The Democratic Party's new presidential inauguration seemed to believe that Lady Gaga's singing ability alone would wipe out all the squid(民主党の新大統領就任式は、レディー・ガガの歌唱力だけですべてのイカサマを拭いさせられると考えているようだった)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
⑨東仙坊、興味津々で、ジョー・バイデンがなりふり構わずドナルド・トランプから奪い取った大統領就任式をじっくり観劇(?)させていただいた。
そして、レディー・ガガが本当に歌唱力があるんだナ…と感心しつつ、改めて痛感したことが、いくつか。
◇黒人牧師、黒人副大統領、ヒスパニックの連邦判事、黒人牧師、ラティーナのジェニファーロペス、黒人ヤングガール詩人…そして、ただただ笑顔が不気味なエイミー・クロブシャー…。
何もかもがウソっぽく見えるほどのマイノリティー重視…。
そう言えば、アフリカ系黒人として初めてだというロイド・オースティン国防長官、サンフランシスコ連邦準備銀行総裁時代から、親中派の「ディープステート」メンバーのユダヤ人で女性で初めてのジャネット・イエレン財務長官、アジア系かつ非白人女性として初めてのキャサリン・タイ通商代表、ネイティブ・インディアン初のデブラ・ハーランド内務長官、ゲイをカミングアウトした初のピート・ブティジェッジ運輸長官、キューバ難民のラティーノ初のアレハンドロ・マヨルカス国土安全保障長官、孤児院出身初のトム・ヴィルサック農務長官、インド系のニーラ・タンデン行政管理予算局長、黒人初のマイケル・リーガン環境保護庁長官、非白人女性初のセシリア・ラウズ大統領経済諮問委員会委員長などなど。
どの閣僚の顔を観ても、「チャイナゲート」か、「ディープステート」ばかり。
そして、自己陶酔が顕著なニュー・ポリテックス派ばかり。
これが、本当にサミエル・ハンチントンが言うところの「USAのナショナル・アイデンティティ」なのか?とメチャクチャ困惑。
それにしても、確かに、USAは、いろいろなマイノリティーが社会的なポジションや権利を求めて政治的な運動を繰り広げる「アイデンティティー・ポリティックス」の時代であることは理解できるが、民主党が選挙で勝つためだけのマイノリティー重視で無能さを誤魔化すようになったのは、1960年代の人種差別の公民権運動以降なのでは?
そう、偽りのマイノリティー重視。
◇東仙坊、就任式中、もっとも気になったのが、何で? どうして? 大統領のSPだけが一目でわかる中国系(?)なのということ。
そこに、何の含みやどちらの思惑が働いているのかよくわからないが、イヤな予感がすることだけは確かでは?
◇ジョー・バイデンの大統領就任式で、もっとも印象的で不快に感じたのが、その式典が、まるで「初の黒人、初のアジア系、初の女性大統領」誕生かのように民主党が仕組んだこと。
そして、この権力と金に取りつかれたような雰囲気を隠さない「IBB(インディアン・ブラック・ビッチ)」ことカマラ・ハリス副大統領も、その気で、終始、会場を自分で支配しようとしていたこと。
まあ、実際、「初の黒人、初のアジア系、初の女性副大統領」であることは紛れのない事実なのだから、多少は割り引いて観ても、その自信過剰ぶりには、辟易。
それはそうだと思わないか?
この56歳のIBB、まだ、黒人・インド系女性のカリフォルニア州選出の上院議員になって、たったの1期4年。
つまり、何の政治的な実績も栄誉もゼロ。
にもかかわらず、今回の大統領選にも立候補したほどの勘違いオンナ。
それこそ、何が、サンスクリット語の「kamalā(カマラー : 蓮の女性)」だと言いたくなるほどの気色の悪い自惚れ屋。
もっとも、落ち目の「タイム」が、毎年恒例の「パーソン・オブ・ザ・イヤー」に、ジョー・バイデンともに選出するほどだから、そうなるのもどこかやむをえないのところがあるのかも。
それにしても、おバカ「タイム」エドワード・フェルゼンタール編集長、「USAの物語を変えたこと。共感の力が分裂の騒動よりも大きいことを示したこと。悲嘆に暮れている世界で癒しのビジョンを共有したこと」、それが2人を選出した理由というのだから、ただのトウヘンボク。
どうあれ、このどこか悪意に満ちた目の光を持つIBBが、「78歳と史上最高齢で大統領に就任した認知症のあるジョー・バイデンが、4年も持つはずはない。任期途中で何かがあれば、私がUSA大統領よ」と思っていることだけは、間違いないはず。
もしそうなったら、本当にUSAは一巻の終わりと思うのは、東仙坊だけではないと思いたいが…。
I felt that the first black, Asian, and female Vice President of the USA had a similar appearance to Ichiro Ozawa and Toshihiro Nikai(黒人&アジア系&女性初のUSA副大統領は、どこか小沢一郎や二階俊博に酷似した相をしている)!
To be continued...
The USA might have been stolen by the thief nation China, and unknowingly turned into China itself(USAは、盗人国家中国に何もかも盗まれて、いつのまにか中国そのものにされてしまっているのかも)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
実は、バラク・オバマ政権でも国防長官だったロバート・ゲーツが、ジョー・バイデン新大統領を一刀両断で切り捨てている。
「ジョー・バイデンは、過去40年間の外交や国家安全保障に関するほとんどすべての主要政策で過ちを犯してきた」
まだある。
イアン・ブレマーの調査会社「2021年に世界が直面する『10大リスク』」のリサーチで、コロナウィルスのパンデミックを抑え、堂々の第1位になったのが、「第46代(最弱な大統領)」。
そして、若手急進左派女性民主党下院議員オカシオコルテスが、な、な、なんと大統領就任式を欠席しているのである。
まだまだ、具体的なことがある。
1つは、昨年12月30日という年末ぎりぎりのタイミングで、7年近く難航していた投資協定交渉で、EUが、中国と大枠合意してしまったこと。
実は、すでに発足予定のジョー・バイデン次期政権が、同盟国に向け貿易ルールをめぐる「対中包囲網」を提唱し、対中政策でEUに早期の協議を呼びかけその合意を牽制していたのに、全く無視され、ジョー・バイデンなら面と向かって何も言ってこないから大丈夫と舐められたのである。
もちろん、その背景には、金に困ったEUの中国という巨大市場を棄てる気がないという本音がある。
金は、いくら汚くたって金というのが、今の世界の現実。
とりわけ、EUで一人勝ちの強か経済大国ドイツの思惑どおり。
一方、狡猾な中国は中国で、USA主導の「対中包囲網」の切り崩しを図るために、EUに歩み寄ったということ。
つまり、バカじゃないアンゲラ・メルケルが、「ジョー・バイデン次期大統領になったら、ウルサく対中政策での同盟国の連携を要求してくるだろうから選択肢が狭められるに違いない。それなら、今がチャンス」と必死に動いた結果。
それはそうだと思わないか?
EUの対中輸出額は、2019年、約2千億ユーロ(約25兆円)、ほぼその半分がドイツ。
そのため、2015年、中国が、ハイテク育成に向けた国家計画「製造2025」を打ち出して以降、ドイツでは、「中国市場から締め出される」とアタフタ、市場アクセス確保のために投資協定は死活問題。
そこで、自分がEU議長国を務める間に、何が何でも対中交渉を妥結させるようとなりふり構わぬご様子。
ことは、メルケルにとって譲れない一線。
東欧から「中国との合意はジョー・バイデン政権との関係悪化に繋がる」と懸念されようが、フランスから「新疆ウイグル自治区での強制労働疑惑がある。中国に『ILO(国際労働機関)』基本条約批准を協定締結の条件にすべきだ」と待ったをかけられようが、全く無視。
そして、「EUと中国の合意文には、中国が『ILO』基本条約批准に取り組むことを定めてあるから、フランスがEU議長国を務める2022年以降、中国側の進展を評価すると明記してあるから問題ない」で、チョン。
1月3日、「ル・モンド」に、「ドイツのアンゴラ・メルケル首相の大きな勝利」と皮肉を言われるだけで、FINE!!!
1月3日、香港の「明報」は、「EUとの投資協定は中国側にとって一石二鳥ならぬ一石多鳥だ。中国・EU双方の投資促進、ジョー・バイデン新政権がEUとの関係を回復させる前に対EU外交でブレークスルー、中国が将来TPP参加を協議するための基礎を築けた。これもドナルド・トランプの『USAファースト』政策がEUの背中を押してくれたおかげだ。USAが中国と第1段階の貿易協定に合意したことで、USAが中国市場を力ずくで占めたため、EUは自身の利益に基づいて中国と投資協定を結んだ」と解説。
1月6日、「新京報」で、香港中文大学深圳グローバル・当代中国高等研究院鄭永年院長が、「ジョー・バイデンは、他国と連携して中国に対抗すると公言しているが、2020年にはRCEPの署名に成功し、EUとの投資協定交渉を終えた。これは中国の巨大市場をASEANとEUが棄てる気がないということを示しており、USAの対中抑止効果には限りがあるということだ」と断言。
それでいて、陰険極まりない策士のアンゲラ・メルケル、1月11日、「Twitterがドナルド・トランプのアカウントを永久凍結したことは問題だ。自由な意見表明の権利は極めて重要。干渉する場合は、法に沿って行うべきで、アカウント閉鎖の判断はtwitterが単独で行うべきではない」とイケシャアシャア。
そのうえで、「USAが『パリ協定』に戻ってくるのは大歓迎だが、それだったら、人民元の為替操作問題、中国によるサイバーテロ、知的財産権保護に、弱腰になるな」とも一言。
どうだろう?
なぜか外国を信じやすい軽佻浮薄な我が日本、このドイツの対応をどう見ているのか?
2つ目が、せっかく我が日本の安倍晋三のアイデアで効果を上げそうだった、日米豪印が中心となった「自由で開かれたインド太平洋」構想に関する、ジョー・バイデンの言及。
「自由で(free)開かれた(open)インド太平洋」を、そっと「安全で(secure)繁栄した( prosperous)インド太平洋」と言い換え、中国への軟化姿勢に変えているというのでは?
どうだろう?
親中派は、どこまでも親中派。
昨年暮れの外交政策演説で、「中国の不公正な貿易慣行や人権侵害を批判し、中国と対抗するため同盟国との関係を強化する」という表明したことなど、すでに大ウソなのでは?
Isn't it possible to think that a country where the government, mass media including SNS, and the business world show an ugly appearance of attacking their nemesis in a bundle is a democracy(政府が、SNSを含むマスメディアが、経済界が、宿敵を束にかかって襲う醜悪な姿を見せる国は、どう考えても、民主主義国家だとは思えないのでは)?
To be continued...
No matter how unscrupulous and proud China is, the fact that it must be so domineering externally should we consider that China has a considerable domestic problem(いくらどこまでも不埒で慢心した中国でも、ここまで対外的に横暴になるということは、我々は、中国は国内に相当大きな問題を抱えていると考えるべきなのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、新年から、おバカ習近平の新たな画像をずっと待ち続けているのだが、いまだに一切出てこない。
いろいろコメントをしているかのようなのに、なぜか映像やLIVE画像では出てこない。
本当に彼の内視鏡による「脳動脈瘤切除」は成功したのか?
仮に成功したとしても、元通りのようになったのか?
凄く気になるのだが…。
ところで、そのおバカ習近平、この8年間で、年収63000円以下の極貧層約1億人を根絶したと自慢していた。
それで気になる話が、これ。
昨年12月17日、北京大学国家発展研究院院長姚洋が、「騰訊財経」のインタビューに応え、「中国国家統計局が公表した失業率6%前後は不正確で、中国の失業者は約1億人いる。その6%前後という統計数値は、『都市戸籍』を持つ人々の数字だ。職を失った人の大半は『農村戸籍』部の人々だ。政府はこれらの人々を対象に統計を行っていない。今は、『農村戸籍』で都市部で出稼ぎをしている『農民工』が約2億7千万人と大量に存在していて、こうした『農民工』を計算に入れると、実際の失業率は、政府発表の数字よりもはるかに多い。昨年6月末、net上で6000人以上のnetユーザーにアンケートを行った結果、実際の失業率は15%であることがわかった。さらに、5%の人が失業に近い状況だともわかった。中国全国内の就職人口は7億人あまりだ。都市部の就職人口が7割を占め、約5億人あまり。もし、我々が調査して得た失業率20%という結論で試算すれば、全国の失業者は1億人あまりだ。それゆえ、中国の個人消費の低迷は深刻だ。国民は収入がなければ、消費しない。仕事がなければ、収入もない。『中共ウィルス』の感染拡大で中小企業が大打撃を受けたため中国の雇用環境は厳しくなっている。特に、特別な技術や技能を持たない『農民工』は、低迷する一途のインフラ建設や不動産建設の仕事に就いていて、このコロナ不況の下で吐き出されてしまっている。そして、今さら農村に帰ることもできずに流民になっている。回復かどうかは2020年の状況と比較してはいけない。2019年と比べるべきだ。プラス成長は難しいだろう」と語っているのは、何?
もう1人のオックスフォード大学で博士号を取得した高名な経済学者で「中国社会科学院」学部委員余永定も、偶然、「隠れ失業者を入れると、全国の失業者数は1億人を超えている」と言っているというのでは?
どうだろう?
いくら人口14億人といっても、就職人口7億人あまりといっても、失業者1億人以上は、さすがに大問題なのでは?
まだまだ、中国は、他にもリアルな問題を抱えている。
せっかく一人っ子政策が全廃されたのに、人民はたくさん子どもを持たなくなっているのだとか。
しかも、持つ場合は男の子だけを欲しがり、性による選択的中絶が盛んになっているのだとか。
それによって、中国人は男性ばかりが増え、一方、女性の選り好みは激化し、ほとんどの男性が結婚できなくなっているとも。
どうだろう?
覇権国家とか、海洋国家とか、ノホホンと言っていられるような国内事情ではないのでは?
だからこそ、尖閣諸島や台湾や沖縄に目を向けさせようとしているのかもしれないが…。
ともあれ、いくら中国が、2000年代から、「グレート・ファイアーウォール(net版万里の長城)」という検閲システムを稼働させ、Facebook、グーグル、twitterなどの利用を遮断し、プロパガンダと「ブラックマネー」だけで、非民主主義的な国・地域を92に増やし、民主主義な国・地域の87を、21世紀になって初めて上回ったところで、それが何になるの?
そう言えば、おバカ習近平、なぜか「一帯一路」という文言を急に言わなくなってしまったのは、なぜ?
⑧さて、いろいろな問題をUSAらしくシンプルなパワーで抑え込み、バカ息子のために汚職三昧だった小汚い民主党の泡沫候補だったジョー・バイデンが、本当にUSA第46代大統領の座についてしまった。
そう、自分たちのせっかく利権を、とりわけ、中国とのザックザックの利権をほぼ台ナシにしたド素人でド田舎のカウボーイのごときドナルド・トランプを、「チャイナゲート」や「ディープステート」の連邦議会議員、州知事、州議会議員、ホワイトハウス職員、NSA、CIA、FBI、警察、裁判所、各種官僚ども、メインストリームメディアども、GAFAなどのSNSどもが、ホワイトハウスから追い出すことに成功したのである。
そして、予想に反し、約7500万票も集めたドナルド・トランプが、二度と立候補できなくなるように必死に工作しているのである。
その意味で、「unity(団結)」なんて、夢のまた夢。
そもそも、その「分断」を激化させたのは、歴史上最も無能だったバラク・オバマ。
そして、その無能な大統領と8年間も何も仕事をしなかったのが、副大統領だったジョー・バイデン。
No matter how much the Japanese government and mainstream media are in China, why not take up any news about the whereabouts of Wang Qishan, which ranks third(いくら我が国の政府やメインストリームメディアどもが中国におもねるとしても、なぜ序列3位の王岐山の消息に関するニュースを一切取り上げないのか)?
To be continued...
No matter how popular the Japanese people are in the world, shouldn't they be aware of the anomaly that a typical Chinese pirate who clings to China's interests even after leaving the Liberal Democratic Party is playing a central role in our politics(いくら世界一のお人好し国民の日本人でも、いったん自民党を離れてまで中国の利権にしがみついた典型的な媚中派の国賊が、我が国の政治の中枢を担っている異常さに気づくべきなのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
⑦東仙坊、「中共ウィルス」対策は元より、不埒に高慢に尖閣諸島にチョッカイかけてくる893国家中国に何も強く言えない我が日本政府に、そのために秘かに中国が思わずビビるほどの軍備を用意さえできないことを情けなくてみっともないと恥じ入りながら、それ以上に、香港にさえ、あれほど流暢な日本語で助けを求めてきたヤングガールMiss周庭を開放しなさい!と言えないことに、憤怒の念を覚えている。
本当にこの国の「ノブレス・オブリージュ」は、「侍精神」はどこに消えてしまったのか?とマスクをしたまま大声で怒鳴る毎日…。
愛する日本のアイデンティティには、「かくすればかくなるものと知りながらやむにやまれぬ大和魂」なるものがあったのでは?
それだけじゃない。
同じ吉田松陰の「至誠にして動かざる者は いまだこれ有らざるなり」というものもあったのでは?
それは、893に対しても通じるモノなのでは?
いくら金儲けのために離れ難いと言っても、それ以上にヤツらに稼がせているのが実情なのでは?
そう、「クリエイティビティー」も「イマジネーション」もないために「盗むこと」と「パクること」しかできないヤツらに、自らプレゼントまでしてどうして儲けたいの?
あれだけ中国のサプライチェーンに頼ることのリスクが明確になっているのに、なぜそれを止めないの?
実際、天安門事件後と一緒で、世界で唯一経済回復をしたとほざいている中国の原動力になっているのは、日本企業だというのでは?
それだけじゃない。
これだけ「中共ウィルス」に苦しめられているのに、同盟国のUSAが、昨年4月時点の「ハリス」の世論調査で、80%以上のUSA人が「このパンデミックは、中国政府に責任がある」と明言しているのに、なぜ情けなくてみっともない我が日本政府やメインストリームメディアどもは、中国を批判できないの?
まだある。
USAが、「USA国内の『孔子学院』を統括するワシントンの『孔子学院USAセンター』を大使館や領事館同様に外国公館指定」したり、「USA国内の大学にある『孔子学院閉鎖』したり、「USA国内の小中学校や高校、単科大学に設置している非営利教育機関『孔子学院』閉鎖」などを決めているのに、なぜ我が日本政府は野放しなの?
それで、メチャクチャ気になるのが、これ。
昨年7月、ワシントンのシンクタンク「CSIS(戦略国際問題研究所)」が、USA政府の「GEC(グローバル関与センター)」の支援を受け作成した「日本における中国の影響力」という報告書。
実は、この「GEC」、USA国務省内に本部を置く、NSC、CIA、FBI、司法省が連携する対中反撃戦略機関。
これに、なんとカジノ開設のIR事業汚職で収賄罪で逮捕された、二階派(二階・今井派?)自民党衆議院議員秋元司、その背後に、USAを無視し続ける親中派の二階俊博、今井尚哉がいると明記されているというから、大問題。
そして、贈賄で逮捕された中国企業「500ドットコム」の大株主が、今後数年間で半導体製造に11兆円を投じるという半導体メーカー「精華ユニグループ(精華紫光集団)」で、その51%以上の株主が「精華ホールディングス(精華股份)」で、その親会社が、昨年5月1兆4千億ドルをテクノロジーに投資すると公言した習近平の出身校である「精華大学」であるというから、我が日本にとっては、簡単に看過できないのでは?
つまり、我が日本政府と893国家中国との救い難い癒着。
そ、そ、それなのに、我が国の虚弱政府と親中派のメインストリームメディアどもは手を組んで、経済成長のためには893国家の力がどうしても必要かのように、ヤツらがプロパガンダのために捏造する数字やAIテクノロジーのニセ情報を大袈裟に垂れ流すばかり。
どうだろう?
狡猾で姑息なドイツやフランスのごとく、大ウソをつく893国家中国の現実を、ソロソロ綿密に見つけるときになっているのでは?
大コロナ禍、たびたびの歴史的な大洪水被害や大台風の襲来被害、そのせいで被災者数は1億人以上、経済損失も軽く3兆円以上、特に、穀物地帯がほぼ壊滅による根幹的な食糧不足…。
特に、今、歴史的な寒波による電力不足と暖房不足で、ほとんんどの国民が震え切る毎日を過ごしているというのでは?
それはそうである。
主力の火力発電の原料となる石炭、とりわけ、2019年年間3億トンもあった割安で品質のいい輸入炭が大幅に不足しているのは、当たり前。
その主な輸入先は、オーストラリア、インドネシア、ロシア、モンゴル、北朝鮮だったはず。
それなのに、オーストラリア産を脅迫するために減らし、北朝鮮には門を閉ざされ、アップアップ。
実は、それだけじゃない。
Like the USA, the Japanese government might be have already been sucked into the “black money” of the Chinese Communist Party to the core of its bones(我が日本政府も、USA同様、とっくに骨の髄まで中国共産党の「ブラックマネー」にしゃぶり尽くされてしまっているのかも)!
To be continued...
