“Moderna” must be a surrealistic group of scientists and business people from all over the world who jumped to mRNA to make money(金儲けのためにmRNAに飛びついた世界中の科学者と実業家が集結した超現実的な金満集団が、「モデルナ」)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
「モデルナ」の決定的な悪魔の仕業は、これ。
◉「モデルナ」は、「最終治験をUSAで3万人が参加して実施した」と発表している。
そして、「1万5000人に、ワクチンを2回、4週間空けて投与、残りの1万5000人に、プラセボを接種させた」とも。
そのうえで、「『中共ウィルス』症状が出た(?)95人(?)について分析した結果、ワクチンが投与されていたのは5人、90人がプラセボだったので、ワクチンが94.%の人を守っていた(?)、重症を示した人11人に、ワクチンが投与された人は含まれていなかった」と発表している。
しかし、無症状感染者はどう扱ったのか?をはじめ、その2つのグループ分けの被験者たちの詳細は、一切公開していない。
ただ、このいい加減なウソ臭い治験データからも判明したことがある。
仮に、このmRNAワクチンに効果があったとしても、ワクチンは感染を予防するものではなく、あくまで重症化を抑制するモノであるということ。
それだけ。
まあ、それ以上に、この「モデルナ」の治験が信用できない理由は、1つ。
それは、NIHによる治験の臨床現場。
な、な、なんとそこは、2015年～昨年7月まで、「モデルナ」戦略担当エグゼクティブバイスプレジデント(?)であるエリザベス・ネーベルが理事長を務める「ブリガム・アンド・ウィメンズ病院」だったというから、開いた口が塞がらない。
ちなみに、このクソオンナ、「ブリガム・アンド・ウィメンズ・フォークナー病院」理事長、「ブリガムヘルス」社長も兼任していいるうえ、ハーバード大学医学部教授だというから、ただただアングリ。
そして、「モデルナ」からすでに8億円相当の株券を供与されていて、すでに一部を売却していたというから、絶句。
どうあれ、その治験データが単純に信用できなことだけは確か。
マスメディアから攻撃され、このクソオンナ、「モデルナ」取締役を辞任するとともにに、残りの売却益は慈善団体に寄付するとほざいていたが、ホトボリが冷めたら、ただちに「モデルナ」取締役に復帰しているというから、大したタマ。
それ以上に、そうする「モデルナ」は本物の伏魔殿。
それはそうだと思わないか?
すでに連邦裁判所より懲罰金の支払いを命令を受け、「モデルナ」もクソオンナもその支払いに応じているというから、何をかいわんや。
少なくとも、東仙坊、こんな会社のmRNAワクチンなど、死んでも接種するつもりはナシ。
Q6)では、UKの「アストラゼネカ」の「中共ウィルス」用ワクチンは信用できるのか?
実は、東仙坊、ハナから、「アストラゼネカ」の「中共ウィルス」用ワクチンを全く信用していない。
その理由は、明々白々。
共同開発者であるワクチン学の権威だというオックスフォード大学ジェンナー研究所サラ・ギルバート教授が、テレビカメラの前で、「UK政府の開発支援を受け、自分のキャンパスに研究所と工場を持つ『アストラゼネカ』と提携し、2021年終わりまでに30億回分のワクチンを生産し、他社ワクチンの数分の一の価格(1本300円程度)で提供できる」、「UK、ブラジル、南アフリカから計約2万4000人が志願参加した治験の結果、この大惨事を終わらせるためワクチンが使えるようになる。そのときに向けて、また一歩近づいた。ワクチンを2回接種されたうち、発症した人は30人。プラセボの接種を受けた人は101人の発症。70.4%の有効率が確認された。発症しても、ワクチン接種を受けた人の重症化はなかった。ワクチンの量が多い注射を2度受けた人への有効率は62%、最初にワクチン量を半分に減らし2度目にその倍量を接種すると、有効率は90%だった」と意気揚々と話していた。
そんな彼女が、メチャクチャくらい顔で、「ワクチン開発を一時ストップしなければならなくなった」と言ったときに、このワクチンはダメだなと直感していたのである。
The future of the “AstraZeneca” vaccine was visible when confident vaccination authority Sarah Gilbert, a professor at the Jenner Institute at Oxford University, showed a face of self-doubt(自信満々だったワクチン学の権威オックスフォード大学ジェンナー研究所サラ・ギルバート教授が、自信喪失の顔を見せたときに、「アストロゼネカ」ワクチンの将来は見えていた)!
To be continued...
Megaformers and biotechnology companies around the world might also be studying Japan's “transfer fraud” and “spoofing fraud”(世界のメガフォーマやバイオテクノロジー企業どもは、我が日本の「振り込め詐欺」や「なりすまし詐欺」も研究しているのかも)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
◉2014年、「モデルナ」は、「『アレクシオン・ファーマシューティカル』と治療を必要とする希少疾患について1億2500万ドルの契約」を締結。
そして、「クリグラー・ナジャール症候群」を含む希少疾患治療を開発するための製品オプションに対し1億ドルを支払ったとか。
それから、2016年までに、「JPモルガン・チェース」の投資家たちに、「『アレクシオン・ファーマシューティカル』との研究はまもなくヒトの治験に入る」と豪語していたのに、2017年、「『アレクシオン・ファーマシューティカル』とのプログラムは、動物の治験により、この治療はヒトに使用するのには十分安全ではないことが示された」と突然、廃止を発表。
それに対し、「2016年、「ネイチャー」は、「『モデルナ』は、その技術に関する査読付き論文を公開していない」と大批判。
どうだろう?
かなりアヤシい話だと思わないか?
これには、またまた不可解な話がついていくる。
それも、またしても、「アストラゼネカ」が絡んだ話。
昨年12月13日、「アストラゼネカ」は、「『アレクシオン・ファーマシューティカル』を390億ドルで買収することで合意した」と発表。
どうだろう?
