ」なる国際機金融会社経営(?)。
③米中貿易交渉役になった習近平の幼なじみで同級生でハーバード大学ケネディ政治大学院卒業の超格下の副首相劉鶴
◎2017年5月、中国語ラジオ放送「希望の声」
「1997年、江沢民が訪米中、ハーバード大学でスピーチを行って以降、江沢民とハーバード大学が急接近」
どうだろう?
ハーバード大学の権威も威光も地に堕ちてしまったことは否めないのでは?
そして、「孔子学院」同様、今やハーバード大学が、中国の対外工作の拠点であることを証明したのが、これまた、東仙坊、すでに
恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?、
恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?、
恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?などで何度か触れた、1月28日、USA司法省に逮捕されたナノテクノロジー分野の世界的権威でハーバード大学化学・化学生物学部学部長で、ハーバード大学リーバー・リサーチ・グループ筆頭研究者チャールズ・リーバー教授(60歳)のような正真正銘の中国の生物兵器のスパイの存在。
それでも、この大バカスパイ、無期限休職処分でチョンというから、メチャクチャ不可解。
ともあれ、東仙坊、すでにこれまた書き込んだが、ボストン大学物理化学と生工学科物医学に在籍しロボット工学を研究していた中国人民解放軍中尉だった中国人女性研究者イエ・ヤンジィン。
ボストンのローガン国際空港でカバンの中に「生体サンプル21個」を所持していたところを逮捕されたボストン大学でガン研究者だった中国人男性研究者ジェン・ザオソン。
どちらにしても、自分たちにないテクノロジーやインテリジェンスを所有するUSAには、中国のスパイがいっぱい。
2019年11月18日、USA上院調査小委員会の報告書によると、過去十数年間、中国当局は「千人計画」によって、USA科学者や専門家7000人以上を招致し、USA科学研究成果を不当取得した」というのだから、それも当たり前。
それを裏づけるのが、これ。
USAラジオ「RFA(フリー・アジア)」は、「USA政府は中国当局による学術界への浸透工作に対する危機感から、2月、ハーバード大学とイエール大学について調査を両大学に過去8年間に受け取った外国からの寄付金に関する書類や金額の明細を要求」と報道。
何でも、「USA教育省は、特にハーバード大学について、外国から受け取った資金を管理する体制を整えておらず、USA政府に全部報告していなかったと批判している。それゆえ、ハーバード大学に対して、中国政府や通信機器大手『華為技術(ファーウェイ)』、『ZTE(中興通訊)』、『孔子学院』の運営機関である『中国国家漢語教育指導弁公室』などを含む資金提供者との金銭のやり取りを詳しく報告するよう要求した」とも報道。
そして、「USAのNPO『クラリオンプロジェクト』が、USA教育省の公開情報を分析した結果、2012年以降、中国当局は、USAの87の大学に計6.8億ドル(約729億円)を提供していて、ハーバード大学が受け取った金額は約7927万ドル(約85億円)で最多だった」とも報道。
どうだろう?
ハーバード大学がいかに最悪の最高学府(?)になってしまったかが如実では?
Harvard University, which once made a name for itself in the world, must be now arguably the “second party school” of the Chinese Communist Party(かつて世界に名声を轟かせたハーバード大学は、今や、間違いなく中国共産党の「第二の党校」)!To be continued...
In China, where everything is, there must be a female version of “Honey-Trap”. Maybe it's called “Moby Deck-Trap”, “Adam-Trap”, or “Romeo-Trap”(なんでもありの中国なら、当然、「ハニー・トラップ」の女性版があるに違いない。もしかしたら、「モビーデック・トラップ」とか、「アダム・トラップ」とか、「ロミオ・トラップ」と呼ばれているのかも)!
実は、マイク・ポンペイオ国務長官が、「孔子学院」を中国共産党の工作機関拠点と明確に名指しするまでには、それなりのプロセスがあった。
東仙坊、すでに若干触れているが、5月29日、USA政府は、「対中戦略文書」を発表。
「中国の特定の学生および研究者の非移民としての入国停止に関する布告」を提出。
そして、「中国人留学生は、自由の国USAにいながら自国の政府に監視され政治利用される被害者だ。USAの大学は彼らの権利を守る必要がある」と指摘。
そのうえで、「習近平体制 vs.USAで学ぶ優秀な中国人留学生になっているが、USAは後者の味方だ」と明言。
さらに、共和党上院議員たちも、「理系中国人留学生をすべて入国規制すべき」と提案。
6月1日、「中国の特定の学生および研究者の非移民としての入国停止」を実施。
すなわち、「中国人民解放軍と繋がる大学院レベル以上の中国人留学生・研究者をUSAに入国させず、すでにUSA内にいる対象者のビザは剥奪」。
「USAで研究を行うための『Fビザ(学生ビザ)』または『Jビザ(交流訪問者ビザ)』で入国しようとする『中国の特定の人たち』の入国は、USAの利益に有害であると判断し、入国の中断と制限を設けた」。
「中国当局は、機密性の高い技術と知的財産を取得するため、一部の中国人大学院生や中国人博士研究員を、知的財産のコレクターとして活用している」。
「学士レベルを超えた研究に従事する中国からの学生や研究者は、中国人民解放軍に搾取、もしくは協力する可能性が高い」。
これにより、少なくとも3000人の中国人に影響。
7月、「約9200万人に及ぶ中国共産党党員とその家族の入国規制」を実施。
そして、将来的には、グリーンカードを所有する「中国の特定の人たち」の入国禁止するとか。
どうだろう?