I think that the reason why Japan's original vaccine development is delayed must be the point of whether or not to vaccinate(なぜ我が国のオリジナルワクチン開発が遅れているのかが、ワクチン接種するかしないかのポイントになる)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
⑥東仙坊、最初から壊れているモラルなき893国家中国、その中国によって今や完全に壊されしまった元「世界の警察国家」USA、その両国の惨憺たる現状を遠くから観察しながら、愛する我が日本も明日は我が身と、かなり暗澹たる気持ちになっている。
そして、恐怖のために、金のために魂を売った歪み切った両国のメインストリームメディアどもの無責任さ、過誤に、心の底から激怒しながら、もしかしたら我が国のメインストリームメディアどもの不作為は、両国よりもヒドいかもしれないなと、メチャクチャ意気消沈。
実際、我が国の大バカメインストリームメディアどものテイタラクは、本当にハンパじゃない。
親中派丸出しに893国家の大ウソをそのまま垂れ流し、今や金のために完全に崩壊した非民主主義国家となってしまったUSAの大ウソを垂れ流すだけ。
そこに、ジャーナリズムとしてのプライドを掲げた、独自の情報収集も、咀嚼も一切ナシ。
◇これだけの「中共ウィルス」の大パンデミックに際し、無能で脆弱な政府が、「不要不急」の外出を控えて欲しいと言っているのに、なぜ「Go to travel」や「Go to eat」なのかと問い質すともなく、旅館が大変、居酒屋が大変と騒ぐばかり。
◇これだけ「中共ウィルス」の感染者が急増しているのに、連日、感染者数を挙げ、曜日最大とか、過去最大と騒ぐばかり。
しかも、感染者の年代別は公表しても、同じく急増している重症者や死亡者の年代には、一切言及ナシ。
おかげで、重症者や死亡者は、誰もが65歳以上の高齢者だけと思い込んでしまうほど。
せめて、10代、20代、30代、40代、50代の感染者の増加が止まらないなら、回復しても後遺症に苦しんでいる年代がどれだけいるかぐらいは公表すべきなのでは?
実際、陰性化後の後遺症に苦しんでいるのは、20代、30代、40代が70%以上と圧倒的に多いというのでは?
◇変異ウィルスの感染まで広がり始めたのに、えっ、外国人の入国をまだ禁止していないのか?と大騒ぎすることもナシ。
それはそうだと思わないか?
アウトブレイクした感染症対策の基本中の基本が、水際対策である外国人の入国禁止のはず。
にもかかわらず、いまだインバウンド効果の夢が棄てきれないのか、出入国在留管理庁によると、昨年4～12月約23万5000人の外国人を入国させていたというのだから、開いた口が塞がらない。
しかも、昨年5月4000人台まで減ったの、昨年11月約6万6000人、昨年12月約7万人まで急増しているというのだから、ただのおバカ国家。
◇ワクチン、ワクチン接種をいつから開始だ、誰からだという話が煮詰まってきているのに、その大量購入した「ファイザー」のワクチン接種で、世界中でドンドン死亡しているニュースの報道はなぜかナシ。
スイスで、91歳高齢者女性/ポルトガルで、41歳女性看護師/USAで、フロリダ州の50代男性医師/フランスで、老人介護施設の5人/ノルウェーで、基礎疾患を持つ29人以上の老人ホームにいる高齢者たち…。
それで、世界に目を光らせているウソつき中国までが、「ファイザー製ワクチンの推進と中国製ワクチンの中傷を目的に宣伝力を駆使し、死亡例を意図的に軽視している。主要な欧米マスメディアは、中国製ワクチンに関する不利な情報を大々的に報道し、国民に与える影響を増長しようとしている。成熟した技術により比較的安全性の高い中国製ワクチンを購入すべきだ」と治験結果、50.4%以下の中国製ワクチンを推奨。
◇決定的な我が国のメインストリームメディアどもの錯誤は、USAの議事堂乱入事件についての報道。
なぜか高学歴で高収入の自分たちこそが「ポリティカル・コレクトネス(政治的正義)」を持つ高邁なリベラルだと錯覚したUSAのキチガイ集団化したメインストリームメディアどもやSNSメディアどものプロパガンダどおりに報道するだけ。
確かに、ドナルド・トランプ支持者もいただろうが、それはそれらに化けたり、逆に警察にいる極左テロリスト集団の煽動が、実はメイン。
だからこそ、銃や爆弾を使用しなかったし、仲間が撃たれても反撃しなかったはず。
事実、議会警察のスティーブン・サンド長官が辞意を表明しただけでなく、警官や警官OBの6人も、ジョン・サリヴァンなる極左テロリストなども逮捕され、銃を所持していなかった女性を射殺した警官は休職処分になっているのでは?
それ以上に、我が国の「ナショナル・インタレスト」を考えれば、中国の「ブラックマネー」に占拠されたUSAの状況を打破しようとトライしたドナルド・トランプは、間違いなく功労者だったのでは?
どちらにしても、我が国のメインストリームメディアどもが、USAの金のために魂を売ったメインストリームメディアどもとほとんど同じぐらい腐り切っていることは事実。
◇これだけミサイル狂いの隣国どもに脅かされているのに、「破綻した陸上イージスの代替え策と敵地攻撃能力の検討は、安倍晋三前政権の『負の遺産』である。きっぱりと決別すべきだ」と言ったり、「日米安全保証条約の下、日本は守りの『盾』、USAは打撃力の『矛』としてきた役割分担の見直しにも繋がりかねない。専守防衛をなし崩しで変質させることはできない」などとトンチンカンな報道を信じる方々は、おそらく永遠に生きることができるはず。
◇これだけどこが重要な隣国だかわからない国に気の狂ったメチャクチャな慰安婦裁判判決を出されても、「当時の安倍晋三首相が謙虚な態度を見せないことがサプア側を硬化させる一因となった。日本側もサプア側を無用に刺激しない配慮をする必要がある」なんていう報道を受け入れる方々は、ぜひサプアに移住していただきたいとただただ願うだけ。
ところで、世界一優秀だと信頼できる我が国の独自のワクチン開発は、一体全体、今、どんな状況なのか? なぜそれを追ったニュースがないのか? 凄く気にならないか?
Our stupid mainstream media never tells us right, but I'm grateful that Donald Trump has basically improved US-Japan relations over the anti-Japanese Democratic administration(我が国のおバカメインストリームメディアどもは決して正しく伝えないが、ドナルド・トランプが基本的に反日の民主党政権よりも日米関係を改善してくれたことだけは確かと感謝している)!
To be continued...
Should we Japanese have even greater confidence and pride in being an elegant country, at the bottom of our hearts, clearly different from the vulgar and unscrupulous US and China(我々日本人は、心の奥底で、下品で不埒な米中とは明らかに違い、上品な国であることの自信とプライドをもっともっと大きく持つべきなのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、中国の陰険なスパイどもに蹂躙され切って、USAの掲げる民主主義の根幹的に持つ不完全さ、いい加減さを露呈し尽くし、世界は中国の思惑どおり、ウソっぽい共産主義を名乗る全体主義が「中共ウィルス」のように蔓延るのでは?と懸念している。
そして、それを助長しているのが、金のために魂を売ったUSAのエスタブリッシュメントどもだとイヤというほど知らされるハメになって、かなり落胆している。
そう、高学歴と高収入から、自分自身を社会で選ばれた支配階級とか社会のリーダーだと思い込むヒトびと。
それが、実際、群を抜いて聡明で人間味溢れる人々ならイイが、勝手にそう思い込んで一切反省をしない傲岸不遜で偏狭なヒトたちばかりになってしまったことが、慢心したUSAの失敗。
それこそが、今の分断したUSAの悲劇的現状。
もっとも、それはある意味、我が国を含めた世界中の民主主義国家の劣化の要因。
それはそうだと思わないか?
もともと、民主主義とは、多種多彩な意見や考えがある中で、多くの普通の人々から賛同を得た意見や考えの方が選択され、その選択された意見や考えを持つ特定の人たちが国を創り上げるもの。
それゆえ、当然のごとく、最初から分断の要素が包含されているものが、民主主義の宿命というもの。
つまり、一部の選択された人々が、民主主義でも、君主制、独裁制、共和制同様に、国の体制を担うもの。
だからといって、自分たちと意見や考えが異なる対抗勢力、自分たちの意見や考えを取り入れない勢力をエモーショナルに攻撃することは、明らかに民主的ではないはず。
とりわけ、高学歴や高収入を自負するエスタブリッシュメントどもが、上から目線で、普通の人々を脅威とみなしたり、洗脳しなければならないと思い込むことなどもっての外。
実は、そこに、USAのエスタブリッシュメントどもの致命的な錯誤があると思うのは、東仙坊だけではあるまい。
あれだけの多民族国家でありながら、WASPが、アイビー・リーグ卒業のエリートが、単なる金持ちや巨大金融資本家やセレブリティが、あたかも国の中枢を担う権利を持っているかのように思い込むこと自体、実にナンセンスで傍若無人で傲岸不遜なのでは?
特に、たかがジャーナリスト風情が、ひたすら自国の大統領を口汚く罵る光景は、ただただ異常で、USAの民主主義の崩壊そのもののシンボルにしか思えないのでは?
そもそも、いつジャーナリスト風情が、エスタブリッシュメント以上のエスタブリッシュメントになったのか?
なぜ、ジャーナリスト風情が、国民に何が正しく何がいいのかを指図するようになったのか?
イヤイヤ、そんな権利がどこにあるのか?
その自分が高学歴だから、ベストの教育を受けた選民だから、モノゴトを怜悧に判断できるという思い上がりは、一体どこからきているのか?
それで、東仙坊、今、ツクヅク思い知らされレているコトが、1つ。
それは、高学歴と高収入のエスタブリッシュメントどもとそれ以上のエスタブリッシュメントの存在と錯覚したメインストリームメディアどもが、GAFAなる虚構の怪物どもが支配する「世界の警察国家」だったはずのUSA。
片や、せいぜい高等教育を受けるのが国民の15%であることに金のためなら何でもありの強欲な中国共産党が一党独裁で支配する、「世界の893国家」である中国。
その2国が、全く入り口が違うのに、今や全く同じポジションに立っているということ…。
そう、どちらも文化やモラルなしに…。
まるで真っ直ぐな広い舗装道路を、交通法規など全く無視し、酒を飲みながら、スピード出し放題で、儲けるために大型トラックで走り回るだけ…。
そして、我が日本に関してあえて挙げれば、USAは、特に民主党は、原住民のインディアンを虐殺し、奴隷制度を採用し、我が国の一般市民に原爆を落とし、朝鮮戦争やベトナム戦争やイラク戦争やアフガニスタン戦争でも数々の蛮行を働きながら、人権、人権を振りかざし、同盟国である我が国に、2015年、なんとUSA歴史学会が、アレックス・ダデンとジョルダン・サンドというサプア狂の主導の下、日本の歴史学会に、500人(?)の署名とともに、「自分たちは過去の問題をきちんと精算してきたが、日本は十分反省していないから、贖罪しろ」と声明文を送りつけてきたような国なのでは?
実際、1945年の原爆投下についてのギャラップのリサーチでも、85%が原爆投下を支持、2015年のピュー・リサーチセンターの同じリサーチでも、58%が原爆投下を正当化しているのでは?
片や、夷狄である日本に敗れた中国は、チベット族やウィグル族や香港人に人権蹂躙の弾圧をしながら、平然といまだにプライドが許さないかのように我が国にイチャモンをつけてくるのでは?
どうだろう?
この「中共ウィルス」禍を契機に、我が国は日本の未来のためにも独立独歩で、その曲がりくねった狭い道を威風堂々と歩き始めるべきときなのでは?
本来の日本人の矜恃を取り戻し、我が国の文化とモラルを大切に、米中とは違ってどこまでも上品に…。
Now, if we take a closer look at the situation in USA, China, Russia, the Netherlands, Egypt, and South Korea, we Japan would deteriorate in the same way if we don't deviate quickly from the wave of globalization, which has only a slight negative power. Will it end up(今、USAや中国やロシアやオランダやエジプトやサプアの状況をじっくり考察していると、少しでもその負のパワーでしかないグローバリゼーションの波から早く脱却しないと、同じように、我が国も劣化してしまうのでは)?
To be continued...
We Japanese should be even more aware that San Francisco must be not a city of “fog” or a city of “in-law”, but just a city of “anti-Japanese”(我々日本人は、サンフランシスコが、「霧」の街でも、「義理」の街でもなく、ただの「反日」の街であることを、もっともっと認識すべき)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
このサンフランシスコを拠点に全USAで反日プロパガンダキャンペーンを続ける「CWJC」に対し、見て見ぬフリを続けるUSA人たち、イヤ、金のためなら何でも受け入れるただのエスタブリッシュメントのくせにマイノリティのための政党と中国共産党並みの大ウソをつく民主党、そして、金困りの顕著なUSAのメインストリームメディアども怠慢と不作為は、およそ我が国の同盟国とは信じられないものでは?
とりわけ、この「CWJC(慰安婦正義連合)」の魑魅魍魎度は、このうえなく異常。
それを放っておけるUSA人たちも、これまた異常。
我が日本は、公式に慰安婦像設置とサンフランシスコ市への寄贈活動を主導したコヤツらを断固成敗する活動を一心不乱にすべきなのでは?
何しろ、「CWJC」の実質的はオーナーは、ベイエリアの弁護士ジュディス・マーキンソン。
コヤツ、1980年代以来、キューバの支援を受けているテロリストグループ「WUO(Weather Underground Organization : 地下氣象組織)」の表向きの支援ネットワークである「PFOC( Prairie Fire Organizing Committee : プレーリー・ファイア組織委員会)」のリーダーでもあるのでは?
しかも、2007年、コヤツとフィリピンを訪れた「ガブリエラ・ネットワークUSA」の他の2人の活動家が、USA国務省がテロリスト集団指定するフィリピン共産党前列部隊「ガブリエラ」と新兵軍正式団体主催の「第10回年次国際女性連帯大会」に出席し、USA政府の「監視リスト」に載せられ、USAへの帰国便の搭乗を拒否されたというのでは?
また、「CWJC」の共同議長のリリアン・シンとジュリー・タンは、2人とも中国系USA人女性であるだけでなく、2人とも判事を休職してまで参加し、日本貶め作戦を実行しているというのでは?
そう、2015年の捏造の「南京大虐殺」のユネスコ記憶遺産登録などが、コヤツらの自慢。
そもそも、リリアン・シンは、30年間、ジュリー・タンは26年間、判事を務めていたのに、1997年、「Rape of Nanjing Redress Coalition(南京大虐殺賠償連合会)」という団体を作り、あのアイリス・チャンと組んで、「南京大虐殺」への日本の責任を追及するキャンペーンをUSA国内で展開した、頭の腐り切った中国系USA人。
どうだろう?
USAは、とっくに中国共産党に金で乗っ取られてしまっていると言っても過言ではないのでは?
そして、その憂慮を初めて我々に明確に示してくれたのが、ドナルド・トランプとも言えるのでは?
全USAで、最初にダイアン・ファインシュタイン上院議員とその事務局長だったラッセル・ロウが中国のスパイだったとスクープした雑誌「Politico(ポリティコ)」は、他にも興味深い記事を掲載している。
「2016年に死亡したローズ・パクは、サンフランシスコの著名な政治権力のブローカーの1人だった。彼女は決して執務室を持っていなかったが、市長や市議会議員を作ったり、潰したり、サンフランシスコ市の契約を彼女の仲間やチャイナタウンの構成員に託すよう圧力をかけることで有名だった。ローズ・パクの中国共産党との繋がりへの関心は地域の政治討論の中へも稀に浸透しているが、諜報機関によるロース・パクの中国への影響力のある準工作員としての認識は、初めてここに報告された」
「ここ数年まで、サンフランシスコ市議会議員エリック・マーは、悪名高い元サンフランシスコの役員や学校の会長などと密接に協力し、レーランド・イーをカリフォルニア州上院議員にさせた。ところが、その銃規制主義者イレーランド・ーは、2014年3月26日、FBIに、収賄罪と銃殺罪で逮捕された。彼の裁判で、FBIは、レーランド・イーが、フィリピン共産党との緊密な協力で知られているフィリピンに拠点を置くジハードグループ『モロイスラム解放戦線』から自動銃器と肩打ちミサイルを購入していたと断定した。というのも、レーランド・イーは、これらの武器を覆面のFBI捜査官に売却しようとしたとして有罪判決を受け、5年の禁固刑を宣告された」
ちなみに、2017年、「CAA」は、「CPA(華人進歩会)」、急進的な法律集団「Americans Advancing Justice–Asian Law Caucus」、そして、旧「CAA」指導者ヘンリー・デールとリン・チー・ワンが組織する「ENSS(End National Security Scapegoating)」と連合を結成し、さらに巨大化しているとか。
では、なぜカリフォルニア州のサンフランシスコ市でこんなことが起きるのか?
それは、カリフォルニア州58郡の中国人比率を見れば、一目瞭然。
1位サンフランシスコ郡 21.07%、169642人
2位アラメダ郡 9.19%、138824人
3位サン・メテオ郡 8.68%、62372人
4位サンタ・クララ郡 7.67% 136593人
5位ヨロ郡 4.31% 8652人
6位コントラ・コスタ郡 3.64% 38233人
7位ロサンジェルス郡 3.57% 350119人
8位サンタクレメント郡 2.75% 39016人
9位オレンジ郡 2.19% 65923人
10位マリーン郡 1.58% 3986人
どうだろう?
選挙のため、金のため、中国系におもねらなきゃ生きてゆけない状況なのでは?
そして、この傾向は、もはや全USA中なのでは?
After all, the foreign nation-state USA might just have been chasing the dream of “unity” since its founding(結局、異民族国家USAは、建国以来、「団結」という無いものねだりの夢を追いかけ続けているだけかも)!
To be continued...
The real crisis in the USA right now must be that it has been taken over by the yakuza nation China, rather than the “division” that has continued since the country was formed(USAの本当の今そこにある危機は、国が成立して以来継続している「分断」などではなく、893国家中国に乗っ取られてしまったこと)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
この日本人が絶対に許してはいけないクソッタレであるラッセル・ロウが、その正体を公然と表わすのが、2013年、USAの国賊ダイアン・ファインシュタインの事務所を辞めざるをえなくなった後…。
そもそも、クソオンナの事務所に勤務している間も、かなりの金額を所属していた「CAA(Chinese for Affirmative Action : 華人權益促進會)」に寄付していたくらいだから、それも当然と言えば、当然。
では、なぜそこまでこのクソッタレが陰の力を持てたのか?
それを、「ジ・エポック・タイムズ」が的確に報道している。
「サンフランシスコ・ベイエリアの活動家ラッセル・ロウは、中国共産党の共産党運動家や組織に深く関与し、ダイアン・フェインスタインとカリフォルニアのアジア系USA人コミュニティーとの「橋渡し役」として暗躍。2013年、サンフランシスコにある中国総領事館総領事ガオ・チャンソンの送別会にゲストとして出席した際の招待状には『ダイアン・フェインスタイン上院議員事務局長』と記載されていた。そして、総領事から、中国とベイ市の友好協力に貢献したことを表彰された。総領事館のウェブサイトに掲載された送別会の他の参加者には、サンフランシスコ市長エドウィン・リー、評議員&記録員カルメン・チュー、市議会議員エリック・マーなどがいた」
そう、このクソッタレ、ダイアン・ファインシュタインの名とパワーをフル活用し、中国領事館とクソオンナや中国系政治家を連携させながら、サンフランシスコのチャイナタウンを中心に完璧に構築された中国スパイネットワークをいいように席巻していたのである。
その意味でも、誰をサンフランシスコ市長するなんて朝飯前。
2011年、ほとんど自分の言いなりのエドウィン・リーなるスカタンを市長にさせると、中国共産党の命令どおりに、サンフランシスコをチャイナタウンを中心に反日活動のメッカにさせることに成功。
そして、翌2012年、サンフランシスコのチャイナタウンを中心に、3000人規模の反日デモを決行。
2度目の市長選の数ヵ月前の2015年には、チャイナタウンに世界で初めて海外に「WWII Pacific War Memorial Hall」なる反日記念館を公式に建立させることにも成功し、さらに、「慰安婦像」をチャイナタウンに建てることをサンフランシスコ市議会に提出し、全会一致で設置決議案を採択させることにも成功。
2016年、姉妹都市のソウル(?)で、「ソウル市名誉市民」に選出されたスカタン、大喜びで、2年後の2017年9月22日、「慰安婦像」を設置し、除幕式。
もちろん、反日でしか飯の食えない在日のマイク・ホンダも列席。
そして、その2ヵ月後の2017年11月23日、サンフランシスコ市公認モニュメントとして認める書類にサインすると、さすがに凜とした日本の若武者大阪市長吉村洋文が姉妹都市を解消する方針を通告。
それに、スカタン、ちょっと動揺。
す、す、すると、2017年12月11日、実に不可解なコトが起きる。
何でも、この65歳のスカタン、午後10時ごろ、一人でスーパーの野菜売り場で倒れていたところを発見され、救急車でザッカーバーグ記念病院へと運ばれるも、その数時間後の2017年12月12日午前1時11分に死亡が確認された(?)というのである。
そして、大阪は、姉妹都市解消を延期させられるハメになったのである(?)。
ともあれ、このクソッタレ、2015年に設立した「CWJC(Comfort Women Justice Coalition : 慰安婦正義連合)」のリーダーとして、東奔西走。
第二次世界大戦中のサプア人、中国人、フィリピン人の女性を中心に、40万人以上を日本帝国軍が性的奴隷化したと根拠なき主張を声高に展開。
そして、「ESJF(Education for Social Justice Foundation : 社会正義財団)」が発行した、「慰安婦に関する高校教育のカリキュラム」を推進する毎日だとか。
実際、反日命だった江沢民が1994年に立ち上げたUSAで反日活動を続ける中国系組織「世界抗日戦争史実維護連合会」をバックにする「CWJC」の傍若無人ぶりはハンパじゃない。
その「CWJC」のもう一人のリーダーが、サンフランシスコのスーパーバイザーだったエリック・マー。
コヤツ、旧知の仲のクソッタレに依頼され、カリフォルニア大学サンタクルーズ校で開催された「慰安婦問題」でスピーチ。
2017年、「CWJC」が、サンフランシスコのセント・メアリー・スクエアに 「慰安婦」を記念した彫像を設置したとき、仲間の理事会メンバーにプロジェクトを提唱したのもコヤツ。
また、兄弟は2人ともマオイスト関係の活動をしていて、兄ウォーレン・マーは、「CPA(華人進歩会)」と70年代の親中派グループで後に「FRSO」と合流した「義和拳」に参加。
そして、コヤツの双子の兄弟ゴードン・マーは、「LRS(League of Revolutionary Struggle : 革命闘争連盟)」新聞記者、中国プログレッシブ・アソシエイトのディレクター、親中派活動家で、現在も、サンフランシスコ市のスーパーバイザー。
さらに、コヤツ、通信委員会、「FRSO」メンバー、USA共産党活動員、改革派トロツキストなどとしても活躍。
2006年、中国に旅行。
2009年、サンフランシスコのチャイナタウンの政治活動家ローズ・パクと再び訪中。
ちなみに、ローズ・パクは、コヤツをサンフランシスコ審査員・記録員カルメン・チューとデービッド・チューと協力し、「CAA」とサンフランシスコ理事会の両方の理事長に仕立て上げている。
そして、コヤツを香港とマカオに連れて行き、多数の中国共産党の政治家どもと会わせたとか。
また、中国の湖南省で生まれのこのクソビッチ、「ニューヨークタ・イムズ」でちょっと働いた後、サンフランシスコに戻って「サンフランシスコクロニクル」の最初の女性アジア系USA人ジャーナリストになり、チャイナタウンの過激親中派どもを取りまとめ、中国系USA人弁護士出身だったエドウィン・リーをサンフランシスコ市長にさせる役目を裏で担っていたとか。
ちなみに、このローズ・パクなる奇っ怪な魔女も、中国で弾圧した法輪功信者の腎臓移植を受けていたのに、68歳で、2016年9月18日、サンフランシスコで謎の突然死しているとか。
The tricky part of Chinese spies must be that, like Russian spies, they are good at assassination and immediately use techniques that threaten their families to do what they want(中国のスパイが厄介なのは、ロシアのスパイ同様、暗殺が得意なうえ、家族を脅迫して思いどおりにさせる手法をすぐ使うこと)!