凄く変だと思わないか?
◉2017年、30年間「GSK(グラキソ・スミスクライン)」ワクチン部門責任者だったモロッコ生まれのベルギー人、モンセフ・スラウイを取締役に招聘。
◉2018年12月、「史上最大のバイオテクノロジー新規株主公開」と呼ばれたほどの大英断で、6億2100万ドル(1株当たり23ドルで2700万株)を調達することに成功。
おかげで、会社全体の評価額が、なんと75億ドルに成長。
それなのに、2019年末、創業以来初めて、2019年だけで5億1400万ドル、トータルで15億ドルの累積損失を計上。
◉昨年、「中共ウィルス」用mRNAワクチンの承認で、な、な、なんとUSAで最も高い評価を得る民間バイオテクノロジー企業の資産総額は600億ドル。
この間、「モデルナ」の胡散臭い役員どもは、ひたすら蠢く。
内部者が一定の時期や価格で取引の予定を組める「10b5-1」と呼ばれる取引プランを巧妙に活用し、自社株をせっせと売却し、ガバガバ自分の懐へ。
それも、株式売り出しのロックアップ期限切れを待たずに持ち株売却をゆっくりと進めたというから、かなり作為的。
ステファン・バンセルCEOは、約29万3000株を売却、スティーブン・ホーグ社長は、1万1000株を売却。
タル・ザックスCMO(最高医療責任者)にいたっては、持ち株全てを売却した後、すぐにオプションを行使。
そう、こうした内部者らは、株式売り出しが実施された後には再び株式売却を制限されるものの自社株の大幅な上昇後に現金化できる新たな機会をいくらでも得ることができるのだとか。
それをさらに巧妙にするために、コヤツらは、昨年、シカゴ大学財務学修士/ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス経済学修士/アイオワ州立大学機械工学博士の肩書きを持つ、「アムジェン」CFO&EVP/「GM」北米担当副社長&CFO/「3M」CFO&シニアバイスプレジデントだったデビッド・メリンをCFOに招聘したとか。
「モデルナ」の悪辣さは、こんな程度では収まらない。
◉昨年5月、コヤツら、自分たちの取締役モンセフ・スラウイを、コロナウィルスのワクチン開発を加速させることを目的としたUSAの「OPWASP(オペレーション・ワープ・スピード)」チーフサイエンティストにさせるために、わざわざ「モデルナ」取締役を辞任(???)させ、送り込んだというから、何をかいわんや。
その結果、あのドナルド・トランプに、「モンセフ・スラウイは、ワクチン生産の中で、本当のワクチンの処方について、世界で最も尊敬される男性の一人だ」と言わせしめ、アレックス・アザール保健福祉長官に、「モンセフ・スラウイは、間違いなく世界で最も経験豊富で成功したワクチン開発者」と称賛させたというから、ある意味さすが。
そして、モンセフ・スラウイ、利益相反なんか何のそのと「モデルナ」の1000万ドル以上のストックオプションを持ち続けたまま、連邦政府から4億8300万ドルの支援を「モデルナ」にさせたというから、何をかいわんや。
もちろん、民主党のエリザベス・ウォーレン上院議員などに攻撃され、1月12日に「OPWASP」チーフサイエンティストをコヤツ辞任したというのだが…。
Examining “Moderna” would help you understand the alchemy behind Wall Street and USA scholars(「モデルナ」を検証していると、ウォールストリートとUSAの学者どもの裏での錬金術が手に取るように理解できる)!
To be continued...
It might be no exaggeration to say that in all market fundamentalist societies, scientists and doctors must be devoted to research and treatment not to save lives but to enrich their pockets(この金がすべての市場原理主義社会では、科学者や医師たちも、人の命を救うためにではなく、自分の懐を潤すために研究や治療に没頭していると言っても過言ではない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
6)ベンチャーキャピタル「フラッグシップ・ベンチャーズ(フラッグシップ・パイオニア)」CEOヌーバル・アフェヤンなるアルメニア系USA人の暗躍ぶりは、常軌を逸している。
何でも、MITスローン経営大学院上級講師/ハーバードビジネススクール生化学工業講師でもあったコヤツ、2011年、「ハーバード・ビジネス・スクール」でMBAを取得し、フランスの診断会社「ビオメリュー」CEOだったフランス人実業家ステファン・バンセルを「モデルナ」のCEOに招聘。
このフランス人CEO、mRNAに携わったことはないだけでなく、博士号すらを持たないのに、100件を超える「モデルナ」の初期特許出願の共同発明者として名を連ねているというから、実に不可解。
そうして、ヌーバル・アフェヤンは、「モデルナ」の取締役会長に納まり、個人として「モデルナ」株の19.5%を所有する最大の単一株主になるとともに、自分のファンドである「フラッグシップ・ベンチャーズ(フラッグシップ・パイオニア)」に「モデルナ」株の18%を所有させ、ほとんど私物化させることに成功したとか。
また、ロバート・ランガーとステファン・バンセルCEOを「モデルナ」の筆頭株主(9%?)にさせたとか。
さらに、2012年、「マッキンゼー・アンド・カンパニー」経営コンサルタントだったスティーブン・ホーグを社長として招聘し、第4位の個人株主にさせたとか。
7)徹底した秘密主義、学術論文も一切発表しないために、学術専門誌「ネイチャー」に徹底的に批判された、「モデルナ」の異様なブラックさ。
◉2013年、「モデルナ」は、な、な、なんと「アストラゼネカ」と、「心血管疾患、代謝性疾患、腎疾患、ガンの治療領域での治療のためのmRNA」を発見。それを開発、商業化するための5年間の独占的オプション契約に署名。
しかも、この合意には、「モデルナ」への2億4千万ドルの前払いが含まれていて、「臨床試験ですでに試験されている薬を含まない製薬業界のライセンス契約においてこれまでで最大の初期払いの1つ」と話題騒然となったとか。
ちなみに、「モデルナ」のシェアは、たったの8%。
そ、そ、それなのに、昨年5月現在、心筋虚血の治療である第I相試験を通った候補はたった1つだけ。
これでは、まるで「モデルナ」の詐欺に「アストロゼネカ」がかかっただけのようなのでは?