そのぐらい893国家の工作は凄まじいのでは?
その実態を的確に証明しているのが、USAの最高学府、イヤ、世界の最高学府とさえ言われるハーバード大学の腐り方。
3月24日、「中共ウィルス」に夫婦で感染したハーバード大学ローレンス・バコウ学長なるアンポンタンとその妻。
すると、ハーバード大学の教職員18人の感染も確認されたとか。
過去20年間、ハーバード大学は、中国共産党指導者の子弟を受け入れ、中国政府・軍高官向けの研修プログラムを立ち上げ(???)、中国人富豪から巨額な支援金を受け取るなど、中国当局とベタベタな親密な関係…。
2012年からだけだって、中国から受け取った寄付金も7927万ドル(約85億円)とUSAの大学の中でもブッチ切り。
何しろ、このアンポンタン、学長に就任した翌年の2019年3月20日、中国を訪問し、北京で習近平国家主席と直接会談。
人民日報、3月21日「習主席はバコウ学長が初めての外国訪問に中国を選んだことについて、米中間の教育交流を重視している表れだ」と称賛報道されたというから、厚顔無恥丸出し。
それはそうだと思わないか?
ハーバード大学が、中国共産党のプロパガンダ要員育成大学と冷ややかな視線を浴びせられている最中に、自らがその中国共産党のプロパガンダの片棒を担ぐテイタラク。
それもこれも、キャサリン・ドルー・ギルピン・ファウストなる奇っ怪な女性が、初めてハーバード大学学長に2007年2月就任し、翌年3月に北京を訪問し、習近平国家副主席と会談したことが、そのベタベタが表沙汰になったキッカケ。
そのせいか、習近平の娘、習明澤が、2010年5月～2014年まで、ハーバード大学心理学部に在籍。
では、そうなる本当のキッカケは、1998年、中国最高権力者である江沢民が、ハーバード大学と中国国家発展改革委員会らの研修プログラム(幹部子女や太子党)の構築を主導したこと。
以降、ハーバード大学ケネディ政治大学院は、「中国共産党政権高官を対象にした研修プログラムを実施」。
さらに、2001年、中国の清華大学や国家発展改革委員会と共同で、中国高級官僚研修プログラムである「中国公共管理高級研修班」まで設立。
毎年、中国の中央政府や地方政府の幹部約60人が、ハーバード大学に派遣され、数ヵ月の滞在中に英語と中国で行政学(?)などの授業を受けたとか。
その結果、過去20年で、1000人以上の中国共産党高官がハーバード大に留学したというのだから、まさに中国共産党の「第2の党校」そのもの。
その中には、李源潮元国家副主席、李鴻忠元天津市党委員会書記、楊衛澤元江蘇省南京市党委員会書記を含む多くの江沢民派高官がいっぱい。
2009年10月中旬、李源潮は、中国共産党党中央政治局委員兼党中央組織部長として、USAを訪問。
その主な目的は、中国当局の海外人材招致計画、「千人計画」をUSAで推進することと留学先のハーバード大学で講演すること。
そして、海外の学者や技術者を通じて、海外のハイテク技術をスパイすること。
◎2012年5月23日、USAニュースサイト「Slate(スレート)」
「李源潮は、ハーバード大学で研修を受けた最初の党中央政治局委員。2002年、江蘇省南京市党委員会書記に着任した直後、党中央組織部の派遣でハーバード大学ケネディ政治大学院に留学」
The Chinese Communist Party dictionary does not have the words “learning” and “creation”. There must be only the words “plagiarism” and “robbery”(中国共産党の辞書には、「学習」と「創造」という言葉はない。あるのは、「盗用」と「強奪」という言葉だけ)!
To be continued...
We must not forget that in such a money-covered world, there are money-happy persons, especially in the educational world and educational institutions(これだけの金まみれの世界には、特に教育界や教育機関に金の亡者どもがいるということを我々は忘れてはいけない)!
では、世界に名だたるインテリジェンス機関を持つあのUSAが、「孔子学院」なるものの胡散臭さに今まで全然気づかなかったのか?
No!!!
とっくにそれらの機関は、気づいていたに決まっているのである。
では、なぜすぐにそれらを閉鎖させなかったのか?って?
それは、自由を何よりも大切にする民主主義国家の致命的弱点が立ちはだかるから。
そう、「学問の自由」への過剰な敬意。
それは、我が国の菅義偉首相への初めての火種にムリヤリさせられている「学術会議」メンバーの選定を見れば、一目瞭然。
何をしているかもよくわからず、何かが起きるたびに専門家委員会などを立ち上げるのに、何が内閣府の特別機関だと思わないか?
そして、せっかくの血税10億円を自分たちでなるべく均等に分配したいから、新会員を自分たちで推薦したメンバーで決めろ!とは、何たる傲慢。
誰がどう言おうと、内閣府の所轄なら、内閣総理大臣に任命権があるのは自明の理なのでは?
何が自分たちの推薦で決めるのが慣例だなんて、よく学者なのに言えると思わないか?
それこそ、自分たちがすぐ印籠に使う憲法違反なのでは?