To be continued...
Isn't the USA, where blatant Chinese spies could continue to serve as Democratic senators, completely loosened(露骨な中国のスパイが民主党上院議員をずっとやり続けていられるUSAって、もはや完全にタガが緩み切ってしまっているのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
実は、ドナルド・トランプ、この自分を捏造のロシア疑惑で追及するクソオンナ、ダイアン・ファインスタイン議員を名指しして、2018年9月4日、Twitterしている。
「20年間も中国のスパイを雇っていた」
「彼女には好感を持っていたが(?)、気に入らないのは、彼女が中国人のスパイを運転手に雇っておきながらそのことを知らなかったという事実だ」
「彼女はこの国をロシアとの共謀論で牽引している一人だ、今度は自分自身を取り調べる番だが、自分自身を捜査するのだろうか?」
すると、このクソオンナ、ドナルド・トランプに直接Re-Twitter。
「FBIは5年前、中国が私のカリフォルニアのスタッフの行政メンバーをリクルートしようとしているのではないかと心配していることを私に話した。 私はこの懸念を真剣に受け止め、事実を調べ、そのスタッフがすぐに私の事務所を辞めたことを確認した。このスタッフが機密情報などにアクセスする機会はなかった(???)」
「自らの疑惑への対応と比べてほしい。FBIを攻撃し、国家安全保障チームの助言にも耳を貸さないのはあまりに情けない」
つまり、上院議員であるこのクソオンナ、自分が20年間も雇っていた中国のスパイであるラッセル・ロウなるクソッタレが自身の事務所に勤めていたこと、そのスパイと身近な関係だったことを全く否定していないのである。
それだけではない。
その後のマスメディアの追及に、臆面もなくこう答えているのである。
「機密情報へのアクセス権がないという理由でスパイの前職員は起訴されなかった」
「5年前、FBIは、私に、私のカリフォルニア州の幹部職員が中国政府によって潜在的に情報を流出させているのではないかと懸念していた。彼はスパイではなく、外国の諜報機関がリクルートできると思っていた人物だ(??)。FBIはこの問題を再検討し、懸念事項を私と共有し、そのスタッフはすぐに私の事務所を辞めた。彼は機密情報や立法事項にはアクセスできませんでした。 FBIは、国家安全保障情報の妥協を私に知らせたことはない」
どうだろう?
どこかからどう見ても、40年間以上、悪辣な中国のスパイというよりも中国共産党の代理人そのものようなクソオンナが、なぜ平然と上院議員をいまだにやっていられるのか?
いくらベタベタのチャイナゲートの仲介役だからといっても、あまりにも尋常ではないのでは?
なぜ、これだけ歴然とした中国のスパイであるラッセル・ロウなるクソッタレを放置したままでいられるのか?
実際、クソオンナのダンナのリチャード・ブラム(?)は、クソオンナがサンフランシスコ市長になってから中国での貿易スモールビジネスを始め、中国政府と特別な関係になり、今では大きな投資会社を経営しているのでは?
それも、クソオンナが議会で多くのプロジェクトを承認させて?
クソッタレのラッセル・ロウにいたっては、言語道断の中国のスパイ。
何でも、このクソッタレの父親が、親戚とともに、1930年代にニセの証書を使って、サンフランシスコに移住。
そのせいか、1960年代後半には、「キャンプ・ポリ・サン・ルイス・オビスポ」の中国学生協会会員に、極左活動家ビル・ジョンとともに参加すると、またたくまに極左過激派に変貌。
サンフランシスコの政治的権力構造の大部分を占める毛沢東主義組織「CAA(Chinese For Affirmative Action : 華人權益促進會)」に所属し、「CPA(Chinese Progressive Association : 華人進歩会)」と協力し合って、反米反日活動。
サンフランシスコのチャイナタウンで一時は多数派だった反共産主義者たちを、ダイアン・ファインシュタインをはじめとするサンフランシスコの多くの親中派政治家とともに、今のような親中派のコミュニティに変えたとか。
それもこれも、USA最大の共産主義組織「FRSO(Maoist-leaning Freedom Road Socialist Organization : 毛沢東主義者の自由道路社会主義組織)」が、サンフランシスコの政治に非常に影響力を持っていたためとも。
事実、「アジア人民平等平等ネットワーク」理事ジェフ・チャン、「CAA」コーディネーターでワイ・イー・プーンなど、「CAA」のスタッフは複数の「FRSO」加盟組織に所属しているとか。
そして、1976年、クソッタレは、極左の中国教師協会のコンサルタントになっているとか。
どうだろう?
こんなクソッタレを20年間以上も意識的に自分の「事務局長」として雇っていたダイアン・ファインシュタインは、紛れのない国賊なのでは?
実際、1997年、親中派の権化「ニューヨーク・タイムズ」でさえ、「ダイアン・ファインシュタインは、中国からの印象操作の目標として攻撃を受けやすいと厳重に警告されている6人の議員のうちの1人だ」と報道しているのでは?
No matter how terrible we are, we must keep in mind that the USA would fight most of the time during the Democratic administration(いくらとことんノーテンキな我々でも、USAが戦争をするのはほとんど民主党政権時代だということをしっかりと頭に入れておかなければならない)!
To be continued...
Making friends with people from all over the world, regardless of race in the Democratic Party of the United States, only means that it doesn't matter which country gives or makes money(USAの民主党の人種に関係なく世界中の人々と仲よくするということは、金をくれたり儲けさせてくれる国ならどんな国でも構わないという意味でしかない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
中国のスパイどもが完璧なまでに構築したズブズブベタベタのUSAの「チャイナゲート」のシンボルが、87歳の今なお平然と臆面もなくカリフォルニア州選出の民主党上院議員の座に留まっているダイアン・ファインスタイン。
ちなみに、このクソババア、ユダヤ教徒で、「ディープステート」の手先でもあるところが、ミソ。
その最大のポイントが、1978年～1988年、サンフランシスコ市長を務めたこと。
なぜなら、ゴールドラッシュの大昔から、サンフランシスコは、中国人の巣窟。
そこで、票を獲得するには、中国人を味方につけるのが、一番。
そう、一言で言えば、ソー・イージー。
おかげで、女性として初めての上院議員になれただけでなく、その上院で、議事規則議院運営委員会と情報特別委員会の2つの委員会で女性初の委員長にまでなれたほど。
実は、このクソババア、中韓の陰険な反日プロパガンダ戦略のままに、1999年、「1931年9月～48年12月までの日本による『人種・宗教・国籍・政治的見解』による迫害についてのUSA国内の調査内容を公表するための法案を上院に提出し、2000年5月18日、「ファインステイン法」として可決させた、イヤなオンナ。
しかし、このクソババアの問題はこんなものじゃない。
2018年8月、上院議員25年の超ベテランのクソババアが、約20年間、補佐官として雇っていた中国系USA人ラッセル・ロウが中国の情報機関「中華人民共和国国家安全部」に協力する工作員であったことが判明。
2018年7月、この大スクープを初めて報じたのが、雑誌「Politico(ポリティコ)」。
「中国は、USAの技術秘密を盗むことは確かであると元情報当局者は指摘したが、同じようにカリフォルニアの伝統的な政治情報の収集、影響、認識管理業務にも多大な投資をしている。 元情報当局者は、中国の情報機関が上院議員ダイアン・ファインシュタインのカリフォルニア事務所職員を一度リクルートし、その情報源が地方政治について中国に報告したと語った。 彼女の広報担当者は、『事務所は人事問題や調査についてはコメントしていないが、カリフォルニア州のダイアン・ファインシュタインの職員はこれまでにセキュリティークリアランスを持っていなかった』と指摘している。先週のアスペン・セキュリティー・フォーラムにて、FBIディレクター、クリス・ワイリーは、 『特に対抗諜報の視点から見ると、中国は我々が国として直面している最も広範で最も普及し、最も脅威的な挑戦を表している』と述べている」
さらに、「サンフランシスコ・クロニクル」が、すぐさまその追跡記事を掲載。
「そのスパイが彼女の運転手をしていたことだけでなく、事務所では重要な役職に就いていたことも突き止めた」
「約5年前に、FBIが、ダイアン・ファインスタインのワシントンDC事務所を訪れ、上院情報委員会会長に、彼女の運転手が中国のスパイで調査されていると警告。 『ダイアンは侮辱された』と私たちの情報源は言った。彼女は、カリフォルニアにいたときに運転手にしていただけでなく、サンフランシスコのオフィスではアジア系USA人コミュニティの連絡役として、さらには、上院議員の代わりとして中国領事館にも出入りさせていた。この陰謀は、職員が数年前に親戚を訪問するためにアジアに旅行したときから始まり、そのとき何者かと友人関係になり、その後の訪問時に彼と連絡を取り合っていた。誰かが中華人民共和国の国家安全保障省と関係していたということだ」
「彼自身は何が起きているのかわかっていなかった(?)、リクルートされていたことも。 彼はただの友人だと思っていた(?)」
「FBIは、彼を聴取し、『運転手が実体を何も明らかにしていない』と結論。ダイアン・ファインスタインが彼を退職させ、そのことはそれで終了した」
「スタッフの誰もこれまで何が起こっているかわからなかった(???)。情報提供者は 『彼らはただ黙っていただけだ』とつけ加えた」
「先の大統領選挙で、『ロシアゲート』で、ドナルド・トランプを糾弾していた民主党議員がこのファインスタイン。しかし、ここにきて中国の選挙介入が大きく問題視され、数々の証拠も公開。ドナルド・トランプとロシアの繋がりを批判していた本人が、実は中国と裏で繋がっていたということ」。
さらにさらに、2018年8月6日、「Daily Caller(ディリー・コーラー)」が、フォロー。
「『サンフランシスコ・クロニクル』が記事に書いたスパイに関する情報を全て見比べ、1人の人物を特定。その人物は、ラッセル・ロウ、事務局長として記載されていることをダイアン・ファインスタイン事務所の給料記録から特定」
「そのクソッタレは、2013年、中国領事館で開催された送別会に、サンフランシスコ市長エドウィン・リーと他のカリフォルニアの政治家とともに参加。2014年、クソッタレは、ダイアン・ファインシュタインのスタッフから退いた。 なのに、2014年、中国投資に関するカンファレンスでも、『ダイアン・ファインステイン上院議員元助手』として紹介されていた」
「クソッタレは、2017年、2016年ロ・ハナに敗れた反日狂の元民主党下院議員マイク・ホンダとともに、ダイアン・ファインシュタインのソウル事務所(?)を訪問。その際、自分を『ダイアン・ファインスタインの補佐官として20年間勤めた中国系USA人』と説明していた」
「クソッタレは、サンフランシスコに本拠を置くサプア系NPO『Education for Social Justice Foundation(ソシアル・ジャスティス・ファンデーション・エディケーション)」と協力し、『第二次世界大戦前と戦時中に、アジアの13ヵ国以上の20万人以上の女児と女性を強制的に日本帝国軍による性的奴隷にした慰安婦制度を啓蒙する活動(社会正義教育財団?)』事務局長として、慰安婦問題で日本を非難する様々な活動を現在している」
どうだろう?
我々日本人にとって、この中国に魂を売った民主党のクソババア、なぜかFBIが逮捕さえしない中国のスパイであるラッセル・ロウの存在は、簡単に見過ごすことはできないのでは?
It must be not possible for a leader who sleeps to say that he could solve anything by talking from the other person's point of view, to unite his country(今どき相手の立場になって話し合えば何でも解決できるなんて寝言を言うリーダーが、自分の国を団結できるワケもない)!
To be continued...
Watching Joe Biden's presidential inauguration, which was deceived by Lady Gaga and Jennifer Lopez's songs, I was desperately trying to find out who the Chinese face was behind the president(レディー・ガガとジェニファー・ロペスの歌で誤魔化したジョー・バイデンの大統領就任式を観ながら、大統領の真後ろにいたキョロキョロしまくる中国人の顔が誰なのかを必死で調べていた)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、中国のスパイ活動について書き込んでいて、ついでと言ったらPuサンには失礼かもしれないが、スパイ王国ロシアのUSAでの諜報活動についても、少し触れておきたい。
昨年12月21日、「ロシア政府傘下のハッカー集団が、USA財務省と商務省のシステムに侵入し、職員らの電子メールのやり取りを傍受した」と中国に集中する矛先を他に向けようと、USAメインストリームメディアどもが一斉報道。
それに対し、チャイナゲートのウィリアム・バー司法長官(すでに更迭ズミ)は、「確かにロシアが実行したようだ。国務省、エネルギー省、国土安全保障省などもハッカー攻撃の被害を受けた。大手ハイテク企業や大学、病院も標的になった。ロシア情報機関によるUSA史上最も深刻なサイバー侵入だった」と表明。
スティーブン・ムニューシン財務長官も、「財務省のシステムがハッカーに侵入されたが、機密情報は侵されなかった」と公式発表。
昨年12月19日には、マイク・ポンペオ国務長官が、「ロシアが関与したのは明らかだ」と強調していたのに、このテイタラク。
今や中国の報道機関(?)の「ワシントン・ポスト」も、「FBIが、『SVR(ロシア対外情報局)』の仕業とみて捜査」と煽る始末。
何でも、そのハッカーは、テキサス州のソフトウエア会社「ソーラーウィンズ」が開発した管理ソフトを経由し、省庁や企業のシステムに侵入。そして、ソフトを定期的にアップデートする際に有害なコードを送り込み、システム内の機密情報や個人情報に不正にアクセスできるよう細工したとか。
というのも、USA政府機関の多くが「ソーラーウィンズ」製ソフトを採用、核兵器を管理するエネルギー省傘下「国家核安全保障局」までターゲットになったとか。
すると、昨年12月21日、「ウォールストリート・ジャーナル」は、「USA政府機関のほかに、ハイテク大手『シスコシステムズ』や『インテル』、会計事務所『デロイト』、西部カリフォルニア州の病院や中西部オハイオ州の大学など少なくとも24の民間組織も侵入された」と報道。
ちなみに、「ソーラーウィンズ」の顧客には、世界企業番付「フォーチュン500」に名を連ねる500社のうち400社以上が含まれているというのだから、かなり大変。
さらに、「マイクロソフト」の調査によると、ターゲットとなった機関や企業などは40以上に上り、USAだけではなく、欧州や中東などの7ヵ国でも確認されたというから、あなおそロシア。
さて、中国のスパイ活動の話に戻る。
オーストラリア・チャールズ・スタート大学公共倫理学教授クレイブ・ハミルトンが、「中国共産党は、西側諸国の民主主義を利用し、民主主義を破壊している」と2018年2月出版したその著書「サイレント・インベージョン(静かなる侵略)」で的確に警告しているとか。
「オーストラリアに移住した中国人富豪が、現地企業や政治家に巨額献金し中国に有利な世論や政策を作り出すという浸透工作、世界に点在する中国系組織の利用、入札や取引に便宜を図るなどの賄賂、『中国共産党統一戦線部』がコントロールする中国人留学生とスパイ工作などがメイン」
「『FTA(自由貿易協定)』や南シナ海問題でも、中国はUSAを脅かすことはできない。だから、USAの同盟国に対して圧力をかけている」
「自由主義と民主主義の元で、合法的な取引を通じ、オーストラリア企業をチャイナマネーで制圧し、中国の共産主義思想を浸透させている。オーストラリアの自由を守りたければ、中国の侵攻を防がなければならない」
「著書は当初、大手出版社『Aleen&Unwin』と出版契約を結んでいたが、突然、中止をされ、その後も2社から断れた。中国からのサイバー攻撃や在オーストラリア中国人の訴訟を恐れたからだ。学術論文が圧力を恐れて発表できないとは遺憾だ」
「それもこれも、2017年12月、マルコム・ターンブル首相が外国からの政治献金を禁止し、スパイ取り締まり法を強化すると発表すると、いきなり中国当局は、マルコム・ターンブル首相を含むオーストラリア政府関係者らのビザ発給を拒否してきた。そして、2018年5月、成競業オーストラリア中国大使は、『中国とオーストラリア両国の亀裂は中豪貿易関係に影響を与える恐れがある、 中国に関する無責任で否定的な発言やコメントは、中国の国民の目には、オーストラリアのイメージは有害にしか映らない。オーストラリアは相互信頼を高めるために努力すべきだ』とコメントした。環球時報も、『近年のオーストラリアの行動は過去2年のなかで反中パイオニアだ。キャンベラは中国との関係を悪化させる余裕などない』と報道した。すると、50人以上のオーストラリア居住の中国系言論者まで、『中国共産党と政府の手法を輸出しているとの証拠はない。私がを在豪反中思想を扇動している』と批判する公開書簡を送ってきた。オーストラリアの大学は、現在、中国との金銭的な流れに深く結びついているため、西側のアカデミーとして創設当時の原則を忘れてしまっているようだ。ともあれ、マルコム・ターンブル首相の姿勢は『世界のモデルケースになりうる』と評価できる。世界的な影響力を拡大する中国共産党政権に警戒心を抱かなければ、各国は悲惨な結果をもたらされるだろう」
もう1つある。
昨年12月14日、「オーストラリアン」が、「中国共産党員195万人分の情報が記載された公式のデータベースを入手、分析した結果、各国が上海に置いている公館や世界的企業に多数の中国共産党員が勤務している実態が判明した」と報道。
何でも、データベースは、2016年に命懸けの反体制派の内部告発者から上海のサーバーを通じて外部に提供されたとか。
そして、党員の生年月日や民族、党内の地位などが記録されていたとも。
なかでも、上海のオーストラリア、USA、UK、ドイツなど約10の総領事館が、政府関連の上級専門家などに党員を雇用してきているというから、すわ大変。
そして、USAの公館で8年間、政治担当の専門職員として勤務した後、UKの公館に移った党員もいるとか。
また、企業では、防衛装備品を受注する「ボーイング」、「中共ウィルス」ワクチン開発の「ファイザー」や「アストラゼネカ」に党員が勤務していることが確認されたとも。
オーストラリアの外交専門家たちは、「多数の党員雇用で機密情報漏洩など安全保障上の懸念がある。職位が低い職員であったとしても、安全保障上の大きなリスクになる。容易に暗号通信にアクセスできてしまう恐れもあるからだ」と警告。
ちなみに、中国共産党の党員は、2019年末時点で約9200万人。
どうだろう?
世界一平和ボケの我が国が今どうなっているか?手に取るようにわかるのでは?
Just imagining how relentless Chinese spies are jumping in Japan makes me feel cold on my spine(執拗な中国人スパイが我が日本で、どのくらい跳梁跋扈しているかを想像するだけで、背筋が寒くなってくる)!
To be continued...
Perhaps only the old Meiji government of Japan could save the USA that has been destroyed by China(中国に壊されてしまったUSAを救えるのは、もしかしたら昔の我が国の明治政府だけかも)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
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○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、あれだけFBIはもちろん、CIA、NSA、DIA、NROなどの卓越した「インテリジェンス・コミュニティー」を有する天下のUSAが、なぜこうまで中国のスパイどもに、蹂躙され尽くされてしまったのか?
かなりのショックを受けている。
そして、結局、今やそこまで金に弱いのか? 金の味こそ蜜の味なのか?と、メチャクチャ落胆している。
グローバリゼーションという名の大ウソの金融資本主義、市場原理主義によって、本当に世界中が地獄の沙汰も金次第になってしまったということなのかと、絶望してもいる。
実は、そんなとき、自分たちが喰わして太らせてあげた中国に自分たちが喰われているということに、バカバカしいと商人らしくド素人のワイアット・アープのごとき保安官、イヤイヤ、エリオット・ネスのごとき特別捜査官、ドナルド・トランプが立ち上がった。
すると、ウォール街の「ディープステート」と手を組んだ中国のスパイどもと中国の金に陶酔する「チャイナゲート」どもが、今までの隠れた行動を止め、一気に表舞台に登場し、ドナルド・トランプ潰しを始めた。
すると、ドナルド・トランプ、マスクをしないローンレンジャーになって、懸命に戦ったのだが…。
USAには、ジャスミン茶に臭いが染みついた金に弱いヒトたちの方が多かった(???)という不可思議な選挙結果になってしまったご様子…。
ともあれ、我々日本にとって、極めて不幸なことに、ヘンテコな髪型の年老いたローンレンジャーは、大統領の座から引きずり下ろされてしまったのである。
それにしても、世界での、特にUSAでの、中国のスパイどもの暗躍ぶりは、ハンパじゃない。
それもこれも、中国に、本当に経済成長を促進するラグジャラスなグッズ、マテリアル、スタッフをオリジナルでクリエーションする力がないから。
そう、中国にできることは、盗むこととパクることだけ。
それで、実にシンボリックなことがある。
陰で893国家を支え続けている卑劣なEU最大の経済大国ドイツ、そのメルセデスベンツの中国での販売台数が、2019年、69万3443台と前年比は6.2%増だったのに、昨年、前年比11.7%増の77万4382台販売と、販売台数の記録を更新したというのである。
ちなみに、世界一のお金持ち国家のUSAは、前年比0.04%増の31万6094台。
このへんに、小狡いドイツの思惑と自分たちでラグジャラスな車を造れない中国の実態が見え隠れするのでは?