しかし、どちらも強かさは同じだった。
「アストラゼネカ」は、2013年から「モデルナ」に出資していて、2019年末までにその保有率を7.65%に引き上げていたというのである。
そう、昨年3月11日、WHOが、「中共ウィルス」のパンデミック宣言をして以来、そして、FDAが、「モデルナ」ワクチン候補の治験を承認して以来、「DARPA(国防高等研究計画局)」から、10億ドル近くの研究開発支援を受けて以来、「オペレーション・ワープ・スピード」から、4億8300万ドルの投資を受けて以来、「モデルナ」の株価は1年間で5倍以上も高騰。
おかげで、「アストラゼネカ」の「モデルナ」の昨年終値である104.47ドルに基づく保有株における資産価値は、なんと約32億ドル。
そして、その保有していた「モデルナ」株の一部を約10億ドルで売却し、高利益。
昨年、「アストラゼネカ」の保有株売却益が13億8000万ドルというのだから、その大部分が「モデルナ」株の売却益。
これで、メチャクチャ不思議なことが、2つ。
1つは、こんな関係なのに、なぜ「アストラゼネカ」は、今回、「モデルナ」と同じmRNAワクチン製造にしなかったのか?
どうやら、DNAのほうが宿命的に壊れにくい物質だからと説明しているが、どうやら、その特許料が天文学的な額になってきていたので、それを払いたくなかったというのが真実のご様子。
2つ目は、「アストラゼネカ」がオックスフォード大学と開発した「中共ウィルス」用DNAワクチンを、なぜUSAがまだ承認しないのか?ということ。
どちらにしても、「モデルナ」も、「アストラゼネカ」も、頭にあるのが金のことだけということは、確かなのでは?
The biggest misfortune for us ordinary Japanese must be that Japan which was once full of the purest and most intelligent scientists in the world has only a handful of real scientists now(我々普通の日本人にとっての最大の不運は、かつて世界一純粋で聡明な科学者たちで溢れていた我が日本に、今ではほんの一握りの本物の科学者しかいなくなってしまっていること)!
To be continued...
Isn't the “mRNA vaccine” unavoidably inoculated by Westerners who are forced to choose between dead or alive(「mRNAワクチン」は、生か死かの選択に迫られた欧米の人々がやむをえず接種するものなのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
◉mRNAワクチンの最大の問題は、「ファイザー」&「ビオンテック」が自ら認めているように、できあがった「抗体」が約 2ヵ月で半減し、3ヵ月でほぼなくなってしまうこと。
それゆえ、3ヵ月ごとには、ワクチン接種が必要となるということ。
もっとも、逆に、この人工遺伝子が半永久的に残るようなことになったら、それはそれで大問題。
なぜなら、「免疫細胞による免疫反応」がいつまでも起ることになってしまうからである。
事実、このような「自己免疫病」としては、「関節リウマチ」や「バセドウ病」のような病気がすでにあるとか。
もちろん、1年後、10年後、100年後に、本当の「副作用」として、そのような「自己免疫病」が起きる可能性もゼロじゃない。
Q5)では、「モデルナ」のmRNAワクチンは信用できるのか?
実は、今回のFDAに、FDAは、昨年12月、「ファイザー」のワクチンに続いて承認された「モデルナ」の「mRNA-1273」、ほとんど「ファイザー」&「ビオンテック」の「中共ウィルス」用ワクチン「BNT162b2」と同じと考えても問題ない。
それゆえ、効果も、副作用も、ほぼ同じことが心配されるだけ。
そう、その危険性も、「ファイザー」&「ビオンテック」のmRNAワクチンとほぼ同じ。
◇政府や「NHI(USA国立衛生研究所)」やハーバードの狡猾な科学者ども、そして、多くの投資家や投資会社がグルになった「モデルナ」の欲深さと悪魔の仕業。
1)2010年設立のマサチューセッツ州ケンブリッジに本社を置くmRNA専門バイオテクノロジー企業「モデルナ」とは?