そんなことよりも、我々普通の日本人が、目を光らせるべきは、2015年、この血税喰い国賊的集団、中国科学技術協会との間で協力の促進を図ることを目的にした覚書を締結しているということ。
つまり、このメンバーには、左翼や媚中派やそれこそ中国共産党を礼賛するアンポンタンどもが相当いるから…。
ついでに、我が国の「孔子学院」について、先に言及しておきたい。
2008年以来留学生受け入れ30万人を目指し、大甘に留学生招致に取り組んできた日本は、もっと大変。
法令による設置認可や届け出が必要ないだけでなく、資金源や運営方法や授業内容を誰からも問われることもなく、そのうえ、大学には媚中派や左翼がワンサカいるのだから、大学間協力の名の下にどんどん設置。
すでに早稲田大や立命館大など15の大学にあるというのでは?
その結果、現在、日本には約8万6000人の中国人留学生がいて、留学生全体の約41%とUSAよりたくさん。
そして、東京都内の大学にある中国人学生団体だけでも、2018年72団体から、2020年94団体に増加。
それでも、我が国のおバカ政府やおバカ文部科学省、「外国為替および外国貿易法」に基づき(???)、理工系の大学や学部に対して外国人留学生受け入れの適切な基準を示し、機微技術管理の対策を講じているとのたまっているから、開いた口が塞がらない。
事実、日本の国立大学、医歯薬理工系学部を置く公立・私立大学を対象にした2018年経済産業省調査によれば、輸出管理の担当部署や内部規定を設定している大学はまだ半分程度とか。
それだけじゃない。
内部規程のない大学では、外国人留学生・研究者受け入れ時点で安全保障上の審査を行っているのはわずか6%というから、絶句。
金のために目を瞑っているのが、明々白々。
一体全体、どのくらいの日本の知的財産が盗まれてしまっていることか?
どうあれ、USA以外にも、カナダやEUの大学で、「孔子学院」を自主的に閉鎖するケースが相次いでいるというのに、我が国はなぜ何の手も打たないのか??
ところで、USAは、中国のこの陰険な策謀にいつごろから本格的に疑念を覚えていたのか?
中国に大甘だったバラク・オバマ政権の末期の2016年には、すでにFBIが、「中国にリクルートされた個人は、海外で獲得した研究成果まで中国に渡している。情報や研究財産の盗用などUSA法に基づいた違法性がある」と指摘。
NSCも、「中国の『千人計画』は、USAの国家安全保障に対する長期的な脅威である」と警告。
そして、2017年6月、USA貿易・製造政策局が、「中国共産党によるUSAに対する知的財産・ハイテク分野技術の侵害と脅威について」というリポートを発表。
「中国が表立ってテクノロジー盗用する手法は、在来学者のリクルート、知財の移譲を求められる『千人計画』」と名指し。
それから、2018年、FBIは、「一部の理系分野の中国人留学生・研究者が、非伝統的な収集者として知的財産の不正流出に加担」と報告。
そして、FBI長官が、「『孔子学院』が捜査対象である」と証言。
USA国防省も、「『千人計画』の目的は、USAの知的財産を獲得することだ」と警告。
どうだろう?
我が国のおバカマスメディアどもは、米中対立とか、米中経済戦争とか、まるで対岸の火事のように扱っている場合ではないのでは?
Could we lose the aesthetics and virtues of the Japanese with China, a yakuza nation that has been captivated by ugly desires(我々は醜悪な欲望の虜になった893国家の中国とともに、日本人ならではの美学と美徳を喪失してしまっていいのか)?
To be continued...
We ordinary Japanese should face the reality that there must be only people and countries that are more selfish than ourselves in the present world(我々普通の日本人は、今の世界には、自分たちよりも自己中心的な人間どもと国々しかないという現実を直視すべき)!
中国が、いかに異様な国かは、十分にわかっていたはずのUSA。
しかし、金、金、金がすべての市場原理主義者どもが跋扈するこの現実の世界で、金融商品なる非現実的な商品を作り上げ、ジャバジャブとドルを刷ってはラクしてウォール街とともに金を稼ぐことに夢中になってしまって、そのドルをドンドン買い上げてくる中国の実質的悪行三昧には、目を瞑ってきてしまった。
その阿漕なスパイングやハッキング、巧妙な「マネートラップ」や「ハニートラップ」による強制的ヘッドハンティングやスチーリング、それから、非人道的な民族浄化、傍若無人な世界覇権国家化でさえ、見て見ぬフリをしてきてしまった。
それはそうである。
この世界に存在するのは、ジコチュウ人間どもとジコチュウ国家どもだけ。
まず自分たちが儲かればいいだけ。
そう、世界のスタンダードは、中国の基本的発想そのもの。
実際、金を手にした中国人が、USA人になりたがり、USAに貯金し続けるから、どこかほくそ笑みながら、USAは中国人を小バカにしながらも、何をしても許してしまっていた。
そう、単純なUSA人は、とりわけ、いい人を演じたがる民主党政権のヒトたちは、大昔、世界を制していたと思いたがる中国人たちが、彼ら特有の人海戦術で、世界一の大国USAをも乗っ取ろうと試みているなんて、想像すらできなかった。
それはそうだと思わないか?
この世界は地獄の沙汰も金次第。
その金で「スペクター」として世界を征服してやると考えるアンポンタン国家が出てきても、不思議はないはず。
東仙坊、すでに指摘しているが、中国は、共産党員や中国人民解放軍の研究者や科学者を「千人計画」なるトンデモナイ陰謀計画に参加させ、中国系USA人に仕立て、USAでの政治や科学技術を中心としたのありとあらゆる部門でのプレゼンスを確立しようと試みているというのだから、メチャクチャ陰険。
事実、現在だって、約36万人もの中国人留学生がUSAにいるというのでは?