ともあれ、USAでの中国のスパイ活動の超現実的実態もいくつか挙げておきたい。
◆2018年、テキサス石油会社「フィリップ66」から、10億ドル以上の価値のある秘密情報を中国籍研究員に盗まれていたということ。
◆昨年8月、囮捜査によって、国家反逆罪で逮捕された中国系USA人アレクサンダー・ユク・チン・マ(67歳)。
何でも、CIAとFBIに長年勤めていたのに、中国のスパイになっていたというのだから、何をかいわんや。
どうだろう?
さすが中国とどこか思わないか?
それで、まさか!と、ちょっと驚く話が、これ。
昨年12月16日、仏国際放送局RFIが、「アフガニスタンで中国人スパイ10人が現地当局に拘束」と報道。
何でも、アフガニスタン情報当局が、「昨年12月10日、中国人による諜報サイトリーダーの1人であるリー・ヤンヤンの自宅から武器、弾薬、爆発物を発見し、他の8人の中国人とともに身柄を拘束した」と発表したとか。
そして、コヤツらが、反政府武装勢力のタリバン系テロ組織「ハチャニ」と関係を持ち、アルカイダやアフガニスタン東部にいるウイグル人の情報を収集していたとか。
また、これとは別に「ハチャニ」と連絡を取っていた首都カブールで飲食店経営の中国人シャー・ホンの住居から爆発物などが見つかったので、当局が身柄を拘束したとも。
そのために、勇気を振り絞ってアフガニスタン政府が、すでに中国に対して謝罪を要求し、謝罪がなければ中国人容疑者どもを釈放せず起訴すると伝えたとか。
どうだろう?
アフガニスタン政府の方が、脆弱な我が政府よりもよっぽどマシなのでは?
It might be only a matter of time before Japan disappears, as it seems that China and South Korea are still indecisive(中韓に相変わらず優柔不断におもねっているようでは、我が日本が消滅するのも時間の問題かも)!
To be continued...
Could the USA, which has no amateur president who honestly took up the crisis of China now, continue to be a democratic state USA(今そこにある危機である中国問題をバカ正直に取り上げたド素人の大統領がいなくなったUSAは、果たしていつまで民主国家USAであり続けられるのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、世界の民主主義国家のパイオニアでオピニオンリーダーだったUSAが、腐り切った民主党のせいでなりふり構わぬ中国共産党のような政党に堕落し、USAを内側からグジャグジャに崩壊させてしまったとずっと指摘してきている。
そして、それに加担してるのが、中国共産党のスパイどもとUSAの内に入る「チャイナゲート」どもだとも示唆してきている。
その実態を証明したのが、前回、書き込んだUSAの、そして、世界の「BLM(Black Lives Matter : ブラック・ライブス・マター)運動」を陰で指揮した、中国共産党の工作機関「CPA( Chinese Progressive Association : 華人進歩会)」なる不気味な組織。
コヤツら、今回の大統領選で、激戦が予測されたペンシルベニア州、ミシガン州、ウイスコンシン州、アリゾナ州、ネバダ、ノースカロライナ州、フロリダ州などに、また、共和党よりのテキサス州でに、「特別任務部隊」なるものを配置。
そして、徹底的に選挙に関心のないマイノリティーをメインターゲットにし、電話攻勢、家庭訪問、投票代行サービス(?)に取り組んだというから、ある意味お見事。
何しろ、アリゾナ州だけでも7000人もののボランティアを動かし、800万回以上に及ぶ電話洗脳を実行したというのである。
どうだろう?
環球時報が、「USAの民主主義体制の内部崩壊だ」とほざいたのも、おバカ習近平が、自分たちのやったことだとバレないように、そして、その思いどおりになったことの余裕から、かなり時間が立ってから、ジョー・バイデンに祝電を打ったのも、当然と言えば当然では?
どちらにしても、「BLM運動」さえも、中国の戦略だったということは、明白なのでは?
今回の不可解な世界の「BLM運動」を支えた中国共産党の下部組織は、他にもある。
過激な暴力で名を馳せた、USA政府から国内テロリスト指定を受けている極左団体「アンティファ」。
そう、「ANTi-FAscist : ファシストに反対する勢力(?)」。
もともと、共産主義を標榜しているのだから、目ざとい中国共産党が金で買うのも当たり前。
そして、「ディープステート」を代表するUSA国籍を持つハンガリー系ユダヤ人ジョージ・ソロス。
コヤツ、「BLM運動」に資金提供するだけでなく、自らも左翼団体「ムーブ・オン」を設立。
左翼的主張の広告をジャンジャン出すだけでなく、デモ活動をリードする反ドナルド・トランプ運動を展開。
そう、「ムーブ・オン」のメンバーは、全員、傭兵のようなもの。
どうだろう?
USAが、今や中国のスパイどもや「チャイナゲート」どもの手に平の上にあることは、歴然なのでは?
それもこれも、グロバリぜーションの名の下で、広くて真っ直ぐな道を世界中に繋げたせいなのでは?
どちらにしても、デジタルや数字、摩訶不思議な金融商品でしかモノを見なくなってしまった世界の致命的な欠陥で、893国家中国にとって、USAの選挙を自分たちの思いどおりにすることなどお茶の子さいさいなのでは?
ともあれ、USAの惨憺たる現状を自ら述べているUSA高官がいる。
昨年7月7日、FBI長官クリストファー・レイが、「「ハドソン研究所」で行った「中国の脅威」についてのスピーチ…。
「FBIは、毎年、外国人や外国のソスパイ組織が実行したスパイ行為犯罪は5000件以上把握している。その半分以上が、中国人や中国のスパイ組織によるものだ。なかでも、その経済スパイ活動、機密技術窃盗、ハッキング、フェイク情報拡散などは、中国の『外専千人計画』によるものがほとんどだ。そのやり口は、毎月約500万円の金を給料として(?)払い、そして、別途生活費として約1500万円を渡し、必要なら億単位の金を支払っている。条件は、秘密を守ること、可能な限り有益な情報を盗み出してくれということ。それだけじゃない。元の『千人計画』による中国人スパイは1万人以上、『海亀計画』による中国人学生スパイは300万人以上いる」
どうだろう?
物凄い現実だと思わないか?
そして、「中国が、個人の信用度を計る信用調査会社『エクイファックス』のデータを全部ハッキングで盗んだだけでなく、その他、国家公務員の給料や人事評価を集めているUSA政府サイトにもハッキングで侵入したり、生活の隅々までハッキングしていた。とにかく、そのスパイ行為の危険度は最高レベルで、防衛装備品をはじめ、風力発電技術、コメ作りのノウハウ、トウモロコシの種子まで盗んだ」とも暴露。
さらに、「中国への戦略的アプローチとして、中国に対し厳しい法律や条令を作る必要がある」とも明確に提言。
昨年12月10日、ジョージ・ブッシュ政権の下で8年間USA国連代表部報道官などをし、ドナルド・トランプに、2017年、駐ドイツUSA大使に指名されたこともある、リチャード・グレネル国家情報長官代行が、「ニュースマックス」のインタビューへの回答。
「多くの国会議員、民主党所属の州知事、地方政府の幹部が中国人スパイのハニートラップにハマった。『中共ウィルス』の大流行の中で、中国のスパイ活動がさらに活発化した。『中共ウィルス』の発生源が中国であることは、当局にとって顔に泥を塗るような事態であり、中国側は状況打開のため、スパイ活動をさらに強化した。中国の情報機関がUSAに派遣したスパイは比較的インテリジェントな女性。彼女たちは英語を話せるし、USA人のライフスタイルも理解している一方で、中国当局の政治思想も深く理解している。国連の中にも中国人スパイが数多くおり、国連の各部門に潜入している」
どうだろう?
世界の警察国家だったUSAが、893国家中国に、ほぼ完璧に蹂躙されきっていると言っても過言ではないのでは?
I am convinced that Japan, like Japan in the past, should urgently act as a bridge between Russia and USA(昔の日本のように、我が国は、早急にロシアとUSAとの橋渡し役をすべきと確信している)!
To be continued...
The silly countries that have stupidly globalized themselves must be extremely vulnerable to the Chinese method of using humiliation, intimidation and money to find the weaknesses of their opponents(相手の弱味を見つけたら、徹底的に懐柔と脅迫とマネーでそこをつく中国の手法に、自ら愚鈍にもグローバル化したおバカな国々は、極めて脆弱)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
止まることを知らない極端な格差社会が自然に生むのが、その反動によるヤケクソ社会。
そんな風潮につけ込むのが、共産主義とか社会主義とは明確に違う、「ボリシェビキ」のごときポピュリズム丸出しの奇妙に統御された左翼型暴力集団。
ポイントは、偽りの「平和や平等」を大袈裟に掲げるところ…。
さて、書き込み始めた「BLM(Black Lives Matter : ブラック・ライブス・マター)運動」共同創設者アリシア・ガーザについて、詳細に触れておきたい。
このクソオンナ、もともと、黒人人権運動推進組織「ブラック・フューチャー・ラボ(Black Futures Lab)」なるものを、中国共産党と繋がりの強い組織というよりも、明らかに中国共産党の工作機関「CPA( Chinese Progressive Association : 華人進歩会)」の寄付を受けて、2017年、設立。
事実、「『CPA』の財政支援を受けたプロジェクトで、地域、州、国レベルの政策を推進するために、支持団体や議員を巻き込もうと試みている」とウェブサイトにまで明記。
そして、この「CPA(華人進歩会)」こそが、USAにおける反ドナルド・トランプに対する悪の権化、悪のフィクサー。
何でも、1972年、カリフォルニア州サンフランシスコで創設され、マサチューセッツ州ボストンで活発な活動をしている、この「CPA」、中国本土の革命的思考を擁護するベタベタの親中派というよりも、中国共産党の出先工作機関そのもの。
何しろ、「左翼で親中派として始まった組織で、中国本土の革命思想と労働者の権利の認識を促進し、自決、共同体の管理、そして人民への奉仕に専念する」と堂々と表明しているというから、ある意味大したもの(???)。
USAとサンフランシスコのベイエリアにある他の親中派グループと連携し、中国の革命思想を浸透させるために中国映画上映会を開催したり、1中国建国記念日には、「米中人民友好協会」などの統一戦線工作部の団体と行事を共催したり、中国領事館の協力を得てボストン市庁舎の上空で初めて中国の国旗を掲揚するイベントを主催する不気味な組織とも。
そのせいで、ボストン中国総領事孫国祥が、「米中の違いよりも共通利益のほうが重要だ」と平然とほざくほど。
また、ニューヨークの中国総領事と協力し、中国人のパスポート更新を支援したりまでするとも。
マイク・ゴンザレスヘリテージ財団上級研究員が、昨年9月15日、自分の１ＨＰで、「『BLM』運動の指導者とUSA国内の中国共産党工作機関『CPA』がパートナーを結んでいる」と主張したのも、当然。
実際、「BLM運動」を最初に組織した人物の一人アリシア・ガーザが運営・設立するベンチャー企業「ブラックフューチャーズラボ」のウェブサイトに入って「寄付」ボタンを押すと、「『ブラックフューチャーズラボ』は、『CPA』が財政的に後援するプロジェクト」という説明が出てくるというから、USAをコケにしているのは確実。
「CPA」共同設立者リディア・ロウも、「マッカーシズムは過ぎ去り、冷戦は終わった。西洋と根本的に異なる社会を達成する『革命的戦略』構築にアジア人に一役買うことを望んでいる」と豪語しているとか。
そもそも、2015年の段階で、アリシア・ガーザは、「資本主義の下では、『黒人の命が大切だ』との世界の出現は不可能だ。国家による抑圧との闘いなしに資本主義を廃止することは不可能だ」とほざいていたとか。
2015年、「『BLM運動』は訓練されたマルクス主義者によって率いられている」とのたまわっていた「BLM運動」共同創設者パトリス・カラーズも、「マルクス主義の政策に従っていた」と表明しているとか。
そして、「BLM運動」は、そのHPで、自らを「反資本主義者」とし、「資本主義体制下では黒人の解放は決してない。資本主義下で黒人生命が重要な世界は出現できない」と主張しているとも。
実はそれだけじゃない。
「BLMグローバルネットワーク財団」というものがあり、現在、USAに15の支部を持ち、カナダ、オーストラリア、ヨーロッパなどにも支部があり、今回の「BLM運動」は、USAの50団体が連合して実行したとか。
ともあれ、中国官営チャイナ・デイリーは、「『CPA』がサンフランシスコで開かれた人種差別反対デモに参加したこと」を大絶賛。
そして、「中国は、今年、USAを混乱に陥れるために膨大な宣伝努力をした。彼らはデモ拡散で目的達成を成し遂げた」とも評価。
すると、昨年9月19日、何を血迷ったのか、親中派の権化のはずの「ニューヨークタイムズ」が、「主導者を支援したのは、サンフランシスコCPAで、この団体は中国系移民者を支援する団体で、ボストンCPAのように中国政府と関連がない」と反論。
それに対し、「OPA」が、「サンフランシスコとボストンの両団体は歴史的に繋がっていることは明確で、両団体は共同の目標を共有している」と回答。
そ、そ、そうしたら、昨年9月19日、黒人人種差別反対運動である「BLMグローバルネットワーク」共同創設者パトリッセ・カラーズが、自分たちを支えてくれているCNNで、「ドナルド・トランプは大統領職にふさわしくない。私たちの目標は、ドナルド・トランプを退陣させることだ。ドナルド・トランプを、11月に再任させないだけでなく、今すぐ辞任させるべきだ。大統領職には向いていない。私たちは文化的な変化の中にいる。心や態度の変化だけではなく、警察全体が変化している。市議会、州や郡の監督官、州知事、政府が、公共の安全を再定義することについて話し合っている。『BLM運動』について、私たちは実際にイデオロギー的な枠組みを持っている。彼女自身や他の組織管理者は訓練されたマルクス主義者だ」と大見得。
元FBIテロ対策局長テリー・ターチーが、オーストラリアの「スカイ・ニュース」で、「『BLM運動』は、1960年代のブラックパンサー党の運動に非常に似ている。運動参加者が60年代、70年代の試みに続き、第三の革命を実現しようと考えているのだろう」と発言。
ヘリテージ財団上級研究員マイク・ゴンザレスも、「共産主義者による黒人人権運動について、何年にもわたって基礎を築き、タイミングがくれば抗議活動を始める。ソーシャルメディアを通してメッセージ性を増幅する。こうして世界規模のネットワークを着実に作ってきた。『BLM運動』のアリシア・ガーザが設立した団体を中国共産党が支えているのは、USAの都市を大混乱に陥れたこの運動を後援するために、中国共産党は巨大なプロパガンダ装置を仕かけた。結局、中国は、USAを敵視し、USA社会の弱体化を有利と見ている」と的確に喝破。
The only way to escape the devil's hands of China must be to grow the business world, which produces clearly visible tangible products(中国の魔の手から逃れるには、はっきり目に見える有形の商品を生み出す実業界を成長させるしかない)!
To be continued...
Isn't there tomorrow for the USA people who trust the mainstream media in the USA who have succumbed to Chinese money? It's exactly the same in Japan(中国の金に屈してしまったUSAのメインストリームメディアどもを信頼するUSA人たちに明日はないのでは? それは我が国も全く同じだけれど…)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
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○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、正直、もともと我が日本人の肝を抜くためのデタラメな日本国憲法を、全く信頼していない。
だから、我が国で、後生大事に「護憲」などをのたまうヒトたちを全く信用しない。
そもそも、憲法など、時代に合わせて、改良するのが、世界の常識、つまり、当たり前。
その我が国の憲法をご親切にも作成してくださった奇特なUSAだって、今回の大統領の罷免の根拠に使っているのが、憲法修正25条と憲法修正14条3項。
どうだろう?
そろそろ、世界一聡明な日本人にフィットする本物の憲法を作成すべきときなのでは?
もちろん、国防も、まず自分たち自身で担う覚悟で…。
さて、USAの「連邦議会議事堂襲撃事件」に関し、もう少し続けたい。
◇事件直後、ホワイトハウス前の通りの名称を「Black Lives Matter Plaza(ブラック・ライブズ・マター・プラザ)」に変更した、機を見るに敏な小賢しいミュリエル・バウザーワシントン市長は、「民主党と共和党の全国委員会の建物でパイプ爆弾が発見された。USAの民主主義に対する前例のない攻撃だ。USAの大統領によって扇動されたもので、その責任を問われなければならない」と明言。
これも、根拠なき陰謀論と言っても過言ではないのでは?
警察も、FBIも、捜査の結論を全く出していないのでは?
確かに、シンプルマンの中のシンプルマンの極右がいたとは思えるが、左翼のやり方としては、紛れ込んでテロの証拠をわざと残すことぐらい朝飯前なのでは?
そもそも、テロ攻撃なら、せっかく民主党と共和党の全国委員会の建物に設置したパイプ爆弾ぐらい爆破させるのが、スジなのでは?
もっと言うと、警備警官たちの中にかなり仲間がいた様子があったのでは?
◇東仙坊、それで最も注目する話が、これ。
票決確定後、ジョー・バイデンの勝利認定に反対した議員に対して、即刻の献金停止を発表した企業ども。
アマゾン・ドット・コム、ゼネラル・エレクトリック、ダウ、ＡＴ＆Ｔ、コムキャスト、ベライゾン・コミュニケーションズ、アメリカン・エキスプレス、エアビーアンドビー、ベスト・バイ、マスターカード。
なかでも、ホールマークは、献金を停止するだけでなく、献金を全額返還するよう要求したというから、変。
また、フォード・モーター、マイクロソフト、アメリカン航空、グーグルの持ち株会社アルファベット、フェイスブック、ゴールドマン・サックスなどは、共和党と民主両党への献金を一時的停止。
さらに、投資会社ブラックストーン・グループ、KKRは、全ての政治献金を停止。
どうだろう?
これって、企業が政治を遠隔操作していることにもなるのでは?
どうだろう?
何もこの異様さ不可解さは、ハンパじゃないのでは?
実は、このようなことは、この「連邦議会議事堂襲撃事件」が初めてではない。
あの世界の大バカどもに拡大した「Black Lives Matter(ブラック・ライブス・マター)」なる黒人人権運動でも起きている。
マスクマンおたくの座敷童探偵ブロガーの東仙坊、偶然、フェイクニュース・キングのCNNのミネアポリスでの「BLM」デモを、「犯罪者をにわか仕立てのヒーローにしてまでここまでやるとは、USAもオシマイだな…」とライブ観戦。
すると、いつのまにかそのデモは、暴動テロに発展。
そのとき、その怒号の中に、中国語らしき言葉が飛び交い、俄然、注視。
そして、同じことが、ホワイトハウス前でも起きて、完全に???
そこで、SNSを中心に、世界の反応を慌ててチェック。
そして、確認できたことは、残念ながら意味がわからない中国が混じったその暴動テロの映像を発見。
それから、台湾の新聞「明報」の「中国が飛び交っていた。中国の国旗である『五星紅旗』まで振られていた」という報道も発見。
そ、そうしたら、昨年9月15日、シンクタンク「ヘリテージ財団」上級研究員マイク・ゴンザレスが、「『BLM運動』共同創設者アリシア・ガーザは、USAでのロビー活動のために、中国共産党グループと提携している」と自分のHPで指摘。
さらに、昨年9月21日、NFLの元スターハーシェル・ウォーカーが、「中国共産党と関わる資金が、USAの『BLM運動』を支援していて、最終的にこれらのお金は民主党に寄付することになる」とTwitterに動画でup。
しまも、その動画タイトルは、「2020年の大統領選は史上最も重要な選挙であり、大統領に限らず 政府の全ての機構にとっても同じく重要だ」というもの。
By the way, it wasn't until the super-pro-Chinese Liberal Democratic Party secretary-general and the cabinet aide that the Shinzo Abe administration went crazy(そう言えば、せっかくの安倍晋三政権が、どこかおかしくなったのは、超親中派の自民党幹事長と内閣補佐官に逆忖度するようになってからだった)!
To be continued...