実は、この会社、表看板では、「mRNAのみに基づく創薬、医薬品開発、ワクチン技術にフォーカスするバイオテクノロジー会社」を掲げ、「ヒトの細胞に『合成ヌクレオシド修飾mRNA(modRNA)』を挿入した後、このmRNAが細胞を再プログラムして免疫応答を促す」などと謳っていたが、その実態は、世界中の金の亡者型科学者どもや実業家どもが集まっただけの「伏魔殿的投資会社」。
そう、「金儲けに狂った『裸の王様』的科学者や実業家が集まったニセ薬製造組織」。
第一、謳っているコト自体が、mRNAを細胞に挿入することによる副作用があったために以前は放棄されていたバイオテクノロジーの焼き直し。
2)創業したのは、「ワクチン開発のゲームチェンジャー」、イヤイヤ、なぜか「世界経済の革命児」と称されるカナダ人の幹細胞生物学者デリック・ロッシ。
コヤツ、ハーバード大学医学部&ハーバード大学幹細胞再生生物学部准教授で、ハーバード幹細胞研究所主任教員、IDI(免疫疾患研究所)の研究者だったとか。
そして、人類で最初に修飾mRNAをヒトの細胞内に人為的に導入することに成功し、幹細胞の特徴を失わせ、幹細胞をさらに自分の欲するターゲット細胞型に再分化させることで、mRNAを修飾する方法を開発したとか(?)。
そこで、金が欲しくて欲しくてたまらないコヤツ、この自分が発見した「多能性幹細胞を変換し再プログラムする能力」で一山当てたい、それもバカでっかい金山を当てたい、コマーシャルベースで成功したいと本気で考えたとか。
そのために、まず同僚だったハーバード大学生物学教授で連続起業家(?)のティモシー・スプリンガーにアプローチしたとか。
3)何しろ、このティモシー・スプリンガー、ハーバード大学で免疫学を研究し、リンパ球機能に関連する分子を発見し、それがFDA承認の抗体医薬の開発に繋がったほどの科学者とか。
それなのに、1993年、自らバイオテック企業「ルーカサイト」LeukoSiteを設立し、1998年に株式を公開し、その1年後、6億3500万ドルでUSA製薬大手「ミレニアム・ファーマシューティカルズ」に売却しボロ儲けした遣り手。
早速、「モデルナ」の創業時に約500万ドルを出資。
それだけじゃない。
3つの小規模な上場バイオテック新興企業「セレクタ・バイオサイエンシズ」、「スカラー・ロック」、「モーフィック・セラピューティック」の主要な投資家にもなっていて、「スカラー・ロック」と「モーフィック・セラピューティック」では共同設立者だというから、ハンパじゃない。
実際、その「モデルナ」に投資した500万ドルは、5月16日現在で、10億ドル(約1070億円)以上の資産になったうえ、「モデルナ」株の3.5%を所持するまでになっているとも。
それゆえ、コヤツ、「このパンデミックが去った後もバイオテックが急成長を続けるだろう」とうそぶいているとか。
まだある。
ケネス・R・チエン、ロバート・ランガー、ベンチャーキャピタル「フラグシップ・ベンチャーズ」に「モデルナ」への共同投資を持ちかけ、それに成功しているというから、ある意味大したもの。
4)ケネス・R・チエン、ストックホルム「カロリンスカ研究所」研究ディレクターのUSA人再生心血管科学医学者。
5)ロバート・ランガー、マサチューセッツ工科大学化学工学科・生物工学科教授、実業家(??)。
とにかく、コヤツの評判は、物凄い。
「ドラッグデリバリーシステム」と「ティッシュエンジニアリング」のオーソリティであるだけでなく、1100を超える論文を出版、 760もの特許を所持。
「薬物放出制御技術およびティッシュエンジニアリングの生みの親」、「医学の歴史上最も多産な発明家の一人」と称され、コヤツが発明した人工皮膚や投薬システムなどの数々の技術は、ガンや心臓病、その他多くの病気の治療法に画期的な変化をもたらしているとか。
そして、MITにおける彼の研究室は、年間1000万ドルの研究費と100人を超える研究者を抱える「世界最大の生体工学研究室」と呼ばれているとも。
The ordinary Japanese person who must be intelligent shouldn't be a prey to this “Chinese Communist virus” by taking patience and perfect preventive measures against infectious diseases(聡明な普通の日本人なら、忍耐強く完璧な感染症予防対策をとって、この「中共ウィルス」の餌食になることはないはず)!
To be continued...
Isn't it possible that “lipid nanoparticles” could turn the human body into a sea full of microchips(「脂質ナノ粒子」は、人間のカラダを、マイクロチップだらけの海にしてしまう可能性もあるのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
3)mRNAワクチン接種によって、「中共ウィルス」に感染することや他人に感染を広げることはない。
事実、mRNAワクチンで作られるのは「スパイクタンパク質」という「中共ウィルス」のごく一部のみなので、その心配は無用。
もっとも、ウィルスそのものを弱らせて利用する弱毒化ワクチン(生ワクチン)では、ごくまれにワクチン接種でそのウィルスがもたらす感染症を発症することがあるとか。
とにかく、mRNAは、非常に壊れやすく、その寿命はせいぜい1週間程度。
ということは、mRNAワクチンの接種後、いつまでもヒトの体内で「スパイクタンパク質」が生成されるワケではない。
また、mRNAは確かにDNAと似たような物質だが、mRNAがDNAに取り込まれることはないとか。
もっとも、｢レトロウィルス」だけは、RNAからDNAを作ることができ、感染した細胞のDNAの中にウィルスの遺伝子が組み込まれるという現象は起こりえるというが、それには「逆転写酵素タンパク質」が必要で、今回のワクチンには、逆転写酵素を作るmRNAは含まれていないので、ヒトも逆転写酵素をもっていないので、細胞の中にあるDNAが変化するということはありえないとも。
4)mRNAは、再三指摘してきたとおり、メチャクチャ壊れやすい物質。
そのために、ワクチンとして無事にmRNAをヒトの細胞まで送り込む方法として、｢脂質ナノ粒子｣という脂質の膜でできたカプセルのようなもの、セッケンの泡粒のような「脂質微粒子」に包み込まれ保護されたうえで、細胞内に届けられる。
そして、この「脂質微粒子」、血流に乗って血管の中を流れるが、最初に接触する細胞が血管の内側を這っている「内皮細胞」。
そのヒトの「内皮細胞」の表面に接着して一体化し、中味の人工の「中共ウィルス」の「スパイクタンパク質」をコードする遺伝子mRNAだけが細胞内に入る。
そして、それが細胞の中でタンパク再生工場に到着し、その遺伝子情報が解読され、「中共ウィルス」の「スパイクタンパク質」が合成される。
すると、血流を流れている免疫細胞が、そのスパイクタンパク質を見つけて、「大変だ、異物があるぞ」と、免疫反応を起こし「抗体」を生成する。
その一方で、mRNAは、「異物」なので、自然反応に従って、細胞の外に出る。
これが、mRNAワクチンのメカニズム。
実は、東仙坊、このことこそが、人造科学兵器「中共ウィルス」製造のために、中国が世界一のナノテクノロジーの権威であるハーバード大学教授チャールズ・リーバーを金で取り込んだ最大の理由と確信しているのだが、ここはまた大きく横道に逸れそうなので、グッとガマン。
なぜなら、細胞内に大量にmRNAが入ってくると、ヒトの細胞はそのmRNAを異物とみなし、積極的にmRNAを壊そうとするからである。
それゆえ、mRNAが異物と認識されないよう、mRNAの一部分を変えたものがワクチンとして使用されているのだとか。
5)mRNAワクチンの決定的なリスクとは?
