Is the emotion and joy of life really only for sports?(本当に人生の感動と歓喜は、スポーツだけしかもたらせてくれないのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
さて、今さらながらに、ブラック死霊を女性差別や女性蔑視だとボコボコにするおバカメインストリームメディアどもに呆れながら、それだったら、なぜもっと早くコヤツが私物化している摩訶不思議な伏魔殿「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」そのものを、イヤイヤ、その「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」の会長に誰がどうコヤツに任命したのかについて、指弾しなかったのか?
もともと、コヤツ、もし今言われているような女性差別という見地からすれば、2003年、「子どもをたくさん作った女性が、将来、国がご苦労サマでしたといって、面倒を見るのが本来の福祉。ところが、子どもを一人も作らない女性が、好き勝手、と言っちゃなんだけど、自由を謳歌して、楽しんで、歳とって…税金で面倒看なさいというのは、本当にオカシイ」と発言したようなご仁。
ともあれ、もしコヤツの発言が問題なら、それを約40分も黙って聞いていたJOCの評議員たちも、それを会長にする「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」も、いったんは、こやつの発言を許したIOCも、全く同罪なのでは?
それより何より、ジェンダー問題がナンチャラカンチャラというなら、ジェノサイド問題を抱える2022年北京五輪に、世界は、とりわけ、世界の女性たちは参加するつもり? そして、IOCは、このまま開催するつもり?
何しろ、USAの上下院だけではなく、160を超える世界中の人権団体が連名で、IOCに2022年冬季五輪の北京開催を撤回するよう訴える書簡を送っているというのでは?
なぜ、我が国のおバカメインストリームメディアどもは、それを大きく取り上げないの?
それに、男女差別とか、男女平等などと叫ぶ方々の平等って、基本的に数の問題なの?
まさか、そうではないと思うが…。
また、これだけの格差社会の拡大した世界で、「平等」を叫ぶことは、共産主義社会というよりも全体主義社会になれ!と言っているようなものなのでは?
それだけじゃない。
女性にしたらなんとなくウマくいくとか、女性にしておけばイイという方が、女性蔑視そのものなのでは?
実は、東仙坊、日本人らしくすでにただの血税の無駄遣いでしかない「2020東京オリンピック・パラリンピック大会」開催をとっくに諦めているので、「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」会長を全く似合わない白いスーツを身につけている立憲ナンチャラ党の前科者の自分のことを棚に上げ人を責める女性議員か、国籍を定かにしないまま離婚していたという品のない怒鳴り方をする女性議員にすればイイと思っていた。
もちろん、何が何でも開催したかったら、小泉クリステルにしろ!と大声を上げただろうが…。
それが、ブラック死霊の思惑どおりにブラック死霊の娘が会長になったうえ、ブラック死霊のもう一人の娘が五輪大臣になったのだから、絶対に中止にすべき。
この時期に、金の亡者のIOCのために4兆円以上を無駄遣いするなんて、断固許せない。
そ、そ、そうしたら、東仙坊の必死のブラック死霊指弾の正当性を裏づけてくれるニュースが見つかったので、正直、ビックリ。
何でも、昨年3月に設立されたばかりのメチャクチャ胡散臭い一般財団法人「日本スポーツレガシーコミッション」なる団体のHPの「最高顧問」の欄から、「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」会長を辞任(?)した森喜朗の名前が消えているとか。
しかも、スポーツ関連の団体の連携を図ったり、スポーツの発展を支える人材づくりに取り組んだりする目的で作られたというその財団、「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」解散後も、ブラック死霊とその手下どもが影響力を継承・維持することを念頭に作られたものだとか。
それゆえ、「最高顧問」が、「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」会長だった森喜朗と名誉会長の御手洗冨士夫の2人。
「会長」河村建夫スポーツ議員連盟会長代行、「理事長」遠藤利明「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」会長代行。
傘下の「特別会員」には、JSPO、JOC。
そして、JSPOとJOC会長ら幹部が「評議員」や「理事」。
ちなみに、5人の「理事」や6人の「評議員」は、全員男性とも。
つまり、東京五輪などの国際大会の剰余金やJOCが差配する各競技団体への強化費なども自由自在に操れるようになれば、巨大な利権。
実際、コヤツが副会長で、相方のブラック妖怪の新ボス御手洗冨士夫が会長になった「2019ラグビーW杯組織委員会(?)」が開催した「2019ラグビーW杯」は成功を収め、実質的な剰余金がラグビーW杯史上最高の約68億円もあるとか。
なぜかその剰余金をこの財団が受け継ぎ、その68億円のうち20億円は、移転整備される秩父宮ラグビー場内に2019年W杯を記念した博物館を整備することなどに充てると2人が主導して決めたとか。
そして、その博物館の敷地内に、ブラック死霊の功績(?)を称える銅像を建てるという話まであるとか。
ちなみに、コヤツ、ドサクサに紛れ、いまだ公益財団法人JSPO「最高顧問」の座だけは辞していないとも。
そう、コヤツ、骨の髄まで真っ黒けっけのただの利権屋。
そして、「オリンピック・ムラ」や「スポーツ・ムラ」を完全支配する「エレボス(ギリシャ神話の暗黒の神)」。
それを、「ある程度の根回しをしておくのは組織人の常識だ」とか、「密室での調整力は抜群だった」とか、「いろいろな相手との利害調整で手腕を発揮した(???)」とか、とどのつまりに、「オリンピックはキレイゴトではない。タフネゴシエーターじゃないと務まらない。森喜朗会長がいないと五輪開催は不可能だ」と言い出したおバカ「オリンピック・ムラ」や「スポーツ・ムラ」のヤツらのなんと醜いことか。
そもそも、自分で「無報酬での献身的に働いている」と口にするようなヤツは詐欺師というのが、世の常なのでは?
どちらにしても、これでブラック死霊が、死んでもその利権を離さないというシフトができあがったということだけは確か。
となると、アスリートのためにではなく、腐り切った金の亡者どもの組織IOCのために、いまだにインバウンド幻想を棄てきれない我が政府のために、「2020年東京五輪・パラリンピック大会」を何が何でも開催しようとするのも、確実。
どうだろう?
聡明なはずの我が国の国民は、そんなことのために4兆円超を浪費することをまだ望むのか?
It must be time for ordinary Japanese to become aware of the identity of the national bandits who are still trying to hold the “2020 Tokyo Olympic and Paralympic Games”(普通の日本人なら、今なお「2020東京オリンピック・パラリンピック大会」を開催させようとしている国賊的ヤカラどもの正体に気づくべきとき)!
To be continued...
Unfortunately, isn't it natural that people who wanna easily earn fame and money in sports have many immature points in their human maturity(残念ながら、スポーツで名声と金銭をラクに得て暮らそうとする人たちに、人間的成熟度に未熟な点が多いのは、当たり前なのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
◉「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」追加予算[分担詳細]
組織委員会 東京都 国 計
恒久施設 2260億円 1200億円 3460億円
仮設等 1280億円 2410億円
エネルギー・インフラ 250億円 420億円 300億円 5820億円
テクノロジー 780億円 380億円
小計 2310億円(600億円) 5470億円(300億円) 1500億円(300億円) 9280億円(1200億円)
輸送 480億円 350億円
セキュリティ 340億円 550億円
オペレーション 1680億円 150億円
管理・広報 840億円
マーケティング 1360億円
その他 200億円
小計 4900億円(300億円) 1050億円(150億円) 150億円(150億円) 6100億円(600億円)
「中共ウィルス」対策関連 460億円 500億円 960億円
緊急対応 100億円 100億円
計 7210億円(900億円) 7020億円(450億円) 2210億円(450億円) 1兆6440億円(1800億円)
どうだろう?
いくらお祭り好きで国際的という言葉にメチャクチャ弱い世界一のお人好し国家日本の国民だとしても、この予算案が、杜撰で、いい加減で、どれだけドンブリ勘定なのか、イヤイヤ、東京ドーム勘定なのかぐらいはわかるのでは?
何しろ、自分たちの血税を自由に浪費されているのだから…。
これで見れば、国の負担は、2210億円(450億円)ということになっているが、会計検査院は、「2018年、国の負担金は1500億円のはずだったのに、2017年までの5年間ですでに8011億円(国土交通省約2605億円、経済産業省約1993億円etc)を支出している。これに、『2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会』と東京都が見込む事業費2兆1000億円を加えると3兆円を超える」と指摘しているのでは?
そして、2019年、会計検査院は、「2018年1年間で国はさらに約2500億円支出していた」と指摘しているのでは?
それに対し、ブラック死霊は、2018年、「この機会に将来の日本のためになる、国民のためになる、その恩恵を受けることができるということであれば大会に関連がある行政経費をある程度認めていかなければいけないのではない」とうそぶいているだけ。
どうだろう?
開催前に、国は、な、な、なんとすでに約1兆511億円も血税をドブに棄てているのである。
それなのに、さらにドブにワケのわからないカタチで、国民がこんな状況下なのに、ドブに棄てようとしているのである。
もしかして、コロナウイルス全国の感染状況把握のために全国の下水を調べていたら、本当に1万円札が大量に見つかるのでは???
どちらにしても、世界一聡明なはずの我々普通の日本人は、本当にいい加減、オリンピックが神聖なスポーツの最大の祭典という幻想から目覚めるときなのでは?
そう、あれは、名誉欲と金銭欲を一石二鳥で手にして後々ラクして暮らそうとする打算的なおバカアスリートどもの格好の舞台という意味合いだけ。
だからこそ、世界中で、ドーピング、セクハラ、モラハラ、パワハラが止むことがないのでは?
かなり記憶力の衰えで悩んでいる、東仙坊でさえ、かなりのその実体を指摘できる。
USAやカナダの陸上、USAの体操・スケート、ブルガリアやハンガリーの陸上、中国の陸上や水泳、ロシアやイタリアはほぼすべて、カザフスタンのウエイトリフティング、フランスの自転車、サプアのスケートや直近のバレーボール、何しろ、ほぼ世界ほとんどの国で枚挙に暇がないから止めるが、日本だって、すでにドーピングだけで8人。
モラルなき日本人アスリートでは、バドミントン、水泳、カヌー、体操、これまたワンサカ。
お願いだから、勝てば官軍の風潮をせめてモラル高き日本では止めてほしいと思うのは、東仙坊だけではあるまい。
では、東仙坊、スポーツがキライなのか?と言えば、全くそうじゃない。
Ichigagaを自称し、Big valley trackerになって今でも、一所懸命に応援しているアスリートは、今でもいる。
前田健太、ダルビッシュ有、渡部暁斗、小林陵侑、平野歩夢、堀米雄斗、野口啓代、松山英樹、渋野日向子、畑岡奈紗、紀平梨花、三原舞依、本田真凛、小平奈緒、高木美帆、高木菜那。
逆に、かつてそうだったけど、今は全く興味がないのは、なぜか顔を変えた女子スキージャンパー、年収30億円以上のせいかストイックじゃなくなった男子テニスプレイヤー、日本人なのに黒人宣言した女子テニスプレイヤー。
特に、元アスリートで、おバカメインストリームにコメンテーターやバラエティタレントで出演したり、政治を口にするヤツは反吐が出るほどキライ。
It must be no longer a complete illusion that the Olympics held by the men of wealth, is a “sacred sports festival”(金に固執する金満集団が開催するオリンピックが、「神聖なスポーツの祭典」というのは、もはや完全な幻想)!
To be continued...
The Organizing Committee, a group of gold dead, must be like bureaucrats who work for the rotten IOC, not for the people and athletes'(金の亡者どもの集団である「組織委員会」は、国民やアスリートのためにではなく、腐り切ったIOCのために働く官僚どものような組織)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
我々普通の日本人の忘れやすさ、ヒトの罪をすぐ許してあげる大らかさは、世界に比類なきもの。
特に、勝てば官軍的のそこそこの結果を残しそうなアスリートには、ハナから免罪符が渡されているようなもの。
まあ、そこが、何十年も前のイジメ問題でオリンピック出場間違いナシだった女子バレーのツインアスリートを競技参加停止などでは甘い、永久追放にしろ!と喚きまくるサプア人たちのと根本的な違いと言えば違いだが、果たしてどちらの方がイイことやら?
さて、今回の「2020東京オリンピック・パラリンピック大会」、もともと国民の負担を軽減するために、既存の施設を活用し「世界一コンパクトな五輪」、「世界一金のかからない五輪」をブチ上げ、予算7000億円で開催権を獲得したはず。
それだけじゃない。
なぜか、誰かに選ばれたワケではなく勝手に登場した「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」、当初、「施設整備費は全部自分たちが持つ」と言っておきながら、次は「新設は東京都、仮説は自分たち」と変更し、最後には「施設整備費は全部東京都負担」となってから、「施設整備費が当初見込みの3倍超の約2800億円と言い出したはず。
一事が万事、そのノリ。
おかげで、すでにトータル関連コストは、3兆円超。
延期のせいで、さらにここで開催すると4兆円を軽く超えるとも。
どうだろう?
金の亡者のIOCのために、そんな膨大な額をドブに棄ててまで開催する意義がどこにあるのか?と思わないか?
昨年9月、「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」は、IOCと52項目で簡素化に合意したと喧伝するが、そんな約300億円程度のコスト削減効果など焼け石に水では?
そこで、その「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」の東京ドーム勘定的予算を詳細にチェックしておきたい。
◉「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」追加予算
仮設──＋270億円、1280億円
オペレーション──＋440億円、1680億円
管理・広報──＋190億円、840億円
東京都負担═══「中共ウィルス」対策400億円＋1050億円(パラリンピック150億円)、7020億円
国負担═══「中共ウィルス」対策560億円＋710億円(パラリンピック150億円)、2210億円
その結果、1兆3500億円＋予備費270億円だったのが、＋2670億円(パラリンピック600億円)の1兆6440億円。
◉「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」追加予算[収入]
IOC負担(?)──850億円
TOPスポンサー──560億円
国内スポンサー──3500億円
ライセンス──140億円
チケット売り上げ(???)──900億円
その他(??)──350億円
増収見込み(???)──760億円
収支調整額(???)──150億円
計7210億円
◉「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」[支出]
仮設──1280億円
エネルギーインフラ(?)──250億円
ハード(会場整備費?)──1530億円
輸送(?)──480億円
セキュリティ──340億円
テクノロジー(?)──780億円
オペレーション(?)──1680億円
管理・広報──840億円
マーケティング(???)──1360億円
その他(???)──200億円
ソフト(大会運営?)──5680億円
計7210億円
◉「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」追加予算[分担]
組織委員会 その他 計
恒久施設 ××× 3460億円 3460億円
仮設等 1280億円 2610億円 3890億円
エネルギー・インフラ 250億円 470億円 720億円
ハード 小計 1530億円 6540億円 8070億円
輸送 480億円 370億円 850億円
セキュリティ 340億円 580億円 920億円
オペレーション 1680億円 250億円 1930億円
テクノロジー 780億円 430億円 1210億円
管理・広報 840億円 ××× 840億円
マーケティング 1360億円 ××× 1360億円
その他 200億円 ××× 200億円
ソフト 小計 5680億円 1630億円 7310億円
「中共ウィルス」対策関連 960億円 960億円
緊急対応 ××× 100億円 100億円
計 7210億円 9230億円(?) 1兆6440億円(?)
もう少しある。
Don't you think that a company that could pass such a budget plan for the Donburi account will go bankrupt soon(こんなドンブリ勘定の予算案が通る会社は、すぐに倒産だと思わないか)?
To be continued...
It must be so natural that not only Japan's infectious disease countermeasures but also wildfire countermeasures were so negligent, such as national defense(我が国の感染症対策だけでなく山火事対策までがこれほど怠慢だったということは、国防に関してなどさらに怠慢なのも当たり前)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、本当に好きじゃないけど、真っ黒けっけの「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」が、ブラック死霊の子分どもが、透明性が問われている中で、平然と真っ暗な中で「候補者検討委員会」のメンバーを選び、真っ暗な中で「新会長」を選出する徹底したブラックぶり。
それも、ほぼ予定通りに、ブラック死霊の娘の橋本聖子にする小汚さ。
そう、ただのブラック死霊の傀儡。
我が国のおバカメインストリームメディアどもがなぜか頼りにするニューヨーク・タイムズまでが、「森喜朗前会長が自民党幹事長を務めていた当時に政界入りし、森喜朗派閥に加わった橋本聖子は、森喜朗の『操り人形』だとする日本の識者が多い。それでも、少なくとも別の高齢男性が退けられたことに、日本の女性たちは、いくらかの希望を見出している」と報道。
ともあれ、こうして環球時報が指摘するセクハラの「黒歴史」持つ女性会長が、誕生。
では、我々普通の日本人は、これでこのコロナウィルスと実体経済不況下で、女王金喰い虫IOCの手先としての働き金喰い虫ども集団が思いどおりに金を喰いまくろうとするのを許すのか?
東仙坊、お願いだから、コヤツらはすでに1兆3500億円以上を「2020年東京五輪・パラリンピック大会」の金を喰ってきているのだから、これ以上、好き勝手にやらさせないで!と叫ぶばかり。
それはそうである。
もちろん、コヤツらが喰いまくっている金は、東京都民や国民の血税、そして、今ごろ後悔し始めているに違いない国内スポンサー企業全68社の協賛金など。
それも、すべてにドンブリ勘定の、イヤイヤ、バケツ勘定の、イヤイヤ、東京ドーム勘定(?)の阿漕でいい加減な見積もりのまま…。
実際、そのもはや逃げにくい複雑な状況に追い込まれている国内スポンサー企業全68社は、今まで約5000億円以上を負担していたのに、昨年12月、合計で220億円超の延期による追加負担を受け入れさせられたばかり。
では、どれほどデタラメなのか?
一応、30数年間以上、イベント・プランを含む広告代理店を経営した経験から、そのキックバックのための隠れマージンを生む悪辣な手法について、告発してみたい。
ちなみに、東仙坊の小さな会社は、自分以外、全部、女性、それも絶えず代謝させたヤングガールズが中心。
では、なぜそうなったのか?
無論、ハーレムを作ろうとしたからなどでは毛頭ない。
かなりハイファッション性が絶対条件だったこともあるが、頭の固いクライアントどもを圧倒するには、「負けるとわかっていても負けない」、女性に備わるガッツとひたむきさ、女性特有の融通無碍であることが、実に役立ったからに他ならない。
そこで、ついでに、「#わきまえない女」というハッシュタグをおつけになってSNSでモノを語られていらっしゃるに女性たちに、アドバイス。
いくら売り言葉に買い言葉でも、「弁えない女」では、「モノゴトの違いや善悪を識別」したり、そのモノゴトの奥に潜んである道理を十分に心得られない」ということで、「分別のない女」になってしまうから、そう言わない方がイイと思うと…。
では、本格的に、金の亡者ども集団でしかない「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」が、昨年12月20日発表した「第5次予算案」を厳密に吟味してみたい。
◉「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」の総予算は、第4次予算案6300億円から、計7210億円(オリンピック910億円増、パラリンピック経費300億円増)。
◉延期にともなう追加コストを賄うための増収見込(???)、760億円。
自らの経費削減努力や増収努力によっても賄いきれないコスト(???)、東京都が負担する収支調整額150億円。
◉仮設等が、270億円増の1280億円。
◉オペレーションが、440億円増の1680億円。
◉管理・広報が、190億円増の840億円
◉東京都負担分は、新たに「中共ウィルス」感染症対策関連経費400億円、1050億円増(パラリンピック経費150億円)の7020億円。
◉国の負担分は、「中共ウィルス」対策関連経費560億円、710億円増(パラリンピック経費150億円)の2210億円。
◉大会経費全体、1兆3500億円＋予備費270億円に、追加負担2670億円(パラリンピック経費600億円)を合わせた1兆6440億円。
これらが、予定通りに海外から観戦客を含め普通に実行された場合の予算案なのである。
ということは、仮に海外からの観戦客ナシ、そして、無観客で開催したら、一体どれだけの赤字になるのか?