Democracy in the United States might have died along with its globalization at the stage of commercializing non-formal money to make money(金の儲けのためにカタチのない金を商品とした段階で、そのグローバル化とともに、USAの民主主義は死んでしまったのかも)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
⑤東仙坊、前回書き込んだ「ウォールストリート・ジャーナル」のキンバリー・ストラッセルが指摘したとおり、自分たちの利権を阻害するドナルド・トランプ潰しのために、「チャイナゲート」の巣窟組織である民主党と「ディープステート」が席巻するウォール街を中心に、中国の「ブラックマネー」に跪いたメインストリームメディアどもとGAFAども、連邦政府職員、特に国務省職員、CIA、NSA、FBI、警察、司法省、FRBが一体になって、中国の要求に従いドナルド・トランプ攻撃をし続け、不正選挙を行ったと確信を持っている。
それをこのうえなく的確に証明するのが、実は、ジョー・バイデン勝利に欣喜雀躍し、ついつい調子に乗ってしまった、習近平のブレーンの中国人民大学国際関係学院副院長翟東昇の昨年11月28日のオンライン討論会の動画。
「ドナルド・トランプ政権は、我々に貿易戦争を挑んできている。それが、なぜ問題かといえば、1992年～2016年までは、米中の間の問題は、いかなるコトでもすぐ解決できた。2ヵ月以内に解決できた。というのも、我々がUSAのトップレベルの人たちを抑え簡単にコントロールできていたからだ。そう、我々がUSAの政権幹部を完全に抑えていたからだ。過去、実際、30年間～40年間、我々は、USAの中核勢力を好きなように利用できた。1970年以降、我々の仲間と言えるウォール街が、内政や外交に非常に強い影響力を持っていたからだ。ところが、2008年のリーマンショック以降、ウォール街の地位が落ちた。とりわけ、ドナルド・トランプが政権を取った2016年以降、ウォール街は、ドナルド・トランプを押さえ込めなくなってしまった。米中貿易センスでは、ウォール街やUSAの『チャイナゲート』たちが我々を助けようとしてくれたが、十分なことができなかった。ところが、我々に再び運が向いてきた。我々の古くからの親しい仲間で、歴史的な名家出身で政治エリートで典型的なエスタブリッシュメントでウォール街と懇意なジョー・バイデンを大統領にすることに、仲間の民主党の協力で、我々が成功したからだ。これで、米中関係は、我々が再びコントロールできる。ウォール街の連中は札束で動かなければ、札束を2つに増やせば動く簡単なヤツらばかりだ」
もちろん、この動画は、即刻削除されてしまっているが…。
ともあれ、このクソッタレ、「もっか中国政府は、金融市場開放を推進している。これは、政治的戦略的考慮の結果。ウォール街に利益を差し出すことが、政治的戦略的に中国の利益に資している」とまでうそぶいている。
実際、2018年、「米中金融円卓会議」を設置し、米中金融一体化を開始。
昨年8月時点で、中国本土における海外機関投資家の債権保有残高は、約43兆円と、前年同期比で20%増。
「ゴールドマン・サックス」も、中国で展開している投資業務を行う現地合弁会社を完全子会社化。
どうだろう?
中国と民主党とウォール街は､完全に一心同体なのでは?
そして、これこそが、腐り切った民主党の最低の実態を簡潔明瞭に指摘しているのでは?
それから、コヤツの言うとおり、893国家中国がかつての警察国家USAを我が物顔に蹂躙しているという証左なのでは?
その意味で、世界一広くて真っ直ぐな道を猛スピードで走らせることしか知らないUSA人たちに、ただただ同情するばかり。
どちらにしても、USAの民主党だけでなく、連邦政府職員、国務省職員、CIA、NSA、FBI、警察、司法省、メインストリームメディアども、GAFAのSNSメディアどもの権威は、地に堕ちてしまったことは、明々白々。
USAを盲信するお人好し国家の我が国も、そろそろ、その現実に目を覚ますときなのでは?
それをシンボリックに示唆してくれたのが、1月11日、下院民主党が提出した、ドナルド・トランプ大統領に対する2度目の弾劾決議案。
しかも、憲法修正25条を発動してマイク・ペンス副大統領がドナルド・トランプ氏を罷免しない場合、1月13日に採決を行うという脅迫に近いもの。
なぜ、残り1週間足らずのドナルド・トランプをそこまで追い込みたいのか?
それは、4年後に、ドナルド・トランプを再出馬させないため。
というのも、7380万票以上を獲得したドナルド・トランプがジャマでジャマで仕方がないから。
そうでなくても、人気のなかった認知症の古いエスタブリッシュメントが、史上初めて8000万票を超える得票をしたこと自体、メチャクチャ不自然なことを、誰よりもわかっているのが、小汚い民主党のはず。
それ以上に、票数が登録有権者数を上回ったり、投票率が90%を超えたりすることなんて、歴史的になかっただけでなく、ほとんどありえないのでは?
第一、この段階で、弾劾決議案を出す民主党もかなり異常なのでは?
それで、東仙坊、どうしても普通の日本人に伝えたいことが、1つ。
それは、腐り切った中国の手先のUSAのメインストリームメディアどもが垂れ流す「フェイクニュース」を、そのまま同じように垂れ流すだけのおバカで無能な我が国のメインストリームメディアどもが、「連邦議会議事堂襲撃事件」に関し、決して我が国で伝えないこと…。
◇あれだけの重要な決定を下す連邦議会の警備が、なぜあれほどまでに手薄だったのか?
凄くオカシイと感じないか?
まるで、ヤツらが衝撃するのを待っていたとさえ思えるのでは?
実際、民主党の下院議員の何人かが、「衝撃される可能性があると言われ、数日前から、議会に寝泊まりしていた」と証言している。
◇1月10日、ドナルド・トランプ潰しの代表格であるCNNは、「銃の不法所持などで訴追された特南部アラバマ州の70歳のオトコ男は議事堂の近くに止めた車に手製爆発物11個やライフル、上着の中にも銃2丁を隠し持っていた。別のオトコは、テレビの生中継の最中に民主党ナンシー・ペロシ下院議長を銃撃するか、車で撥ね殺したいなどと周囲にメッセージを送っていた。また、首都ワシントン市内に止めた車の中に、ライフルと数百発の銃弾を持っていた。1月8日、FBIは、『襲撃に関与した13人の訴追』を発表した」と報道している。
しかし、これも実に変だと思わないか?
襲撃するなら、なぜ肝心の武器を車に残したままでおくの?
そして、なぜヤツらは武器を持っているのに、撃たれても撃ち返さなかったのか?
事実、銃撃もしないのに、天安門事件のように、警察が仲間の35歳の白人女性をはじめ、3人が射殺されているのでは?
指定極左テロリスト集団「ANTIFA(アンティファ)」は、「極右の蛮行」と言っているが、極右側は、「極左の蛮行」と表明していて、民主党サイドに立つ警察やFBIさえも、どちらの犯行かは明言していないのでは?
そう、ドナルド・トランプ支持者の蛮行とはっきり言い切っているのは、中国同様のウソつきでしかないメインストリームメディアどもだけなのでは?
The USA should start on a winding narrow road to return to the leader of a democratic nation(USAは民主主義国家のリーダーに戻るために、曲がりくねった狭い道を歩き始めるべき)!
To be continued...
People in countries where the mass media has lost its journalistic dignity need a lot of effort because they have to check the truth of the information for themselves more seriously than anyone else(マスメディアがそのジャーナリズムとしての矜恃を喪失してしまった国の人々は、人一倍真剣にその情報の真偽を自分自身で確かめなければならないので、かなり労力が必要になって大変)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
USAの民主主義国家としての凋落ぶり、そして、民主党、連邦政府職員、特に国務省職員、CIA、NSA、FBI、警察、司法省、メインストリームメディアどもの堕落ぶりを見事に喝破している女性ジャーナリストがいるので、ここは彼女にお任せ。
その女性ジャーナリストとは、「ウォールストリート・ジャーナル」のコラムニスト、キンバリー・ストラッセル。
「反ドナルド・トランプの抵抗は、ドナルド・トランプを大統領の座から追い出すために、USAの主要機関を壊し、長年の政治的規範を破った。そして、これは私にとって皮肉なことですよね? 過去3年間ずっと、ドナルド・トランプがUSAの機関を破壊していると言われてきたのですから」と書いた、一昨年刊行の彼女の新著のタイトルは、「(あらゆる手段を使った)抵抗: ドナルド・トランプ嫌悪者がUSAを破壊している : Resistance (At All Costs): How Trump Haters Are Breaking America)」。
それで、彼女は、「嫌悪者(haters)」という言葉を意図的に使い、「嫌悪者」とドナルド・トランプの「批評家」を、明確に区別しているとか。
「『嫌悪者』は、ドナルド・トランプへの称賛は、USAへの裏切り行為だと思っている。ドナルド・トランプが当選する前は、政党が選挙に負けたとき、彼らは引き下がり、何を間違えたのかを話し合っていました。しかし、今回はそうならなかった。その代わり、『自分たちが勝つはずだった』と言うヒトたちが出てきた。ドナルド・トランプが当選した瞬間から、このヒトたちはドナルド・トランプが合法的な大統領ではないと信じ、そのため、彼を大統領の座から引きずり下ろすためにどんな手段を使ってもいいと思うようになった。『嫌悪者』たちの前例のない行為のせいで、FBIやCIAや司法省などの長年の機関への国民の信頼は揺らぎ、弾劾などの重要な政治プロセスの価値が落ちた。この国の歴史の中で、政治キャンペーンに対して防諜調査が行われたことは一度もなかった」
「下院情報委員会委員長である共和党デビン・ヌネズに、『USAの法律でこの状況を阻止できるようなものはあるか?」と聞くと、『FBIが自身の防諜能力を政治キャンペーンに対して使うなんて、想像もしていなかっ」彼は答えた」
「これらの激しい抵抗の裏には、根深い怒り、または、いわゆる『トランプ混乱症候群』がある。つまり、彼らはワシントンのこれまでの政治スタイルからあまりにもかけ離れたドナルド・トランプを合理的に見ることができないのだ。と同時に、抵抗の多くは、あらゆる手段を使って政治権力を手にする願望からきている。そして、それは当選した大統領を引きずり下ろすことが含まれている。ウクライナ大統領との電話会話に基づいたドナルド・トランプへの弾劾調査は、抵抗者たちが薄っぺらな証拠に基づいて彼を失脚させようとしている一例だ。調査への証言は、3つの下院委員会が率いて非公開で行われ、民主党は今のところ、国務省の元職員と現職職員による供述内容の公開を拒否している。弾劾は、憲法の中で最も深刻で大きな力。建国者たちは、これを本当に特別な状況でのみ使用するものとしてきた。彼らは弾劾を憲法の中に入れないことさえ議論していた。今日のような事態が起こるかもしれないと心配したから」
「ウォーターゲート事件を振り返ってみると、何百時間にもおよぶ証言がテレビで放送され、人々はそれを視聴した。それがキッカケで、リチャード・ニクソンは下院が最終的な弾劾投票を行う前に辞任した。国民が納得していたため、彼は自分が辞めなければならないと知っていたからだ。しかし、今では、国民は漏れてくる断片と対抗的な物語だけを受け取っているだけだ」
「連邦機構の中には、選挙で選ばれていない『物事を遅らせ、混乱させ、内部申告者の苦情を申し立て、情報を漏洩し、大統領の政策に積極的に反対する大きな力を持った』官僚が大量に存在している。彼らの役割は、大統領の政策を実施することだが、彼らの多くは抵抗者。データによると、2016年の大統領選挙の前、政府の官僚はトランプキャンペーンよりもはるかに多くクリントンキャンペーンに貢献した。政治専門紙『ザ・ヒル』が2016年9月以前の連邦政府職員の寄付状況を分析した結果、95%の官僚がクリントンキャンペーンに寄付し、その額は190万ドルに上った。特に、司法省の職員の97%はヒラリー・クリントンに寄付し、国務省ではこの割合はさらに高く、99%だった。例えば、アナタはCEOとして会社に行くが、95%の社員がアナタを軽蔑し、アナタがいなくなればいいと思っていると想像してみてください。バラク・オバマ政権で司法長官を務め、ドナルド・トランプ政権で司法長官代行の職を引き受けたサリー・イエイツなどは、ドナルド・トランプの入国禁止令の合憲性を公に疑問視し、司法省職員に命令に従わないよう指示しているのだ。これがキッカケとなって、その後私たちが目にする全てのことが始まった。ほぼ毎日起こる政権内部からの漏洩、内部申告者の苦情、そして、さまざまな内部の干渉と大統領の政策に対する明らかな妨害など…。上院の国土安全保障と政治活動委員会のレポートによると、ドナルド・トランプが大統領になって最初の126日で、彼の政権で125件の漏洩があり、2009年にバラク・オバマが署名した大統領令の基準に基づくと、漏洩された情報は国土安全保障に損害を与える可能性がある」
「マスメディアが、反ドナルド・トランプの抵抗を強化するうえで重要な役割を果たしてきた。私は25年間、記者をしてきたが、マスメディアは常に左寄りだと感じていた。これには誰も驚かない。しかし、過去3年間に起こったことは全く違うもの。マスメディアが党派戦争に積極的に関与するようになったことは明らか。その過程で、マスメディアは、ジャーナリストの準則をほぼ放棄した。匿名の情報源を使用したり、裏づけのない告発を記事にしたり、偏りのある情報源からの情報を、中立的な観察であるかのように取り扱ったりした。その一つとしてCNNの2017年12月のニュースがある。ニュースは、当時候補者だったドナルド・トランプと彼の息子のドナルド・トランプ・ジュニアが、ハッキングされ漏洩した民主党全国委員会のメールに公開前にアクセスした証拠があると報道した。しかし、報道の中で日付が間違っていたことが判明。トランプ・ジュニアがウィキリークスの公開についてのメールを受け取ったのは、ウィキリークスが文書を公開した1日後だったのだ」
「ドナルド・トランプを傷つけられるなら、彼らはどんなことにも便乗した。そして、多くの場合、ドナルド・トランプへの攻撃は矛盾していた。彼は、自分の周りに権力を集めて鉄拳で統治しようとしている独裁者か、あるいは、規制を削減している邪悪な保守派だと攻撃していたが、権威主義に反して、ドナルド・トランプは、連邦政府の規模を大幅に縮小した。特に、彼は、中央政府のすべての規則と規制を集めた連邦登録簿を、ビル・クリントンが就任した1年目以来の最低水準まで引き下げた。自由主義の独裁者なんて存在しない」
「マスメディアは、FBIがUSAの政治に干渉することを応援した。USAの歴史の中で、マスメディアがこのようなことをしたことなんてかってあったか? ともあれ、これら抵抗派の行動は、USAに長期的な影響を及ぼす。基準をいったん低く下げてしまうと、その後下がり続ける。ドナルド・トランプの任期は長くてもあと5年間。しかし、これらの行動がもたらす影響はとても長期的なものとなる。ある1人の人間がキラいだからといって、この国の構造を変えてしまってもいいのか?」
どうだろう?
かなり真相に肉薄しているのでは?
そう、USAの民主主義が崩壊している現実を…。
There might be scholars and journalists who can be trusted as human beings in every country, but it must be essential to take great care every day to improve their knowledge in order to find them(どこの国にも人間として信頼できる学者やジャーナリストがいることはいるが、それを見つけるには日々細心の注意を払って自分の知識を向上させることが不可欠)!
To be continued...
Isn't the USA, which elects with a vote-collecting machine controlled by China, becoming a sweet and insensitive country like Japan, which is an ally(中国がコントロールする集票機で選挙をするUSAは、いつのまにか同盟国である日本のように甘くて鈍感な国に成り下がってしまっているのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
では、今回の大統領選での不正疑惑は、往生際の悪い自己顕示モンスターのドナルド・トランプの負け惜しみなのか?
あるいは、共和党やドナルド・トランプ支持者どもの根も葉もないデタラメなのか?
そうなると、各州の公聴会で証言したUSA人は、犯罪者で、流された映像などは、中国の得意な合成のインチキ映像なのか?
東仙坊、メチャクチャ真剣にリサーチした結果、卑怯な民主党による選挙の不正は間違いなくあったと確信している。
その最大の理由は、中国の「ブラック・マネー」とウォール街の「ディープステート」の金が頼りのメインストリームメディアやSNSメディアどもが、徹頭徹尾、その不正を無視し続けたこと。
死者投票、投票用紙廃棄、ニセ投票用紙、架空投票者、居住者数を超える投票数、追加されたジョー・バイデン票…。
ちなみに、死者投票では、ネバダ州で、1500人、ミシガン州で、17000人以上、ジョージア州で、3000人以上がすでに確認されているとか。
そもそも、自分たちであれだけ選挙前からジョー・バイデンの圧勝と言っていたのに、選挙終盤あれだけ票数が拮抗しているのに、なぜこのジャーナリズムの矜恃を棄て金のために魂まで売ったメインストリームメディアどもは、「郵便投票」はほとんどジョー・バイデン票だからジョー・バイデンが有利と言い続けたのか?
第一、郵便投票した人たちが誰に投票したかをなぜわかるの?
それ以前に、誰が郵便投票したかをどうしてわかるの?
とりわけ、ジョージア州フルトンの水道管破裂と監視員を追い出しての不正選挙による「バイデン・ジャンプ」の証拠映像をなぜハナから取り上げようとしないの?
何が「根拠なき陰謀論」なの?
逆に、そうではないというなら、その証拠でも出せば?
机の下に隠していた4つのボックスから投票用紙を取り出し繰り返しスキャンしていること。
さらに、新たに加わったルビー・フリーマンとシェイ・モス親子が、同じ投票用紙を3回カウントしていること。
そのルビー・フリーマンが、自身で自分の「インスタグラム・ライブ」で、「予定にない3回回す」とupしていること。
選挙管理委員たちが、公聴会で「水道管破裂のために開票を中断するから帰宅しろと命令された」と証言していること。
それらに対する、フルトン郡選挙事務管理責任者リチャード・バロン、ジョージア州務長官室調査長フランシス・ワトソン、ジョージア州投票システム管理者ゲイブリエル・スターリングは、メチャクチャ。
それをフォーローする反トランプのリーダーのメインストリームメディアの1つ「ワシントン・ポスト」の説明も、メチャクチャ。
それでも、ただただドナルド・トランプを攻撃し続けるCNNを観ながら、東仙坊、USAのメインストリームメディアどもは死んだと確信したほど。
まだある。
かねてから問題が指摘されている集計機ドミニオンについて、なぜ何のコメントもしないの?
ミシガン州アントリウム郡の集計機ドミニオンについて、ドナルド・トランプ陣営7人の専門家の調査したところ、ドナルド・トランプ票からジョー・バイデン票への変換は、インストールされたプログラムによって実行されていたことが判明したと言っているのでは?
それで、オカシイと思った選挙スタッフが、手作業で再カウントすると、6000票がジョー・バイデン票に変えられていたことが判明したというのでは?
ペンシルベニア州では、集計会場になった「ペンシルバニア・コンベンションセンター」では、監視委員が入れる場所と入れない場所に不自然に区分けされていたというのでは?
極めつきが、このWVWネットワークテレビでのトーマス・マキナニー元空軍少将の証言。
何でも、ドイツのフランクフルトで、DIAに指令されたUSA軍特殊部隊「陸軍第305軍事情報大隊 : クラーケン部隊」が、USA領事館内にあったドミニオン社製投票マシーンのサーバーを押収。
すると、CIAが管理していたそれは、USA国内のドミニオンのマシーンに接続していて、開票結果をジョー・バイデンに有利になるように操作していたとか。
また、それには、中国やイランがアクセスできるようになっていたとも。
えっ、何でCIAがドナルド・トランプ降ろしに手を貸すのか?って?
リビアでUSA大使一行が惨殺された「ベンガジ事件」を覚えている?
実は、バラク・オバマとジョー・バイデンが、リビアの武器をCIAを通じISISに供給したことがバレそうになって起こしたCIAの自作自演の事件。
ドナルド・トランプが、その調査に乗り出し始めたから、CIAは真っ青になって民主党政権に戻す必要があったというワケ。
ともあれ、そのドミニオン社製集計マシーンの知的所有権(票の認証や照合など)は、カナダの「HSBC(香港上海銀行)」を通じ、中国に売られていたというから、メチャクチャ焦臭くないか?
また、ミシガン州の開票集計機ドミニオンに、中国製ソフトが使用されていたことが判明しているのでは?
そして、ドミニオン社CEOが、下院議会で、「弊社の開票機器に中国製の部品を仕込んでいる」と供述しているのでは?
さらに、「ドミニオン」の親会社は、大統領選挙開始の1ヵ月前、中国共産党が75%の株を持つ「瑞銀証券」から、約406億円の出資を受けていたというから、これは完全な確信犯なのでは?
In China, which is a thorough study of the USA of the target, in the mid information warfare rice, too simple USA is, than they've already become overwhelmingly disadvantageous situation(ターゲットのUSAを徹底研究している中国に、米中情報戦において、単純すぎるUSAは、すでに圧倒的に不利な状況になってしまっているのでは)?
To be continued...
The tragic thing for us Japanese must be that the Democratic Party of USA, which has been “Japan passing” with China for some time, has now become a complete the dog of the Chinese Communist Party, along with Wall Street(我々日本人にとって悲劇的なことは、かねてから中国とともに「ジャパン・パッシング」をし続けてきたUSA民主党が、ウォール街とともに、今や完全に中国共産党の犬になってしまっていること)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
④中国に魂を売った「チャイナゲート」集団と化した民主党が、選挙に勝つために陰険に考案したのが、「郵便投票システム」の大々的な採用推進。
それも、多くの州に採用させることに成功した「投票収穫」という不透明で卑怯な方式。
それはそうだと思わないか?