◉mRNAからの指示は、まさに一瞬で、実際のところ、ヒトの体内のどこに行くかは特定できないというのでは?
それなのに、「ポリエチレングリコール」、「ポリソルベート」、「PEG」、「脂質ナノ粒子」は、ヒトの体のすべての細胞に入り込むことができ、この合成RNAで遺伝子の調節を変えることまでできてしまうというのでは?
◉mRNAは、タンパク質に翻訳されるか、細胞内の遺伝子発現を調節するための調節能力で使用されてこそ役立つのでは?
例えば、ヒトゲノムにコードされている「内因性ガンマレトロウイルス・エンベロープ」の「シンシチン」を脳で異常に発現させたり、もしくは、これらの「脂質ナノ粒子」自体が脳に入ると、「多発性硬化症」になる危険があるのでは?
また、その遺伝子発現だけでも、「ミクログリア(中枢神経系の免疫担当細胞)」を刺激し、炎症を起こし、「脳ミクログリア」間のコミュニケーションを調節不全にし、脳内の毒素や病原体の除去ができなくなったり、「星状細胞」とのコミュニケーションを不可能にしてしまう危険があるのでは?
さらに、免疫系だけでなく、炎症の調光スイッチである「内在性カンナビノイドシステム」を調節不全にする危険まであるのでは?
実際、治験では、「多発性硬化症」や「筋肉痛性脳脊髄炎」なども見つかっているのでは?
◉mRNAは危険信号なので、普通はヒトの体内では遊離しないのでは?
ちなみに、分子生物学の「セントラルドグマ」は、遺伝暗号DNAが、mRNAに転写、書き込みされることだとか。
すなわち、DNAからRNAへ、RNAからタンパク質へと指令が流れるものだとか。
◉もともとヒトの体内には、遊離したRNAとDNAを分解する酵素がたくさんあるというのでは?
なぜなら、遊離したRNAとDNAもまた、免疫系への危険信号なのだから。
ということは、mRNAを合成し、それを熱安定性にしてしまうことは、つまり、mRNAが分解されないようにしてしまうこと自体、かなり危険なことなのでは?
そう、何らかの炎症性疾患を引き起こすことになってしまうのでは?
Are our human bodies so insensitive that we couldn't tell the fake virus signal(我々人間のカラダは、偽物のウィルス信号を見分けられないほど鈍感なのか)?
To be continued...
Why don't we ordinary Japanese, who have deteriorated severely before we know it, know the meaning of “mRNA vaccine” being the first vaccine manufactured in human history(いつのまにか激しく劣化してしまった我々普通の日本人は、「mRNAワクチン」が人類史上初めて製造されたワクチンであることの意味をなぜ知ろうともしないのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、「ファイザー」&「ビオンテック」の悪魔の仕業よりも、もっと阿漕な「モデルナ」、さらに悪質な「アストラゼネカ」を糾弾する前に、
「ファイザー」&「ビオンテック」と「モデルナ」の使用するmRNAの本当のリスクを暴いておきたい。
◇まるで「人類のマジック・ワクチン」かのように、崇められているmRNA、mRNAワクチンの本当の正体とは?
1)人間のDNAは、基本的にファスナーのように2本で1組の紐状になっているとか。
そして、そのDNAは、人間の生命にとって重要な情報が記録されている｢遺伝物質｣、まさに、「人間の生命の設計図」で、その設計図を元に、人間の体内で多種多様な｢タンパク質｣を生成しているとか。
実際、人間の体内には、赤血球の中で酸素を運ぶ｢ヘモグロビン｣、唾液に含まれてデンプンを分解する｢アミラーゼ｣など、数万種類ものタンパク質が存在し、さまざまな役目を果たしているとか。
それこそが、人間の生命を維持するために、「タンパク質」は欠かせないと言われる所以。
では、人間の体内で、その設計図であるDNAから直接「タンパク質」が生成されるのか?
実は、そういうワケではない。
DNAは、細胞の中で1セットしかない貴重なもの。
そのために、実際に「タンパク質」を生成する際には、その設計図をコピーし、そのコピーを元に「タンパク質」を生成しているというのである。
つまり、日ごろから、人間の体内でDNAからmRNAが作られ、さらにそのmRNAから「タンパク質」が生成されているのである。
それゆえ、もしその片方に変異が起き、部分的に壊れたファスナーのように凹凸が生じても、酵素がそれを見つけ自動的に修復してしまうのだとか。
ところが、コロナウィルスは、基本的に1本のRNAしか持たない。
そのために、もともと脆弱で変異しやすいうえ、その自動修復機能が効かず、絶えずランダムに生じているその変異がそのまま残り、溜まってしまうのだとか。
ということは、遺伝情報の1個単位での突然変異、いくつかの遺伝情報のまとまった大幅な組み換えの変異、性質が異なる競合などによる相互組み換えの変異などが容易に発生しがち。
つまり、ヒトが性質が異なるコロナウィルスに同時感染した場合、遺伝情報の相互組み換えの変異が起き、コロナウィルス自身に自然淘汰が作用し、ワクチン接種による中和抗体、あるいは、人工的な特効薬から逃れることができた変異を有するコロナウィルスだけが生き残ることになるというのである。
そう、感染が濃厚に発生したりしていると、あるいは、ワクチン接種が大集団で大々的に行われたりしていると、致命的な変異が起きるのである。
どうだろう?