そこで、感染症対策をほぼ完璧にし、ほんの少し観客を入れ、その観客や出場選手を含む大会関係者からほぼ陽性者を出さずに終えられたテニスの2021全豪オープンで考えてみたい。
予算66億円で、終えたときの赤字が83億円。
つまり、約1.5倍の赤字。
そこから考えると、約2兆5000億円の赤字。我が日本の全国民が、1人約2万円ずつをドブに棄てるということ。
どうだろう?
そこまでして、やることなのか?と思わないか?
What a childish and sloppy thing in Japan that is trying to hold an astronomically costly Olympics with such an appropriate budget proposal of a public interest incorporated foundation(胡散臭い公益財団法人のここまで適当な予算案で、天文学的なコストのかかる五輪をどうしても開催しようとする我が日本のなんと幼稚でいい加減なことか)!
To be continued...
Isn't it that only insensitive people who couldn't give up their dreams of the inbound bubble and impure people who are worried that they would run out of money in their pockets wanna hold the 2020 Tokyo Olympic and Paralympic Games(インバウンド・バブルの夢を棄てきれない鈍感なヒトたちと予定していた自分の懐に入ってくる金がなくなると心配する不純なヒトたちだけが、「2020東京オリンピック・パラリンピック大会」を開催したがっているのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
女性たちが、本格的にスポーツを始めたのは、19世紀後半。
それも、「上流階級のたしなみ」だった、テニス、乗馬、ゴルフなど。
すると、19世紀末、IOCが主催する近代オリンピックが復活。
それを提唱した「近代オリンピックの父」フランス人のピエール・ド・クーベルタン男爵は、バリバリの男性至上主義者。
そう、根っからの今で言う女性蔑視論者というよりも、男性にないやさしさや美しさがある女性は競い合ってはダメだ、勝者を称えたり、奮闘した男性を労わったりする立場にあるべきだという思い込み。
それから、オリンピック理念として「より早く・より高く・より強く」を掲げた以上、女性はその理念の妨げになるという決めつけ。
「スポーツとは、本質的に男性のするもの」、「女性競技は、オモシロミがなく見苦しく不適当」、「オリンピックは男子のみの大会でなければならない」、「男性の参加するすべての競技に、女性参加は禁止」、「息子を鼓舞し、優秀な選手に育てよ」、「男性を称賛することで、男性の運動競技熱を高めよ」、「女人禁制だった古代オリンピックの時代のように、何よりもまず、優勝者の頭上に月桂冠を載せることだ」…。
その結果、当然のごとく1896年第1回アテネ大会は、女性参加禁止。
それに反抗した、女性のエピソードが、1つ。
マラソン競技への参加を熱望したのに、IOCに拒否されたあるギリシャ人女性が、大会当日、競技委員の目を盗んで男性競技者たちがスタートした後に走り出し、最終的に「マラトン～アテネ」間40kmを、4時間半で走り抜いたとか。
女性が初めて参加したオリンピックは、1900年第2回パリ大会からで、種目はテニスとゴルフのみ。
それも、IOCからの公式同意のないオープン参加。
参加選手数24ヵ国から集まった997人中、女性はわずか22人。
女性が公式参加できたのは、1908年第4回ロンドン大会からで、増えた種目は、アーチェリー、フィギュアスケート、水泳など「特権階級や良家の子女のたしなみ」といえるものばかり。
ただし、女性の優勝者には、賞状しか与えられず、メダルはナシ。
すると、1917年、フランス人のアリス・ミリアが、「フランス女子スポーツ連盟」を設立し、IOCに女性の陸上競技への参加を要求。
しかし、それが拒否されると、今度はUKやUSAも巻き込んで、1921年、「FSFI(国際女子スポーツ連盟)」を組織し、翌1922年パリで、「女子オリンピック」、ゼウスの妻ヘラに捧げる 「ヘライア祭」を主催。
これだって、種目は、160mの短距離走のみで、優勝者には生贄の牛とオリーブの冠が与えられたとか。
また、参加できたのは、未婚の女性のみ(?)。
それが功を奏したのか、1928年第9回アムステルダム大会から、5種目ながら、IOCが女子の陸上競技を正式に採用。
日本人女性も初めて参加し、人見絹枝が、陸上女子800mに出場し、見事銀メダルを獲得。
ちなみに、日本人女性初の金メダリストは、1936年第11回ベルリン大会競泳女子200m平泳ぎの前畑秀子。
それらを経て、ほぼ全種目で女性の参加が可能になったのは、2002年ソルトレークシティ大会、2012年第30回ロンドン大会から。
1964年東京五輪での出場選手に占める女子の比率は、13.2%。
前回の2016年リオデジャネイロ五輪でも、45.6%。
IOCだって、男女平等の推進として「女性の参加率50%の実現」と「男女混合の団体種目の採用の奨励」を目標にする「オリンピック・アジェンダ2020」を採択したのが、2014年。
それゆえ、2020年東京五輪は、男女混合種目を18種目と倍増し、出場選手に占める女子の比率を過去最高を更新する48.8%(野球・ソフトボールなど5競技18種目を除く???)としたとか。
つまり、IOCのジェンダーへの配慮など、できたてのホヤホヤ。
それでまあ、よく言うよとIOCに言いたくならないか?
どちらにしても、そんな程度のオリンピックなるものを必要以上に特別で神聖なスポーツイベントと捉えてしまっているのが、島国根性丸出しの世界一のお人好し国家日本の情けなくてみっともないところ。
そして、せっかく8番目の文明国家として、世界に誇れる独自の美しい文化を育んできているのに、グローバルなもの、インターナショナルなものになぜか極端に弱いのもミソ。
そろそろ、その独自の聡明さで、オリンピックなど金食い虫どもが群がるドロドロした「祭りの1つ」といぐらいの認識を持つべきときなのでは?
そう、世界の大物的屋どもがその利権を奪い合う醜いイベント。
その明確な回答が、ブラック死霊の親友がこけても、ブラック死霊の娘が金の亡者どもの伏魔殿「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」会長に真っ暗な密室の中で新任されたことでも、歴然。
そう、こちらは、ブラック死霊が、そのブラックコンビである御手洗冨士夫、代資の武藤敏郎とその子分どもと、何が何でもその利権を手放さないと宣言したようなもの。
もっとも、これで、再び、還級時報じゃないけど、「セクハラの『黒歴史』を持つ人間の会長就任で、日本の五輪は大変」などと、海外のマスメディアの攻撃の的となるのも、当たり前。
実際、APは、「役員会や政治の場で女性が過小評価されている日本で、女性が会長に任命されたことは画期的かもしれない」と報道。
ブルームバーグは、「延期された五輪の熱気を回復する任務を負うことになる。ワクチン接種が始まったばかりの日本で五輪の開催は一般的に疑問視されている」と報道。
ガーディアンは、「橋本聖子の会長就任によって、森喜朗の女性蔑視発言の問題に決着をつけ、大会が直面している無数の問題に集中できるようになることを五輪関係者は期待している」と報道。
よかった、よかった、これで天文学的な血税の浪費もいよいよジ・エンド!!!
しかも、必要のない五輪大臣も消えることになって、万々歳。
そう思わないか?
Isn't the world expecting Japan to stand up to the yakuza nation China rather than to hold the 2020 Tokyo Olympic and Paralympic Games(今、世界が日本に期待しているのは、「2020東京オリンピック・パラリンピック大会」を開催することよりも、893国家中国に覚悟を持って敢然と立ち向かう姿なのでは)?
To be continued...
Did you know that women weren't even allowed to watch the ancient Olympics, and that the father of the modern Olympics didn't let women participate because women with the kindness and beauty that men don't have to compete with(アナタは、古代オリンピックでは女性は観戦さえ許されず、近代オリンピックの父も、男性にないやさしさや美しさがある女性は競い合ってはダメだと女性を参加させなかったことを知っているか)? ■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
どうあれ、竹田恆和に何のスキルもないことだけは明白。
それは、ほぼ1年で内閣総理大臣を辞職した森喜朗、「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」会長、日本財団パラリンピックサポートセンター最高顧問も同じ。
ところで、我が国の幼稚なマスメディアが、カルロス・ゴーン逮捕へのフランス当局の意趣返しかのように報道することで俄然注目されているフランス当局によるJOC会長竹田竹田恆和への直接事情聴取。
そして、1月15日の一方的で無責任極まりない潔白(?)記者会見。
何しろ、いまだに、かつて国会でほざいたのと同じに、「コンサルタント契約は正式な承認手続きを経て締結されたもの。支払いはコンサルタント業務に対する適切な対価だった。ブラックタイディング、国際陸連会長およびその息子がいかなる関係であるかを私は知らなかった(?)。契約は日本法において違法性はない(???)」と豪語したから、ビックリ仰天。
それはそうだと思わないか?
その「ブラックタイディングス」なるシンガポールの会社が、ペーパーカンパニーだったことは周知の事実。
それをまだ適切な「コンサルティング料」を「正当な手続き」で支払っただけと言える無神経さ、非常識さは、言語道断。
それだったら、そのIOC総会で東京での五輪開催が決まった後に支払った、2回目の2013年10月の1億3500万円という「勝利解析」代の内容でも公開すべき。
そ、そ、そうしたら、1月16日、シンガポールの裁判所は、東京オリンピック招致委員会が正式に契約していたというパワーのある有能なシンガポールのコンサルタント会社「ブラックタイディングス」元代表、タン・トンハン(36歳)に、2014年に得た55万シンガポールドル(4400万円)について実際はコンサルティング業務をしていないのにもかかわらず、「コンサルタント料金だった」と、汚職捜査当局に虚偽の報告をしたという罪で、禁錮1週間(?)の有罪判決を言い渡されたというから、何をかいわんや。
ちなみに、コヤツ、2月20日から収監されるとも。
カルロス・ゴーンも日本を小バカにし切ったとんでもないヤツだったけど、この竹田恆和なる甘ちゃんも相当な血税遣いの悪党なのでは?
いくら息子が庇ったところで、ムダだと思うが…。どうだろう?
「中共ウィルス」のように、正体不明の「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」なる伏魔殿の存在のいい加減さ、そのトップだったブラック死霊の存在のデタラメぶりをなんとなく理解していただけたのでは?
ついでに、
ああ日本砂漠-157 ハイエナのIOCやJOC、そして、それらに群がる小バエども!? 、
ああ日本砂漠-166 世界一の「だんべえ」国家の称号獲得の不名誉!? もチェックしていただけたら、幸いだが…。
さて、そのいい加減さとオカシサを具体的に指摘する前に、オリンピックなるものについて、少々正確に触れておきたい。
スポーツ大会の起源は、まさに大古に遡る。
古代エジプトで、宮廷娯楽として、レスリングや重量挙げが行われたとか。
古代ギリシャでは、「健全な肉体に健全な精神が宿る」と、市民の教育で、知育、徳育に加え、「体育」が重視されたとか。
古代ローマでは、軍事訓練という実用性の側面から、スポーツが奨励されたとも。
その後、それぞれが大きめの競技場でスポーツ大会が開催させる一大イベントに発展。
ギリシャ大会は、最終的に、都市国家オリンピアで、「守護神ゼウスに捧げる4年に1度のスポーツの祭典」と、古代オリンピックの起源になったとか。
さらに、ヨーロッパでは、中世に、騎士道習得の一環としてのスポーツ、乗馬や剣術が発達。
近代になると、農村の貧困層の中で生まれ都市部で洗練されたスポーツとして、サッカーやボクシングが誕生し、娯楽的スポーツとして定着。
ただし、この間、か弱き存在とみなされ、「しとやかさ」を求められていた女性は、一切、それらのスポーツとは無縁。
それだけじゃない。
古代オリンピックでは、女性は観戦すらできなかったとか。
それゆえ、当然のごとく審判や役員としての参加もNG。
女性がオリンピックを見に行ったのが見つかると、「見にきていた女性を崖から突き落とす」という罰則が定められていたというのだから、それもまた当然。
まあ、オリンピックに出場する男性が選手・監督ともに一糸まとわぬ素っ裸だったこともあるのかもしれないが…。
また、逆に、古代オリンピックに出場できるのも、生粋のギリシャ男性だけで、法律上の刑罰・神を汚す行いがなかった者という条件をクリアした男性だけだったとも。
The Japanese, who are more unrealistic than tolerant, are not only former chairman Yoshiro Mori, but the “2020 Tokyo Olympic and Paralympic Games Organizing Committee” itself must be only a group of rotten money dead. Do you notice(寛容というよりもリアリティのない日本人は、いつになったら森喜朗元会長だけでなく、「2020東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」そのものが腐り切った金の亡者どもの集団でしかないと気づくのか)? To be continued...
When would the mass media in Japan, who are inviting the sponsors to host the “2020 Tokyo Olympic and Paralympic Games”, take up the change in the venue for the Beijing Winter Olympics next year(スポンサーのために「2020年東京五輪・パラリンピック大会」を開催させようと誘導している我が国のマスメディアどもは、来年の北京冬季オリンピック開催地変更をいつ取り上げるのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
世界一のお人好し国家、イヤ、今や世界一のバブリーヘッド国家の我が国の幼稚なマスメディアは、せっかく本物の妖怪バスターである小池百合子東京都知事が、「オリンピック・ムラ」の、イヤ、「スポーツ・ムラ」の妖怪退治のために、国民や東京都民のための節税プランを実行してくれているのに、彼女を非難するかのような論調ばかり。
確かに、マスメディアのスポンサー不足は深刻。
しかしながら、「オリンピック・ムラ」や「スポーツ・ムラ」の税金浪費にまで加担するのは、あまりにも惨め。
水泳やバレーボールの競技人口が激減していることなど百も承知なのでは?
ましてや、ボートやカヌーの競技人口などどのくらいなの?
それでいて、何がレガシーだと思わないか?
それ以上に、マスメディアの極端な軽佻浮薄さが、我々国民や東京都民の金銭感覚をマヒさせているのでは?
もしかして、「億」という単位が、「万」の1万倍ということさえ知らないかのようでは?
もしマスメディアとっしての自負や責任を少しでも持っているなら、そろそろ、「FIFA」同様、汚職のメッカでしかない「IOC」、その手先でしかない「JOC」、そして、正体不明の「2020東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会」の会長が、なぜブラック死霊の森喜朗なのか?誰がいつどこで何の権限でコヤツを登用したのか?と追及すべきときなのでは?
どうあれ、「ハコモノ」で荒稼ぎしようとする恥知らずどもの何となりふり構わぬことか?
その意味で、いくら平和ボケの我が国民でも、いっそのことオリンピックなど中止してしまえ!とブラジル国民のように言い出すときなのでは?
ここで、ちょっとブレイク。
金のためなら何でもありの腐り切ったIOCが、もはや「2020が2021???東京オリンピック・パラリンピック大会」に旨味を感じなくなったのか、2023北京五輪に舵を取っていることを、ご存知か?
ジェンダーに関しあれだけほざいたくせに、ジェノサイドには全く触れないまま…。
どうだろう?
あれだけジェンダーで正義の味方を振りかざした我が国のマスメディア、日本人よ、特に日本女性たちよ、ここは北京五輪不参加の気概で声高にモノを申すときなのでは?
宗主国USAの下院でも、1月22日の上院に続き、2月15日、「IOCが北京に代わる開催地を見つけられなかったら、北京五輪ボイコットする決議案」が提出されているのでは?
そう、ブラック死霊とタメの悪辣な中国に対し…。
さて、もう少し昔のブログから続けたい。
東仙坊、ラグビーのワールドカップ2019日本開催のCFに出演している元アスリートへの違和感は、決してヨーコ･ゼッターランドに対してだけではない。
2004年アテネオリンピック、2008年北京オリンピック柔道女子63kg級で金メダルを獲得した谷本(鶴岡?)歩実も、同じラグビーのワールドカップ2019日本開催のCFに出演。
それで、再びググると、この女性も、公益財団法人「ラグビーワールドカップ2019組織委員会」評議員として列記されていて、公益財団法人「東京オリンピック・パラリンピック競技大会 組織委員会」理事(柔道)とも記されている。
そこで、初めて今回のワールドカップは、「JRFU(公益財団法人日本ラグビーフットボール協会)」が実施するのではなく、公益財団法人「2019ラグビーワールドカップ組織委員会」が主催するものとわかった。
その役員が決定したのは、2010年11月11日。
会長、御手洗冨士夫(社団法人日本経済団体連合会名誉会長)。
副会長、竹田恆和(JOC会長)。
副会長、中村芳夫(社団法人日本経済団体連合会副会長・事務総長)。
副会長、森喜朗(財団法人日本ラグビーフットボール協会会長、現、公益財団法人『東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会』会長)。
どうだろう?
こうなると、なぜ竹田恆和がJOC会長で、なぜ森喜朗が公益財団法人「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」会長なのか?と考えたくならないか?
旧皇族竹田宮恒徳王の三男、今上天皇のハトコでも、皇族ではナシ。
根っからの慶応ボーイで、馬術でオリンピック出場経験アリ。
現在、JOC会長、IOC委員、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会副会長、国際馬術連盟名誉副会長(終身)、日本馬術連盟副会長、エルティーケーライゼビューロージャパン株式会社代表取締役社長(?)。
1974年10月22日午後5時ごろ、茨城の国体大会会場に向かう途中の茨城県稲敷郡新利根村で、対向車のライトに目が眩み(???)、歩行者の22歳女性を撥ね死亡させるも、国体出場を辞退し遺族との示談で解決したとか(?)。
えっ、ちょっと待て!と思うのは、東仙坊だけではないと思うが、どうだろう?
いくら示談が成立したとしても、コヤツが何の責任も問われなかったのは、メチャクチャ変なのでは?
しかも、すぐオリンピックに復帰したのも、実に倫理的に問題があるのでは?
そう、実は、コヤツは、JOC会長、IOC理事、IOC名誉委員、日本馬術連盟会長、日本スケート連盟会長、全国ラジオ体操協会会長、日本体育協会専務理事だった竹田恒徳、皇籍離脱前の竹田宮恒徳王の息子。
どうだろう?
保守的な茨城県警に忖度させたと考えるのが自然では?
The “2019 Rugby World Cup Organizing Committee”, of which Yoshiro Mori was the vice chairman, proved how the “Organizing Committee”, the evil spirits Group, gained interests(「組織委員会」なる魑魅魍魎団体が、どうやって利権を手にするかを証明したのが、森喜朗が副会長だった「2019ラグビーW杯組織委員会」)!
To be continued...