また、この問題は、UKでも、EUでも、オーストラリアでも、ニュージーランドでも、カナダでも、我が日本でも、同じ。
そして、その悪だくみに敢然と立ち向かい始めたのが、ようやくUSAとオーストラリア。
それも、CIA長官だった国務長官のマイク・ポンペイオと情報機関出身者の国防総省顧問マイケル・ピルズベリー、そして、オーストラリアのスコット・モリソン首相の凜とした覚悟のおかげ。
ともあれ、決して富を国民に平等に分配することなく、自分たちの一党独裁の「組」だけで独占することしか頭にない中華人民共和国の存在手段は、建国以来、対外統一戦線工作の継続だけ。
そう、自分たちの阿漕さを指摘する世界の国々に入り込んでの「赤化」と懐柔、「中国贔屓」養成のプロパガンダ活動。
そのために、それぞれの国の政界、財界、教育界、科学界に共産党員を送り込んで、「千人計画」や「外専千人計画」による「中国シンパ」作り、そして、学習するフリをしての技術やノウハウ盗み三昧。
と同時に、インチキ国家中国らしく、ハクがつくニセ学歴作り、学歴ロンダリング。
どうあれ、そのために中国が考えたのが、特に金に困り、「ハニートラップ」に極めて弱い教育界、それも、「学問の自由」と「世界は一つ」を旗印にするピンボケばかりの集団に的を絞った深謀遠慮的戦術。
そう、戦略コード「孔子学院」。
「孔子学院」とは、表面上、中国政府が世界の大学などに設置している中国語などの普及を掲げる非営利教育機構。
裏では、中国政府と中国共産党宣伝工作部門から資金提供を受けた「漢弁」なる中国教育省傘下組織が、「マネートラップ」や「ハニートラップ」などのプロパガンダの資金源や運営方法を指示する政治工作拠点。
一言で言えば、大学の構内にある中国共産党の対外工作のための出先機関。
そのために、ついに8月13日、マイク・ポンペオ国務長官が、「USA国内の学院を統括するワシントンにある『孔子学院USAセンター』を大使館と同様の外国公館に指定する。そして、監視を強化する」と発表したほど。
それはそうだと思わないか?
中国領事館が、「孔子学院」の中国人学生団体と連携し、各大学における教育・研究活動に、内側から影響力を行使しようとする事例が続出。
それも、研究室から知的財産を盗むだけでなく、USAの安全保障に関わる情報にアクセスしたり、ダライ・ラマや中国亡命者による講演などへの具体的な妨害行為でUSAの価値観を脅かすツールとして利用されているというのだから、看過できないはず。
実際、USA大学にある「孔子学院」では、天安門事件、チベット、台湾などについて、中国の主張に沿ったプロパガンダが行われ、学内での自由な議論が妨げられているというから、ハンパじゃない。
その一方で、中国領事館が、それらの中国人留学生や中国人大学教員や中国人研究者の言動を監視しているというから、どこかでも独裁国家。
そもそも、教員や教材が中国から提供され、受け入れ側に人事権やカリキュラムの作成権限がほとんどないというのだから、話にならないのでは?
にもかかわらず、中国の金に目が眩んで、これで中国人を民主主義者に変えられるとうそぶいて、USAをはじめ、世界中の大学が「孔子学院」の設置を許可しているというのだから、いかにデモクラシー国家が甘いかがわかるのでは?
事実、すでに、世界各地の大学などに、540ヵ所あまりの「孔子学院」が設置されているというのだから、ビックリ仰天。
とりわけ、USA国内には75もあり、うち66が大学や短大に設置されているというから、今や「スパイ養成所」と言っても過言ではないのでは?
どちらにしても、USA大好きの莫大な数に膨れ上がった中国人留学生は、USAで学ぶ留学生全体の約34%を占めるというのだから、USAで学歴が金で買えることは確かでは?
It must be time for the world to recognize that while the Chinese have some humorous humans, the Chinese Communist Party members have only cunning humans(中国人にはノホホンとした人間がいても、中国共産党員には狡猾な人間しかいないということを、世界中が認識すべきとき)!
To be continued...
Do you know that a new infectious disease in China, the “G4” swine flu, might outbreak(中国で新たな感染症である「G4」なるブタインフルエンザがアウトブレイクするかもしれないということを知ってるか)?
実は、東仙坊、中国で、遺伝的に2009年に流行したH1N1に由来する感染力がとても強い『G4』なる新型豚インフルエンザが新たなパンデミックになる恐れがあると言い始めたことを重視している。
これまた、中国の怠惰な感染症研究者どもが、よせばイイのに弄っていて、人為的なウィルスを作ってしまったのでは?と疑っているからである。
それだけじゃない。
最近、子ブタの盗難が続いているということをどこか変と痛感してもいたからである。
そ、そ、そうしたら、9月26日、群馬県が、高崎市の養豚場で、家畜伝染病「CSF(豚熱＝豚コレラ)」の感染が確認されたと発表したから、ビックリ仰天。
それだけじゃない。
ブタの飼育頭数62万9000頭と全国4位の群馬県では、昨年10月から近隣県の飼養ブタや県内の野生イノシシの感染確認を受けワクチン接種を開始していて、今年1月までに初回接種が完了していたというのである。
しかも、この感染が確認された養豚場、感染対策に注意を払っていた「模範的な養豚場」だったというのである。
何でも、6月以降、半径5～6㎞圏で野生イノシシの感染が4頭確認されたために、この養豚場では、消毒を徹底し、イノシシの侵入を防ぐ柵も設置してたともいうから、ますます変。
事実、3月に沖縄県で確認されて以来、国内で約半年も、感染確認はなかったとか。
それが、9月初旬から、子ブタなどに下痢の症状があり、9月25日までに計約200頭が死んで慌てて検査し、結局、飼育している約5390頭を殺処分することになったというから、ブタも養豚業者もお気の毒。
それでわかった不可解なことは、3つ。
1つは、生後50日前後までは母ブタからの移行抗体があるためワクチン接種の対象外だということ(???)。
2つ目は、侵入者が故意にウィルスを持ち込んだ可能性はないのか?ということ(??)。
3つ目は、本当に「CSF」で、「G4」ではないのか?ということ(???)。
どうあれ、この全国で初めてワクチン接種ズミの養豚場で発生した感染確認で、我が日本は「OIE(国際獣疫事務局???)」が認定する「清浄国」の資格を失い、輸出などが制限される「非清浄国」になってしまったとか。
どうだろう?