投票率が、100%なんていうことは、世界中のどこの国のいかなる選挙でも不可能なはず。
高齢者や傷病者など独りで動けない人、どちらにも投票したくない人、選挙自体に興味がない人、自分が投票したい候補者がいない人、気持ちはあっても面倒臭がり屋の人など、どこにもいるはず。
ましてや、USAなら郵便投票なんて言われても、字の読めない人や字の書けない人だって結構いるはず。
そこに、民主党は、小狡く目をつけた。
世話好きの第三者である(??)特定の代理人が、穀物を収穫するように一般有権者からの直接「郵便投票」を多数集め、選挙管理当局側に直接送るという「投票収穫」なる方法を考えた。
もともと、そうでなくてもシンプルな知的レベルの低いヒトたちを宗教勧誘のように「郵便投票」に誘うのは、メチャクチャ簡単だった。
この卑怯は方式の是非を、民主党支持の下品なUSAのメインストリームメディアどもが取り上げることなど全くなかった。
それゆえ、民主党は、前回の大統領選でドナルド・トランプに敗戦後、この「郵便投票」を、「投票収穫」を熱心に推進した。
その結果、2018年の中間選挙で、いろいろなカタチで導入し、下院選で大勝利を納めた。
そして、今回の大統領選を前に、さらにそれを推進しようと、昨年1月、「投票収穫」を制度的に広める「選挙改革法案」を提出し、下院で承認されたが、もちろん、共和党が多数を占める上院の反対で不採用になった。
それはそうである。
「有権者登録の簡素化(?)」、「郵便投票での本人確認手続きの緩和(??)」、「郵便投票の到着期限の緩和(?)」と虫のいい話ばかり。
それでも、州単位では、全USA24州で、有権者が収穫人を自由に選べることになり、そして、1人の収穫人が10票まで収穫可能になって、民主党はますます有利になった。
実際、昨年11月13日、「2020年選挙での収穫」と、民主党は、「中共ウィルス」感染拡大後、各州政府に郵便投票の規制緩和を求め収穫人の活動を拡大し、郵便投票での民主党票増加に成功している。
それに対し、共和党側が、「違憲だ」とか、「この動きはUSA政治の基本を一方の政党に有利になるように変える露骨な工作だ」などと非難したところで、ときすでに遅し。
ヘリテージ財団ハンス・フォン・スパコフスキーが、「そもそも、『郵便投票』は選挙管理当局の監視を不可能にするという点で最悪の選挙方式だ」と批判していたのに、選挙結果は、まさにそのとおりの最悪の不正選挙になっただけ。
実は、東仙坊、この収穫人収集の「郵便投票」の利点を、民主党に教え込んだのは、中国共産党だと確信している。
中国には、「社区」という国民管轄のシステムがある。
これは、もともと、英語の「コミュニティ」の中国語訳だったものを、一定の地域に住む人々によって構成され、改革を通じて規模を調整し、最も基礎的な単位である「居民委員会」に管轄させる都市部の基礎的な行政区画の単位にしたもの。
そう、かつて、農村戸籍を持つ農民を除いて、すべての就業人民が、何らかの「単位(ダンウェイ)」に属し、給与から住居・退職金などの社会福祉はいっさいこの「単位」が供与する「全人民所有制」を採用していた。
そして、その「単位」内部の者は、失業の恐れがないかわりに、自由な流動は不可能で、誕生から死までの一切の面倒を「単位」にコントロールされていた。
それこそ、結婚登記から、ホテルの宿泊、飛行機の切符購入、離婚、養子縁組に際し必要となる身分証明書のためにも、「単位」発行の紹介状が必要だった。
ところが、市場経済の進展に伴い、私営企業、民間企業等の非国有企業が急成長し、国有企業以外に雇用される人々が増加。
特に、外資系企業の発展により、沿海地区の経済が飛躍的に発展し都市と農村の格差が拡大し、都市に出稼ぎに行く流動人口が増加。
そこで、「単位」の拡大解釈として生まれたのが、この「社区」。
そして、党と政府の主導の下で、「社区」の力に拠り、「社区」の資源を活用して「社区」の機能を強化し、「社区」の問題を解決し、「社区」成員の生活レベルを向上させ、「社区」の経済、政治文化、環境の協調・発展を促進するプロセスとして活用し始めた。
そのために、行政の末端組織である「街道弁事処」の指導を受けた「居民委員会」が、国家政策の宣伝、計画出産の管理、社会治安の維持、流動人口の管理、失業者の就業斡旋、青少年教育などの下達された行政的活動を実行。
住民への福祉サービスや文化活動を行い、ボランティアを組織し、「社区」の環境美化、衛生管理、空巣老人(独居老人)の助け合いなどを推進。
とりわけ、2000年から、住民自治の目標に、「民主的選挙、民主的決議、民主的管理、民主的監督」を実現し(???)、「社区」住民の「自己管理、自己教育、自己サービス、自己監督」を徐々に実現するようになった。
ここで、重要な役割を担ったのが、「社区」長なる存在。
本来、一般市民なのに、自分の割り当てられた「社区」の市民たちを党や政府の命令通りにさせるために、物凄い力を発揮しているとか。
どうだろう?
USAの「郵便投票」の収穫人の役割とソックリでは?
The erosion of China into the USA is so fierce that it must be beyond the imagination of us Japanese, who are easygoing(中国のUSA国内への浸食ぶりは、脳天気なな我々日本人の想像の域を超えるほど激烈なモノ)!
To be continued...
The huge amount of black money from China to Joe Biden and Hunter Biden's parents and children must ultimately stop the United States as a democracy(ジョー・バイデンとハンター・バイデン親子への中国からの巨額なブラックマネーは、最終的に、USAの民主国家としての息の根を止めるに違いない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
◇昨年9月、USA上院国土安全保障・政府活動委員会ロン・ジョンソン委員長と財政委員会のチャック・グラスリー委員長が、ジョー・バイデン前副大統領息子ハンター・バイデンによる中国やロシアなど外国企業からの金銭疑惑についての調査報告の補足資料として、上院委員会への報告書「ハンター・バイデン、ブリスマ社、汚職ーUSA政治と政策への影響と懸念」を作成。
それによると、2017年2月23日と2017年3月1日に、ハンター・バイデンの「長年のビジネスパートナー(?)」元連邦政府高官ジョン・ロビンソン・ロブ・ウォーカーの所有企業「ロビンソン・ウォーカーLLC」の銀行口座に、それぞれ300万ドルが、中国政府と関係するエネルギー複合大手「チャイナ・エナジー(中国華信能源)」傘下企業「国能香港有限公司」から送金されているとか。
そして、共同出資するなどしてハンター・バイデンと取引していたその「チャイナ・エナジー」CEO葉簡明が、2018年初めから消息不明(中国当局に拘束?)になっているとか。
すると、昨年10月、ハンター・バイデンの「別のビジネスパートナー(?)」トニー・ボブリンスキーが、「FOXニュース」に出演し、ハンター・バイデンを巡る中国とウクライナの企業との不正疑惑についての詳細を暴露。
トニー・ボブリンスキーがオンライン上で公開した2017年5月の電子メールによると、トニー・ボブリンスキーとジョン・ロビンソン・ロブ・ウォーカーとハンター・バイデンとジョー・バイデンの弟ジム・バイデンは、葉簡明や「チャイナ・エナジー」上級幹部とともに共同出資し、バイデンの故郷であるデラウェア州拠点の「オナイダ・ホールディングスLLC」を設立し、「チャイナ・エナジー」に向けた投資コンサルタントを行う名目になっていたとか。
そして、その「オナイダ・ホールディングス」は、新たにデラウェア州に設立された「華鷹」に50%の株式を所有。
その「華鷹」CEOをトニー・ボブリンスキー自身が務めていたが、現在は辞任しているとか。
また、「華鷹」の残りの50%の株式は、葉簡明が間接的に所有する企業が所有しているとも。
さらに、トニー・ボブリンスキーは、「『チャイナ・エナジー』が、バイデン一家に500万ドルを融資したり、『華鷹』に500万ドルを拠出した。
ジョー・バイデン自身も、『オナイダ・ホールディングス』の10%の株式を秘密に保有(?)している」と証言。
ちなみに、ハンター・バイデンと葉簡明は、ロシアの国家資源に関わるビジネスと関係があり、2人は中国エネルギー事業において、ロシアとの非公式の架け橋だったとか。
そこで、上院委員会が、ハンター・バイデン、ジェームズ・バイデン、トニー・ボブリンスキー、ジョン・ロビンソン・ロブ・ウォーカーに記録提供を要求したが、協力に応じたのは、トニー・ボブリンスキーたった1人だけだったとか。
そして、トニー・ボブリンスキーが、上院委員会に提出した、2017年のハンター・バイデンとの会話記録によると、「個人的にハンター・バイデンと葉簡明は非常に親しく、ロシア企業との取引にも事情をよく知っている。ハンターと葉簡明は週に一度は電話し合い、ハンター・バイデンの新居の最初のゲストは葉簡明だった。ハンター・バイデンは、葉簡明が中国当局に処分させられたことに憤っていた」とも。
どうだろう?
ハンター・バイデン、ジェームズ・バイデン、ジョー・バイデンは、すでに真っ黒けっけなのでは?
それも、頭の先から足の爪までどっぷりの「チャイナゲート」。
どちらにしても、この疑惑を不問にしたまま、大統領選を完結した、議会も、メインストリームメディアどもも、ある意味、犯罪者と言えるのでは?
そう、民主主義を木っ端微塵に崩壊させた主犯ども。
だからこそ、あれだけ国家権力の象徴である警察が犯罪者の黒人を過剰な扱いで殺したことを大騒ぎしても、極右か極左か知らないが、国会に乱入とした35歳の武器を持たない白人女性を射殺しても、「White Lives Matter: 白人の命も大事だ」とは大騒ぎしないのでは?
そう、まさにUSAの中国化を証明しているのでは?
では、卑怯で悪辣な民主党が、どんな不正選挙をしたのか?
ここは、宣誓証言して公聴会に参加したUSA国民たちの供述、残っていた物証である映像を元に、検証しておきたい。
For me, Donald Trump's greatest achievement must be exposing the unmanned gangsters of China in the USA to the sun(ドナルド・トランプの最大の功績は、893国家中国のUSAでの傍若無人ぶりを白日の下に晒したこと)!
To be continued...
Before saying Donald Trump, wasn't the democracy of the USA destroyed by the magic of China(ドナルド・トランプをどうこう言う以前に、USAの民主主義は、中国の魔力によって、瓦解させられてしまっていたのでは)?■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
③東仙坊、なぜ「USA共産党」である民主党が、血眼になってドナルド・トランプ降ろしに邁進したのか?
それも、自分たち同様、中国の「ブラックマネー」にしがみついたメインストリームメディアどもやSNSメディアどもをフル活用し、ホワイトハウス、国防省、裁判所、CIA、FBI、NIC、議会などにいる「チャイナゲート」どもや「ディープステート」の手先どもと一緒に、さらには、USA国内にゴロゴロいる中国のスパイどもと結託までして…。
そして、中国のプラン通りに、「ロシアゲート」、「ウクライナゲート」、「レイシズム」などを次々に捏造して…。
その理由は、単純明快。
1つは、ドナルド・トランプが、本気で中国を排斥し始めたために、自分たちがせっかく築いた黒社会国家中国からのジャブジャブの「アンダーマネー」獲得ルートが細くなり困り出したこと。
そして、それはウォール街を完全支配する「ディープステート」どもにまで悪影響を及ばし始めたこと。
特に、その「ディープステート」が牛耳る「FRB」をないがしろにし始めたこと。
2つ目は、中国を中心とした海外でのあまりにもいい加減な「関与政策」での失政が発覚し、糾弾されることを恐れたバラク・オバマ、ヒラリー・クリントン、ジョー・バイデンが、それらの隠蔽に何が何でも政権を取り戻すしかなかったこと。
ともあれ、その徹底したドナルド・トランプ降ろしのためのメインストリームメディアどもの一致団結した「ネガティブ・キャンペーン」は、醜悪極まりなく、およそ民主主義国家の面影は皆無だった。
なかでも、その編集会議の模様が、隠し撮りされ外部に漏れた映像で判明したが、「CNN」と「ニューヨークタイムズ」の悪辣さは、中国共産党と全く同じ。
そのヒドさは、それらをノー・チェックで垂れ流す「NHK」、「旭日新聞」、「廃日新聞」以下。
それにしても、いくら何でも、ジョー・バイデンの数多くのスキャンダルに見て見ぬフリを決め込んだことは、自分たち自身、今後、大きな禍根を残すと思うが…。
では、ジョー・バイデンがどこまで最低なオトコか、東仙坊、昨年10月27日の
恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?で一度詳述しているが、もう一度思いつくままに挙げてみる。
◇習近平が、2013年、尖閣諸島を含む地域に勝手に、「東シナ海ADIZ(防空識別区)」を設定し、戦闘機でパトロールをし始め、無通告機を撃ち落とせと「防御的緊急措置」まで発令したとき、「エアフォース2」にバカ二男のハンター・バイデンとその娘までなぜか乗せて北京に行き、習近平と長時間会談(???)し、「USAは民間機に関しては、中国の規制に従う」と妥協したこと。
そして、日本で、安倍晋三首相が、抗議の共同声明を発表しようと提案すると、このアンポンタン、「主席に就任したばかりの習近平に面倒をかけるは止めよう」と拒絶したこと。
すると、中国が、15億ドルを拠出して、「中国銀行」とUSAの投資ファンド会社「ローズモント・セネカ・パートナーズ」と共同で投資ファンド新会社「ポパイ・ハーベスト(渤海華美)」を設立。
その「ローズモント・セネカ・パートナーズ」の経営者が、な、な、なんとハンター・バイデン。
そして、その「ポパイ・ハーベスト」役員に、クリス・ハインツなるジョン・ケリー元国務長官の娘婿
その会社に15億ドル以上を銀行送金。
◇2011年、習近平が主席候補になると、訪中しなんと6日間も会談。
そして、2013年、習近平が、訪米すると、空港まで出迎え、な、ななんと今度は5日間も密談。
◇ウクライナ最大の天然ガス会社「プリスマ・ホールディングス」の役員に、バカ息子のハンター・バイデンを高圧的に押し込み、月給5万ドルを支給させ始めたとか。
さすがのデタラメなウクライナ検察当局でも、その癒着について捜査をせざるをえなくなると、このアンポンタン、「検察官を辞任させなければ、USAの援助をストップさせる」と脅迫したとか。
◇東仙坊、これまた、昨年12月4日、
恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?ですでに詳述しているのが、これ。
王立軍なるオトコの亡命を拒み、ソヤツが持っていた機密文書を習近平に渡し、中国国内のUSAの中国人スパイを摘発に協力し、金をバカ息子ハンター・バイデンを通し受け取ったというとんでもない売国奴。
まだまだある。
The unpopular and incompetent Perennial Candidate Joe Biden became president, giving our Japan a chance to be reborn as an “ordinary country” in a pitiful country that continues its defense strategy, which has been swayed by the USA(人望も能力もない泡沫候補の悪徳ジョー・バイデンが大統領になったことで、USAに甘えきった国防戦略を続ける情けない我が国に、「普通の国」に生まれ変わるチャンスが生まれた)!To be continued...
Unfortunately, the freedom and democracy of our only ally, the USA, has collapsed into a mess because of the sweet face of the devil China(残念なことに、私たちの唯一の同盟国であるUSAの自由と民主主義は、悪魔の中国に甘い顔をしたために、グシャグシャに崩壊してしまっている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
②東仙坊、正直、USA国民に同情している。
いくらシンプルな二者択一が国是だとしても、老害的自己顕示欲モンスターとなった74歳のド素人か、バカ息子救済のために汚職金満家に成り下がった認知症に苦しむ78歳の政治屋のどちらかを、自分の国の大統領に選ぶ最悪の選択をしなければならないのだから。
そんなことだから、ドナルド・トランプ以外なら誰でもいいというような58%もの人々が、仕方なく犬の散歩で骨折してしまうジョー・バイデンに投票するしかなくなってしまったのでは?
それだって、選挙前、民主党員の32%が、ジョーとハンターのバイデン親子の調査のための特別検察官を要求していたことを無視してでは?
それだけじゃない。
ジョー・バイデンに投票した人々の45%が、おバカ親子の金銭スキャンダルを知らなかった、知っていたら投票しなかったという人々が17%もいるというのでは?
どうあれ、中国の「ブラックマネー」にどっぷり漬かった民主党、まるで中国共産党のように、何が何でも、泡沫候補でしかなかったジョー・バイデンを、大統領にさせるために、「そうでなくても失言が多いのだから、テレプロンプター通りに話せ!」と釘を刺し、なりふり構わぬ不正で大統領の座をもぎ取ったというのが、事実のはず。
えっ、それは根も葉もない陰謀論だって?
それは、同じく中国の「ブラックマネー」漬けの「チャイナゲート」の面々、USAのメインストリームメディアども、SNSメディアども、司法省、裁判所、警察、FBI、CIA、NSC、州政府が結託し、大がかりな不正選挙を実行したから、表に出てこなかっただけ。
もちろん、そこには、ウォール街を牛耳る「ディープステート」の大きな圧力もあったはず。
どちらにしても、今回の大統領選で露呈したのは、民主主義国家の世界のリーダーとは到底思えない集票の仕方の不可解さ。
世界のハイテク国家らしからぬその開票スピードの異常な遅さ。
それだけでも、何かしらの作為が生じてしまうのでは?
実際、どこかの立憲民主党じゃないが、今やUSAの民主党は、極左、中道、保守が入り交じるカオス政党。
コンセンサスを取ることなど、夢の夢。
それゆえ、民主党内でも、極左排除のための不正選挙を行っているほど。
そもそも、中国共産党のように、イヤイヤ、中国共産党とグルになって、USAのメインストリームメディアどもやSNSメディアどもが垂れ流す「フェイクニュース」を、そのまま信じるようでは、真実を知ることなど不可能。
なかでも、「CNN」と「ニューヨーク・タイムズ」から漏れた編集会議の盗聴ビデオを見れば、USAのジャーナリズムの崩壊の現状に納得できるはず。
では、もはや「USA共産党」、イヤ、「人民党」と呼んだ方が的確な「民主党」は、不正選挙をしたのか?
間違いなく実行した。
その証拠が、東仙坊、すでにちょっとどこか指摘しているが、中国の「マネートラップ」と「マネートラップ」に簡単にかかりそうな顔をしていたウィリアム・バー司法長官(すでに辞任? クビになっている)のコメント。
「選挙結果を覆すほどの不正の証拠はなかった」
つまり、不正はあったが大した不正ではなかったと言っているのである。
実は、これは、重大なUSAの民主主義の崩壊を意味しているはず。
なぜなら、USAは、法と秩序を守る超大国としての、「世界の警察国家」としての自負から、ちょっとでも不正を犯すヤツを悪魔だと許さない国だったはず。
ましてや、大統領選は、それを証明するための公明正大なものでなければならなかったはず。
つまり、ほんの少しでもそれに不正はあってはならないものだったはず。
同じことは、大統領選後の昨年12月8日、テキサス州が、「ペンシルバニア、ミシガン、ジョージア、ウィスコンシンの4州が、大統領選の手続きを不当に変更し、選挙を歪めたために、正当な選挙を行った州が正当な選挙結果を得ることができなかったことは、憲法の平等保護条例違反だ」と連邦最高裁に提訴したケースでも起きた。
この提訴に18州が同調し、下院共和党議員126人までが加わったのに、昨年12月11日、な、な、なんと連邦最高裁が、「テキサス州には、他州の選挙に訴訟を起こす法的利益がない(???)。原告適格性が欠如する」と訴えられた4州を支持する裁決を下したのである。
つ、つ、つまり、連邦最高裁なるものが、「不正選挙でも選挙結果が出てしまったら、不正は許される」と裁定したも同然なのである。
どうだろう?
USAの民主主義が、地に堕ちてしまっているのでは?
そう、真っ直ぐな広い舗装道路を、スピード出し放題で、儲けるために大型トラックで走り回ることがアイデンティティだったUSAが、これからは、か細く曲がりくねったガタガタの小道をノロノロ走るしかないのでは?
We Japan shouldn't have a sweeter look at China so that we don't follow the same rut as the USA. And we have to remind our ally USA to walk slowly along the same narrow and winding paths as we do(我々日本は、USAと同じ轍を踏まないためにも、中国にこれ以上甘い顔をしていてはいけない。そして、同盟国のUSAを、我々と同じ細くて曲がりくねった小道をゆっくりと歩くように諭さなければならない)!
To be continued...
The ignorant petite bourgeois idiots who secretly inoculated the Chinese vaccine! Pray every day to avoid any major side reactions at best(中国製ワクチンを秘かに接種した無知蒙昧なプチブルジョア気取りの大バカどもよ! せいぜい大きな副反応が起きないように日々祈りなさい)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
①東仙坊、USAも中国もグジャグジャだが、我が国も同じだと思わされたのが、書き込んだばかりのおバカ丸出しに中国の製薬会社『シノファーム(中国医薬集団)』が製造したものと推定されるワクチン(???)を打ったといわれる経済団体の役員を務める経営者や菅義偉首相のブレーン、日本を代表する金融会社、電子製品メーカー、IT企業など15社のCEOなる18人のニセ日本人(?)の存在。
本当に何を勘違いし自惚れているのか知らないが、おそらく残りの人生どれだけ生きてもコヤツらが自分の愚かさに絶対気がつくことはないと確信しているのだが、どうだろう?
また、コヤツら、自分は大丈夫という勝手な思い込みだけで大勢で会食を続けているに違いないと思うが…。
ともあれ、コヤツらにぜひ聞かせたい話が、これ。
昨年12月31日、なぜか中国で、製薬大手「シノファーム」が開発した国産ワクチンが承認され、今年の春節までに5000万人への接種を行うと決まったとか。
それに対し、SNSで480万人のフォロワーを持つ著名な上海の医師陶黎納が、自分のSNSに、「世界で最も安全ではないワクチンになる恐れがある」とupしたとか。
何でも、「安全なのに『シノファーム』が説明書に副反応を記載しすぎている。説明書に、73種類もの副反応が記載されているが、不活化ワクチンという種類は安全性が高いもので、これほど多く説明書に記載するのは非科学的だ。これほどの副反応があるなら『世界で最も安全ではない』ワクチンになる恐れがあり、誤解を与えてしまう」とメタフォジカルに伝えているというのである。
そのせいで、批判され、「国産ワクチンは安全で、私もすでに接種した」と弁明したが、時すでに遅しだとか。
東仙坊、これは当局の目を反らしながらの中国国民への警告だと思うのだが…。
さて、本題に戻る。
民主主義国家のオピニオンリーダー兼パイオニアとして、その一神教による「性悪説」に基づき、法と秩序を守る超大国として確固たるステイタスを築き、ほんの少し前まで「世界の警察国家」としての正義漢を担い、単純明快に法を破るヤツは悪魔だという「善悪二元論」を振りかざし、世界を席巻してきたUSA…。
そんなUSAが、その真逆の一党独裁の時代遅れの共産主義というよりも愚鈍な全体主義を体現する傍若無人で唯我独尊的身勝手さで、その「拝金教(?)」による「性悪説」に基づき、法や約束無視の超大国とツッパリ、強大な893国家だと開き直り、もともと世界は自分たちのモノだったとワケのわからない主張をしつつ、オレたちの言うことを聞かなければ殺すぞ! と世界を脅迫し続ける中国の「ブラックマネー」攻勢に、もはやグジャグジャ。
それこそ、政治も、メインストリームメディアも、SNSメディアも、法も、グチャグチャ。
なぜなら、金、金、金のためなら、何でもありという点で、両国の間には、明白なコンセンサスが成立。
そう、両国とも、真っ直ぐな広い舗装道路を、スピード出し放題で、儲けるために大型トラックで走り回るだけの国。
そうなれば、どちらも「性悪説」が基本であるのだから、シンプルにパワーを見せ、相手の悪魔の要素につけ込むのが得意の893国家中国の思うツボ。
実際、グローバリスト集団でボーダレス拝金主義者集団の「ディープステート」が牛耳るウオール街に気を遣う民主党の政治屋どもは、USAのメインストリームメディアどもは、中国の「マネートラップ」と「ハニートラップ」の絶好のカモ。
それはそうだと思わないか?