Yoshiro Mori, who was a literary tribe, a construction tribe, a total tribe, a long-term chief cabinet secretary, and a prime minister for a moment, was able to jump in the sports world so far because he continued to create “golden parachuting organization” of stupid athletes is there(文教族で建設族で通算族で長期間の官房長官で一瞬首相だった森喜朗がここまでスポーツ界で跳梁跋扈できたのは、おバカアスリートどもの「天下り組織」を作り続けたことにある)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
森喜朗なるブラック死霊を内々でひたすら根回しをし、金を配りつつ「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」会長の座につけたのは、ブラック妖怪のドン、内田茂…。
この不気味な2人の異様なほどの蜜月の始まりは、1999年の東京都知事選。
な、な、なんと石原慎太郎が、ブラック妖怪の成敗を掲げ、立候補。
それに危機感を覚えたブラック妖怪のドン内田茂が、森喜朗自民党幹事長に小判を並べ助けて!と直訴。
その小判の輝きと量の多さにブラック死霊は、ただただ感涙。
国連事務次長として世界の名を馳せていた明石康を自民党公認に擁立し徹底抗戦。
しかしながら、石原慎太郎がブッチ切りの勝利。
ブラック妖怪、思わず真っ青になるも、天が悪いヤツの味方になるのもまた世の常。
直後に、ラッキールーザーのごとく首相になった森喜朗のおかげで命拾いするどころか、ますます力を蓄えてしまったというのが、本当のところ。
ともあれ、以後、もともと同じ穴のムジナの2人、ハコモノ造りと迂回資金作りに全面協力。
それこそが、このブラック死霊をブラック妖怪のドンが会長にした理由の1つ。
もう1つの理由は、ブラック死霊の代議士になった直後からのバックボーンが、「大成建設」。
だからこそ、ブラック死霊は、ボート・カヌー会場の「海の森水上競技場」をゴリ押し。
何しろ、招致時の69億円から1038億円になり、491億円に膨らんだその整備費の落札率が約100%。
しかも、「大成建設」のJVのみが入札し、その落札額は約249億円と予定価格より約31万円低いだけ。
それでいて、風や波の対策が不十分なうえ、ボートとは海水で腐食し、最寄りのバス停から徒歩約20分と交通アクセスが悪く、首都圏のボート・カヌーチームの8割が拠点移転の意向がないというから、ただただ「大成建設」に発注したいだけ。
事実、あのスッタモンダした新国立競技場も、10月4日、JSCが、「大成建設」のJVと約1490億円の工事契約を締結。
そして、工事費とは別に、工事が計画通りに進んでいるかをチェックする監理費など約14億9千万円の契約も締結。
完成後50年間に必要な大規模改修費を含む維持管理費を、「大成建設」のJVが年約24億円と試算。
ブラック死霊と「大成建設」とのこのうえない愛ある関係ではなく金の絡む関係がよくわかるのでは?
にもかかわらず、幼稚な我が国のマスメディアは、小池百合子東京都知事が宮城県のグルとか的外れなことばかり。
ブラック妖怪バスターは、まずブラック死霊退治を始めただけ。
それは、問題になっている他の施設も全く同じ。
バレーボール会場「有明アリーナ」の入札には、2つのJVが参加したものの、「竹中工務店」のJVが落札。
予定価格約361億円に対して、落札価格は約360億円で、落札率は99.82%。
それだって、176億円が、404億円という数字に膨大。
水泳会場「オリンピック・アクアティクスセンター」の入札には、3つのJVが参加したが、「大林組」のJVが落札。
予定価格538億円に対して、落札価格は約470億円で、落札率87.26%。
それだって、321億円が、683億円という数字に膨大。
そして、我々が着目すべきは、その「竹中工務店」のJV「大林組」のJVには、ブラック妖怪のドン内田茂が監査役を務める「東光電気工事」が参加していること。
そう、すべての錬金がブラック妖怪とブラック死霊の強力タッグで行われているということ。
だからこそ、施設整備費が増えるばかり。
実際、極めてアヤシイだけの「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」、最初は「施設整備費は全部自分たちが持つ」と言っておきながら、次は「新設は東京都、仮説は自分たち」と変更し、最後には「施設整備費は全部東京都負担」となってから、「施設整備費が当初見込みの3倍超の約2800億円と言い出したはず。
そして、結局、「東京都と国が公費で自分たちの損失補填しろ」と言い出したはず。
それだって、東京都の見積もりでは、約2241億円にしかならなかったはず。
どちらにしても、その金の亡者どもの伏魔殿の刷新こそが急務なはず。
そうでなければ、良識のある国民なら、オリンピック辞退も視野に入れるべき。
そこで、利権があまり自分に回らないせいか、突然、麻生太郎財務相でさえ、「東京都とIOCで協議してもらうのが一義的なことだ(?)。東京五輪は『日本五輪』ではない。私どもとしては、入国管理などでサポートするのが基本的な立場だ」と言い出したことも、意味深。
There must be no small word such as “athlete first” in the head of the “black ghost”, only “private self-interest first”(「ブラック死霊」のコヤツの頭に、「アスリート・ファースト」などという言葉は微塵もない、あるのは「私利私欲・ファースト」だけ)!
To be continued...
It could be said that Yoshiro Mori's private organization has become a third-class Tekiya since he said that he was not an “affiliated organization” or “administrative organization” in the host city of Tokyo, but a “public interest incorporated foundation”(主催都市の東京の「外郭団体」でもなく、「管理団体」でもなく、「公益財団法人」と言い出したときから、森喜朗の私的組織は三流の的屋になってしまった)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」なるものが、最初から東京都の「管理団体」ではなかったのか?
東京五輪・パラリンピックなのでは?
そもそも、「管理団体」とは何ぞや?
東京都が出資する団体や継続的に財政・人的支援を行う団体のうち、全庁的に指導監督を行う必要があると判断した場合に指定するもので、その事業、収支などに関して調査を行ったり、報告を求めたりすることができるもの。
そして、指定は東京都総務局長が行うのだとか。
ただし、その場合は、団体との間に双方の合意による「業務運営に関する協定」を結ぶ必要があり、他団体による関与が強く、東京都が指導監督する範囲が狭い場合には指定しないとする除外規定があるとも。
間違いなくブラック妖怪どもは、ＩＯＣなど他団体の関与が強いことを理由に挙げ、この抜け道を巧妙に活用したのである。
そのために、「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」は、運営状況の報告にとどまる「報告団体」の位置づけ。
2016年、「2020年東京五輪・パラリンピック大会」招致が決まった時点での立候補ファイルでは、施設整備費は、「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」が全額負担するということになっていたとか。
2014年1月、東京都とJOCが1億5千万円ずつを拠出し、「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」が正式発足し、なぜか選挙も何もないままブラック死霊が会長に就任(?)すると、なぜか2014年6月、東京都に57億円を追加投入させたというのでは?
2014年3月31日、コヤツ、セコくて能ナシの舛添要一東京都知事をブランク妖怪のドンとともに、「招致した東京都が会場を用意することが第一義」とたらし込み、費用負担の枠組みの具体的な見直しを合意させたとか。
とっくのとうに新設施設は東京都、仮設施設は組織委員会が担うと変更していたのに、さらに新設も仮設もすべて東京都負担に変更させたというのである。
おぼろげに正体が理解し始めた実に不可解な組織、2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会…。
社長ではないのに社長以上の権限を行使しているブラック死霊の会長、森喜朗、自ら「公益財団法人」だと叫び突っ張る893型。
ブラック妖怪バスターの小池百合子東京都知事が、東京都の「外郭団体」で「出資法人」だから「管理団体」にしたいと主張する、世にも不思議な団体…。
①設立
2014年1月。
②出資
東京都とJOCが、1億5千万円ずつ拠出。
2014年6月、東京都が、57億円を追加拠出し、その出資率は97.5%。
③職員数
約800人(発足時44人)。
内訳は、東京都職員3割、残りは各省庁から出向(?)。
なお、2018年から、9倍の約7000人(?)だったのに、なぜか現在、約3500人。
④オフィス
なぜか「虎ノ門ヒルズ」。
昨年度の賃借料、約4億7千万円、今年度約7億円、4年後数十億円(?)。
出資金3億円の組織が、年間約5億円も払うオフィスをどうして構えられたのか?
ちなみに、ブラック死霊は、同じデベロッパー「森ビル」の「六本木ヒルズ」の住民組合の名誉顧問。
ここ3年で、「森ビル」の政治団体「経済政策懇談会」は、コヤツのパーティー券を600万円購入。
⑤収益(?)
「2020年東京五輪・パラリンピック大会」スポンサー収入 約5000億円(???)。
⑥会長
森喜朗。
コヤツ、2000年4月、脳梗塞で倒れ緊急入院した小渕恵三首相の後を継ぎ、棚ぼたで「内閣総理大臣」に就任。
そして、一国のリーダーでありながら自分がガンであることを隠して、「蜃気楼(森喜朗)内閣」を展開。
しかしながら、ドナルド・トランプ並みの失言癖で、あのルーピーのポッポまでから、「支持率が消費税5%並みになった」と揶揄され、
たった1年でクビになったご仁。
もっとも、コヤツ、文部大臣と建設大臣も経験していて、どちらにもニラミがきく典型的族議員。
最大の謎と指摘しているように、誰がいつどこで何でコヤツを会長にしたのか?
そして、小池百合子東京都知事がリオデジャネイロまでビジネスクラスで行ったのに全日空のファーストクラスの正規料金408万円で行ったコヤツが、メダリストのバカバカしい凱旋パレードを「虎ノ門ヒルズ」からスタートさせたコヤツが、なぜなりふり構わず会長にしがみついているのか?
なぜ、その理由は、2つ。
「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」事務総長に、武藤敏郎なるアンポンタンを誰がどうしていつ選出したのかに触れざるを得ない。
すでに、新国立競技場問題やエンブレム問題で露呈しているように、このアンポンタンに、オリンピックをどう成功させるかというなどというアイデアもビジョンも全くナシ。
あるのは、どうやって金を迂回させ自分たちの懐に入れるかだけ。
その意味で、金に詳しいことは、日本銀行副総裁をやっていたことでも、明白。
実は、このアンポンタン、森喜朗が内閣総理大臣時代の大蔵事務次官。
あの有名な大蔵省接待汚職のノーパンシャブシャブ事件で更迭され出世が遅れていたアンポンタンに恩を売っただけ。
以来、金のことでは、2人には太いベタベタのパイプ。
そう、ブラック死霊にとって最も大切な子分、ブラックケルベルス。
Even the Black ghost, who is good at wasting blood tax, needs a lot of friends to waste such a huge amount of money(血税の無駄遣いが得意なブラック死霊でも、これだけの巨額な無駄遣いをするには、かなりの仲間が必要に決まっている)!
To be continued...
The “2020 Tokyo Olympic and Paralympic Games Organizing Committee” was impatient when most ordinary Japanese people began to think that the Olympics, which cost too much, should be canceled because they are suffering from coronavirus and financial burden. Doesn't it seem like he has made a play called “Resignation of Chairman”(普通の日本国民のほとんどがこれだけコロナウィルスと経済的負担に苦しんでいるのだからお金がかかりすぎる五輪を中止すべきと考え始めたことに、焦った「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」が「会長辞任」という一芝居を打ったかのようにも思えてこないか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、JOCが、この期に及んでHPからそっと「IOCの窓口」という記載を削除した理由は、ただ1つ。
やっと醜悪の極みの中で辞任したブラック死霊が、「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」の存在価値をIOCとの交渉と言い続けたために、自分たちが「IOCの窓口」を掲げているとヤバいと判断したからに違いないと確信している。
実は、もしTwitterなどのSNSが利用できたら、読売新聞特別委員の橋本五郎に伝えてあげたいと考えているほど。
その痕跡は、今なお、ちゃんとWikipediaのJOCの項目に残っていると…。
どうあれ、我が国は、今すぐ、一度「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」だけでなく、JOC、ひいてはJSPOも、解体しない限り、スポーツ界は正常に戻らないと思うが…。
その明確な理由を、今まで書き込んできたことから、整理したい。
「いつ? 誰が? どこで? 何で? 」こんなブラック死霊のようなコヤツを選んだのか?と疑念を感じている、2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会会長、森喜朗。
実は、新国立競技場問題のとき、「2020年東京五輪・パラリンピック大会」エンブレム問題のときから、ズッと摩訶不思議でしょうがなかったのだが…。
そもそも、「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」が、どういう組織なのかも不明なのだから、それも当然。
そ、そ、そうしたら、コヤツ、「その『2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会』の透明化を図る」と、ごく普通のことを言い出した小池百合子東京都知事をワケのわからないロジックで脅迫したから、断固許し難し。
「事前に競技団体の意見を聞かず、水面下で他県知事とだけ話し合うのは、極めて不透明なやり方ではないか? 独断専行したら困る。会場変更を主張するなら、東京都知事自らJOC、競技団体など国内関係者と調整を行い(?)、関係機関のトップで構成される調整会議で合意を形成する必要がある(???)。競技会場は競技団体などと約2年間調整してIOCの承認を得ている。IOCの理事会、総会で決まったことをひっくり返すのは極めて難しい。それぞれの施設には作る理由がある(?)。東京都知事の賢明な判断を待ちたい。本当に東京都が見直しをするなら大変なことになる(???)。IOCのトーマス・バッハ会長の来日前に東京都知事には混乱を収拾していただきたい(???)」。
極めつけが、これ。
「我々の立場は『東京都の下部組織』ではない。それでも影響力を行使するなら、東京都の出資金58億5千万円のうち、57億円を返還する(?)」。
何でコヤツがこんな傲岸不遜な恫喝をしたのか?と、その心中を察すれば、すべてが明白。
そう、コヤツは、利権の宝庫でしかない「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」を何が何でも牛耳っていたい、牛耳っていなければならないのである。
「2020年東京五輪・パラリンピック」という美名のもと、まさに濡れ手に粟、入れ食い状態。
極論すれば、今や自分のボスであるブラック妖怪のドンに抹殺されてしまうかもしれないのだから、必死。
ブラック妖怪バスターの先頭に立った小池百合子東京都知事に、「『出資法人』である『2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会』を調査対象といたしました」とパンドラのハコを開けられ、彼女が発足させた調査チームが「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」幹部を事情聴取し、「現在の『2020年東京五輪・パラリンピック大会』への準備体制は、社長と財務部長がいない会社と同じだ。大会を統括するトップ不在の状況が全体の予算の膨張を招いている。現在のガバナンス体制では普通以上にお金がかかってしまうのは当たり前。誰も全体の予算をコントロールしないまま、東京都、『2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会』、各省庁などがそれぞれ立派な施設を造り、万全な輸送体制などを目指して準備をしている。東京都知事、『2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会』会長、五輪担当相、文科相らで構成する調整会議が合議制で議長がおらず、リーダーが不明していること、予算総額の上限をあらかじめ示さないことが問題だ。とりわけ、『東京都の外郭団体』である『2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会』に対する指導監督を強化すべきだ」と結論づけられてしまっただけでなく、「東京都の出資比率が97.5%に及んでいるし、『2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会』職員の3割超を東京都の派遣組が占めているのだから、東京都がより強い監督権限を持つ『監理団体』になるべき」と要請されてしまったというから、真っ青。
しかも、小池百合子東京都知事から、「『2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会』は司令塔になりにくい。もちろん、『2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会』がIOCなどとの調整に汗をかいてこられたことは重々承知しているので総合的に考えていきたい。しかしながら、各組織がよい仕事をすればするほど、請求書が全部都庁に回ってくる。万一、利権や不正によって不当に高い経費負担を東京都民に強いていないかをチェックし改善しなければならない。負の遺産を東京都民に押しつけるワケにはいかない」と名指しで皮肉られたのだから、ぐうの音も出なかったはず。
つまり、東京都が「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」の財布の中身を調べるということ。
そ、そ、そうなったら、ブラック妖怪のドンとグルになって利権をほぼ独り占めしていたブラック死霊の天下も水の泡。
そこで、コヤツが、言い訳として思いついたのが、「『2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会』は内閣府の認可を受けた『公益財団法人』であり、東京都の下部組織ではない。監理団体化はありえない」という一言。
それに対し、小池百合子東京都知事、「だったら人も返してくれるの?」と一刀両断。
Shouldn't we also denounce the responsibility of the entire unidentified “2020 Tokyo Olympic and Paralympic Games Organizing Committee” that was chaired by such a money‐hungry man(我々は、あんな金の亡者を会長にしていられた正体不明の「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」全体の責任も糾弾すべきではないのか)?
To be continued...
There seems to be no one with a healthy spirit in “Olympic Mura” and “Sports Mura” in Japan(我が国の「オリンピック・ムラ」と「スポーツ・ムラ」には、健全な精神を持つ人間など一人もいないようである)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、ブラックこのうえない「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」が、「透明性、透明性」の大合唱を聞かされながらも、未公開のまま次期会長選びに入ったということに、冷笑している。
しかも、その「候補者選定委員会」に選ばれたメンバーたちをチェックしながら、それは失笑に変わった。
委員長、キャノン・経団連名誉会長の御手洗冨士夫「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」名誉会長
JOC会長の山下泰裕「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」副会長
東京都副都知事の多羅尾光睦「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」副会長
スポーツ庁長官の室伏広治「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」理事
谷本歩実「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」理事
田中理恵「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」理事
荒木田裕子「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」理事
成田真由美「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」理事
そして、その8人が、初会合後に発表した、「新会長に求められる資質について、5つの観点」に目を白黒。
(1)オリンピック・パラリンピック、スポーツに対する深い造詣があること。
(2)ジェンダー(社会的・文化的な役割としての男女の性)・イコーリティー(対等)、ダイバーシティ(多様性?)、インクルージョン(一体性?)など「オリンピック憲章」や東京大会の理念を実現し、それを将来にレガシーとして繋げていくことができる人。
(3)国際的な活動の経験があり、国際的な知名度や国際感覚があること。
(4)東京大会のこれまでの経緯や準備状況について理解していること。
(5)組織運営能力や多様な関係者の調和を図る調整力を備えていること。
正直、この5つの観点を満たすパーソナリティが、いくら狭い日本のどこにいるのか?と唖然とするのは、東仙坊だけではあるまい。
と同時に、アナタ方8人は、どうやって名誉会長や副会長や理事に選出されたのか?と訊きたくならないか?
それ以上に、それなら、今までどうしてブラック死霊が会長であることに耐えられたのか?どうしても尋ねたくならないか?
まさか、その5つの観点を備えていたとでもおっしゃられるのか?
ところで、「オリンピック・ムラ」や「スポーツ・ムラ」に群がるハイエナやハゲタカ的スポーツライターどもは、平然と「『2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会』は『イベント屋』だ」とイケシャアシャアとのたまわっておられる。
だとすると、これらの「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」理事の方々に一体どんなイベント・プラン能力があるのか?
誰が考えても、当たれば儲かる「的屋」だと言っているようなモノなのでは?
その意味では、ブラック死霊は、格好の親分だったということなのでは?
それも、世界を股にかけるマフィア的IOCの下っ端として…。
ともあれ、金、金、金のことしか頭にないIOCは、何が何でも、保険の下りない「2020年東京五輪・パラリンピック大会」を開催し、メイン収入であるNBCの1兆3000億円を1銭でも目減りさせたくないことだけは事実。
それは、金、金、金のことしか頭にない「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」はもちろん、いまだインバウンドの幻想を棄てきれないおバカ政府も、残りの人生をラクして生きたいアスリートどもも同じ。
世界の動向をやたら気にするくせに、我が国だけでなく、世界中の人々が「2020年東京五輪・パラリンピック大会」中止ムードに傾いているから、ますます焦るだけ。
ロンドン・タイムズが、「日本政府は、東京五輪を中止しなければならないと内密に結論づけた」と報道すると、日本政府とIOCトーマス・バッハ会長は、「今年7月の開催」を改めて強調。
カナダ「CBC」が、「2016年リオ五輪開会式の動画を紹介し、全てが本当に奇妙な光景だ。満員の観客席の下、マスクをしない面々が笑顔で入場する。もはや別世界だ。今年の五輪開催は不可能だと思われる。だが、IOCはそうは思わないという」と報道すると、トーマス・バッハ会長は、「全員がトンネルの終わりの光明として半年後の五輪開催を実現すべく、断固として決意している」と反論。
「ザ・ガーディアン」が、30ヵ国の五輪組織委員会スポーツマーケッターをしたロバート・マースの「トーマス・バッハ会長は現実を無視している。現状で五輪を開催できる方法は見いだせない。日本は検査数が足りず、間違いなく感染者数も実際より少なくカウントされている。国民の大部分も五輪はイヤだと言っている。中止すべきだ。見てみるがいい。五輪のスポンサー企業は、みんな完全に無言を貫いている。もし『五輪開催を支持する』と言えば、猛批判にさらされるからだ」とのコメントを報道。
どうだろう?