メチャクチャ胡散臭いと思わないか?
それで、メチャクチャ気になる2つ目の話が、これ。
9月15日、中国甘粛省蘭州の衛生当局が、「昨年夏、蘭州の製薬工場で動物用ブルセラ症ワクチンの生産工程で杜撰な管理により菌が漏洩する事故があった」と発表。
今月までに関係者計約2万1千人の検査を進め、約3千人が感染したと確認したとも発表。
どうだろう?
ちょっと待って、なぜ今ごろ発表するんだと思うのは、東仙坊だけではあるまい。
しかも、その感染した約3千人にどんな症状があったのかは、なぜか発表しないのである。
そこで、ググると、「ブルセラ症」とは、家畜に多い人獣共通の感染症で、ヒトがかかった際の主な症状は発熱や倦怠感などというのだが…。
それにしても、昨年7～8月、その製薬工場で、使用期限の過ぎた消毒剤を用い滅菌が不十分だったため(???)、菌に汚染された空気が排出され、工場の近くにある研究所(???)で、昨年11月、ヒトから菌の抗体の陽性反応が出て、漏洩が発覚したというから、これまたミステリー。
ともあれ、中国当局は、今年1月、その製薬工場のワクチン生産許可などを取り消したとか。
そして、7月から9月まで、初期検査で抗体反応が陽性だった人の再検査を実施、健康面のケアや補償を実施するという言っているが、これまたウソっぽいのでは?
どちらにしても、世界中を「中共ウィルス」の大パンデミックに陥りさせながら、知らぬ存ぜずとシラを切り続ける中国の発表する何を信じられるのか?と思わないか?
すでに世界で100万人以上が死に、1日約5千人以上が死んでいるのでは?
それなのに、責任を何も取らないだけでなく、平然と正義の味方みたいな顔をして…。
とにかく、なぜか未知のウィルスを生み出し続ける中国に、我々日本も目を光らせるべきなのでは?
あるいは、いろいろ知っていて見て見ぬフリをしているのか?
それは、我々日本国民にとっても同じで、我が日本政府や我が日本のマスメディアに対して、目を光らせるべき。
何しろ、9月27日時点で、5月末までは6.1%だった致死率が約3%に減少した、6月以降だけでみると2.3%だと平気でうそぶいているのでは?
そんなことは、子どもでもわかるように、治療薬やケアの質の改善の成果が多少あるかもしれないが、単に検査数が飛躍的に増加したからに決まっているのでは?
それと、感染者に特に重症化のリスクの低いヤングが増加しているからなのでは??
I have always been wondering how many fake Japanese people are involved in the development of China's “artificial viruses” and “nuclear missiles”(ずっと、中国の「人為ウィルス」や「核ミサイル」開発に、果たしてどのくらいのニセ日本人どもが関わっているのか?と憂慮している)!
To be continued...
Japan must be also a major corruption country like China, even though it is not yet a client state of China. With that in mind, don't you think you could imagine how bad it is in China, a paradise for corruption(我が日本も、まだ中国の属国ではないのに、中国同様の汚職大国である。そう考えると、汚職天国の中国のそれがどれだけヒドいかが想像できる気がしないか)?
②1月3日、「中共ウィルス」の震源地である湖北省武漢市から2183kmも北にある吉林省松原市の中級人民法院(地方裁判所)で、「2015年第15号」と呼ばれる汚職事件裁判の判決が出たとか。
しかも、被告である李寧被告(57歳)に12年の実刑および罰金300万元(約4700万円)、かつ賄賂として得たすべてのものを国庫に上納させるという厳しい判決…。
ちなみに、その李寧被告とは、中国農業部門の最高学府である北京の中国農業大学で、クローン研究の第一線に立つスター教授だったとか。
「被告人:李寧、男、1962年7月9日江西省信豊県生まれ、漢族、博士、中国工程院院士、中国農業大学教授、中国農業大学生物技術国家重点実験室主任、北京済普霖生物技術株式会社社長、北京市海淀区在住。2014年6月21日に逮捕し、吉林省拘置所に拘置中」
「罪状、李寧被告は、2008年7月～2012年2月の期間、課題の研究の中で科学研究費を使って、実験用の豚と牛を購入。李寧被告は課題研究の実験を終えた豚、牛、牛乳を、不法に処理。その過程で、1017万9201.86元(約1億6000万円)を個人の銀行口座に振り込ませた。かつ、研究費の残額2559万1919元(約4億円)を着服。また、人件費621万2248.51元(約9800万円)を虚偽申告。これらも含めて、李寧被告は、部下の張磊研究員とともに、職務上の権限を利用して、国有財産3756万6488.55元(約5億9000万円)を着服。これは中華人民共和国刑法第382条、第383条の規定に抵触し、汚職の罪で刑事責任を負うべきである。かつ、この共同犯罪において、李寧被告が主導的な役割を担っており、主犯として処罰されるべきである」
「本訴は、2015年4月10日に起訴され、同日に吉林省松原市人民法院が受理。2015年8月20日、21日、及び2019年12月30日に公開の審理を裁判所にて行い、結審」
杜岩裁判長、「李寧の汚職は3つのものを含んでいる。第1に、実験後の動物や牛乳を売って利益を得ていたこと。第2に、本人および他人名義で課題研究費を着服していたこと。第3に、本人および他人名義で人件費を着服していたことだ。その中で、李寧は、本人名義の課題研究費を着服していた以外に、虚偽の領収書を223枚も切っていた。それによって、他人名義の科学研究費2092万元(約3億3000万円)を着服していた。これは全体の82%にあたる。検察機関はそれらの書証を調べ上げ、証人の証言を取り、共犯者の供述と照らし合わせ、証拠を確定させていったのだ」
どうだろう?