今、世界中で拡大し続けている「中共ウィルス」の大パンデミックの中で、ジャンジャン起きている変異株問題の原因が理解できるのでは?
ともあれ、これでmRNAなるものが、人間の生命の設計図の｢コピー｣であることはわかるるのでは?
2)mRNAワクチンには、「中共ウィルス」が持つヒトの細胞内に侵入するときに機能である｢トゲ｣のような｢スパイクタンパク質｣の設計図となるmRNAが含まれている。
そして、いろいろ試行錯誤した結果、もっとも適切であると考える「筋肉注射」によって、ヒトの体内に入れる。
ワクチンとして接種したmRNAがヒトの細胞の中に入ると、細胞がもともと持っている｢mRNAからタンパク質を作る仕組み｣を利用して「スパイクタンパク質」が作られる。
その後、ヒトの細胞内で作られた「スパイクタンパク質」は、一度細胞の外に放出され、免疫細胞に捕食、分解される。
このとき、免疫細胞は、「スパイクタンパク質」の破片を細胞の表面に送り、別の種類の免疫細胞がその破片を目印に「中共ウィルス」を敵として認識する。
これをキッカケに、敵を攻撃する｢抗体｣が作られる。
その「抗体」量は、時間が経つと少なくなるものの、免疫細胞が「スパイクタンパク質」を記憶し、次に備えている。
その後、本物の「中共ウィルス」が体内に侵入してきたとき、この記憶を頼りに「抗体」をすぐに作り出し、「スパイクタンパク質」を目印に「中共ウィルス」を攻撃する。
こうして、「中共ウィルス」が体内で増えるのを防ぎ、「中共ウィルス」の発症や重症化を防ぐことができるというのだが…。
ただし、治験で感染予防効果までは十分に評価されているワケではない
No matter how stupid our government is, we should be aware that the only way to confront Chinese biochemical weapons of this century must be to develop antidotes rather than vaccines(いくら我が国のおバカ政府でも、この世紀の中国製生物化学兵器に立ち向かうには、ワクチンよりも解毒剤を開発するしかないと気づくべき)!
To be continued...
Compared to the level of infectious disease scientists abused by Pfizer, the low level of those who claim to be infectious disease specialists in front of the cameras of our stupid mainstream media should become clear(「ファイザ－」が悪用する感染症科学者たちのレベルと比較すると、我が国のおバカメインストリームメディアどものカメラの前で感染症専門家を自称するヤツらのレベルの低さが明確になる)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
7)「ファイザー」&「ビオンテック」の金儲け集団に取り込まれ、驚愕するほどの金が懐に入り始めてしまった科学者たちは、やはり魂を売るのか?
今回の「ファイザー」&「ビオンテック」、そして、「モデルナ」のワクチン誕生のベースを作ったのが、かつてのペンシルベニア大学の研究者コンビ、現在「ビオンテック」上級副社長ケイト・カリコとペンシルベニア大ペレルマン医学部教授ドリュー・ワイスマン。
2人は、「中共ウィルス」の全遺伝コードがすでに解読されていることから、ウィルス表面のヒトの細胞表面にくっつき侵入するための手足になっている多数のトゲトゲのコードを運ぶmRNAを、「ヒトのカラダをワクチン工場として機能させればイイ」という発想で、試験管内で人工的に合成することに成功。
これを体内に注射すれば、やがて細胞内に取り込まれ、本来の機能を発揮して必要な物質である「中共ウィルス」のトゲトゲをすぐに合成できると証明。
確かに、ヒトの細胞内に突然現れた物質は不審な異物なので、それに対する免疫反応が起こり、抗体を生成する。
それゆえ、その抗体がしばらく体内に残り(?)、後に「中共ウィルス」が侵入してきた際、それらをそっと包み込んで無毒化してくれるという働きが期待できる。
ところが、人工的に生成したmRNAをそのまま体内に入れると、2つの問題が起きる可能性があった。
1つは、異物なので、細胞にたどり着く前に破壊されてしまうかもしれないということ。
もう1つは、mRNA本来の仕組みに従い、役目を終えると直ちにバラバラにされてしまって抗体ができるヒマもないかもしれないということ。
そこで、2人は、いろいろな実験を行った結果、人工のmRNAの一部を改造することで(?)、その2つの問題を同時に解決できることを発見。
mRNAは、1回タンパク質を作ると役目が終わり、数分から、せいぜい10時間程度でヒト細胞内の酵素によって分解されてしまうから、分解されないように改変。
そのうえで、ヒトの細胞の表面の膜と非常によく似た脂質粒子、その表面を界面活性剤「PEG(ポリエチレングリコール)」でコーティングしたとか。
もっとも、そのせいで重大なアレルギー反応を起こす可能性もあるというというのだが…。
それで、メチャクチャ不自然なことが、1つ。
昨年の暮れ、2人は最新の論文を発表。
それによると、「発売開始されたワクチンとほぼ同じものを使って動物実験を行ったところ、摂取後9週間まで抗体が増え続けた」と言うのである。
それゆえ、「『モデルナ』のワクチンも有効で安全のはず」と言うのだが、ちょっと待ってと言いたくならないか?
2人は、動物とヒトではmRNAの反応が明らかに違うと明言していたのでは?