延期により、さらなる血税を湯水のように注ぎ込まなければならない「2020年東京五輪・パラリンピック大会」を本当に開催すべきなのかと考えるべきときなのでは?
ところで、昨日、二重マスクマンになった東仙坊、久しぶりに社会的責任遂行のために出かけたせいで、遅いランチをこれまた好きじゃない関西系のイヤなヤツが司会するワイドショーなるものを観ながら、取るハメになった。
ちょうど話題が、自分も取り上げているブラック伏魔殿「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」のことだったので、まあ、イイやっていうノリで観ていて、目を丸くするほどビックリ仰天することになった。
そこそこ温和なムードの読売新聞特別編集委員の橋本五郎が、「JOCは、IOCの『窓口』なんだから、JOCがしっかりすればいいんじゃない」というようなことを述べた瞬間、リモート出演していたイケ好かない「スポーツ・ムラ」の元JOC参事という三流スポーツコメンテーター(?)が、「何言ってんだ! JOCは、『IOCの窓口』なんかじゃない!」と怒鳴りつけた。
そのあまりの剣幕に、一瞬、橋本五郎は、驚いて二の句を失ってしまっていた。
東仙坊、思わず、「このアンポンタン! 何を言ってるんだ。JOCの正式HPのJOCの活動に明記されているのに…」と橋本五郎の代わりに、怒鳴りつけていた。
そして、念のため、pcでJOCのHPチェックして、さらに驚愕させられた。
な、な、なんと、2月17日午前3時45分の段階で、間違いなくJOCのHPに明記されていたその文言を、その後、見事に削除しているのである。
どうやら、JOCも、中国共産党も真っ青になるくらいの悪辣極まりない正真正銘のブラック組織のようである。
The Government of Japan, which couldn't abandon the inbound illusion, should recognize that it must be in line with the spirit of the Olympics to stop the Olympics and Paralympics and use the costs to rescue travel agencies and restaurants that are sluggish(インバウンド幻想を棄てられない我が日本政府は、オリンピックとパラリンピックを中止し、その費用を低迷する旅行業者や飲食業者たちの救済に使うことこそが、オリンピック精神に合致していると認識すべき)!
To be continued...
We Japanese, who suffer from the coronavirus, should think about holding the Tokyo Olympics, keeping in mind that even if all the people do an antigen test at the same time, the cost would be about 120 billion yen(コロナウィルスに苦しむ我々日本人は、今、国民全員が一斉に抗原検査をしても、そのコストが1200億円ぐらいですむことを頭に入れて、東京オリンピック開催について考えるべき)!■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
◇平和ボケの我が国では、おバカメインストリームメディアどもを中心に、今になって、「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」会長森喜朗の恥知らず的自己充足的失態をナンチャラカンチャラと取り上げ、なぜかよくわからないまま、次期会長を早急に決めなければと大騒ぎする醜態を晒している。
東仙坊からすれば、何を今さら…の観の一言。
まあ、このことで何とか国民の「2020年東京五輪・パラリンピック大会」中止という気運が強まっている普通の日本人の気持ちを開催支持に持ってゆこうと必死なのだろうが、フン、フザケロ!と思うばかり。
それはそうである。
東仙坊、実際、2016年10月15日～10月18日、
ああ日本砂漠-170 ブラック妖怪とブラック死霊の強力タッグ!?、2016年11月30日
心のブラックホール-52 「ハコモノ」に群がる妖怪ハイエナどものグローバリゼーション!?、2019年1月19日
恒久不変な日本砂漠-25 血税を喰うためのスポーツ組織に欠かせないパーソナリティーども!?、2019年11月10日～11月16日
恒久不変な日本砂漠-37 「IOC」や「JOC」などの金の亡者どもの「ゴリOC」!?などと、すでにイヤというほど、森喜朗をブラック死霊として、「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」を金の亡者どもの伏魔殿として、声高に糾弾してきたからに他ならない。
そもそも、JOCなる存在があるのに、なぜわざわざ「2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会」を作る必要があるのか?
IOCとネゴシエーションをするだけなら、JOCで十分なのでは?
事実、1911年に設立された、
公益財団法人JOCは、「IOCの日本での窓口」であり、日本における「オリンピック・ムーブメント」を推進したり、選手強化事業や
オリンピック競技大会およびそれに準ずる国際総合競技大会などへの選手派遣事業を柱として活動する組織ということになっているのでは?
もっとも、そのJOC、2010年バンクーバーオリンピックにおいて長野オリンピック金メダリスト清水宏保に、「コーチやトレーナーではなく、JOC役員に金が使われている現状にお金の使い方が逆でしょう」と批判され、味方のはずのマスメディアからも、「派遣された選手の数より役員の数が多い」とか、「選手をエコノミークラスで移動させ、自分たちはビジネスを利用している」とか、「お金の使い方が変」などと指摘されているというから、何をかいわんや。
実際、国との結びつきが強すぎると公益財団法人「JSPO(日本スポーツ協会)」から独立したのに、国への依存度が高く国の支援ナシでは選手強化もままならないと言われたうえ、2018年続出した国内競技団体の不祥事でも事態収拾へ主体的に動こうとせずその「ガバナンスコード」も官主導と批判され、JOC永久会長の座を狙っていた東京五輪招致を巡る贈賄容疑者竹田恆和だって、厚顔無恥にも任期満了まで務め、2019年ようやく退任した(IOC委員辞任、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会副会長・理事退任)、とんでもない組織。
ちなみに、JOC評議員メンバーは、全部で57人で、そのうち女性はたった1人とか。
ともあれ、レベルの低い失言で超短期間で総理大臣の座を失ったブラック死霊は、またしても低級なレベルの失言で、真っ暗闇の中でしがみついた無限の金の木だったはずの「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」会長の座も失った。
それも、老害丸出しのジコチュウ金の亡者が、女性蔑視(?)に受け止められかねないナンセンス極まりない約40分に及ぶ自己陶酔型演説を黙って聞いていた、おバカJOC臨時評議員会メンバーどもは、何も咎められないまま。
そのテイタラクは、そのブラック死霊にさらなる醜悪な約15分に及ぶ自己喧伝型辞任会見をさせた、「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」事務局も同じ。
その後任の会長選びで、ますます最悪なカタチで露呈するから、普通の一人の日本人として赤面するばかり。
それにしても、東仙坊、初めて知ったのが、その「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」理事どもの奇っ怪な顔ぶれ。
思わず、こりゃ我が日本はもうダメかも…と溜息が出るようなワケのわからない低レベルのメンバーばかり…。
所詮、これが、「オリンピック・ムラ」と「スポーツ・ムラ」の実態。
イヤイヤ、正確には、「おバカオリンピック・ムラ」と「おバカスポーツ・ムラ」に必死にしがみついたヒトたちやそのオコボレに授かろうとするヒトたちばかり…。
まあ、特に元アスリートの理事どもは、自分の得意なスポーツ以外に何も学習してこなかったに違いないのだから、ハナからムリからぬコトかも。
どちらにしても、我が国のおバカメインストリームメディアどもが、真っ黒けっけの「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」そのものを指弾しないことは、一番の怠慢なのでは?
To be honest, I'm not the only one who sees the directors of the “Tokyo Organizing Committee for the Olympic and Paralympic Games” and feels that they are too short for a belt, too long for a sleeve tie(正直、「東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会」の理事の顔ぶれを観て、帯に短し襷に長しと感じているのは、東仙坊だけではあるまい)!To be continued...
I am amazed at the stupidity of Japan, which is changing the shift to not letting the elderly die and increasing the number of clusters of facilities for the elderly while further reducing the number of tests(高齢者を死亡させないことにシフトを変更させ、検査数をさらに減らしながら高齢者施設のクラスターを増やしている、我が日本の愚には呆れるばかり)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
◇この「中共ウィルス」の感染パターンが、ほぼ解明されてきた。
飛沫感染、接触感染、エアロゾル感染が、メイン。
なかでも、一番の要注意は、直径5μm未満の微少飛沫のエアロゾル。
何しろ、乾燥した低い温度では、その場の空間に3～15時間も浮遊しているというのだから、これはまさしく「空気感染(airborne transmission)」。
つまり、昼も夜も関係なく、人と接しなければ、感染していそうな人がいた場所を極力避ければイイだけ。
東仙坊、見知らぬ人が集まる場所にイヤでも行かざるをえないとき、見知らぬ人とすれ違うときなど、息を止めるほど。
もちろん、汗を流しても、パブリック・トイレなど使用しないくらい。
となると、夜の何時までの飲食店営業時間がどうこうなんて、全く無意味。
ようは、店の従業員のPCR検査か抗原検査を毎日させ、予防対策を取らせ、店にも、UVC波:222nm紫外線発生装置や0.00001%の低濃度オゾン発生装置を取りつける必要があるということ。
実際、2月になって、東京で、屋外で仲間と食事をした30代女性の仲間からの感染があったばかりなのでは?
それより何より、厚生労働省や「NIID」ややたらテレビに出演なされるどこの馬の骨的感染症専門家どもが、絶対触れないが、日本だけで(?)やたら普及している「マウスガード」なるものに、一体何の感染対策効果があるのか?
特に、食べ物を扱っている職人やシェフがなぜ使用しているのか?
「富岳」だって、マウスガードなるものやフェイスガードなどは、かえってエアロゾルを発生することになると注意喚起してくれているのでは?
少なくとも、東仙坊、どうしても寿司を買うハメになって寿司屋探しに出かけたとき、マウスガードをつけている寿司職人を避け続けていたら、4件も歩き回ることになったが…。
とにかく、マウスガードで感染予防をしているつもりの方々は、脳のACE2にすでにコロナウィルスがこびりついているようにしか思えないが…。
また、この「中共ウィルス」、物体の表面で長期間生存可能で、ダンボール箱24時間、ステンレス鋼48時間、プラスティック表面72 時間、感染を維持することはわかっていたが、思わぬ調査結果が出てきた。
USAのCDCは、「『中共ウィルス』が付着した物を介して、ウィルスが容易に感染することはない」と発表。
さらに、USAのFDAも、「食品や食品パッケージを介して、ウィルスが感染するという証拠はない」と発表。
そして、両機関とも、「物を介した感染と思われていた感染には、その他の感染可能性のある経路がある」と発表。
ちなみに、このミステリアスなコロナウィルス、他の変なウィルス同様、「銅」の表面では数分で死に絶えてしまうとか。
ようは、最大のポイントは、「この『中共ウィルス』は、ヒトとヒトとの間で容易に感染拡大する」ということを十分に認識すること。
それは、昨日まで、イヤ、ちょっと2、3分前まで陰性だったヒトが、もしかして陽性者と出遭って、感染者になっているかもしれないということ。
とにかく、USAのCDCが、これまではヒトからヒトに「容易に感染する(spreads easily)」と言っていたのを、「非常に容易に感染する(spreads very easily)」としたことは、紛れのない事実。
実際、40%が症状を有する患者から、45%が症状が出現する前のヒトから、5%が経過中に症状が出なかった感染者から、10%が環境を介して感染が伝播しているとか。
つまり、「中共ウィルス」を、ほとんど「空気感染」と認識すれば、感染しているヒトと接触しなければ、感染を抑止できるということ。
これを頭に叩き込んでいれば、かなりスマートに予防できるということ。
どうだろう?
その見地からすれば、経済活動優先のために何とか誤魔化そうと極めて少ない検査数にもかかわらず、感染者数だけで一喜一憂させるおバカ政府とおバカメインストリームメディアどもの作為的過失は、万死に値するのでは?
一体いつになったら、検査数と感染者数を同時に発表するのか?
それは、死者の世代や性別を、重症者数の増減を死亡して減ったかどうかも発表しない怠慢に関しても、同じ。
なぜかテレビなどで喋らせるニセ感染症医師どもが、インフルエンザによる死亡率0.1%よりもはるかに低い死亡率と平然と豪語していたことを覚えているのは、東仙坊だけではあるまい。
実際、2月10日現在、悪魔の巣窟である厚生労働省が、仕方なく発表した死亡率は、全体で、な、な、なんと1.5%。
そう、インフルエンザの15倍。
確かに、70代が、4.7%、80代以上が、12.5%と死亡率が高いが、20代、30代、40代、50代で死亡している人がいないワケではない。
男性で、20代3人、30代9人、40代37人、50代129人、女性で、30代9人、40代37人、50代24人。
どうだろう?
どう? 本当にヤングなら大丈夫だと思える???
If you are more concerned about the world's coverage, should you also be concerned that the world is suspected that it is a democracy but doesn't increase the number of tests and underreports the number of deaths like China(今さら世界の報道を気になされるのなら、民主国家なのに検査数を増やさず中国のように死者数を過小報告していると世界から疑われていることも気にすべきでは)?
To be continued...
The only way to prevent infection with this mysterious coronavirus must be to respond with the greatest human intelligence(このミステリアスなコロナウィルスに感染しないためには、人間としての最大の聡明さで対応するしか方法がない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、目を丸くしてから、クラクラし、思わず倒れそうになった話が、これ。
1月13日、 我が日本政府が、11の国と地域で実施しているビジネストラックやレジデンストラックらの往来を停止する、親族の葬儀や出産などの「特段の事情(?)」を除いて、外国人(?)の日本への入国を全面的に制限すると発表したから、唖然、呆然、怒り心頭。
つまり、いまだ中国、サプア、台湾、タイ、ベトナム、シンガポール、ブルネイ、カンボジア、ラオス、マレーシア、ミャンマーなどからは、ジャブジャブ入国させ続けていたというのである。
これこそが、我が国のミャンマー大使館の前で、ミャンマー人たちが3000人以上も、声を上げられた原因。
さて、人類史上初めての「正体不明の新型コロナウィルス」にどう対処すべきか?
その2番目の重要なポイントは、人類ならではの聡明さで、自分自身で細心の注意をして、自分が感染しないこと。
それが、スプレッダーになって自分の大切な人や他の人を感染させないことで、感染自体を拡大させないことだからである。
とりわけ、現在やたら増え続けている家庭内感染は、最悪。
1月22日、濃厚接触した人の約95%は、最初の感染者が発症してから10日以内に発症するということ。
何でも、東京都港区の「みなと保健所」や千葉大学などのグループが、昨年4月～11月までの8ヵ月間に症状が出た感染者1606人のうち、同じ住所で続けて発症した人のデータを分析した結果、117人が発症した後で同じ住所の140人が発症、このうち7日以内に89.2%の125人、10日以内に95.7%の134人が発症、14日以内には1人を除いたすべての人が発症。
では、どうすればいいのか?
エクセレントなマウントサイナイ医科大学フロリアン・クラマー感染症学教授が言うように、「賢く、正しく予防」を続ければイイだけ。
では、具体的にどうすればいいのか?
今や完全に「中共ウィルス」に取り憑かれたマスクマンおたくの東仙坊、この段階で、おバカ厚生労働省や政府のお抱えウソつき感染症プロが決して言わない、最新の正しい「中共ウィルス」感染予防法を伝えておきたい。
◇「これだけ感染者が多いんだし、相手は目に見えないのだからどうしようもない。感染するのも仕方ない。例え感染しても、持病のある人や高齢者じゃない限り心配ない。一度かかれば免疫ができるのだから、かかってもイイや」とお考えの方に、まず一言。
おそらくこういうふうに考える方々は、医療従事者やその家族や感染者たちを中傷誹謗しそうだから、くれぐれもよくお聞きあれ!!!
この「中共ウィルス」、幸運にも感染から回復しても、後遺症で多くの再入院者や死者が出ているということ。
もちろん、圧倒的に高齢者が多いことは事実でも、ヤングでもそれがかなりあるということ。
レスター大学とUK国家統計局の共同調査結果によると、昨年8月末まで「中共ウィルス」にに感染した後、回復したUK国内の患者4万7780人のうち、29.4%が退院後140日以内に再入院し、12.3%が心筋梗塞や心不全、慢性腎不全、慢性肝疾患、糖尿病で死亡しているとか。
USA医学誌『JAMA』によると、昨年3～7月退役軍人省病院132施設に入退院した「中共ウィルス」患者1775例のうち、退院後60日以内に27%が、「ブレイン・フォグ(脳の霧)」、敗血症、肺炎、心不全などで再入院、または死亡しているということ。
昨年7月、ドイツ・フランクフルト大学病院の研究チームが「中共ウィルス」感染症の回復者100人を対象に心臓のMRI検査を実施したところ、78人に異常が見つかり、うち60人にはヒドい炎症あったとか。
昨年、東京都内の病院で、「中共ウィルス」に感染した1歳男児が、その後、全身の血管に炎症が起きる川崎病と診断されているとか。
事実、直近のUSAの感染者は、80%が女性で、44歳女性が最多だとか。
どうだろう?
本当にかかっても構わないとまだお考えですか?
◇マスクが絶対に必要なことぐらい、すでに赤ん坊でも熟知しているはず。
しかも、マスクをしていると、免疫力を作るというから、死んでもマスクを外してはダメ。
では、どんなマスクでもイイのか?
せっかくつけていても、鼻を出したり、顔にピッタリついていなければ、効果がないことは当たり前。
昨年12月、国立研究開発法人「理化学研究所」の世界一のスーパーコンピューター「富岳」が、マスク素材ごとの飛沫防止効果のシミュレーションを発表している。
感染していればウィルスを他者にうつす可能性のある「吐き出し飛沫量」のカットは、不織布マスク約80%、ウレタンマスク約50%。うつされるかもしれない「吸い込み飛沫量」は、不織布約70%、ウレタンマスク約30～40%。
国立病院機構仙台医療センター臨床研究部ウイルスセンター長西村秀一も、実際に実験した結果を発表している。
不織布マスクは、一番小さい0.3～0.5umで90.8%、最大の5.0以上の粒子は99.1%の除去率。
布(ガーゼ、ポリエステル)マスクは、10～20%台の除去率。
ウレタンマスクの素材である「ポリウレタン」は、5um以下の粒子だと除去率1%以下。
つまり、ほぼ効果ナシ。
ということは、不織布マスクの上に、顔にピッタリフィットさせるために、布マスクやウレタンマスクを二重にすれば、メチャクチャ効果的。
This eerie infectious disease must be the only thing you shouldn't think of as a joke or an infection(この不気味な感染症だけは、冗談でも感染しても仕方がないと思ってはいけないシロモノ)!
To be continued...