これでわかることは、たった1つ。
農業部門における中国の最高学府である中国農業大学のスター教授さえ、研究費を使い込むだけでなく、なんとクローン実験を終えたブタやウシ、牛乳を、私腹を肥やすために躊躇いなく業者に売り渡している国なのである。
そして、卸売り業者はそれらを素知らぬ顔で市場へ持って行き、市場で販売させているのである。
どこに、誰に、モラルがあるのか?と思わざるをえないのでは?
これが中国の正体なのでは?
それで、我が国のマスメディアがなぜか取り上げないが、メチャクチャ気になることが、2つ。
1つは、6月29日、中国国内の複数の大学と「CCDC(中国疾病対策予防センター)」の研究者らが、「中国で『G4』なる新型豚インフルエンザが確認され、人間に感染するあらゆる基本的特徴を備えていて、新たなパンデミックになる恐れもある」との論文を、「PNAS(USA科学アカデミー紀要)」に発表したこと。
何でも、2011年～2018年、中国国内10省の食肉処理施設と動物病院1ヵ所で、食用豚の鼻腔から綿棒で3万点の検体を採取し、179株の豚インフルエンザウィルスを分離・解析すると、その大半が、2016年以降に豚の間で流行している新型だったとか。そこで、それらの分離されたウィルスを用い、人間と似た発熱、咳、クシャミといったインフルエンザ症状を示すフェレットを使ってさまざまな実験を行ったところ、遺伝的に2009年に流行したH1N1に由来する(?)「G4」は感染力が強く、ヒトの細胞内で複製を行ったほか、フェレットにおいて他のウィルスよりも深刻な症状が観察されたとか。
また、実験では、季節性インフルエンザへの感染で獲得される免疫は、「G4」に対する防御効果がないことが明らかになったとも。
さらに、養豚関係者を対象に実施した抗体検査では、10.4%が過去に感染したことがあり、養豚関係者以外の一般の人々の抗体保有率は4.4%だったとか。
そのために、豚からヒトへの感染がすでに起きていることは明らかだが、最も懸念するヒトからヒトへの感染が起きるかどうかについては証拠がまだないとか。
そして、中国当局は、「G4」の感染者数についてはなぜか明言していないとか。
ともあれ、研究者らは、「『G4』は、高度に適応してヒトへの感染力を持ちやすい全ての本質的な特徴を備えている。ヒトに感染することにより、ヒトへの適応が進んでヒト同士で流行が広がる恐れが高まる。養豚関係者らの経過観察を早急に行っていくべきだ」と警鐘を鳴らしているとか。
にもかかわらず、中国外務省は、7月1日、「研究対象が限られていた」とこの懸念を重大視しない動きを見せたとか。
ウソつきのウソ下手の趙立堅外務省報道官、「論文の中で言及された『G4』はH1N1ウィルスの亜種であり、検体数は少なく、全体像を表すものではないというのが、専門家らの結論だ。関連部局や専門家ら」が監視を続け、注意喚起を行い、適時に対応していく」と強調しただけで、チョン(??)。
どうだろう?
第2の「中共ウィルス」のパンデミックがまもなくということになりかねないのでは??
It must be no coincidence that mysterious infectious diseases come to Japan one after another from China, a yakuza nation without morals(モラルなき893国家中国から次から次と謎の感染症が我が国にやってくるのは、絶対に偶然ではない)!
To be continued...
The essence of the Chinese who call themselves “civilized people” could be said to be arrogant “barbarians”(自分たちを「文明人」と呼ぶ中国人の本質は、傲慢な「野蛮人」と言っていいのでは)!
東仙坊、尖閣諸島については、かなりご理解いただけたのではと感じている。
そこで、再び「中共ウィルス」についてから今回のテーマの本題に何とか戻す前に、中国がどのくらい普通じゃないのか?ということにブログ探偵らしく、2つのケースで触れておきたい。
①2月17日、中国警察が、2週間、中国国内の住宅、飲食店、露天市場の取締りを続け、「野生動物の捕獲・販売・食用に対する暫定的な禁止措置(?)」違反で、700人近くを逮捕したとか。
そ、そ、そして、この間の取締りで、リス、イタチ、イノシシなど約4万頭の野生動物が押収されたというから、腰を抜かさないか?