まあ、2人は、「ファイザー」と「モデルナ」から、天文学的なロイヤリティーが入るというのだから、仕方がないのかもしれないが…。
特に、ドリュー・ワイスマンには、mRNA分野の企業20社から取締役会への参加要請、3倍の共同研究を希望する研究室があるというから、何をかいわんや。
そう言えば、現在、世界で150種類以上のmRNAワクチン・治療薬が開発されていて、30以上の企業がヒトでの臨床試験を開始しているとか。
事実、mRNAワクチン・治療薬を手がける企業への2020年投資額は52億ドル超と、2019年の5億9600万ドルから大幅に増加しているというから、それも当然なのかも。
そう、この「中共ウィルス」ワクチン「BNT162b2」のボロ儲けで明確になったように、mRNAの技術は、まさに「コンピューターのOSのようなもの」。
そして、アプリケーションソフトのように「特定のタンパク質を生成する指示」を入れ替えれば、ターゲットとする疾患を変えられる、汎用性が高く、開発・製造の期間が短い優れもの(?)。
とりわけ、「中共ウィルス」ワクチンのように、免疫反応を引き起こすためにウィルスの断片を生成する指示の場合は有効的(?)。
どうだろう?
世界中にゴマンといるボロ儲けがしたいイカガワしい科学者どもやメガフォーマどもが、おそらく終わりのこないこの「中共ウィルス」の大パンデミックに乗じて、このmRNAワクチン・治療薬に飛びつくことは必至なのでは?
ハーバードビジネススクールのマルコ・イアンシティ教授が指摘するように、あたかも「最先端のITビジネスモデル」かのように…。
Infectious disease scientists around the world must be now unabashedly trying to make a fortune by lying(今や世界中の感染症科学者たちは、臆面もなく大ウソをついてまで一世一代の一儲けを企てている)!
To be continued...
Even under this “Chinese Communist virus” pandemic, which can be called a human crisis the only truth of the world must be that every country is eager to make money(この人類的危機といえる「中共ウィルス」パンデミックの下でも、どの国もが誰もが金儲けに余念がないことだけが世界の真実)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
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6)「ファイザー」が指導したのか? それとも、自分たち自身でプランしたのか? どこか金に執着した胡散臭い「ビオンテック」露骨な動き。
2019年9月、「ビル＆メリンダゲイツ財団」との間で、HIVおよび結核プログラムを開発する契約を締結。これは、HIVおよび結核への感染を予防し、また抗レトロウイルス療法を行わない長期の寛解のための、前臨床ワクチンおよび免疫療法の候補を特定し開発するプログラムだとか。
2019年12月、EU委員会のEU投資計画の一環として、EU投資銀行から、5000万ユーロの融資を受領。
昨年1月、ウール・シャーヒンCEOが、「中共ウィルス」のパンミックを懸念し、ワクチン開発に着手すべきと決断。
自ら、いくつかのワクチン候補の設計を開始。
昨年3月初め、「ファイザー」とのパートナーシップを拡大することを決定し、最大7億5000万ドルという契約を締結。
す、す、すると、メチャクチャ驚いたことに、昨年3月13日、中国のメガフォーマ「上海復星医薬集団」が、「ビオンテック」の5000万ドル分(158万777株)の普通株式を取得し、「中共ウィルス」に対する「BNT162b2RNAワクチン」の開発と生産に最大8500万ドルまで出資することで合意。
直後の昨年3月17日、「ファイザー」は、「ビオンテック」とのワクチン共同開発を発表。
昨年6月、シンガポールの「テマセクホールディングス」から2億5000万ユーロ、EU投資銀行から1億ユーロの融資を受領。
さらに、その他の投資家から強制転換社債型新株予約権付社債の私募を通じ投資を受領。
そして、「ファイザー」&「ビオンテック」は、「BNT162b2RNAワクチン」3億回分をEUに、3000万回分をUKに、1億回分をUSAと中国に提供する契約を締結。
また、効果、安全性、ライセンスが証明された場合には、日本へも1億2000万回分を提供する契約を締結。
ただし、500万回分を契約していた台湾は、突然、契約を破棄されたとか。
どうだろう?
本当にメチャクチャ黒社会国家中国だと思わないか?
あれだけWHOまでがバックボーンになって世界に3種類もの中国製ワクチンを配りまくっているのに、この動きはかなり変だと思わないか?
自ら自分たちの中国製オリジナルワクチンは効果がないといっているのと同じでは?
そもそも、3種類もの中国製ワクチンがあるのに、なぜまだ自国民の接種は4億人以下なのか?
東仙坊、かねてから不可解に思っているのは、中国国民は、特に北京市民は、なぜいまだ完全感染症対策なのか?
それで、ますます奇妙な話が、これ。
5月9日、「上海復星医薬集団(フォースン・ファーマ)」は、「『ビオンテック』のmRNAワクチンを中国で生産する」と発表。
しかも、その年産量は10億本となる見通しというから、ビックリ仰天。
何でも、前日の5月8日、「上海復星医薬集団」子会社「上海復星医薬産業」と「ビオンテック」は、上海市に「中共ウィルス」ワクチンを生産する合弁会社を設立することで契約を締結。
登録資本金は、最大2億ドル(約217億6600万円)、両社が折半出資。
なかでも、「復星医薬産業」は、現金のほか、工場資産などを現物出資(?)、「ビオンテック」は、ワクチン技術を現物出資(?)。
また、「復星医薬産業」は、当面の運営資金として、最大１億5000万ユーロ(約198億4700万円)を資金提供。
つまり、合弁会社に対する「上海復星医薬集団」からの資金貸し付けおよび銀行融資への最大1億5000万ユーロ（約198億円）の保証。
さらに、「上海復星医薬集団」は、昨年3月、「ビオンテック」からｍＲＮＡワクチンの中国本土、香港、マカオ、台湾での独占的供給・販売に関するライセンシーを獲得し、中国本土で治験を進めていて、昨年11月末にフェーズ2に入っているとか。
どうだろう?
これって、昨年11月9日、「ファイザー」と「ビオンテック」は、「中共ウィルス」用ワクチン「BNT162b2」の研究開発成果を世界に先駆けて発表し、昨年12月、USAで緊急使用許可承認を得ていたのだが、中国とも協力していたということになるのでは?
事実、「上海復星医薬産業集団」董事長兼CEOで呉以芳、「国家薬品監督管理局(???)の要件に従い、ワクチンの製造販売の承認に向けた申請手続きを進めている」と言っているのでは?