In a government that could only take measures against infectious diseases that couldn't be boiled down for money, it is as if the lives of the people, especially the elderly, would be lost more than in China, and the stupid young people would suffer from sequelae. This must be a natural result(金のために煮え切らない感染症対策しか取れない政府では、まるで中国以上に国民の命が、特に高齢者たちの命が失われ、おバカなヤングたちが後遺症に苦しむことになるのは、当然の結果)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、宗主国USAをもう一度「正義の味方のローンレジャー」として蘇らすためには、まず我が日本が、その日本人としての矜恃を取り戻し、中国のニセ「和をもって貴しとなす」と違って本物の「和をもって貴しとなす」を実践し、優柔不断や曖昧模糊になることなく、威風堂々と我が日本の信念を世界に伝えることだと信じている。
そのためにも、我が国の政治屋どもや官僚ども、ひいてはメインストリームメディアどもが、しっかりとそう肝に銘じるべきだと考えている。
しかるに、我が国のソヤツらの現状は、あまりにも卑屈で脆弱で打算的で、ただただ目を覆いたくなるばかりで、落胆させられるばかり。
893国家中国が横暴な行為を続けても、面と向かえず顔を背けて、小声で遺憾と口先で言うのが精一杯。
それは、そのたかが外相風情が、我が日本での外相会談後の共同記者発表で、「一部の正体不明の日本漁船が頻繁に尖閣諸島の周辺の敏感な海域に入っている」などとほざいたのに、その場で何も反論できないテイタラク。
同じく虫唾が走るほどのイヤなサプアのアンポンタンが、国際的外交慣例になっているウィーン条約の規定に沿って派遣先の接受国からの「アグレマン(外交同意)」を得ないまま駐日大使に任命されたのに、それをそのまま受け入れてしまう情けなさ。
何しろ、この世紀のサプアのアンポンタン、折り紙付きの反日活動家。
日本の北方領土の国後島を訪れ「ロシアの実効支配を確認した」、慰安婦問題に関し「いつか日王や首相がきて、跪いて謝罪するだろう」、GSOMIAについて「敵対的関係なのにどうして我々がこの協定を結べるだろうか」、「親日派破墓法」を推進し「国立墓地にも仇敵がいるため愛国烈士たちはあの世でも落ち着くことができない」などと公言してきた正真正銘のクソッタレ。
何で、こんなアンポンタンを受け入れるのか?と開いた口が塞がらないだけ。
どうしたんだ、日本?とショックを受けているのは、東仙坊だけではあるまい。
その怠慢と不作為は、今、世界中で猛威を振るい続ける「中共ウィルス」の大パンダミックに関しても、同じ。
海外からの感染症アウトブレイク抑止と言えば、第一にすべきことが、「水際阻止作戦」であることぐらいは、それこそ、子どもでも知っていることのはず(?)。
そ、そ、それなのに、主席の国賓招待を意識していたのか、金を運んできてくれるインバウンドの格好のカモたちを棄てられなかったのか、入国停止措置を執ったのは、後手、後手、後手。
シンガポール国立大学東南アジア研究所ルパック・ボラ客員研究員が、「日本のインバウンド市場が抱えるリスクは、中国人観光客への依存度の高さだ。それが、中国への忖度を招くだけでなく、政治的友好ムードが崩れたらときには中国政府にとって日本に経済的ダメージを与えるための武器になる。両刃の剣だ」と警告してくれていたのに、何のその。
それはそうである。
2019年、訪日外国人観光客の30%の延べ959万人が中国人。
ちなみに、2位のキチガイ型反日国家サプアが18%、3位の親日国家台湾が15%。
それだけじゃない。
中国人訪日観光客の日本における旅行消費額は、2018年、全体の34%の1.5兆円。
金のことしか頭にない感染症のことになど全く無知なおバカ政治屋どもや官僚どもやメインストリームメディアどもが、なかなか厳格な水際阻止戦略に舵を取れないことで、すべてはときすべてに遅し。
◇2019年12月以降、中国湖北省武漢市で原因不明の肺炎が複数報告され、昨年1月10日、日本で武漢から戻った中国人の初めての感染が確認されたのに、初めて2週間以内に中国湖北省に滞在した外国人(?)&湖北省で発行された中国のパスポートを持つ外国人(?)の入国拒否措置を実施したのは、昨年2月1日。
◇中国や香港やマカオやサプアからの入国者に対し、宿泊施設や医療施設など検疫所長の指定する場所で2週間待機し、公共交通機関を利用しないことを要請したのは、昨年3月9日。
◇中国とサプアの全土、USA、台湾、UKなどEU以外のヨーロッパのほぼ全域、インドネシアやタイなど東南アジア7ヵ国、南米やアフリカや中東の一部を含めた49の国と地域を加え、入国拒否対象国を合計で73各国・地域にしたのも、昨年4月1日。
東仙坊、一応、これで水際阻止はなんとかなると安堵していたのに、それからも空港検疫で感染者が何人という報告が続けられることに訝しげに思っていた。
なぜ、完璧にそうできないのか?
そ、そ、そうしたら、昨年12月、全世界からの外国人の新規入国を停止すると発表したから、唖然呆然。
一体、どういうこと???
だから、世界中から、変異ウィルスまで入ってきているんだと、ようやく合点し、絶句…。
ところが、呆れ果てることは、それで終らなかった!!!
If you experience the Great Kobe Earthquake, the Great East Japan Earthquake, the great pandemic of the “Chinese Communist virus”, and the war with China, your life would surely be more special than ever in history(神戸大震災と東日本大震災と「中共ウィルス」の大パンデミック、そのうえ中国との戦争を経験したら、人生は歴史的にもかつてないほどの特別なものになる)!
To be continued...
When would our negligent government realize that our unrelenting economic advance into China is expanding the domineering of the yakuza nation China in a double sense(我が国の中国への懲りない経済進出が、二重の意味でヤクザ国家中国の横暴さを拡大させていると、怠慢な我が政府はいつ気づくのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、「対等な同盟国」として我が日本が、USAに元通りの強靱国家になってもらうためにどんなサジェスチョンをしたらいいのか?と提案する前に、まず我が日本人自身がその「ナショナル・アイデンティティ」を取り戻することが先決と考えている。
すでに認知症的ジョー・バイデンが、「USA国民は希望すれば誰もが今春までにワクチン接種を受けることができる」なんて公言したために、周りがその後始末にバタバタ東奔西走している深刻な状況を横目に見ながらも、多少焦る気持ちにもなるが、ここはじっくり隗より始めたい。
まず、なぜにここまで美しい心根を誇る我が日本が、卑屈なまでに893国家中国を支えながら、その中国に忖度し続ける情けない国家になってしまったのか?
もちろん、我が国の内に入る国賊的大局観のない狭小な視野しか持たないロクな政治屋どもや官僚どもや経営者どもが、中国の「ブラックマネー」を手放したくないからが、一番。
そう、いつのまにか、我が国に蔓延るようになった儲かるなら金に顔などないというばかり浅ましさや臆面のなさや強欲丸出し。
実は、東仙坊、2012年の尖閣諸島問題に端を発する中国の気の狂ったような日本製品不買運動を見せられ、ほとんどの日本企業が中国が脱出したり、サプライチェーンを中国以外に移したに違いないと勝手に思い込んでいた。
事実、ほとんどの経営者たちも、そう呟いていた。
けれども、それは、金のために魂を売った我が国の経営者どもの中国人のような大ウソでしかなかった。
ソリューション・インダストリーがメインの我が日本企業どもが、ニーズやデマンズのあるものを安く作れるうえ、そこそこに売れる中国マーケットからオメオメと引き下がるワケもなかった。
平気で日本人や施設や技術を人質に差し出すリスクを無視し、少ない経費で大きな利益と一心不乱。
およそ日本人として普通のプライドである何もそこまで儲けようとしなくてもいいじゃないないという遠慮やバランス感覚など、全くナシ。
まさに、日本人のナショナル・アイデンティティである「矜恃」など、どこ吹く風。
それを象徴するのが、今回の軍事クーデタで露呈したミャンマーへの勝手な思い込み。
小手先だけ軍事政権から文民政権へと生まれ変わっただけなのに、その本質を見極めようともしない愚かさ剥き出しに、「アジア最後のフロンティアだ」と大袈裟に空騒ぎ。
人口5000万人強なのに、日本の1.8倍の国土を持つミャンマーが、2011年、テイン・セイン大統領就任以降、政治改革や経済改革などで、6.6%(最大時8%超?)経済成長率だというけど、もともと世界の最貧国だったのでは?
それだけじゃない。
宗主国のUSAが、経済制裁を主導していたほどなのでは?
それなのに、金、金、金がすべての米中がチョッカイかけ出すと、我が国も負けじと一気に進出を拡大。
そもそも、バブリーな米中が手を出した段階で、実体経済なき経済成長をするのも当然なだけでは?
そうなれば、瞬く間に貧富の差が拡大するのも、火を見るよりも明らか。
実際、いまだに観光地化が進んでいないだけでも、その底が透けてくるのでは?
事実、停電の頻発、法制度の未整備、深刻な人材不足など不安要素がいっぱいと早くから指摘されていたのでは?
特に、「雨の日になると工場にこない」とか、「すぐ辞める」とか、「報告・連絡・相談が根づかない」などとかその人材の質が問われていたのでは?
それなのに、縫製業だけでなく、丸紅や双日や伊藤忠などの総合商社から、医療器具メーカー、ソフトウエア開発企業、家電、自動車、食品など約440もの日本企業が、自社工場や現地法人を設立して活動しているなんて、バカ丸出し。
本当に中国で懲りていないご様子。
第一、化けの皮が剥がれ始めた民主化運動リーダーとされているアウン・サン・スー・チーの「ビルマ建国の父」と呼ばれる父親の面田紋次だって、日本のおかげで独立運動を起こしていて、日本の敗色が濃厚になるとUKに寝返った卑怯なオトコなのでは?
それより何より、貧しいバングラディッシュの一部に勝手に領土を奪われているのを放置していて、今さら、国力がついたから出て行かそうとして少数民族迫害!!!と世界から責められるなんて愚の骨頂なのでは?
その意味で、「ミャンマー発、世界物流革命」とか、「未来の要衝」なんてほざいているヤツらは、ただの詐欺師なのでは?
もしそうでないななら、ミャンマー軍に、自由と民主主義の代弁者として、ただちに民衆を攻撃するのだけは止めなさい!!!と明確に声を上げるべきなのでは?
そんなこともできないなんて、本当に情けなくてみっともない恥知らずの国だと思わないか?我が日本は…。
と、ここまで書いてきて、本題に戻りたい。
When could we clearly recognize that the happy-go-lucky Japanese will behave in a way that makes it possible for the poor and unscrupulous nations of the world to survive(ノーテンキな日本人が、世界の貧国や不埒な国が生き残るためになりふり構わない行動を取るということを、いつ明確に認識できるのか)?
To be continued...
In fact, even in the USA, people like Christian Masbiau, a new leader who warns of a virtual economy that overestimates over-expanding globalism and dehumanizing digital transformation, are beginning to emerge(実は、USAだって、膨張しすぎたグローバリズムや人間味を損なうデジタル・トランスフォーメーションを過大評価したバーチャル経済にに警鐘を与えるニューリーダー、クリスチャン・マスビアウのような人間が台頭し始めている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、米中の腐り方を書き込みながら、特に、「対等の同盟国」になった以上、USAにしっかりしてよと的確なアドバイスしなければ…といろいろ考案している。
どちらも、過度なグローバリゼーションの波を荒立て、それを巧妙に活用し、陰でベッタリ協力し合ってボロ儲けしてきたが、ここにきて、その矛盾にようやく気づき始めたご様子。
もっとも、それでもなお、お互いに5Gがどうだこうだとか、イノベーションとか、ソリューションなんてとか喚き立てているようでは、「パックス・アメリカーナ」も、「パックス・シニカ」も、破綻してゆくのが、自然の摂理。
まあ、ここまで、自己充足、自己陶酔、自国満足、自国自慢に走れば、そのアイデンティティなど雲散霧消し、人と人の繋がりや連帯や団結なども木っ端微塵。
国がグジャグジャになるのも、これまた自明の理。
その両国にフォーカスしているだけのおバカな我が国も、やがて同じ運命を辿るだけ。
どうだろう?
ここは、我が国の国防にとって、最も重要な宗主国であるUSAに対し、「対等な同盟国」として、本当の「運命共同体」になるにはお互いに「本物のナショナル・アイデンティティ」を確保しようと提案すべきなのでは?
そう、我々日本人は、喪失しかけてしまっている、目に見えないものを鋭敏に感じ取り、悪を明確に捉え、精神的な武器を手にとって敢然と立ち向かう勇気と愛に溢れる新しい「武士道」を取り戻すから、そちらも、何よりも人を大切にする新しい「ローン・レンジャー」になってほしいとお願いすべき。
そして、お互いに、神を恐れ人を恐れぬ「kemo sabe(キモサベ : 頼りになる相棒)」になろうと…。
そのうえで、一緒になって、医療、福祉、教育、防災などの新しい意義や価値のあるテクノロジーやシステムの構築に尽力し合うべき。
そうすれば、「何が『DX(デジタル・トランスフォーメーション)だ。生活がITで効率的に便利になったからって、それが何だ」とか、「人間が人間らしく生きることの意味はそんな空虚なことだけじゃない」とか、「『STEM(科学・技術・工学・数学)』や『ビッグデータ』があったって、人間らしさを失ったら何にもならない。人間ならではのデリケートでセンシティブなセンスを持たなきゃ、本当の生きる価値を見つけることなどできない」などと、人間の根底にある確固たる意志を尊重しない「バーチャル資本主義」をともに否定できるようになるのでは?
そうしなければ、この拡大し続ける格差を縮めることなどハナからムリなのでは?
そして、中国と明らかに違って、USA歴史学者エドワード・ルトワック言うように、「民主主義はいつも弱く見えます。しかし、歴史的に勝利を収めてきています。なぜなら、間違いを正すからです」を実証して欲しいと思うが、どうだろう?
どちらにしても、少なくとも中国の狡猾なスパイ戦によってガタガタに崩壊させられてしまったUSAが、第二次世界大戦後のように、自分たちの比類なき圧倒的パワーで世界平和を支えると宣言した国に戻って欲しいと願っているのは、東仙坊だけではあるまい。
それで、重ね重ね思い出すのが、USSRに頭を下げ続けることを忌み嫌ったった毛沢東が、珍宝島でUSSRと軍事衝突したとき、中国はヌケヌケと民主主義国家である日米同盟に助けを求めてきたとき、日米の技術と資金で全面サポートして助けてしまったこと。
なぜ、我が日本は、こうまで893国家中国を懸命に支援続けるのか?
本物の知性を持つ世界の人々は、この893国家中国への献身をどう捉えているのか?
同じ穴のムジナである政治屋たちを除いて、ほとんどの人々がおそらく日本人の品性そのものを疑っていると思うが、どうだろう?
あれだけ因縁をつけるような反日行動をされながら、気が狂ったような日本製品不買運動までされながら、中国に人質としての日本人たちを差し出しながら、なぜ中国の黒い金から離れることができないのか?
実は、東仙坊、2012年の尖閣諸島問題に端を発した日本製品不買運動の後、とっくにいくら金に弱いみっともない日本企業どもでも、中国から撤退したり、そのサプライチェーンを移動させたのに違いないと思い込んでいたから、なおさら驚くばかり。
そう言えば、インバウンドとか、爆買いとか言いながら、中国のジャスミン茶の香りの染み込んだ黒い金に跪いてきているのだから、仕方がないのかも。
それで、なぜ日本人がここまで中国人に鈍感なのか?と必死に考えて見えてきたことが、1つ。
それは、現在の中国共産党のゴウツクな幹部どもが、10年続いた「文化大革命」によって高等教育の機会を奪われたジェネレーション、そう、赤いハンカチを首に巻き造反有理の紅衛兵として知識階級をグチャグチャに破壊したジェネレーション、いわゆる「毛沢東チルドレン」たちで自由主義への憧憬の念を全く持たないヤツらだと理解していないということ。
どうだろう?
少しは、中国について、、そして、中国人について、もっともっと本気で学ぶべきだと思わないか?
The theory of “sense making”, which is a concept advocated by Karl E. Weick and practiced by Christian Masbiau, must be even more necessary because it is now in the great pandemic of this coronavirus(カール・ワイクが提唱し概念で、クリスチャン・マスビアウが実践する「センス・メイキング」という理論は、今、このコロナウィルスの大パンデミック禍の中だからこそ、なおさら必要)!
To be continued...
If you are an ordinary Japanese, why don't you relax when you hear that the basic spirit of China, the world's number one yakuza nation, is “Harmony is the greatest of virtues”(普通の日本人なら、世界一の893国家中国の基本精神が「和をもって尊しとなす」だと聞いて、腰を抜かすのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
中国共産党の本質が、ウソとプロパガンダであることを証明するのが、そのカリスマであった毛沢東の狡猾さ。
その伝統は、今なお、脈々と受け継がれている。
そもそも、自分は、国民政府軍との戦いの最前線には、一切小汚く出向かなかった。
にもかかわらず、USA人ジャーナリストで共産主義シンパのエドガー・スノーなるキチガイを延安に招待し、国民政府軍の包囲網を突破した武勇談を捏造。
それを左翼パラノイアのエドガー・スノーが針小棒大に拡大し、ウソ八百の「中国の赤い星」を世に出すと、なぜか世界的ベストセラー(???)。
そのせいで、ウソが大好きなうえ、ウソも100回言えば真実になってしまう劣化した世界では、我が日本軍と死闘を繰り返す国民政府軍よりも戦わない中国共産党軍こそが真の「抗日勢力」だということになる摩訶不思議。
その結果、「抗日」どころか国民政府軍を背後から攻撃しアヘンを人民に販売していただけなのに、中国共産党軍こそ正義の軍隊と錯覚させることに成功し、世界を味方につけ、日本軍との激闘で疲弊し切った国民政府を台湾に追い払い、「中華人民共和国」建国を実現。
では、その偽りの正義の軍隊が、自国人民のために何かイイコトをしたか?
答えは、今同様、もちろん、ノン、ノン、ノン。
建国1年後の1950年、チベット侵略を敢行し、ダライ・ラマ法王を亡命させると、内モンゴル、新疆ウイグルと矢継ぎ早に侵略。
今なお、そのか神をも恐れぬ傍若無人な人権蹂躙を継続。
そして、そのジコチュウ剥き出しの蛮行を、誰もが知るように、香港、台湾、それから、日本にまで拡大させているのである。
そんないい加減な国だから、諸民族に約束していた自決権、分離独立権など平然と反故にして、限られた地域自治権しか付与しなかったのも、当たり前。
それからも、その不埒なやりたい放題し放題は激化の一途。
1958年、中国人民の土地や遊牧民の草原を力尽くで収奪し公有化して、「人民公社」制度を全国に定着させた結果、約3千万人を餓死させたり、1966年から「文化大革命」を発動し、少なくとも110～160万人もの人民を殺害。
そして、当然のごとく、国際的に孤立。
すると、1972年、「賠償金は不要」と甘ちゃん国家日本と外交関係を締結。
その世紀のパフォーマンスに、金に目が眩んだ我が国の恥知らずの政治屋どもが、骨抜きにされ、国を挙げて中国の復興に尽力し、賠償金以上の巨額の資金援助と技術援助をして、中国共産党をこのうえなくデブデブにしてしまう。
すると、金に目ざとい我が日本の宗主国USAが黙っているはずもナシ。
こちらも、世界一の大国とのぼせていたから、一挙に中国共産党をさらに自分たち並みの百貫デブにさせることに、躊躇ナシ。
そして、世界一の単純民族らしく、「中米の国力の差はあまりにも大きい。中国の核戦力やGDPも比較ないならないほど小さい。両者の差は何十年も埋まらないが、中国は成長し、大きなマーケットになる。中国の成長は、USAの利益そのものになる。それゆえ、中国脅威論を中国変えるべきだ」とい鄧小平と朱鎔基の「韜光養晦(爪を隠し、才能を覆い隠し、時期を待つ)」戦術にイチコロ。
「中国を助けてやれば、中国も我々のような民主主義国家になり、よきパートナーになる」とメロメロ、ベタベタ。
1989年、天安門事件で、再び国際的に孤立すると、またしても、世界一のおバカ国家我が日本が、全面支援。
それで、USAも、日本ばかりにイイ思いをさせてたまるかと、2001年、中国のWTO加盟に尽力。
そのおかげで、中国は、成長を一気に加速。
実際、その中国のパフォーマンスにモロに引っかかっていたUSA一の「パンダハガー」マイケル・ピルズベリーが、中国に欺されてきたことに気づくのに半世紀かかったというのだから、大ウソつき国家の完全勝利。
2015年、「China 2049 秘密裏に遂行される『世界覇権100戦略』」を著作し、その中国の大ウソの数々を列挙。
ちなみに、昨年出版されたクライブ・ハミルトンの「目に見えぬ侵略」にも、「北京は西側諸国の間を仲違いさせるよう積極的に活動している…ただし、習近平の頭を最も悩ましているのは新型コロナウィルスだ」と喝破している。
そう、それで、東仙坊、初めて知って、声をも出ないほどショックなことが、1つ。
な、な、なんと世界一の893国家中国の基本精神が、「和をもって尊しとなす」と自分たちでうそぶいているというから、ただただワナワナワナ…。
それはそうだと思わないか?