食材・漢方薬材料として野生動物を消費する中国の習慣が、コロナウィルス感染との関連が疑われているにもかかわらず、簡単にはなくならない気がしないか?
しかも、中国当局の認可を得てロバ、イヌ、シカ、ワニ、その他の肉を販売業者どもは、「市場が再開され次第、野生動物の肉販売を再開する予定だ。人々は野生動物の肉を買いたがっているんだ。自分で食べるために、誰かにプレゼントするために、贈答品にピッタリで世間体がイイんだ」と豪語しているというから、何をかいわんや。
実にオモシロい話だと思わないか?
中国の科学者には、「中共ウィルス」は、コウモリからセンザンコウを介して人間に感染したなどと言っているヤツだっているのでは?
アリを餌とする小型のヘンテコなカタチをした哺乳類センザンコウのうろウロコが鱗は漢方薬として珍重していたのに?
確かに、初期の「中共ウィルス」感染者は、武漢の海産物市場に出入りしていた人々たちが多かったようだが(???)、では、その市場で、ヘビやジャコウネコなどの野生動物が販売されていたというが、本当にセンザンコウの肉やコウモリの肉が売られていたのか?
特に、2003年にSARSが流行したとき、ジャコウネコを中間宿主としてコウモリからヒトに感染したと言われていたのでは?
それより何より、そのSARSのアウトブレーク後、中国国家林業草原局は、野生動物関連ビジネスの監督を強化し、ジャコウネコ、カメ、ワニなど54種類の野生動物の飼育・販売については合法的なライセンスを発給し、クマ、トラ、センザンコウといった絶滅危惧種については、環境保護・品種保全という観点から繁殖を認可するようになったということだったのでは?
ところが、動物福祉団体「HSI(ヒューメイン・ソサエティ・インターナショナル)」で中国政策を専門に研究するピーター・リーは、「中国国家林業草原局は、以前からずっと、野生動物利用を支援する中心勢力で、中国には開発目的で野生動物資源を利用する権利があると主張してきた。間違いなく野生動物の繁殖・取引は中国政府による支援を受けており、多くの共産党員どもの収入源で、ライセンスをそのものが、野生動物の違法取引の隠れ蓑なのだ」と糾弾しているのでは?
中国生物多様性保全・グリーン開発基金を率いるジョー・ジンフェンも、「中国国家林業草原局は違法取引のためだけに利用されている。センザンコウ飼育農場など中国には存在しない。違法な活動のためにライセンスを利用しているだけだ」と告発しているのでは?
事実、中国政府の2016年の報告でも、公式認可を得た野生動物の飼育は、年間約200億ドルの収益を上げているとあるのでは?
中国の手下どもの集まる国連でさえ、「野生動物の違法取引は、世界全体で年間約230億ドル規模に達する。そのほとんどが中国だ」と応えてしまっているのでは?
「環境乱用」に反対するキャンペーンを展開するロンドンの独立組織「EIA(環境調査エージェンシー)」にいたっては、「『中共ウィルス』のアウトブレークは、実は野生動物の違法取引の一部をさらに加速させている。中国、ラオスの取引業者らが、『解熱剤』としてサイの角を成分とする漢方薬を売っているから…」 と言っているのでは?
ともあれ、中国政府は、1月、「野生動物肉取引市場をすべて閉鎖し、野生動物を食べることが公衆衛生・安全性に対する脅威になる」と警告。
2月24日、中国の全人代常務委員会が、ようやく、「野生動物の不法取引を全面禁止し、むやみに野生動物を食べる悪習を排除し、人民の生命・健康・安全を適切に保障する。ウサギやハトなど人工飼育が確立された一部を除き、陸上の野生動物の食用利用を禁止」を決定、「違反者には厳罰を課す」と宣言。
では、それなのに、なぜこれだけの逮捕者が出るのか?
興味深いのが、安徽省で野生動物卸売事業者シアン・チェンチュアンの証言。
「我々がやっているのは斜陽産業だ。裕福な銀行関係者などを顧客として、シカのツノ、イヌ、ロバ、クジャクの肉を贈答品として販売しているが、禁止措置が継続されるかどうか見極めるため、在庫の肉は冷凍した。政策で認められれば販売を再開するつもりだが、どれくらい禁止措置が続くのか、今のところ見当もつかない」。
えっ、何が興味深いのか?って?
もともと、中国政府が、野生動物の飼育を国策として強力に推し進めたというのことがわかるのでは?
第一、中国科学院元動物学研究員ワン・ソンが述べているように、「多くの中国の人々にとって、動物は人間のために生きているものであり、この地球で共生する存在とは見なされていない」というのが、中国人の本質なのでは?
そう、何でも自分が儲かったりイイ思いをすればいいだけ。
それが、ニセ文明人である「華人(文明人)」。
I don't wanna be a person who thinks “my thing is my thing, and others' things are my thing”(「自分のモノは自分のモノ、他人のモノも自分のモノ」と考えるような人間にはなりたくない)!
To be continued...
Should Japan participate in “Five Eyes” and clearly convey to the world that it is just a democracy that values freedom and law(我が日本は、「ファイブアイズ」に参加して、自由と法を大切にする民主主義国家だと世界に明確に発信すべきでは)?