本来なら商品にならない金融商品なるものを創り上げ、その数字で稼ぐのが、ウォール街。
大ウソつきで数字を捏造するのが十八番の中国が、そのウォール街を蹂躙するのは、自明の理。
そうでなくても、ラクして稼ぐのは、893の本質。
ともあれ、ロクなコトをしてこなかったバラク・オバマとジョー・バイデン、そして、ヒラリー・クリントンが、ドナルド・トランプに政権を奪われまずやったことは、中国共産党のような蛮行。
ドナルド・トランプが、次期大統領補佐官に任命したマイケル・フリンを陥れること。
というのも、彼が、2012年～2014年までバラク・オバマ政権でも国防総省の諜報機関である「DIA(国防情報局)」長官だったから。
そう、彼こそは、自分たちの蛮行を知りすぎた人間。
そこで、罠をかけ、彼を偽証罪で刑務所送りにしたのである。
ちなみに、昨年11月25日、恩赦がなくても無罪だったが、ドナルド・トランプは、恩赦を与えている。
どうだろう?
「ファシスト」の中国の軍門に降っている「フェミニスト」気取りのUSAの民主党は、我が国の民主党同様、イヤイヤ、中国共産党同様、もはやただの「ファシスト」集団なのでは?
It must be time for us Japanese to stop expecting the USA, which has been illicitly seized by the “Democratic Party”, a group of money monger like the Chinese Communist Party(我々日本人は、中国共産党のような金の亡者ども集団である「民主党」が不正に奪取したUSAに期待するのを止めるとき)!
Just as Japanese wrestlers couldn't be Mongolian wrestlers, we ordinary Japanese couldn't be Chinese and don't wanna be Chinese(日本人力士がモンゴル人力士になれないように、我々普通の日本人は、中国人になれないし、なりたくないと思っているのでは)?
■中国での人造ウィルス生物兵器「中共ウィルス」製造と内部抗争でのその使用、そして、世界滅亡をもたらすその大パンデミック
●東仙坊がプロファイリングする人造ウィルス生物兵器「中共ウィルス」製造へのプロセス
○中国の武漢で生物兵器「中共ウィルス」を使用してしまった世紀のおバカ習近平の心理の分析
㉓東仙坊、もしかして手術がウマくいってホッとしている(?)、今のおバカ習近平の心境は、白鵬と同じじゃないかなと冷笑している。
コイツは自分の地位の安泰を脅かすと、リンチのような状況で、序二段にまで陥落させた照の富士…。
それが、恨みを晴らすまで辞めてなるものかと鬼の形相で再び幕内上位まで這い上がってきて、自分へのリベンジを土俵上で正々堂果たそうとしている。
アイツはオレに今に見ていろ!というような取り口で相撲を取ってきている。
あー、イヤだイヤだ。
横綱審議会がメチャクチャ五月蠅いから、出場したいけど、やはり怖い。
そうだ、「コロナ」に感染したことにすれば、言い訳ができる。
どうだろう?
そんな気がしないか?
それにしても、おバカ習近平の何が何でも「技術を盗め!」という命令は、辛辣。
「千人計画」、「外専千人計画」、「海亀計画」による、そのスパイどもと「チャイナゲート」どもの暗躍は、まさに風雲急。
なかでも、メチャクチャ脇の甘い日本の政治屋ども、金のために売国奴に成り下がった日本企業ども、疑うことを知らないナイーブな日本人科学者どもは、ただのカモ。
とりわけ、「中国科学技術協会」と連携する「日本学術会議」のメンバーどもは、ほんとんど売国奴。
すでに、44人のおバカ日本人研究者どもが、民生技術を軍事転用する「軍民融合」を国家戦略とする中国に、貢献しているというから、何をかいわんや。
それはそうだと思わないか?
「中国科学技術協会」を管理するのが、国務院直轄の「中国工程院」。
そして、さらに、それを管理するのが、習近平がトップの「中央軍事委員会」直轄の「軍事科学院」・「国防工程研究院」。
そうして、東北大学や北海道大学のハイテクが、ジャブジャブ流出して、AI搭載の自律型巡航ミサイル開発に繋がっているというから、開いた口が塞がらない。
それを間で取り持つのが、「日本学術振興会」の北京研究連絡センター。
そして、その典型的な事例が、2018年12月6日、 東京大学が設立したスタートアップ支援会社「東京大学協創プラットフォーム開発株式会社」に対し、650億円もの巨額投資をした、清華大学のベンチャー・キャピタル「TSUホールディングス」。
何しろ、すでに45ヵ国の国や地域に進出しているという「TSUホールディングス」、「東京大学協創プラットフォーム開発株式会社」内に事務所を開設したというのだから、ベタベタ。
えっ、東大が100%出資して設立したベンチャーキャピタルだから心配ないって?
確かに、設立時、2012年度国家予算として日本が政府が東大に交付した417億円から230億円を拠出し、その資本金9000万円を全額出している。
でも、融資収益は、一般的に拠出額に比例して配分されのでは?
ということは、東大と清華大学との間で1: 3の割合で分配されるのでは?
ちまり、利益の4分の3は中国側にゆくだけでなく、日本初の技術や技術革新であっても、中国側に優先権が生じるのでは?
えっ、損するときだってあるから、中国にだってそれなりのリスクがあるって?
そうだろうか?
ビジネスだから心配もあるから、ガマンしてなんて言ったところで、大人しく聞く相手?
借金のカタだと東大の知的財産を強引に要求されるに決まっているのでは?
かくして、技術大国日本の最新のAIやロボット技術はどんどん893国家の手に…。
本当に我が国から武士は消えてしまったのか?
そう言えば、昨年10月28日、「積水化学工業」の45歳男性社員が、2018年8月～2019年1月、中国の「潮州三環グループ」社員に、スマートフォンのタッチパネルなどに使う「導電性微粒子」なる電子材料製造の機密情報を漏らしたとして、大阪府警に不正競争防止法違反で書類送検(???)されている。
もちろん、即罪に解雇されたというが、このクソッタレ、その直後、な、な、なんとあの「華為技術(ファーウェイ)に再就職していたというから、ただただ絶句。
なぜ、こんなトンチキを我が日本は放置できるのか?
それ以上に、なぜこんなクソッタレがこの国に現われるのか?
東仙坊、少なくとも、このクソッタレ、「中共ウィルス」に感染しているだろうな?とキリキリ…。
どちらにしても、本物の「コロナ」に睨まれたおバカ習近平に、二度と安息の日々はやってこないはず。
そう、「コロナ」をちょっと使ってみたことで、永久に「世界の皇帝」になる夢を粉砕し、「世界の悪魔」としての恒久的な地位を築いたことは確か。
Why are our talented scientists so naive and so sweet to China(なぜ我が国の優秀な科学者たちは、ここまでナイーブで中国に甘いのか)?
To be continued...
When do assholes who call the “mouthguard” prevent this “Chinese Communist virus” infection notice their stupidity(「マウスガード」なるものをこの「中共ウィルス」感染予防とつけているヒトたちは、いつその自分の愚かさに気づくのか)?
■中国での人造ウィルス生物兵器「中共ウィルス」製造と内部抗争でのその使用、そして、世界滅亡をもたらすその大パンデミック
●東仙坊がプロファイリングする人造ウィルス生物兵器「中共ウィルス」製造へのプロセス
○中国の武漢で生物兵器「中共ウィルス」を使用してしまった世紀のおバカ習近平の心理の分析
東仙坊、年が明け、目映いばかりに光を放っている「コロナ」を見上げながら、思わず、「お天道様なら、お天道様らしく、ちゃんと人造『コロナ』で人類を苦しめているとんでもないクソッタレに天罰を下してよ」とウリウリ…。
それでも、「これを機に、少しは人間らしさを取り戻してよ。どこかの893のボス」と、よせばイイのにまだ期待してしまうところが、あまりにも日本人的。
それで、今回、偶然知って、実に不思議な気分にさせられたのが、おバカ習近平の弟、習遠平のこと。
コヤツ、中国共産党を忌み嫌う父親の言うことを聞いて、早々と20年以上前にオーストラリア国籍を取得していたというから、フーン。
それだけじゃない。
あの薄熙来と徐才厚の愛人だった女性と結婚し、子どもを作り、家族もオーストラリア国籍にしているというから、ますますフーン。
そ、そ、そうしたら、姉も同じで、こちらは早々とカナダ国籍を取得しているというから、もはや……。
それなのに、何で、習近平だけは、時代遅れの中国共産党の「皇帝」になりたがったのか?
父親への反動?
やはり、正真正銘のおバカだから?
そ、そ、そうしたら、そんなおバカとほとんど五十歩百歩のおバカ日本人がいっぱいというから、本当にショック。
腐り切ったUSAのメインストリームメディアどもと変わらない我が国のメインストリームメディアのおバカキャスターども、それに金で雇われただけのウソつき感染症の自称プロフェッショナルどもが、おバカらしく誘導するウソ八百に乗せられた、このメチャクチャスマートな人造「中共ウィルス」を甘く見て、かかったって怖くないと、ジャンジャン感染するみっともないヤツらばかり。
一度でいいから、本当に死者が65歳ばかりなのか?とか、重症者が65歳ばかりなのか?と疑ってみてはいかが?
それより何より、治療薬がないのに、かりに陰性になったからって、どうして治ったと思ってしまうの?
東仙坊、口を酸っぱくして言ってきたけど、このミステリアス・コロナウィルスの本当の怖さは、後遺症なのでは?
それには、持病も何も関係ないのでは?
おそらくこのコロナウィルスを作った無能な中国人研究者たちも、今、ビックリ仰天していると思うが…。
その意味で、何とかUSAかUKかドイツから技術や成分を盗んで完成したとのたまう中国製ワクチンなど、有効なワケがないと考えるべきなのでは?
少なくとも、普通の中国人のように信用すべきではないのでは?
それは、ロシア製も同じ。
それで、どうしても気になるのが、軟弱な我が政府もいかなる首長もメインストリームメディアどもも言及しないが、感染予防になぜ「マウスガード」なるものをつけさせたままなの?
世界一の我々が誇る「富岳」が、「マウスガード」や「ファイスガード」は、かえって「マイクロ・エアロゾル」を生むからリスキーと回答しているのでは?
それゆえ、「ファイスガード」の下にN-95マスクをしてようやく効果的だと指摘しているのでは?
それにしても、なぜ「マウスガード」なる不可解なモノを感染予防として使っているのが、なぜ我が日本だけなの?
これも、もしかして、金に目が眩んだ厚生労働省のとんでもないクソッタレどもの誰かの差し金?
そして、元旦に、突然、顔を出してきたのが、東仙坊、個人的に読んだことがない「廃日新聞」の大スクープ(???)。
そう、逆に、駐日中国大使館が、「『日本の一部マスメディアが、未承認中国製中共ウィルスワクチンが日本に持ち込まれ、日本国内で一部の富裕層の人々が接種を受けた。しかも、中国共産党に近い中国人コンサルタントが流通させている』などと報道した。事実の裏づけのない情報を報道だ」と強く批判がなり立てているということから調べたニュース(?)。
何でも、「廃日新聞」は、「昨年11月以降、経済団体の役員を務める経営者や菅義偉首相のブレーンとされるトップを含む18人が、中国の製薬会社『シノファーム(中国医薬集団)』が製造したものと推定されるワクチンを接種した。これらの人々は日本を代表する金融会社、電子製品メーカー、IT企業など15社のCEOとその家族・知人たちだ。昨年11月と12月に2度にわたり妻と一緒にそれを接種した金融会社社長は、『感染したら自己管理の甘さを示すことになり、企業の経営者として到底許されない。日本政府は、早ければ今年2月から医療従事者などを対象にワクチン優先接種を開始するが、自分の順番がいつくるかわからないため、ワクチンを接種した』と言っている。また、ワクチンを持ち込んだ中国人は、昨年9月、中国共産党幹部から、『中国の製薬会社と協力し、日本で中国製ワクチンへの支持を広げてほしい』と頼まれたと言った」と書いたとか。
ちなみに、在日本中国大使館の公式サイトのコメントは、これ。
「中国政府は、ワクチンの生産・流通の安全を非常に重視し、全プロセスを厳格に管理している。ワクチンの偽造販売や違法な持ち出しなどの犯罪行為を各国とともに取り締まり、ワクチンの開発・生産・流通・使用の安全を確実に保証し、『中共ウィルス』の予防・抑制が整然と行われるよう願っている。日本の一部メディアが状況を確認せず、中国の『中共ウィルス』ワクチンの対外協力にむやみな論評を加えることに強い不満を表明するとともに、関係者が、マスメディアの責任を確実に果たし、中国関連報道の真実性と客観性を確保して、日本の民衆の間で誤解が生じるのを避けるよう願う」
どうだろう?
我が国の救い難いおバカCEOどもは、中国が「偽物天国」だということさえご存じないご様子。
せいぜい毎日、自分のカラダに変調がないようにとお祈りでもすればと嘲笑したくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
それにしても、経済団体の役員を務める経営者や菅義偉首相のブレーンとされるトップを含む18人が、こんなテイタラクでは、我が国の感染拡大が止まらないどころか、近い将来、間違いなくクソ中国の属国になるのでは?
By this time, the Chinese researchers who created this “Chinese Communist virus” must be trembling with the horror of this “artificial coronavirus”(今ごろ、この「中共ウィルス」を創り上げた中国の研究者たちも、この「人造コロナウィルス」のあまりの恐ろしさに震えているに違いない)!
To be continued...
Was the sun falling asleep not to see that the mastermind who spread the “Chinese Communist virus” to the world wouldn't be punished(世界に「中共ウィルス」を拡散した首謀者に、天罰が下らないなんて、お天道様は見ないで寝惚けていたのでは)?
■中国での人造ウィルス生物兵器「中共ウィルス」製造と内部抗争でのその使用、そして、世界滅亡をもたらすその大パンデミック
●東仙坊がプロファイリングする人造ウィルス生物兵器「中共ウィルス」製造へのプロセス
○中国の武漢で生物兵器「中共ウィルス」を使用してしまった世紀のおバカ習近平の心理の分析
東仙坊、毛沢東が、日本と日本の軍部に感謝していたことをどう思うんだ? 聞けなくても(???)聞け! 習近平!と怒鳴りつける最後の証拠が、これ。
◆毛沢東専任医師だった李志綏が執筆した「毛沢東の私生活」なる著書から…。
「毛沢東はよく日本について話していた。毛沢東は、『我々は日本に感謝しなければならい。日本が中国を侵略しなければ、我々は国共合作を得ることができなかったし、最後政権を取得するまでの発展もできなかった』と話した。多くの日本人が我々に会うと、詫びて謝罪するが、毛沢東は『我々はアナタたちの助けで、今日、北京でアナタたちと会うことができた』と言った」
「日本内閣総理大臣の田中角栄と外務大臣の大平正芳は、9月25日から30日に中国を訪問し、共同声明が発表され、大使レベルの外交関係を結んだ。毛沢東は、リチャード・ニクソンと同様に田中角栄首相を礼遇してもてなしした。毛沢東は、リチャード・ニクソンと比べて、田中角栄との会談がより打ち解けたものだと考えた。田中角栄が日本が大戦中の中国侵略行為について謝罪した際、毛沢東は、『日本の侵略がなければ、共産党の勝利はなかったし、今日の会談もなおさらなかっただろう』と話した」
どうだろう?
我々普通の日本人にとっては、メチャクチャ複雑な気持ちならざるをえない事実だが、少なくとも「毛沢東の二代目」を謳うなら、習近平はこのことを肝に銘じるべきなのでは?
さて、ここで、我が国の親中派だらけのおバカメインストリームメディアどもが、絶対に取り上げない、チキン習近平の「脳動脈瘤」手術のウワサ(???)について、イヤでも触れざるをえない。
昨年12月29日、世界で初めて『中共ウィルス』の真実を報道したことで評価される、USA在住中国人が運営する個人サイトの中国語時事番組チャンネル「Lude Media(ルードゥー: 路徳社)」が、YouTubeなどを通じ、習近平が「脳動脈瘤」の治療のために入院していると報道。
もともと、このサイト、2017年3月、中華人民共和国に関する真実を広めるための独立したニュースプラットフォームを作ること、2017年、郭文貴が始めた内部告発運動「爆料革命」を支援することなどを目的に、YouTubeで創設されたもの。
ともあれ、それによると、習近平は、12月17日(16日?)、「国家緊急危機管理室」を緊急設置。そして、な、な、なんとそのメンバーが、
許其亮(中央軍事委員会副主席・空軍上将)、丁薛祥(中国共産党中央弁公庁主任)、朱学峰(習近平の秘書)、習遠平(習近平の弟)で、な、な、なんとすでに軟禁されていると思われる王岐山副主席はともかく、李克強首相、栗戦書(常務委員会委員長)、汪洋(全国委員会主席)、王滬寧(常務書記)、趙楽際(書記)、韓正(常務副総理)の中国共産党中央委員会の6人の常任委員が誰一人含まれていないというから???
それに対し、なぜか中国国務院新聞弁公室は沈黙。
新華社や人民日報やCCTVも沈黙。
USAにいる反体制派のマイルス・グォは、情報を確認したとも。
東仙坊、必死にその真偽をwebチェック。
それで、気になったことは、2つ。
1つは、アルゼンチンや香港から外科医を集め、中国人外科医に委ねなかったこと。
それはそうだと思わないか?
病院や医師たちを制しているのは、江沢民派と王岐山派。
2つ目は、毎年、12月31日に実施していたPuサンとの首脳会議をなぜか12月28日に行ったこと?
すると、いつものように中国国務院新聞弁公室がブチ切れ会見をしないまま、12月30日、CCTVが、習近平はピンピンしているとばかりに、昨年12月28日に行われた中央農村工作会の模様を放映。
会場中の参加者がマスク着用の中、マスクなしの幹部たち。
その報道映像を観る限り、ビビりーの習近平、おそらく手術前だから(?)、全く生気ナシ。
そして、CCTVが、習近平の入院はデマとばかりに流した12月31日の習近平の新年の挨拶は、明らかに録画。
その習近平の表情は、本物のコロナに、「人造『コロナ』を世界に撒いたなんて許せん」と言われているのかもと悩んだように、目の下の隈はメチャクチャ。
すると、1月3日、再び「ルードゥー」が、昨年12月28日、「ロシアのプーチン大統領との電話会談の後、習近平が『脳動脈瘤』除去の内視鏡手術を行った模様」と配信したので、やっと納得。
どうやら、悪運強く、手術は成功したのかも?
だから、12月30日、おバカ習近平、議長国ドイツのアンゲラ・メルケル首相、フランスのエマニュエル・マクロン大統領、ウルズラ・フォン・デア・ライエンEU委員長、シャルル・ミシェルEU大統領とオンラインでの首脳会談ができた模様。
正直、ガッカリ。
それで、そのとき、習近平がどんな表情をしていたのか?と懸命に探したが、その映像はナシ。
さらに、ガッカリ…。
How long do you think the members have been stubborn to such an unmanned and irreverent boss(これだけ傍若無人で傲岸不遜なボスに、いつまでガマンしているんだ一般組員たちと思わないか)?
To be continued...
Assholes who work in nonsense companies that think China is a huge market, be aware that you are national bandits and hostages(中国が巨大マーケットだと思い込んでいるナンセンスな会社でお働きの方々、自分たちが国賊で人質だということぐらいご自覚あれ)!