我が国は、聖徳太子の「十七条憲法」に始まり、「五箇条の御誓文」を経て、世界に比類なき温和な文化や文明を熟成させながら育んできているはず。
そ、そ、それなのに、いくら孔子が、儒教が中国のモノだったとしても、「焚書坑儒」で否定してきたのが中国の歴史なのでは?
事実、魯迅だって、毛沢東だって、そのが「焚書坑儒」を正当化していたのでは?
我々と真逆の真っ黒な国のくせに、よく臆面もなく、我々の心の芯にあるものをパクるとは、本当に恥知らずの国なのでは?
もっとも、今の我が日本も、そんな中国のような国になりはててしまったとも言えるが…。
Looking back on the history of Japan, it must be clear that the time when we did not associate with China and South Korea was the most peaceful time(我が国の歴史を振り返ると、中韓とつき合わないときが最も安寧の時代だったということが、よくわかる)!
To be continued...
With such a pandemic epidemic of the global coronavirus, a wide variety of international organizations that couldn't stop the spread of infection, stop war, stop coups, stop terrorism, stop threats and intimidation, and do nothing. What does it exist for(こんな世界的コロナウィルスのパンデミック禍で、その感染拡大を止めたり、戦争を止めたり、クーデターを止めたり、テロを止めたり、脅迫や威嚇を止めたりできない、何もできない多種多彩な国際機関の数々は、何のために存在しているのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
東仙坊、超チャイナゲートのジョー・バイデンが、思いがけず、「自由世界諸国の精神と共通の目標再考のため、世界『民主主義首脳会議』を組織し、主催国になる」と宣言したことだけは、それなりに評価していた。
それはそうである。
それが、2008年の大統領選でバラク・オバマと戦った強烈な中国批判者の共和党故ジョン・マケイン上院議員が、選挙キャンペーンで、国連とは別の国際機関として「民主主義国連盟」の創設を提唱していたことのパクリだからに他ならないからである。
ジョン・マケインは間違いなく言い切っていた。
「アフガニスタン紛争でUSA軍とともに戦ったカナダ、オランダ、UK、フランス、ドイツ、イタリア、スペインなどのNATO軍、オーストラリア、日本、サプアなどを有志連合とし、そこに、インド、ブラジル、南アフリカ、イスラエルなどを加え、そのまま『民主主義国連盟』にしよう。なぜなら、戦後、UKとともに創り上げた、安全保障、金融、貿易、保健・衛生、地球環境などの安全を支える『枠組み』、つまり、国連、NATO、IMF、WTO、WHO、パリ協定などはすでに完全に機能不全に陥っているからだ」と。
そもそも、こんなに長くなってしまったが、今回の東仙坊の本当のテーマも、それらの「枠組み」の完璧な機能不全の実情を検証することだったから、なおさら、期待したかった。
というのも、「GFP(世界軍事力ランキング)」で対照しても、1位USA、2位ロシア、3位中国で、5位である日本にとって、リスキーなのは、1位の宗主国でも、2位の超日本好きのうえ東欧で失地回復になっているロシアでもなく、3位の893国家中国だけ。
さらに、挙げれば、核兵器を持ってしまった25位の北朝鮮ぐらい。
そうである以上、何としてでも、宗主国USAにしっかりしてもらうしかないはず。
冗談でも、史上最悪の大統領だったバラク・オバマのような中国への融和的関与策、「リバランス(再均衡)」では、我が国の未来がなくなるほど深刻。
そんなとき、アントニー・ブリンケン新国務長官が、「新疆ウイグル自治区で中国政府が行っている行為は『ジェノサイド』だ」と表明したとたん、「中国による新疆ウイグル自治区での少数民族弾圧について『ジェノサイド(民族大量虐殺)」と認めたワケではない」と自民党外交部会(??)がほざいて、中国に塩を送るピンボケぶり。
本当にバカは死んでも直らないを地でゆく我が国。
どうやら、世界一の平和ボケの我が国は、そんな腐り切った「枠組み」を相変わらず過信し、お天道様が見ていることも忘れ、デタラメな憲法も改正せず、国防を真剣に考えることもなく、「敵基地攻撃能力」保有すらできない、情けなくてみっともないUSAのような無様な国のまま。
このトンチンカンぶりでは、893国家中国が、自国で人為的に造り上げたウィルスの感染拡大を抑え込み、それが外国からの輸入食品が原因だという白々しい大ウソの下、臆面もなく適切に造れないインチキワクチン(50.4%?)で国際社会への影響力拡大を図っていることにも、目を瞑るご様子。
まあ、もともと、歴史的に普通の国になったことがないことから歴史的感覚が完全に欠如してしまった中国を、むやみやたらその独特の自虐史観から助け続け、20世紀最大の人間の生き血を吸って巨大化する怪物ゴースト国家を創り上げたのは、我が日本。
まさに、生みの親。
実際、「中華人民共和国」という一党独裁の中国共産党を立ち上げたヒトたちは、ほとんど日本で学んだヒトたちばかり。
それこそ、「共産」、「人民」、「共和」という近代思想的概念も我が日本が教えたことばかり。
ついでながら、その中国共産党とほとんど一卵性双生児のような国民党を立ち上げた孫文も蒋介石も日本が育てたようなもの。
そして、国民党が中華民国を成立させると、反乱を起こし、南中国で「中華ソビエト共和国」を立ち上げ、作ったその憲法の中で、諸民族の自決権を認めていたのが、中国共産党。
そして、内モンゴル、チベット、新疆を巧言令色で連邦制の中に組み入れさせ、国民党に立ち向かうも、諸民族の独立どころか存在すら否定していた国民党政府に掃討されそうになり、北に敗走。
ところが、その惨めな敗走劇を、内モンゴル人が日本軍の力を借り中国からの独立を目指していたのを知った毛沢東、内モンゴルに入って満州国の日本軍と戦う「北上抗日」と大ウソ。
そして、1935年、「中華ソビエト共和国対内モンゴル宣言書」を公布し、「内モンゴル人は、チンギスハンの子孫で、独立する権利を擁する」とさらなる大ウソ。
それを信じてしまったモンゴル人は、「北上」してきた中国共産党軍を攻撃しなかったので、内モンゴル南部と陝西省北部の延安に割拠して小狡く生き延びる。
そして、現在同様、天才的な大ウソプロパガンダを考案する…。
Must be it self-evident that even if the era of “Pax Sinica” comes again with a big lie and a big lie, it would disappear soon as it was at that time(大ウソと大ウソとともに、例えもう一度「パックス・シニカ」の時代になったとしても、そのときと同様、やがて消滅することは自明の理では)?
To be continued...
I believe that China, which has a high level of information gathering power, must have decided that the “Japan-US alliance” wouldn't work as much as Japan and the USA(情報収集力の高い中国は、我が日本やUSAよりも、「日米同盟」が機能しないと判断しているに違いない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
実は、東仙坊、今や完全に中国に蹂躙され切ってしまっている宗主国USAの現状を危惧しながら、メチャクチャ心配していることは、たった1つ。
日本の893よりもはるかにたちの悪い開き直った893国家中国が、弱虫丸出しの情けなくてみっともないにあらぬチョッカイをかけてきたとき、USAは本当に助けてくれるのか?ということだけ。
それはそうだと思わないか?
正体不明のコロナウィルスにさえ、マスクをイヤがる国民がワンサカいる不可思議な国なのでは?
それも、世界一の感染者と死者を出しているのに?
そう、すぐ近くに核搭載ミサイルを我が国に向けていると明確になっているというのに、我が国には、その発射を抑止する武器もないだけでなく、撃ち落とす武器もないどころか、自分たちでまず立ち上がる覚悟もない我が日本への嫌味のように…。
実際、USA弱体化のシンボルのようなバリバリの親中派のジョー・バイデンでさえ、「大統領就任の1年以内に、USAは自由世界諸国の精神と共通の目標再考のため、世界『民主主義首脳会議』を組織し、主催国になる。USAが再び世界の指導国家になる。今は恐れている時期ではない。二つの世界大戦に勝利を収め、鉄のカーテンを打倒した力と勇気を奮い起こすときだ。中国はUSAおよびUSA企業から技術や知的財産権を奪い自国の国営企業に補助金を注ぎ込み、有利な立場になるから特別な挑戦になる」と言わざるをえない状況になっているというのに、我が国の脆弱政府は、香港にさえ、「MIss周庭を直ちに解放しなさい!」と言えないばかりか、1月19日、アントニー・ブリンケン新国務長官が、マイク・ポンペオ前国務長官の認定を引き継ぎ、「新疆ウイグル自治区で中国政府が行っている行為は『ジェノサイド』だ」と表明したのに、1月26日、自民党外交部会(??)などが、「中国による新疆ウイグル自治区での少数民族弾圧について『ジェノサイド(民族大量虐殺)」と認めたワケではない」と話したことが、なぜか(???)中国に伝わり、中国マスメディアと中国外交部が大々的にプロパガンダ。
1月27日、あの無愛想な中国外交部趙立堅報道官が、「新疆において『ジェノサイド』が行われているなどという話は完全なる虚偽であり、極めて少数の反中勢力が故意に作ったウソである。これは中国を誹謗中傷する茶番劇だ。日本の外務省担当者も『日本としてジェノサイドとは認めていない』との認識を示したと伝えられている。中国は、世界の多数(?)の国が賢明な目を持っており、客観的かつ公正に新疆の発展と変化を受け止め、客観的かつ公平に中国政府の新疆政策を評価するものと信じている」と反っくり返り。
1月28日、「強制収容、強制労働、不妊手術、独自文化廃絶に拷問、親子の引き離し…ウイグル人たちが、地獄の中に住んでいます」と訴えていた在日ウイグル人が運営する「日本ウイグル協会」が、「USA政府判断に世界に先駆けて日本政府が異議を唱えることになり、中国政府を勇気づけ大量虐殺をさらに加速させる口実を与える」と日本政府の対応を憂慮する声明を発表。
どうだろう?
こんなテイタラクでは、そうでなくても親日家の少ないUSA人たちが、「やっぱり、サプア政府の言うとおり、日本軍が慰安婦を強制連行したに違いない。日本の人権意識は低い。そんな国のために、命懸けで戦うなんて冗談じゃない」と考えるようになるのでは?
実際、日米安保条約では、「日本の施政下にある領域で日米に対する武力攻撃が発生した場合に、USAがUSA憲法の手続きに従って対応することになっている」というが、USAの施政下にある領域が攻撃された場合に、日本が対応行動するとは、日米安保条約にはないという不平等同盟だというのでは?
すなわち、「血と血で結ばれた同盟」ではないはず。
このことを単純なUSA人がどう思うのか?
ほとんどのUSA人が、フザケロ、バカバカしいと思うのでは?
それより何より、それこそ、少しでも理性のある日本人なら、USA人と同じように思っているのでは?
それで、メチャクチャ憂慮するのが、狡猾な中国も、そう思っている可能性が高いということ。
では、日米安保条約の本質とは何なのか?
日本の土地をUSAの兵士たちが血を流して守り、日本の兵士たち(?)がUSAの土地を守らないが、USA軍が日本の土地を守る代わりに、日本の在日USA軍基地をUSA軍が使用できるというだけ。
そこで、米韓相互防衛条約を見てみると、「各締約国の行政的管理下にある領域が攻撃された場合、両国が適切な措置を取る」となっている。
さらに、NATOで見ても、「締約国の領域、軍隊、船舶、航空機が攻撃された場合、各締約国は集団的自衛権を行使し、直ちに兵力の使用を含む行動を取る」となっている。
事実、2001年USA本土がテロリストに攻撃された状況に対応し、NATOが集団的自衛権に基づき戦い続けている、アフガニスタン紛争で、いまだにそのUSA人だけでなく、UK455人、カナダ158人、フランス87人、ドイツ54人、イタリア48人が戦死し続けているというのである。
どうだろう?
同盟とは、本来そういうものなのでは?
ちなみに、中朝友好協力相互援助条約でさえ、「締約国が戦争状態になったとき他の締約国は直ちに全力で軍事援助する」となっているというのでは?
そう考えると、ジコチュウ丸出しの堕落したUSA国民が、イザというときに、一緒に血を流してくれるという保障が本当にあるのか?と疑うのが、自然なのでは?
少なくとも、893国家中国は、すっかりそう決めつけていると思うが、どうだろう?
Japan should participate in the “Five Eyes” by making a “Specified Secret Protection Law ” until the “World Democracy Summit” is organized(我が日本は、世界「民主主義首脳会議」が組織されるまで、「特定秘密保護法」を作って「ファイブ・アイズ」に参加すべき)!
To be continued...
Is it really possible historically and in the future, such as an alliance between nations, including defense, and an alliance that doesn't shed blood and blood(防衛を含む国家同士の同盟なるものに、血と血を流さない同盟など、歴史的にも、未来的にも、本当に成立するのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
⑪東仙坊、自分自身で、初めてUSA本土を訪れるまで、「世界の警察」を担えるほどだから、USAは、ただパワフルでエネルギッシュなだけでなく、もう少しアカデミックで、品がある国だと思い込んでいた。
だから、レストランのトイレにホワイトとブラック用の2つがあることに、ただただ衝撃を覚えただけでなく、イエローの自分はどちらを使えばイイのだろうと真剣に悩んだ。
そして、真剣に悩んだ末に、遠慮気味にブラック用に入って、絶句するハメになった。
その間仕切りもない狭い空間に、なぜこんなに人がいるの? レストランはそんなに混んでいなかったのに、ここで何しているの? こんななかで独りで用を足すの?と…。
席に戻って連れに、「参ったよ。自分は、どちらを使えばイイの?」の尋ねると、すでに何度もUSAを訪問していた彼女が、「バカね。私たちは客でしょ。客はホワイト用を使えばイイのよ」とアッサリと答えた。
それに、なぜかメチャクチャ傷ついて、食事をする気にもならなくなっただけでなく、彼女とも、なぜか気まずい関係になってしまった。
それは、市内を走るパブリック・バスに乗り込んで、ますます驚愕するハメになった。
見事に、ブラックUSA人は後方の席、ホワイトUSA人は前方の席と、鮮やかな白黒のコントラストを作っていたからだった。
ともあれ、すでに、70年代に入っていたが、それこそが、あれだけ激しかった60年代の黒人公民権運動後のUSAの現実だった。
どうだろう?
あれだけ色の違う外見だけではなく、宗教や民族的アイデンティティーが違う多種多様な人種で作られた国が、世界一と言っても過言ではない貧富の格差をつけたら、イヤでもバラバラになるのも、これまた自然なのでは?
そもそも、せいぜい一体感を感じさせてくれるのが、「国家」と「星条旗」だけなんていうこと自体、異常なのでは?
そこに、ただただ金を稼ぐためだけのグローバリゼーションの荒波が加わってしまったのだから、いくら人権とかヒューマニズムなどを空騒ぎしたところで、その精神の劣化は止めようがないのでは?
それにしても、その貧富の格差はハンパじゃない。
トップ3人の所有総資産がボトム50%の国民の総資産よりも多く、トップ400人の総資産がボトム60%の国民の総資産よりも多く、トップ0.1%の所有総資産がボトム85%の国民の総資産よりも多いなんて、普通じゃない。
しかも、そのトップ0.1%の所有総資産が、ここ30年間の両党への献金額の90%を供給してきたというのだから、両党がともにそのトップ0.1%の所有総資産を守るために、実質課税を低くするのも当たり前。
それだけじゃない。
そのトップ0.1%の所有総資産が、メインストリームメディア、シンクタンク、財団、ロビイスト組織を支えてきたというのだから、そのトップ0.1%におもねるのも、また当たり前。
その結果、ボトムの国民の60%が不満を持つのも、当たり前。
それを放置したままで、何が「分断を回避し、団結しよう」だと思わないか?
そんなテイタラクだから、「パックス・ロマーナ」のようだった「パックス・アメリカーナ」が消えてゆくのも、自然の摂理。
もっとも、それは、今、世界中同じ状況とも言えるが…。
どうだろう?
そんなUSAに、国の根幹である国防をオンブにダッコで頼るしかない我が国の惨めさは、最悪の国とも言えるのでは?
しかも、せっかく基本的にいつもいつのまにか固く「団結」する日本を恐れ、メチャクチャ矛盾した憲法を押しつけ、USA人たちのような心の芯を溶かした刹那的金満人間に変えた我国の宗主国が、初めて、「対等な同盟国」扱いしてくれようとしているのに、相変わらずの平和ボケ、ピンボケぶり。
それはそうだと思わないか?
いくら弱体化したとしても、いまだ世界一の軍事力を誇る我々と自由と民主主義という共通の価値観を掲げる「同盟国」。
だから、その「日米同盟」さえあれば、どの国も我が国に戦争など仕かけてくるワケがない、その「印籠」さえあれば、我々は永遠に安全と勝手に思い込み、USAに一方的に甘えるだけのバランスを欠いたままの状態。
そこで、メチャクチャ気になることが、たった1つ。
それは、「同盟」なるものの本質定義。
価値観や「ナショナル・イントレスト」をお互いに共有することから、国同士で「同盟」を結ぶということは、共通の敵に対しともに戦うという決意や覚悟がなければ成立しないものなのでは?
ということは、日米に共通の敵が存在した場合、ともに命懸けで戦わなければならないということなのでは?
そこに、最大の問題があると思うが、どうだろう?
Are we ordinary Japanese the only way to keep praying that the USA people would shed blood for our rocky territory(我々普通の日本人は、USA人が、我々の岩のような領土のために血を流してくれることをひたすら祈り続けるしか方法がないのか)?
To be continued...
I just pray that the first female Director of National Intelligence in the USA has resonated with the Japanese spirit while studying abroad at the Kodokan(USAで初めての女性の国家情報長官が、講道館留学で、日本人の精神に共鳴してくれていることを祈るばかり)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
では、我が日本が、イエレン財務長官の前に財務長官候補に挙げられていたラエル・ブレイナードFRB理事を妻に持つ、カート・キャンベル以外に頼れるUSA新政権の高官はいないのか?