USA国防総省が、9月1日公表した「中国軍の軍事力に関する議会向け年次報告書」にも、「中国は長年にわたり先制不使用政策を維持してきたが、一定の条件下では先制不使用政策は適用されないとする議論が中国国内で台頭し、政策のあり方が不明瞭になっている。複数の中国軍幹部は公開論文で、『敵の通常兵力による攻撃が中国の核戦力および中国の体制自体の生存を脅かした場合は、先制核使用に踏み切る場合もあり得る』と明言している」とあるとか。
報告書によると、だいたい次の通り。
「現在の中国の核弾頭数を200発台前半と見積もり、今後10年をメドに少なくとも倍増する。核弾頭を搭載できる『ALBM(空中発射弾道ミサイル)』の開発や『ICBM(大陸間弾道ミサイル)』と『SLBM(潜水艦発射弾道ミサイル)』の改良によって、「『核の3本柱』の構築を目指している」
「中国は現在、130隻以上の水上戦闘艦を含む約350隻の艦艇を保有し、USA海軍の約293隻を上回り、世界最大の海軍力を誇示している。核弾頭搭載の弾道ミサイルで攻撃できる『094型原子力潜水艦(SSBN)晋級』4隻をすでに運用し、新たに2隻が各種装備などを船体に取りつける艤装中だ。この094型原子力潜水艦は、最大射程7500㎞のSLBM『巨浪2(JL2)』を12発搭載でき、中国南部の海南島の亜竜湾海軍基地に配備されている。2030年までに、094型原子力潜水艦と開発中の最新の『096型原子力潜水艦唐級』を合わせ、SSBN8隻を保有する。また、『SSN(攻撃型原子力潜水艦)』6隻、『SS(攻撃型ディーゼル潜水艦)』50隻それぞれ保有運用している。2020年代を通じて、65隻から70隻の潜水艦を維持する。さらに、空母は、現在、旧USSR製を改修した『遼寧』と中国初の国産空母『山東』の2隻を運用している。国産空母2隻目が、2023年までに中国海軍に引き渡され、2024年までに運用を開始するだけでなく、国産空母3隻目を建造中で、4隻目は計画保留中だ」
「核弾頭ミサイルは、今後10年で400発ぐらいを保有する。そして、射程500㎞～5500㎞の『GLBM(地上発射弾道ミサイル)』と『GLCM(地上発射巡航ミサイル)』を1250発以上保有している。これに対し、USAは射程70㎞～300㎞の1種類の通常弾頭型GLBMを配備しているだけで、GLCMは保有していない。とにかく、ミサイルは、ロシア製の地対空ミサイルS-300やS-400、国産システムを含め世界最大規模の先端的な長射程の統合防空システムを保有している」
「中国の2019年の公表国防費が1740億ドル(約18兆5000億円)に達し、日本の防衛予算の3倍以上に及んでいる。2035年までに、軍の基本的な近代化を完了させ、2049年末までに『世界一流の軍隊』にする目標を掲げている」
どうだろう?
隣のキチガイノクニも真っ青のキチガイ国家なのでは?
しかしながら、実は、東仙坊、そんなに恐れていない。
せいぜいオカラ武器、張り子の虎型武器としかみなしていない。
なぜなら、パクったり盗んだりではそんないいモノができないことは、世の常。
どちらにしても、強欲剥き出しの893国家中国が、サウジアラビアよりも多い石油埋蔵地を諦めるわけもナシ。
力尽くで強奪しようとするのは、必死。
ちょうどイイ機会だから、USAを、そして、「ファイブアイズ」諸国、EU諸国を、インドやASEAN、ロシアや台湾を巻き込んで、世界に、尖閣諸島の領有権も施政権も我が日本になあると示しながら、正々堂々、中国には、共同発掘なら考えてもいいと持ちかけるときなのでは?
どうあれ、中国が普通じゃない国との認識を忘れるべきではないのでは?
そして、ひとまず、8月3日、UKトニー・ブレア元首相が言っていることに真摯に耳を傾けるべき。
「中国が習近平国家主席の下、ここ数年間で一層権威主義化した。自由主義諸国が連携して中国の脅威に対抗する必要がある。
英米など5ヵ国で構成する機密情報の共有枠組み『ファイブアイズ』への日本の参加を我々は検討すべきだ。英語圏の枠組みでもある『ファイブアイズ』と日本は中国問題において共通の利害で結ばれているため、日本が参加する十分な論拠がある。中国の権威主義化の具体例である『香港国家安全維持法(国安法)』の施行は、中国本土の政府に香港の市民が懸念する権力を与えており、香港の高度な自治を保障した『一国二制度』に矛盾している。『一国二制度』方式による香港返還を定めた『中英共同宣言』による合意の基礎が弱体化している。本来、それは、中国の経済が発展するにつれて政治もより開かれたものになるとの仮定が前提になっていたはず。それが、実際には逆方向に向かっている。習近平体制が共産主義を西側諸国の民主主義に代わるより優れた制度であると考えているとすれば大きな過ちだ。7月23日、マイク・ポンペオUSA国務長官が、中国を自由主義社会に敵対的な専制国家と位置づけたとおりだ。『中共ウィルス』の感染拡大で米中対立が加速している。11月のUSA大統領選で誰が大統領に就任しても対中強硬姿勢は維持される。UK政府による『5G』システムからの中国通信機器大手『ファーウェイ(華為技術)』製品の排除を最終的にUSAと方針を一致させたことは正解だ。中国が台頭する中、EUとUSAの連携が重要で、本来、UKは米欧間の懸け橋になるため努力すべきなのに、EU離脱でUKが米欧間を仲介するのが難しくなった」
Why doesn't our Japanese government ask China what the benefits are of conquering the world these days(今どき世界を征服したからって何のトクがあるのかって、中国に我が日本政府はなぜ訊かないのか)?
To be continued...