■中国での人造ウィルス生物兵器「中共ウィルス」製造と内部抗争でのその使用、そして、世界滅亡をもたらすその大パンデミック
●東仙坊がプロファイリングする人造ウィルス生物兵器「中共ウィルス」製造へのプロセス
○中国の武漢で生物兵器「中共ウィルス」を使用してしまった世紀のおバカ習近平の心理の分析
東仙坊、台湾を自分たちの属国のように言い切る893国家中国に、率直に憤慨している。
そして、そんな人でなしの中国共産党を、その誕生から助けまくってきている昔の我が日本の軍部に、そして、我が日本政府に、それから、今なお、助けようとしている金のために魂を売った国族でしかない日本企業どもに、本気で腹を立てている。
ともあれ、1931年の「満州事変」以降、我が国の軍部や情報機関が、国民党が率いる中国国軍を弱体化させ、神をも恐れぬ中国共産党国家建国を手助けしたことは、紛れのない事実。
実は、それを、証言しているのが、建国の父の毛沢東自身…。
東仙坊、二代目毛沢東を勝手に標榜する習近平よ、今は聞くのがムリかもしれないが(???)、耳をかっぽじってよく聞けと取り上げておきたい。
◆1956年、元陸軍中将遠藤三郎との会談で、「アナタたち日本皇軍は我々の教師だ。我々はアナタたちに感謝しなければならない。アナタたちがこの戦争で、中国国民を教育してくれ、撒かれた沙のような中国国民を団結させることができた。だから、我々はアナタたちに感謝しなければならない」。
◆1961年、日本社会党国会議員の黒田寿男との会見で、「1956年、日本の日中輸出入組合理事長は私と顔を合わせたとたん、『日本が中国を侵略したので、お詫びを申し上げなければならない』と切り出したが、しかし、私は彼に、『我々はそうは思わない。日本の軍閥が過去において中国の大半の土地を占領した。このため、中国国民は教育を受けることができた。そうでなければ、我々は今まだ山の中にいて、北京で京劇を見ることさえできなかった。だから、日本の資本壟断と軍閥は我々によいことをした。感謝が必要であれば、むしろ我々が日本軍閥に感謝しなければならない』と答えたのだ」。
◆1964年、第2回アジア経済討論会で、アジア、アフリカ、オセアニアの各国の訪中代表団との会見で、「日本資本家の南郷三郎は私と話したことがあって、彼は『申し訳ない、日本は中国を侵略した』と話した。私は『いいえ、もし日本帝国主義が大規模な侵略を起こし、中国の大半を占領しなかったら、中国国民は団結して帝国主義に反抗することはできなかったし、中国共産党も勝利を得ることができなかった』と答えた。実際に、日本帝国主義は我々のよい教師だ。第一に、彼らは蒋介石の力を弱めた。第二に、我々は共産党が支配する根拠地と軍隊を発展させることができた。抗戦前、我々の軍隊は一時30万人規模に発展したが、我々自身の誤りで、2万5千人あまりまで減ってしまった。しかし、8年間の抗戦期間中、我々の軍隊は120万人まで発展できた。ご覧ください、日本は我々に大きな助けをしてくれたのではないか? この助けは、日本共産党がしたのではなく、日本軍国主義がしてくれたのだ。なぜなら、侵略したのは日本共産党ではなく、日本の資本壟断と軍国主義が我々を侵略したのだ」
◆1964年、日本社民党の佐々木更三、黒田寿男、細迫兼光などとの会見で、「私は以前日本の友人にこう話したことがある。彼たちは『申し訳ない、日本皇軍は中国を侵略した』と言ったが、私は『いいえ、アナタたち皇軍が中国の大半を侵略しなければ、中国国民は団結してアナタたちに抵抗することはできなかったし、中国共産党も政権を奪うことができなかった…』と答えた」
それに対し、佐々木更三が、「過去、日本軍国主義が中国を侵略し、中国国民に大きな損害をもたらした。我々は非常に申し訳なく思っている」と言うと、「申し訳ないことはない。日本軍国主義は中国に大きな利益をもたらした。中国国民が政権を奪うことができた。アナタたち皇軍がいなければ、我々は政権を奪えなかった。蒋介石は私に戦いを教えてくれた最初の人だ。当初軍隊もなかった我々は、30万人の軍隊に発展できた。しかし、私の誤りで、蒋介石のせいではないが、南部の根拠地を失ってしまった。だから、2万5千里の長征をせざるを得なかった。ここにいるのは私以外に、長征に参加した廖承志同志もいる。その後、どのぐらいの兵士が残ったのか? 30万人規模から2万5千人に減ってしまった。我々はなぜ日本皇軍に感謝しなければならないのかって? これは、日本皇軍がきて、我々は日本皇軍と戦うため、蒋介石と協力するようになったからだ。2万5千人の軍隊は、その抗戦8年間で、120万人規模に発展できて、1億人の人口がある根拠地を持つことができた。だから、感謝する必要がある」
この廖承志なる東京生まれの中国共産党の対日工作員の暗躍は、ハンパじゃなかった。
何でも、コヤツの両親が孫文に使え、特に父親は、暗殺されなかったら「孫文」の後継者だったとか。
◆1970年、反日強硬派で中国のスパイのUSA人ジャーナリストのエドガー・スノーとの談話でさえ、「…あの日本人たちはとてもよかった。中国革命には日本人の助けがないとダメだった。この話を一人の日本人に話したことがある。その人は資本家で、名前は南郷三郎という。彼はいつも『申し訳ない、アナタたちを侵略した』と話したけれど、私は『いいえ、アナタたちは大きな助けをしてくれた。日本の軍国主義と日本の天皇、アナタたちが中国の大半を占領したから、中国全国民は立ち上がってアナタたちと戦うことができた。我々も100万人の軍隊を持ち、1億人がいる地域を占領することができた。これは全部アナタたちの助けでできたことではないか?』と答えた」
◆1972年、日本の田中角栄首相と会見で、田中角栄が侵略を謝罪すると、「申し訳ないことはない。アナタたちは功を立ててくれた。なぜって? アナタたちが侵略戦争を起こさなかったら、我々共産党は強大になれなかった。我々も政権を奪うことができた。蒋介石を打ち破ることもできなかった。我々は、アナタたちにどう感謝すればよいのだろうか? アナタたちの戦争賠償はいらない」。
この言葉が、金の亡者の田中角栄をよろめかす。
言われるまま、台湾との関係を断ち、ODAなら日本企業に返ってくると思わせられ、ジャブジャブ中国共産党にプレゼントするハメになったとか。
もっとも、日本企業自体は、いくら売り上げても、双方へのキックバックで儲けが出るワケもナシ。
実は、それは、今も同じ。
スパイ技術に繋がる「I o T」で中国で稼ごうと必死の「日立」…。
昨年6月、中国企業5社と燃料電池車両普及を目的とした新会社設立契約を締結した「トヨタ」…。
中国が、その技術をAIとドローン開発に転用することが歴然とわかっているのに、なぜそんなことができるのか?
最もショックなのは、ウイグルの強制収容所を製造工場にしている日本企業があるということ。
どうしたんだ、日本の企業とついつい言いたくならないか?
There must be no really bright future in a country with a confused boss(ご乱心のボスを抱える国には、本当に明るい未来などない)!
To be continued...
I have always been extremely embarrassed that the Government of Japan and the Japanese military have made a clear contribution to the birth of the Chinese Communist Party(日本政府と日本の軍部が、中国共産党政権誕生に明白に寄与したということに、ずっとこのうえない恥ずかしさを覚えている)!
■中国での人造ウィルス生物兵器「中共ウィルス」製造と内部抗争でのその使用、そして、世界滅亡をもたらすその大パンデミック
●東仙坊がプロファイリングする人造ウィルス生物兵器「中共ウィルス」製造へのプロセス
○中国の武漢で生物兵器「中共ウィルス」を使用してしまった世紀のおバカ習近平の心理の分析
㉒実際のところ、おバカ習近平、おバカらしく何の戦略も立てられないので、江沢民と胡錦濤から引き継いだ世界中に張り巡らせることに成功したスパイネットワークと「チャイナゲート」に、すべてを委ねるばかりだった。
とりわけ、「世界の警察官」を辞めるわざわざ言ってくれた無能なバラク・オバマのおかげで、その依存度は激化するばかりだった。
ヨーシ! これなら世界を「G2」としてUSAと分割し、やがては自分が「世界の皇帝」になれると本気で夢見出した。
「盗め!!! 世界中から、特にUSAと日本から、ハイテクとハイテク技術者を!!」…。
それは、世界に「中共ウィルス」を拡散してしまってからは、その後ろめたさも手伝って、「『中共ウィルス』の治療薬とワクチンを開発するために、世界中の感染症学者どもや研究所から、それらに関する情報を盗め!」という大号令に変わった。
ところで、それで、どうだろう? 気づかないか?
昨年12月31日、なぜか中国国家薬品監督管理局が、「中国国有製薬大手『シノファーム(中国医薬集団』の系列会社が開発した『中共ウィルス』不活化ワクチンを条件付きで承認」と発表したこと。
東仙坊、思わず腹を抱えて大笑い。
それはそうだと思わないか?
恥知らずの中国、自ら昨年4月には、平然と「医療関係者や感染リスクの高い人を対象に『中共ウィルス』の緊急接種プログラムを開始した」と明確に自慢していたはず。
まあ、それ自体も、すでに大ウソだったのに、今度は、「昨年7月から、医療関係者や感染リスクの高い人を対象に『中共ウィルス』の緊急接種プログラムを開始した。一般使用に向けたワクチン使用を承認するのは今回が初めて」とよくまあヌケヌケと。
では、なぜその有効性に関するデータを公表しないの?
それだけじゃない。
何が「暫定的なデータとして79.34%の有効性がある。比較的に重い副作用の発生率は100万分の2だ」だと思わないか?
それ以上に、そのシノファーム子会社「CNBG(中国生物技術)」傘下の「北京生物製品研究所」が開発したワクチン、ブラジルでの治験が停止したままなのでは?
それなのに、何が「UAEやバーレーンで6万人の治験を終えた。その結果、両国は、世界で最初に一般向けに『中国製ワクチン』を認可した。インドネシアに続き、パキスタンも120万回分の購入を公表した」だと思わないか?
それだけじゃない。
「中国国内で昨年12月末までに450万人がワクチンを接種した」ということは、自国民を治験のシミュレーションに使っているということなのでは?
ちょっと待て!!!と思わないか?
中国国内は、「中共ウィルス」を完全に制圧したと豪語しているのに、どうして治験になるの?
それより何より、なぜ中国国内にワクチンが必要なの?
予定通りに、これでボロ儲けを考えるなら、大ウソつき国家なのに、なぜ有効性が79.34%なんて低く抑えるの?
どうせ大ウソつきなのだから、なぜ99.9%と言わないの?
効果がないことがわかってるから?
それとも、その方が、多くの発展途上国に売りつけるには、信憑性が高いから?
本当にやることなすことおバカな国では?
ついでに、元旦、台湾の気骨のある蔡英文総統が、威風堂々と、英語のメッセージを混ぜ、「我々は、この『中共ウィルス』への挑戦において、『Taiwan can help』を繰り返し示してきた。我々は世界の善良な力として、今も未来も国際社会に不可欠な一員であり続ける。地域や世界の困難な挑戦に立ち向かうとき、国際社会の支持は自由を愛する2300万の台湾の人々にとって重要であり、我々の民主主義は皆さんの支持のおかげでより強くなる。両岸関係については、我々はやみくもには進まないし、原則を固く守る。対立を解消し、両岸関係を改善する気が北京当局にありさえすれば、対等、尊厳の原則の下で、我々は喜んで有意義な対話をともに行っていく」と新年の挨拶をし、カワイイ牛のイラストつきで、「『今年こそ』は新年の抱負でよく使う表現ですが、私は、今年こそパンデミックを克服し、誰もが元気いっぱい一年を過ごせるように、切に願います。台湾で皆さんをお待ちしています」と日本語でもtwitter。
すると、いつものように即座に、大ウソつき中国が、「祖国統一を推進する。両岸統一の歴史の潮流を変えることはできない」などと反応。
そこで、東仙坊、思わず、「中国の本流は、『中華民国』で、中国共産党を属させていたことがあっても、中国共産党に属したことは、歴史的に一度もないわい。しかも、おバカな我が国政府と軍部が助けなければ、『中華人民共和国』なんていう新興国は誕生していないわい」と一言。
Don't you even know that the merciless politicians of our country, if they take a humble attitude toward the yakuza, would end up with a lifelong regrettable threat and patience(我が国の情けない政治屋どもは、893に卑屈な態度を取ると、一生後悔するほどの恫喝と懐柔を受けるコトになるということさえ知らないのか)?
To be continued...
Someone of special excellent members of have been made profusely to friendship with China, “the Science Council of Japan”, please give Xi Jinping the concept of “Shoin Yoshida”(中国とやたら懇意になされている「日本学術会議」の特別優秀な(?)ご歴々のどなたか、どうか習近平に「吉田松陰」の考え方をお教えあれ)!
■中国での人造ウィルス生物兵器「中共ウィルス」製造と内部抗争でのその使用、そして、世界滅亡をもたらすその大パンデミック
●東仙坊がプロファイリングする人造ウィルス生物兵器「中共ウィルス」製造へのプロセス
○中国の武漢で生物兵器「中共ウィルス」を使用してしまった世紀のおバカ習近平の心理の分析
㉑東仙坊、おバカ習近平に、吉田松陰の言葉を贈ってあげようかななどと少しマジに考えながら、その傍若無人で恥知らずな893組織中国共産党の現状を検証している。
長い歴史がありながら、絶えず血みどろの内部抗争と裏切りに明け暮れながら、徹底的に周辺の「夷狄」を蹂躙していたのに、ついにその「夷狄」に逆襲され、漢民族支配を断たれ、ようやく日本やUSAを含む諸外国の手を借り、なんとか漢民族支配を取り戻したのが、20世紀。
その反動からか、なぜか「偉大なる中華民族の復興」と「昔のように世界覇権奪取」ととち狂ったおバカ習近平。
そもそも、かつて世界覇権を担ったのは中国を征服した蒙古民族ということさえ知らないのか?とただただ呆れるばかり。
ただし、グローバルスタンダードを保持しているのも、事実。
それは、徹頭徹尾の「性悪説」信仰による「低信頼社会」の構築。
その結果、浸透しきってしまったのが、「人は人を絶対に欺すもの。だから、欺されるよりも欺せ」という考え方。
そして、そこから派生した、「そこにある金は何が何でも奪え。自分に金をもたらせてくれるヤツは、そのときは味方だが、金をもたらさなくなったら敵だ」という考え方。
それから、「金のためなら何でもありだ。法も契約も関係ない」という考え方になっているから、さすが不埒で不謹慎で下品な893国家。
おバカ習近平、例え世界覇権を奪取したところで、所詮、世界の評価は、「邪悪な親分」が関の山だとぐらい想像できないのか?と思わないか?
一方の歴史のメチャクチャ浅い移民だらけ国家のUSAといえば?
同じ「性悪説」信仰でありながら、「法律を守ることこそ私益に繋がる」とせっかくの国家権力がルールを遵守する「警察国家」の「高信頼社会」を構築。
そして、起こりうるありとあらゆるリスクや背信を予測した「契約書最優先社会」、それを委ねられた「弁護士活躍社会」も構築。
その結果、自由と民主主義を謳歌する世界の民主主義国家の紛れもない「世界の警察国家」としてのアイデンティティを確立していた。
ところが、中国の金によろめきどこまでも中国に異常に寛大な関与政策を取って「警察国家」であることを放棄したバラク・オバマの失政、中国の「ブラックマネー」に籠絡されたウォールストリートとその背後に潜む「ディープステート」どもの暗躍、中国の「マネートラップ」と「ハニートラップ」の軍門に降ってしまった「チャイナゲート」である民主党とメインストリームメディアどものテイタラクで、今や、グチャグチャ。
その象徴が、今回の無様極まりない大統領選。
それに触れる前に、では、世界でも稀有な「性善説」を掲げるミステリアスな極東の島国である我が日本は?
禁止的な法などあまり必要としないのに十分な文明国家で、安定した秩序のある国。
あの福澤諭吉さえ、「武家と武家との間で手金だの証書の取り交わしなどということがあろうワケがない。ただ売りましょう、それなら、じゃあ買いましょうという話だけで約束ができる」と言ってしまうほど。
どうだろう?
「性悪説」丸出しの893国家とも、警察国家とも、根本的にフィットしないのは当たり前なのでは?
そもそも、東仙坊、グローバル化した世界の市場原理主義そのものが、日本人の本来の美徳自体にフィットしないと確信しているのだが…。
それはそうだと思わないか?
そこそこそれなりに毎日食べることさえできれば何をそこまでしてとか、そんなことはお天道様が見ているのだからできないと、暮らせるのが、我々日本人のはず。
それを魂まで売って儲けるために、国がなくなっても構わないと考えるような人非人は、本物の日本人あるべき姿ではないのでは?
少なくとも、「性悪説」に取りつかれた世界とは、特に、不埒な国々とは、ムリしてつき合う必要もないのでは?
そう、人の道に外れてまでボロ儲けなどしたくないと考えることこそ、我々日本人が元々身につけている本性なのでは?
だからこそ、人との絆や「利他主義」を大切にして生きているのでは?
その意味で、このコロナ禍をキッカケに、我々は日本人本来のあるべき姿を本気で取り戻すことを考えるべきときなのでは?
Should we Japanese reconsider how to deal with the countries that have exposed the “sexual misconception” in the wake of the coronavirus epidemic of this century(我々日本人は、この世紀のコロナウィルス禍を機に「性悪説」を剥き出しにしている国々とのつき合い方を再考すべきなのでは)?
To be continued...
Now is the time to recognize that politicians and bureaucrats around the world don't work for their people. In other words, we have done that “globalization” meant “Chineseization”(今や、世界中の政治屋どもや官僚どもが、自分の国民のためには仕事をしないということを認識すべき時代到来。つまり、「グローバル化」とは「中国化」ということだったということ)!
■ニューイヤー・スペシャル・バージョン 東仙坊の「元旦」の「邯鄲の夢」
●「With Corona」を克服する「勝因」は、「松蔭」に学ぶこと。
◆実は、東仙坊、2007年、このブログを立ち上げたときには、すでにマスクマンオタクだった。
何度も、そのことについて書き込んできているが、そんなった理由は、単純明快。
いつのまにか我が日本人の社会的マナーやエチケットが焼失してしまっている、そんなの本来の日本人の感性じゃない、これもそれもモラルが喪失してしまっているからだという場面に、公共の場でたびたび直面させられたからに他ならない。
咳をするのに、口に手さえ当てないアンポンタンども。
歩きながら躊躇いいなく唾や痰を吐くアンポンタンども。
人の行き交う道路の片隅で立ちションをするアンポンタンども。
そして、タバコをポイ捨てするアンポンタンども。
東仙坊、唯一の自慢が、それらをただの一度もしたことがないこと。
これは、このまま、この世から消え去るときまで、死んでも守ろう(?)と決意している。
その意味で、我が国は、実に便利な社会で、今はなぜか激減しているが、街中でポケットティッシュを配布してくれていて、実にワンダフル。
ちなみに、主治医から禁煙を義務づけられているのに、いまだ流行遅れのヘビースモーカーらしく、3回目の断捨離で引き出しやバッグやジャケットなどのポケットから見つかった、携帯灰皿の数は、27個。
そんなこんなだから、この「目に見えないまだ正体不明の新型コロナウィルス」と対峙するのも、決して苦じゃない。
正直、吉田松陰から学んだことさえ覚えていなかくて、数日前に、このブログにも、「ほんのしばらくの苦に耐えられず、苦労したがゆえに手に入れられる今後かなり長くの楽を失うだけでなく、自分の愛する大切な人まで失うのは、日本人の本懐ではないのでは?」と書き込んだとおり。
そう、なぜ自分をあえてリスキーな状況や環境に置いてまで、不要不急な「会食」や「旅行」や「アミューズメント」をするヒトたちの気持ち???
単に自分のやりたいことをやりたいようにするのが、個人の自由だと勘違いしたジコチュウ丸出しの偽りの個人主義主義者どもは、例え感染しても大したことはないという大ウソを頼りに、日本人の美徳である「痩せガマン」精神などどこにもナシ。
よく聞け、おバカどもたちよ!!!
絶え間ない全身の痛み、頭痛、倦怠感、疲労感、吐き気、意識朦朧…それが、約12週間。
そう、中等症以上の感染者の約10%がそうなるというのでは?
そして、例え陰性になっても、その後遺症である咳、疲労感、頭痛、抜け毛、倦怠感、息切れ、記憶障害、肺や心臓などの損傷や炎症、トラウマが、やはり、約12週間。
ヘタすると、「ポストコロナ症候群」でエンドレス。
実際、インペリアル・カレッジ・ロンドンのダニー・アルトマン教授は、「世界の『中共ウィルス』感染の後遺症に苦しんでいる人々が、約500万人以上いる」と推定しているのでは?
ちなみに、この免疫学研究者、「後期治験の断片的なデータを比較すると、『アストラゼネカ』、『ファイザー』、『モデルナ』のワクチン効果に大した差はなく、1年後には3つのワクチンを全て使用し、約90%の予防効果が得られるようになるのでは?」とも言っているのでは?
どうだろう?
日本人らしくほんの少しの忍耐ができない代償は、ハンパじゃないのでは?
東仙坊、それ以上に、本当に日本人?と尋ねてみたくなるのが、医療従事者やその家族を中傷したり誹謗したりイジメたりしているという不届き千万なヤカラどもの存在。
昨年12月22日、日本看護協会は、「新型コロナウイルス感染拡大に伴う労働環境の変化や感染リスクなどを理由に、看護師や准看護師の離職があった病院が15.4%に上った。感染症の指定医療機関や受け入れ協力医療機関などに絞ると、21.3%に跳ね上がった。その理由としては、『家族の理解が得られなかった』が最も多く、『差別や偏見があった』も20.5%を占めた」と公表。
何でも、調査は、昨年9月8日～9月28日、看護師、准看護師、助産師、保健師が働く全国8257病院を対象にnetで実施。
すると、感染症指定医療機関や受け入れ協力医療機関など1138ヵ所を含む2765病院から回答があったとか。
どうだろう?
そんな下品なヤカラどもには、例え感染しても病院の世話には一切ならずに、自分と自分の家族とともに、自ら自宅監禁をすると一筆書かせるべきなのでは?
どちらにしても、日本人の風上にも置けないヤカラどもには、駐車違反並みの何らかのペナルティーが必要なのでは?
それで、東仙坊、どうしても言いたいことが、1つ。
グローバル化の流れの中で、愚鈍にも日本人の本質だったモラルを喪失してしまった未熟な現代のヤングども、もし一神教に基づく「性悪説国家」の欧米のヤングのように好き勝手をしたいなら、せめて彼らのように、「リスクは避けられないもの」という前提でモノゴトを考えるクセを身につけるべきでは?
そう、どんな悪いコトが起こるかをすべて事前に想定し、どうしたらそのトラブルや怖いことを最小限に食い止められるかのアイデアぐらいは自分自身で考えられるようになって置くべきでは?
それなのに、イザ、悪いコトが起きるとなぜすぐアタフタするの?
「性善説」剥き出しに、トラブルや怖いことは絶対に起きないととか、起こしてはいけないとか、起きるはずがないという根拠なきオプティミズムでは、リスクに真正面から立ち向かえないのでは?
まあ、それもこれも、イタズラに不安を煽ったり、パニックに陥れさせてはイケナイとヤング国民を赤ん坊扱いする脆弱な我が日本政府のせいかもしれないが…。
Protect yourself. Protect your country yourself. Otherwise, Japan, the only unbelievable “sexuality theory nation” in the world, has no bright future(自分の身は自分で守る。自分の国は自分たち自身で守る。そうしなければ、世界唯一のアンビリーバブルな「性善説国家」である我が日本に、明るい未来はない)!
To be continued...