初の女性の国防副長官に就任したキャスリーン・ヒックス──。
シンクタンク「CSIS(戦略国際問題研究所)」上級副所長だった彼女は、バラク・オバマ政権で筆頭国防副次官(政策担当)を務めていたとか。
そして、バラク・オバマ大統領にアジア重視政策を施行させるのに一役買っただけでなく、中国の浮上を懸念するアドバイスを懸命に行ったとか。
初の米朝首脳会談後に、CSIS報告書に、「在サプアUSA軍の一方的な縮小は交渉テーブルから排除され続けなければならない。朝鮮半島での交渉の立地を弱め、USA国民と経済を保護する能力を損ね、中国やロシアの潜在的軍事脅威に対抗する利点を縮小するだろう。ドナルド・トランプ大統領と金ボンボンは、シンガポールでの米朝首脳会談合意文が本当に何を意味するかをよくわかっていると考え、そうした考えを公開的に話してきたが、両首脳が実際には思いを同じくしていなかった。北朝鮮の核解決は米朝首脳会談のようなイベントではなく、北朝鮮抑止力と地域同盟強化、2国間・多国間交渉による核凍結、信頼造成などを通じ段階的合意を成さなければならない」と書いたのも彼女とか。
ちなみに、彼女は、強烈な辺野古推進派。
他には、初めての女性国家情報長官に就任したアブリル・ヘインズ──。
NSA法律顧問、CIA副長官を経て、バラク・オバマ大統領副補佐官(国家安全保障担当)だった彼女が、USA政府の16の情報機関を統括するポストについたのは、お天道様の力では?
何しろ、インテリジェンスに、メチャクチャ脆弱なのが、我が大甘国家。
もっとも、頼る理由は、彼女が、なぜか高校卒業後、柔道を学ぶため日本の講道館に1年間滞在した経験があるということだけ。
東仙坊、個人的に、残念で残念で仕方がないのが、シンクタンク「CNAS(新アメリカ安全保障センター)」をカート・キャンベルと設立したミシェル・フルールノア(フロノイ)が、女性初の国防長官に就任できなかったこと。
それも、民主党内の極左勢力の反対で阻止されたというから、民主党はもはや共産民主党。
えっ、国防長官に、なぜ女性がいいのか?って?
彼女は、特別。
何しろ、一番イイところは、ペンタゴンのどこか頑なな制服組からも尊敬されていること。
しかも、ビル・クリントン政権時代にも、防衛戦略、抑止力対策、そしてロシア情勢などの分析・立案に携わり、バラク・オバマ政権では国防次官。
そのうえ、国務長官に就任したジョー・バイデンの外交最側近トニー・ブリンケンと「WestExec Advisors」を共同経営しているというから、実に連携がスムーズになったはず。
どうだろう?
このぐらいしか味方が見つからない日本の外交は、本当に劣悪なのでは?
そこで、逆に、日本にとって、とってもヤバいUSA高官どもを取り上げておきたい。
まず、初の女性国務副長官ウェンディ・ルース・シャーマン──。
「歴史認識が原因で日中韓3国の協力が妨げられている。民族感情は、まだ利用することができ、政治指導者が過去の敵を非難することで安価な拍手を得ることは簡単なことだ。しかし、このような挑発ではなにも進展せずに、マヒをもたらす」とかつて歴史認識の差を悪用することを批判していた。
そ、そ、それなのに、その後、「『過去の歴史』を中韓が国内政治に利用しているなんて言いやがって、許せない」とブチ切れたサプアの徹底したロビー活動を執拗に受け、さらに、ズル賢い金の亡者ヒラリー・クリントンの顧問役になったりして、あえなくサプア派に転身。
まあ、ほとんどが「チャイナゲート」なのだが、なかでも、とりわけヒドい左翼系親中派が、労働長官に就任したマサチューセッツ州ボストン市長マーティン・ウォルシュ──。
どうやら、投資ファンドを経営していたときに、ジャスミン茶の香りが染みついた「ブラックマネー」にズブズブになったご様子。
We are worried that there are many lawmakers and bureaucrats in the USA who are obsessed with South Korea's relentlessness and “black money”(USAには、サプアの執拗さと「ブラックマネー」に参ってしまう議員や官僚が多いことが、我々の心配のタネ)!
To be continued...
I have one thing taught by an English teacher I met in high school. You don't have to try to speak English well, the important thing is what you wanna convey, and you could sympathize with each other invisibly. It was about listening to understand what you were trying to convey in the back(高校時代に知り合った英国人教師から教えられたことが、1つ。それは、英語をうまく話そうとする必要はない、大切なことは何を伝えたいかであって、お互いに目に見えないところで共感し合えるかということだから、そのためには、相手がその言葉の奥で伝えようとしている何かを理解するように話を聞くことだということだった)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
では、本当に数少ない我が日本のために期待し信用できるUSA民主党のメンバーは、誰か?
やはり、最も期待したいのが、なんてたって冷静沈着でロジカルな誰もが認める「親日派」カート・キャンベル──。
それは、2019年、我が国の「LIXIL」グループの取締役になったことでも、明白。
何しろ、バラク・オバマ前政権で「東アジア・太平洋担当国務次官補」だった彼は、早くから893国家中国の傍若無人な野望を警告してきたセンスのいい人間。
それは、2007年、ミシェル・フルールノアと共同でUSAの安全保障問題専門シンクタンク「CNAS(新アメリカ安全保障センター)」を設立し、「Pivot to Asia(外交の軸足をアジアに移すこと)」を推進してきたことでも、明確。
そもそも、超党派の支持を受けていることが、メチャクチャ重要。
だから、ハーバード大学ジョセフ・ナイ教授、リチャード・アーミテージ元国務副長官、マイケル・グリーン元大統領特別補佐官ら共和党主流派などとも連携がとれるとも。
実際、マイケル・グリーン(CSIS副理事長、元NSCアジア部長、上智大学特任教授)は、彼を次のように評している。
「彼は、中国の力が大きくなるなか、中国を牽制する同盟やパートナーシップを構築する戦略の初期の重要な構築者だった。1990年代半ばに、彼は力強い戦略的本能を持つ人として『アジア担当国防省高官』に任命され、2年以内で、冷戦後の日米同盟の漂流を止め、日米防衛協力を推進し、日米同盟の拡大を推進した。バラク・オバマ政権では『東アジア・太平洋担当国務次官補』として、いわゆるアジアへの軸足移動を主導。彼は、自由で開かれたインド太平洋概念の先駆者との役割を果たした。彼の軸足移動戦略は次期政権と議会両党の指導者のコンセンサスの核心であり続けている」
「新しい彼の地位は、USAの政策当局の中でのアジアの戦略的重要性を上げるうえで前例のないものだ。ジョー・バイデンのホワイトハウスのアジア部は、上級部長3-4人を擁し、欧州部の現在の規模の3倍にもなりそうである。こういう大きな組織再編は色々な影響を及ぼすが、もしうまくやれば大西洋関係の強化にもなりうる。NATOもEUも、ジョー・バイデン政権と中国について一緒に働くことに焦点を合わせている」
「彼の起用は、中国とアジア戦略についての超党派の取り組みへの重要な賛同を示す。共和党全国委員会は2020年の選挙で、中国についてバイデンを叩くように勧めたが、同盟強化、中国からの重要技術の保護、中国に人権や民主主義で強い圧力を加えることについて、議会や外交政策コミュニティには幅広いコンセンサスがある。彼の存在は、アジア政策が今のように超党派である理由の1つである。故ジョン・マケイン上院議員や他の共和党議員も、中国、台湾、日本に関しキャンベルにしばしば助言を求めた。彼は誇り高い民主党員であるが、USAが痛ましいほど分断されるなか、この任命は超党派性と目的の統一を代表し、重要である」
「ジョー・バイデン大統領は、アジアについて最初の大胆な手を打った。アジアについてカート・キャンベルを自分の右腕とした任命は中国に対抗する次期政権の政策を力強いものにする」
ジョー・バイデン政権は、ホワイトハウス内に地域別に調整官を新たに置き、その調整官に大きな権限を与える政策を取ったとか。
そして、その「インド太平洋調整官」のポストに、「インド太平洋政策ツァー(ツァーリ : 皇帝)」として、このカート・キャンベルを起用したというのである。
実は、このキャスティングが、いかに我が日本にとって光明なのかを証明してくれる話がある。
それは、昨年12月7日の第5次アーミテージ・ナイ報告書、「2020年の日米同盟─グローバルな課題とともにある『対等な同盟』」。
共和党系リチャード・アーミテージ元USA国務副長官と民主党系ジョセフ・ナイハーバード大教授が率いる超党派の知日派グループが日米同盟のあるべき将来像を提言したもの。
な、な、何しろ、日本がUSAの「対等な同盟国」と呼ばれたのは21年目にして今回が初めてというから、ビックリ仰天。
我が国の外交がいかに稚拙かということの証左でもあると思うのは、東仙坊だけではあるまい。
2012年、日本はUSAの同盟国たるにふさわしい「一流国家」であり続けることができるのか?
集団的自衛権禁止を同盟にとっての「障害物」と断じ、同盟をより対等なものとするための努力を日本に促してきたというこの報告書。
それが、安倍晋三首相が、「自由で開かれたインド太平洋」構想を提唱したり、「CPTPP(環太平洋パートナーシップに関する包括的及び先進的協定)」締結に導いたりして、アジアや世界の戦略的問題に対処するうえで主導的な役割を果たしたこと、日米同盟にとっての「最大の挑戦」である中国の「非自由主義的な野心」に対抗するための戦略的枠組み作りを進めてきたことなどの積極外交が高評価されたのだとか。
USAの対等な同盟パートナーとして日本は何をしていくべきか?
ジョセフ・ナイ教授は、「日本はすでにUSAがしていないことをして同盟に貢献している。地域でのネットワーク作りを果たしてきた。軍事面のみならず、開かれたインフラ支援などの日本の『静かなソフトパワー外交』が、東南アジアや南太平洋島嶼国と日本の結びつきを強め、日米が中国の影響力増大に対抗するうえで力になっている」と指摘。
リチャード・アーミテージも、「憲法解釈の変更の結果、日米は十分に防衛協力ができるようになり、その9条はもはや同盟にとっての問題ではなくなった。日米同盟は相互依存へと移行しつつある。これまで日本が安全保障上、USAの力を必要としているのに対し、USAにとっての日米同盟の価値は、日本の力よりも在日基地の戦略上の意義などが中心だと考えられがちだったが、今や、USAも中国や北朝鮮などの挑戦に立ち向かううえで、日本という対等のパートナーの力を必要とするようになっている」と指摘。
ともあれ、第1次報告書の発表から20年、USAの「同盟ハンドラーズ」から、「日米同盟では、『負担の分担(ｂｕｒｄｅｎ ｓｈａｒｉｎｇ)』が問題にされてきたが、今後重要なのは、『力の分担(ｐｏｗｅｒ ｓｈａｒｉｎｇ)』だ」と明言されている。
そして、「日本政府は、今までの8年の取り組みを継続し、ジョー・バイデン新政権に日本の価値を認めさせる必要がある」とも提案。
また、「米英豪などのインテリジェンス協力の枠組み『ファイブアイズ』に日本を加わるべきで、そのためにも、日本が機密情報の保全に関する仕組みを整備する必要がある」と提唱。
さらに、「近年日本が防衛費を増やし続けUKを上回ったことを評価するが、それでも依然としてGDPの1%にとどまっている」と不満を表明。
どうだろう?
カート・キャンベルと徹底的に連携する必要があると思わないか?
Japan wouldn't have a hopeful tomorrow unless it makes diplomats a more delicate, sensitive and tasteful humanity personality(我が日本には、外交官たちをもっとデリケートでセンシティブでセンスのいいヒューメインなパーソナリティにしない限り、希望に満ちた明日はこない)!
To be continued...
To be honest, I'm frustrated that Japan should focus on lobbying, espionage and propaganda to protect its national interests, following China and South Korea a little(正直、少しは中韓を見習って、我が日本も国益を守るためのロビー活動とスパイ活動とプロパガンダに注力すべきだとかねがね苛立っている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
⑩中国のスパイどもに蹂躙され、魂を売った「チャイナゲート」どもと「ディープステート」どもが闊歩する腐り切ったUSA民主党政権の中で、我々日本が微かにでも期待できる「親日派」はムリでも、せめて「知日派」がいるか?
逆に、その存在が我が日本にとってかなりリスキーな「反日派」や「嫌日派」は、誰か?
東仙坊、必死に検証を試みた。
えっ、すでに超党派で中国に厳しい姿勢を貫き、中国企業の上場廃止を可能とする「外国企業説明責任法」の成立などで足並みを揃えてきたし、同盟国重視ってブチ上げているのだから、そんな心配は無用だって?
本当にそうだろうか?
「Black Lives Matter」の気運が高まっているのだから、黒人女性というだけで、「ズル賢いカマラ」を主役に立てた布陣で誤魔化そうとする陰険さ…。
クリスチャンではない東仙坊でさえ、「アーメン!」がヘブライ語で「そうなりますように」という意味だということぐらい知っているのに、式典でキリスト教メソジスト派牧師にさえ、性差別をなくすという意図なのか(?)、「アーウーメン!」という造語まで言わせる異様さ…。
就任初日に、「LGBT(性的少数者)の差別禁止」の大統領令を発出し、職場、学校、医療、住居など幅広い分野で差別禁止を徹底させ、生物学的には男(♂)であるトランスジェンダーの生徒に女子トイレ・更衣室の使用や女子スポーツ競技への参加を強制的に認めさせるというのだから、これまた異常…。
なかでも、 あれだけ「USAを『ユニティ』させることに全霊を捧げる」と宣言していたのに、よくまあ!と信じ難いのが、次の2つ。
1つは、翌日下院で可決した法律。
「『父』、『母』、『息子』、『娘』、『彼』、『彼女』など性別を特定した言葉は不適切だから下院で使用禁止(???)」
2つ目は、大統領令で、ドナルド・トランプが建国の歴史や理念を次世代に正しく伝えることで国民の結束を取り戻すと教育現場で蔓延する反米自虐歴史教育を是正のために設置した「『1776委員会』の廃止。
どうだろう?
これでどうやって「分断」を止めるの?と言いたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
そして、USA民主党よりもその思い上がりと発狂ぶりが著しいのが、「twitter」や「Facebook」や「Amazon.com」の「Parler」など大手net交流SNS、ウォール街に跪くUSAのメインストリームメディアども、USA経済界。
事実、「フォーブス」までが、「ドナルド・トランプの元スタッフらを雇った企業は『ウソつき企業』と見なす」と脅かしているほど。
実際、USA経済界は、ドナルド・トランプを支持する共和党議員には献金しないと次々に発表しているのでは?
つまり、民主党政権に異論を唱えたら、社会的に抹殺するとSNS、メインストリームメディア、経済界は、国民を脅迫しているようなもの。
小説家ロジャー・サイモンが、まるで東仙坊のごとく、「USAが中国のコピーになりつつある」と言うのも、中国人スパイの養成所のハーバード大学ケネディ行政大学院初代院長グレアム・アリソンが、「USAと中国は『統合型双生児』」と言うのも、至極当然では?
それで、気になる話が、これ。
対アジア外交の専門家でジョー・バイデン副大統領の訪日と訪韓に随行したエバン・メデイロスの証言。
「ジョー・バイデンは、日本とサプアの仲介をしようとはしなかった。ジョー・バイデンは、お嬢さん前大統領と安倍晋三前首相の双方に歴史問題について持ち出し、双方柔軟で合理的であるよう促しはしたが…それだけだった」。
ついでに、似たような話を、2つ。
1つは、1月13日、上院民主党院内代表チャック・シューマー上院議員が、「サプア系USA人コミュニティに敬意を表す。ニューヨークはサプア人が多くなるほどよい都市になる(???)。これこそ私がいつも移民増加を擁護している理由だ。サプア人の移民者が多くなるほど私たちはもっとよくなる。連邦議会次元で在USAサプア人社会を支援する」と繰り返し強調したこと。
2つ目が、1月21日、マージョリー・テイラー・グリーン共和党下院議員が、「ジョー・バイデン新大統領の弾劾条項」を提出。
そして、「その弾劾理由は、副大統領時代に息子ハンター・バイデンがウクライナのエネルギー会社取締役に就任したことが権力乱用に当たる」とハッシュタグ「#ImpeachBidenNow(今すぐバイデンを弾劾せよ)」をつけてtwitter。
すると、翌1月22日には、そのハッシュタグをつけた10万件以上のre-twitterがあったとか。
ところが、そのほとんどが、推しアーティストの写真をシェアする「K-POPファン」からのtwitterだったとか。
そして、「#ImpeachBidenNowを乗っ取った」というtwitterも。
どうだろう?
確かに、サプア系USA人の「団結」は凄いのでは?
それで、わかったことが、1つ。
昨年6月、オクラホマ州タルサで開かれたドナルド・トランプ選挙集会が、選挙陣営の予想に反して会場がガラガラになったという話を大ウソつきUSAのメインストリームメディアどもが大きく取り上げていたことを覚えている?
実は、それも「K-POPファン」のヤツらが、net予約しておいて会場に現れなかったからだとか。
確かに、民主党にとって、サプア系USA人コミュニティは棄てがたいお宝なのでは?
In a world where money, money, money is poisoned by all market fundamentalism, we Japanese should be more aware that the act of believing in people must be always at stake(この金、金、金がすべての市場原理主義に毒された世界で、人を信じるという行為がいつも命懸けだということを我々日本人はもっと自覚すべき)!
To be continued...
A family with women who couldn't keep their chastity and etiquette would definitely collapse. Moreover, it must be self-evident that if such a woman becomes the top of the country, what would happen to that country(貞節や礼節を守れない女性がいる家庭は、間違いなく崩壊する。ましてや、そんな女性が国のトップになったら、その国はどうなるのは自明の理)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
◆「IBB(インディアン・ブラック・ビッチ)」カマラ・ハリスの言いようのない不気味さ
では、なぜIBBは、自分が副大統領になれると勝手にそこまで確信できたのか?
これは、バックアップしてくれているヒラリー・クリントン、ミシェル・オバマ、ダイアン・ファインスタインなどからある程度の確約をされていたと考えるのが、自然。
実際、「身体検査チーム」が、各候補について、それぞれの資産状況、薬物の使用歴、男女関係などを厳しく調査。
そして、最終ステージに残った11人の副大統領女性候補を、ジョー・バイデン自身が、9日間で直接面談。
その結果、大統領予備選に出馬したミネソタ州選出エイミー・クロブシャー上院議員といった白人女性たちが、「今、副大統領候補に求められているのは有色人種の女性だ(???)。非常にふさわしい女性が数多くいる(?)」などと辞退表明をし、最終的に候補に残ったのは、黒人女性ばかりの4人。
IBB、フロリダ州選出のバル・デミングス下院議員、ランス・ボトムズ・アトランタ市長、バラク・オバマ政権を支えたスーザン・ライス元大統領補佐官(国家安全保障問題担当)。
ともあれ、結局、民主党幹部どもの予定通りに(?)、「目立たないことが最大の仕事」と言われる副大統領に、メチャクチャ目立ちたがり屋のIBBが就任。
そして、就任式前から、あたかも大統領のような発言を連発…。
ところで、ニューヨーク「ジャパン・ソサエティ」理事長で政治学者ジョシュア・ウォーカーが、｢副大統領候補選びで、USAの歴史上、最も重要と言える3つの理由」なるものを指摘しつつ、IBBに言及してもいる。
｢IBBは人種・移民問題を自分の言葉で語れる、民主党の支持基盤の将来を担う候補だ。これは白人であり、有力候補の一人とされたエリザベス・ウォレン上院議員などにはできない｣
｢人種問題だけでなく、IBBはキリスト教のバプテスト派信者、母親はインドからのヒンドゥー教徒、夫ダグラス・エムホフはユダヤ人と、宗教的にも幅広く強力な支持を得られる｣
｢政治イデオロギー的にも柔軟性があり、さまざまな政治的試練に対応してきた。これはヤングなどに多い良識的進歩派にアピールし、保守に近い穏健派という位置づけのジョー・バイデンを補って、幅広い有権者にアピールできる｣
どうだろう?
民主党なるもののいい加減さ、小汚い策略が、丸見えになってこないか?
実は、東仙坊、この単なる野心家でしかないIBBの本質を的確に見抜いているUSA人が、最低2人いると感じている。
1人は、「ファースト・レディ」であり、リベラルな教育者でもあるジル・バイデン。
彼女は、IBBがプンプンに醸し出している野卑さ、低劣さ、謀略を同性として直感しているはず。
実際、彼女は、「IBBは、夫が人種隔離政策を主張する南部選出の議員らと議会で協力したことをやり玉に挙げ、『人種差別主義者』と夫を攻撃したわ。『人種差別主義者だ』と言うなんて、見当違いもハナハダシイわ」とIBBの副大統領就任に徹頭徹尾反発したとか。
それだけじゃない。
IBBに夫を奪われるカタチになった夫の元妻まで、自分の大統領就任式のような副大統領就任式に呼ぶという不躾な行動したことも、愉快じゃなかったはず。
もう一人が、イヤというほど女遊びをしたに違いないドナルド・トランプ。
「IBBは、上院で最もリベラルな人物で、とても『ナスティ(性悪)』だ。民主党の指名争いで、『寝ぼけたジョー・バイデン』に非常に無礼なことを言った。あんな無礼な人物をよく選んだものだ」
「我々にとってベストな選択だ。多くの人がIBBを選んだことを危険な選択だと思っている。まるで、『ズル賢いヒラリー』のようだ」
「民主党の指名争いで最初こそいいスタートを切ったが、ほとんど支持がないまま選挙戦から逃げ去った」
どうだろう?
かなり的確なジャッジだと思わないか?
東仙坊、IBBがナスティと確信する最大の理由は、たった1人の妹であるマヤ・ハリスとの相の違い。
妹には、どこか含羞があるのに、IBBにはゼロ。
ちなみに、弁護士で社会運動家の妹は、高校三年のときに娘を産んだ独身シングル・マザーで、31歳で前司法次官で現在「Uber」の法務部門を率いる弁護士トニー・ウェストと結婚。
どちらにしても、このIBBが、冗談でも大統領になったら、間違いなくUSAも中国の属国になると思うが…。
Isn't Donald Trump's female observation eye not so distorted(ドナルド・トランプの女性観察眼だけは、そんなに歪んでいなかったのでは)?
To be continued...
A bitch in her twenties who became an affair “sex slave” 30 years older to become the Attorney General is full of power-oriented aspects that could do her utilitarian actions in a straightforward manner(司法長官になるために20代で30歳年上の不倫の「性奴隷」になった女性には、その功利的な行動を平然とやれる権力志向の相が充満している)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
◆「IBB(インディアン・ブラック・ビッチ)カマラ」・ハリスの言いようのない不気味さ
「ELLE Japon」2月号、「VOGUE」2月号のカバーを飾ったIBB、その表情には、内側から滲み出てくる煌めくような魅惑がなく、どこか権力にとりつかれれしまった傲慢さと野心が全面的…。
どうあれ、このIBB、2020年の大統領候補に名乗りを挙げたから、どこかやっぱりの観。
おそらく「チャイナゲート」の親玉に近いヒラリー・クリントンとダイアン・ファインスタインが後ろ盾になり、中国そのものが協力を約束したに違いない。
それはそうだと思わないか?
大統領選には、巨額な選挙資金が必要なはず。
それと、「黒人」と「女性」というイメージだけで、このライバルどもなら勝てると、極左イメージが確立してしまっているバーニー・サンダースよりも有利だと特にそのバックアッパーを中心にしたUSAの左翼どもが踏んだに違いない。
IBBサイドは、有力だと思われたジョー・バイデンが支持していない大胆な温暖化対策構想「グリーン・ニューディール」、国民皆保険制度「メディケア・フォー・オール」などの進歩主義的な政策を前面に出す戦略を選ぶ。
そして、予備選に向けたテレビ討論会で、認知症で吃音のために物静かにしか話せないジョー・バイデンをパワフルに攻撃する手段を執った。
◇ジョー・バイデンに、「アナタが人種差別主義者だとは思わないし、共通点を見つける大事さを訴えていることには共感する。でも、これは個人的なことでもあるが、この国で人種差別によって名声や職を得た2人の上院議員たちを、アナタが評価するのを聞いて、実はとても傷ついた。それだけじゃない。アナタはバスで送り届けることに反対するために、彼ら人種差別主義の上院議員たちと協力した。カリフォルニアのある少女は、公立学校の統合のために第2クラスに入れられ、毎日学校にバスで送迎された。その少女は私だ」と、1970年代に遡ってジョー・バイデンが上院議員として「差別撤廃に向けたバス通学」に反対したことを批判。
すると、彼は、「私の政治的立場全般についての間違った特徴づけだ。私は人種差別主義者を称賛しない。それは本当ではない」と反論するのが精一杯。
◇「殺傷能力の高い半自動小銃などを大統領令で禁止すべきである」と主張したIBBに、ジョー・バイデンが、「憲法違反である」と反対すると、バラク・オバマの選挙スローガンを引き合いに、「イエス・ウィー・キャンと言いましょう」と彼に詰め寄るパフォーマンス。
◇「自分の『Medicare for All』案なら誰でも施行直後から加入できるものの、ジョー・バイデン案では『1000万人のUSA人が排除される』」とIBBが批判すると、彼は、「IBBの提案はコストも時間もかかりすぎるし、中流層の増税につながる可能性がある。その間はどうなる?」と問い返す。それに、IBBは、「何もしないコストの方が高すぎる」と大声。
◇ジョー・バイデンとのやり取り以外のIBBへの質問で、興味を持ったのが、これ。
「IBBは大麻法に違反したとして1500人以上を刑務所に送ったが、自分が大麻を吸ったことがあるか?と訊かれた際、そのことを笑い飛ばしていた。謝罪するべきだ」と言われたIBB、「自分は死刑反対運動などを行ってきた。これは討論大会のステージ上だけの意見ではない」とスットボケ。
ところが、約1200万ドルの選挙資金を調達したと発表していたIBB陣営、突然、各州の選対本部のスタッフを解雇し始め、早々と資金不足(?)と撤退。
そして、なぜかスーパーチューズデーでの地元カリフォルニア州の予備選の結果が明らかになるまで、別候補への支持表明に関し沈黙。
そのうえで、ジョー・バイデンが勝利したのを受け、な、な、なんと昨年3月8日、「ジョー・バイデンに攻撃されたことを恨みには思っていない」とジョー・バイデン支持を表明。
これで、明白になったことが、1つ。
悪賢いIBB、すでに副大統領に狙いを定めていたということ。
それはそうである。
最終候補になった2人ともが、超高齢。
例え、どちらがなっても、4年間持つかどうかが不鮮明。
それだったら、副大統領でいれば、間違いなく大統領になるチャンスが自然に増えるはず。
実は、それを暗示するのが、選挙戦真っ最中でのジョー・バイデンとIBB自身の次の言葉…。
まず、ジョー・バイデンの言葉。
「私の名前はジョー・バイデンで、ジル・バイデンの夫。私はハリスの選挙パートナーだ。冗談だと思っているのだろう?」
「次期大統領のカマラ・ハリスを紹介できて光栄です」
次に、IBB自身の言葉、「ハリス政権は、大統領に就くジョーバイデンとともに、バイデン ・ハリス政権はマイノリティーの企業主のために1000億ドルの低金利の融資と投資を提供する」。
どうだろう?
どちらが大統領になっても、それは単に急進左翼の「トロイの木馬」でしかなく、実際に権力を握るのはハナからIBBだということだったのでは?
I'm convinced that it's the newly-first lady educator who is aware of this woman's black nature, not black or white(黒とか白とかではなく、この女性の真っ黒な本性に気づいているのは、新たにファーストレディーになった教育者の女性だと確信している)!
To be continued...
I noticed two female lawmakers in our country who closely resembled the Vice President of the USA. There are two female lawmakers, Kiyomi Tsujimoto and Renho, who run a spit(USAの副大統領に酷似した我が国の2人の女性議員に気がついた。それは、辻元清美とか蓮舫という虫唾が走る女性議員の2人)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
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◆「IBB(インディアン・ブラック・ビッチ)」カマラ・ハリスの言いようのない不気味さ
東仙坊、IBBの夫が所属している「DLAPiper」と中国共産党の関係について、共和党議員がIBBに質問しているのに、それは根も葉もない攻撃だとか、証拠もない大ウソだと「チャイナゲート」報道機関でしかない「ニューヨークタイムズ」や「ワシントンポスト」が報道せず、あえて何も言及していないことで、かなりアヤシいと踏んでいるのだが…。
ともあれ、結婚後、IBBは思いも寄らぬ大胆な行動に出る。
現職のバーバラ・ボクサー上院議員の後釜として、2016年の上院議員選挙への出馬を発表したのである。
それも、下院議員ロレッタ・サンチェスが民主党所属としてすでに立候補を表明していたにもかかわらず。
そのせいで、カリフォルニアの上院議員選挙が、1914年以来の民主党候補同士による一騎打ちになってしまったとか。
その最大の理由が、大統領選に出馬していた自分のスキャンダル隠しに焦るヒラリー・クリントンの全面バックアップを受けたからだというから、メチャクチャ焦臭い。
そのときのIBBの自己喧伝の謳い文句が、これら。
◇カリフォルニア州全土で不登校を減らすキャンペーンを展開し成功させた。
◇レイプ事件の解決に尽力し続けた。
◇2008年、カリフォルニア州議会を通過した同性婚禁止条項「プロポジション8(提案8号)」に反対し、同性婚合法化を求め、連邦最高裁で係争。
2013年、連邦最高裁に、「カリフォルニア州内の同性婚を再び認める」という判断を下させ、最終的に同性婚解禁を実現。
そして、IBBは、「すべての市民が権利を持てる時がきました」とうそぶいたとか。
◇2008年のリーマンショック後、銀行は貸し倒れを恐れ、融資回収を急ぐあまり、担保住宅を不当に差し押さえ始めたが、こうした動きに、2011年、2015年に脳腫瘍で亡くなることになるジョー・バイデンの長男でデラウェア州司法長官のボー・バイデンと協力(??)し、住宅ローンの不正で回収業者大手5社を厳しく追及し、特別な友情の絆(?)を育んだとか。
ちなみに、IBB自身、「私は、『進歩的な検察官』だった。出所者の社会復帰事業の導入や犯罪統計データベースの公開を実現したし、カリフォルニア州の警察官にボディカメラの着用を義務づけるなどの警察改革を行ってきた」と主張している。
けれども、大方の周辺の評価は、根本的な警察改革には極めて消極的で、犯罪を厳しく取り締まる政策を取る司法長官だった」というものだったとか。
どうあれ、2016年の予備選挙で、IBBは40%の票を得て首位だったものの2位のメキシコ移民で努力家だったロレッタ・サンチェス下院議員も、善戦。
すると、なぜかIバラク・オバマ大統領とジョー・バイデン副大統領がIBB支持を表明したたために、一般選挙で、61.6%の得票を得て、カリフォルニア州で3人目の女性上院議員、2人目の黒人女性上院議員、南アジア系で初の上院議員になってしまったのである。
もっとも、東仙坊、熱い親韓派だったロレッタ・サンチェス(38.4%の得票数)を破ってくれたことだけには、率直に感謝。
では、運よく上院議員になったIBBが、4年間で、何をしたか?
イヤイヤ、IBBは、何で存在感をアピールしたのか?
それは、これまた、不可解このうえない、2018年、ドナルド・トランプが、連邦控訴裁判所判事ブレット・カバノーを最高裁判事として指名した際の上院指名承認公聴会。
それは、民主党員である51歳のカリフォルニア州パロアルト大学クリスティン・ブレイジー・フォード心理学教授が、な、な、なんと高校時代に酒に酔った彼から性的暴力未遂(?)を受けたと、な、な、なんと「ワシントン・ポスト」と上院司法委員会に所属するダイアン・ファインスタイン上院議員に情報を送付したことで発覚したというから、メチャクチャ胡散臭い話。
ともあれ、そんな証拠なき大昔の話を、その席で、まるで我が国の立憲ナンチャラカンチャラ党の自分のことを棚に上げ大声で口汚く罵るだけの前科者や無国籍(?)の女性議員かのように、攻撃したことだけ。
どうだろう?
その2人に酷似した表情をしていると思わないか?
この自惚れ丸出しのIBBの異常さは、これで終らなかった。
I happened to have the women's doubles finals BGV to watch the men's singles finals at the Badminton World Tour Finals 2020 and muted the TV. This is because Korean players competing for the final continued to scream at each other, even though the tournament had no Japanese and Chinese players(偶然、バドミントン ワールドツアー ファイナルズ 2020の男子シングルスの決勝戦を観るために女子ダブルス決勝戦をBGVにしていて、テレビを消音にした。なぜなら、日中の選手が出場していないその大会なのに、決勝を争うサプア人選手同士が、お互いにこの世のものとは思えない金切り声を上げ続けたから)!
To be continued...
I was tired of the sloppyness of our politicians and bureaucrats, but I was really shocked to find out that the politicians and bureaucrats of the suzerain, USA, were even worse(我が国の政治屋や官僚どものいい加減さにウンザリしていたが、宗主国のUSAの政治屋や官僚どもの方がさらにヒドいという実態を知って、本当にショック)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●中国の企み通り、「中共ウィルス」を「世界の警察」を辞めてしまったUSAへの神からの無残な天罰にしてしまっていいのか?
○東仙坊がプロファイリングする、USAが本当にリバイタラズするためのか細く曲がりくねった小道
◆「IBB(インディアン・ブラック・ビッチ)カマラ」・ハリスの言いようのない不気味さ
IBBの父親は、ジャマイカ移民の経済学者ドナルド・ハリス、後に、黒人初のスタンフォード大学経済学教授になったほど。
ただし、1960年代に盛んだった「黒人公民権運動」に、まだ幼かった娘2人を連れて行くほどの「マルクス学者」で、「カリスマ的すぎる、新古典主義の経済学から外れた学生を導くパイドパイパー」と呼ばれていたとか。
IBBの母親は、インド移民の内分泌学研究者シャマラ・ゴーパーランで、「乳ガン」の第一人者だったとも。
IBBが、7歳で、よりインド系ビューティーの妹が4歳のとき、父母が離婚し、母子家庭。
どうだろう?
このどこか硬そうで異常なほどイジけた雰囲気の家庭で、IBBが、典型的な「エディプス・コンプレックス」になったのも、極めて自然では?
黒人のための高等教育機関として作られた「歴史的黒人大学」の1つハワード大学、カリフォルニア大学ヘイスティングス・ロー・スクール卒業し、アラメダ郡地方検事局がキャリアのスタート。
2004年、驚いたことに異例の昇進で(?)、第27代サンフランシスコ地方検事。
すると、2008年、あ、あ、あの中国スパイのクソオンナ上院議員ダイアン・ファインスタインの支持で、カリフォルニア州司法長官に立候補。
2009年、悲運なことに母親が病死。
2010年、予備選挙では2位に倍の差をつけて勝利したものの、一般選挙で、共和党候補スティーブ・クーリーと大接戦になり、スティーブ・クーリーが勝利宣言までしたのに、最終的に0.8%の僅差でなぜか逆転勝利(???)。
2011年、初の女性&初のアフリカ系&初のインド系として、カリフォルニア州司法長官に就任。
そして、2014年、カリフォルニア州司法長官に再選。
ここで、IBBにとって、画期的なコトが起きる。
な、な、長い間、なぜか独身だった50歳のIBB、突然、結婚するのである。
しかも、相手のオトコのユダヤ系白人弁護士ダグ・エムホフも、同じ50歳であっただけでなく、25年間連れ添っていた妻となぜかわざわざ別れ(?)、大きな息子コールと大きな娘エラを連れての再婚だというのである。
そして、その連れ子たちから、「ママラ」と呼ばれているというのである。
えっ、どこが悪いのか?って?
全然悪くはない。
東仙坊、この野心満々のIBBのやることなすことには必ずそれなりの計算と打算があると確信しているから、どうしても気になるだけ。
というのも、このIBB、女盛りの20代後半から、30歳以上年上のサンフランシスコ市長ウィリー・ブラウンとずっと不倫関係にあったというのである。
そう、まさにカラダを張って、サンフランシスコ地方検事への細い道を懸命に開拓していたのである。
より厳密に言えば、中国の「ハニートラップ」並みの「インモラルなフェイタル・アトラクション(モラルなき危険な情事)」で、その座を獲得していると言っても過言ではないのである。
実際、2019年1月28日、USAのウェブニュースサイト「VOX」で、その不倫相手の元サンフランシスコ市長ウィリー・ブラウン本人が、「我々は関係していたよ。20年以上前の話だが…」と告白している。
どうだろう?
IBB、どことなくその強欲な雰囲気をいつも醸し出している気がしないか?
そうなると、IBBの初めての正式な夫になったうえ、USAの「セカンド・ハズバンド」にまでなったブルックリン生まれでニュージャージーで育ったユダヤ教徒ダグ・エムホフについて、俄然、徹底検証せざるをえない。
コヤツ、40ヵ国以上に4000人近くの弁護士を抱えるUSAで2番目に大きな国際法律事務所「DLAPiper」で、エンターテインメント、ビジネス、不動産を専門に担当する弁護士だったとか。
また、この「DLAPiper」、中国で、30年近くビジネスを展開し、中国投資コンサルティング部門に140人の弁護士を配属していたとも。
そのために、当然のごとく、中国事業推進のために中国共産党幹部も雇用。
事実、「DLAPiper」訴訟・規制部門責任者および国際仲裁部門共同責任者楊大明は、2013年、国政助言機関「中国人民政治協商会議代表」に任命され、2019年、その常務委員に昇格。
「DLAPiper」趙菁上級顧問は、「中国国際経済貿易仲裁委員会」事務局次長。
「DLAPiper」共同経営者劉果萊は、「TikTok」の親会社「北京字節跳動科技(バイトダンス)」に投資。
それだけじゃない。
「ウィーチャット」を提供する「テンセント」とも業務提携、中国の食品宅配アプリ「ミス・フレッシュ」と2億3000万ドルの契約締結、「中国国務院」の直接監督下にある中国の広域経済圏構想「一帯一路」を牽引する国有企業「招商局集団」に25億ドルの技術取引に関するアドバイス提供、中国最大級の国有不良債権管理会社の子会社である「華融投資」、国有の鉱山・精錬会社「中国黄金集団」とも契約、中国の医薬品サプライチェーンを支援、安全でない中国投資にUSA人の年金など個人投資を推奨、2つの中国の航空会社と契約、香港に拠点を置く政府所有コングロマリット「China Merchants Group」と契約。
どうだろう?
これでは、昨年8月、IBBが民主党の副大統領候補になったとき、コヤツとコヤツの妻が利益相反を持っているように見えることを避けるために、2017年から「DLAPiper」を休職中と言い出すのも、当然では?
I could understand that it was natural for USA to quit “the police of the world”. USA is just now nothing more than a corrupt country like the “late Roman Empire” with no real justice or morals(USAが「世界の警察」を辞めたのも、当然だったといやというほど理解できた。USAは、今や、本物の正義もモラルもない「ローマ帝国末期」のような堕落し切った国でしかない)!
To be continued...