5月10日、「ビオンテック」は、「ワクチンの2021年12月期通期の売上高見通しを124億ユーロ(1兆6400億円)。そして、シンガポールにワクチン生産拠点を設立する」と発表。
何でも、シンガポール経済開発庁が支援する新工場では、原薬から充塡・包装までを一貫で手がけ、2023年に生産を開始し、そのワクチン生産能力は年間数億回を見込むとか。
もしろん、その投資額は非公表。
また、「5月6日までに91ヵ国・地域に4億5000万回分のワクチンを供給し、年内分として18億回分を契約ズミ。3月にファイザーと合わせた生産能力を年間25億回分に25%引き上げることを発表したが、2022年までに年間30億回分以上にさらに増やす。売上高は20億4800万ユーロで前年同期の74倍に急増した」とも発表。
どうだろう?
これでコヤツらが、この大パンデミックが、簡単に終らないと読んでいることが明白になるのでは?
だからこそ、「ビオンテック」CEOウール・シャーヒン、途上国などが求めUSA政府が支持しているワクチンの特許権の一時的な放棄について否定的なのでは?
そう、坊主丸儲け状態なのに、誰が渡すというのが本音なのでは?
“Pfizer” and “BioNTech” must be only thinking about making a fortune with insanely risky mRNA(「ファイザー」と「ビオンテック」は、メチャクチャリスキーなmRNAで荒稼ぎすることしか考えていない)!
To be continued...
It might be no exaggeration to say that historically, megaformers have never acted purely to save humans(歴史的にメガフォーマが、純粋に人間を救うために行動したことなど皆無と言っても過言ではない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
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○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
◇悪魔のお手先の「ファイザー」が、世紀のワクチンという金脈を掘り当てるまでのプロセス
コヤツらが、悪魔の手先に変身し、荒稼ぎをするために神をも恐れず何でもするその実態。
1)「ファイザー」ワクチン部門幹部フィリップ・ドリミッツァーは、2009年、発生した新型インフルエンザのパンデミックで、スイス「ノバルティス」のワクチン研究プロジェクトを率いて、過去最速のパンデミック対応として3つのワクチンを生み出していたとか。
そして、その「ノバルティス」で、一般的なワクチンは死滅したウィルスやウィルスの断片を使うのに対し、実際のウィルスを関与させないmRNAを使ってワクチンをつくる新たな手法のテストを開始したとか。
なぜなら、mRNAワクチンの利点は、「plug & play(プラグ&プレイ)、「繋いだら、何か特別なことをしなくても実行できる」。
つまり、mRNAを運ぶ「乗り物」はそのままに、mRNAだけを変えればいいだけでOK。
それゆえ、ウィルスが突然変異したとしても、それに応じてmRNAを変えれば対応することができると考えたからとか。
2)「ファイザー」ワクチン部門ジュリア・リーが、数年前からmRNA技術に関するパートナーを探っていて、ずっとmRNA技術を使ってガン治療薬を開発していた「ビオンテック」に目をつけていたとか。
3)2018年8月、「ファイザー」は、「ビオンテック」とmRNAをベースとしたインフルエンザワクチンの共同研究を開始。
ただし、「ファイザー」が、mRNAベースのインフルエンザ予防ワクチンのその後の臨床開発および商品化について単独で責任を負うことになっていたとか。
4)ドイツの新興バイオテクノロジ―企業「BioNTech(ビオンテック)」。
2008年、トルコ系ドイツ人科学者ウール・シャーヒンと彼の妻オズレム・テュレジ、オーストリアの腫瘍学者クリストフ・フーバーが、ドイツのマインツに設立。
チューリッヒ大学実験免疫学教授ロルフ・ツィンカーナーゲルの指揮の下、「科学諮問委員会」の支援を受け、個別化されたガン免疫療法、感染症に対するワクチン、希少疾患のタンパク質補充療法に使われるmRNAをベースとした医薬品候補を開発、ガンの治療オプションとしての細胞療法、新規の抗体、低分子免疫調節剤を開発を行っていたとか。
この会社が大きく転換し成長することになった要因は、2010年、ペンシルバニア大学からある特許を買収いたこと。
そのうえ、2013年、その特許を創り上げていたペンシルベニア大学の研究者を上級副社長として、迎え入れたこと。
そう、この会社は、学生時代にケルンのアマチュアサッカーチームであるバルシュスポーツに所属していたというトルコ移民のCEO
ウール・シャーヒンの力によってではなく、ペンシルベニア大学で教授にさせてもらえず評価もされず冷遇されていたケイト・カリコ上級副社長のおかげで、革命的mRNAワクチン開発において一気に卓越した能力を見せ始めることが可能になったのである。
5)ケイト・カリコ
1955年にハンガリーで生まれ、1982年、ハンガリーのセゲド大学大学院で博士号を取得。
非通常型のRNAを合成し、抗ウイルス効果に関連する研究に没頭。
1985年、ポスドクとしてテンプル大学に招聘され、1989年からエリオット・バーナサン教授の助手としてペンシルべニア大学に着任。
DNA合成装置や自動PCRマシーンが世界中の研究室に導入され始め、遺伝子治療への期待が広がり始めたとき、特定の遺伝子機能が欠損した患者の細胞に正常な遺伝子をもつDNAを導入すれば病気を治すことができるのではないか?という通説ができていたが、彼女は、「DNAは長期間生体内に残る。治療が終わった後、必要がなくなれば除去できるほうが望ましい。mRNAは短期間で分解されるので、mRNAを導入して一時的に必要なたんぱく質を作らせるのがよりよい方法だ」と考え、1990年、研究費申請書を「NIH(国立保健研究所)」に申請したが却下。
1997年、脳神経外科のスタートアップファンドを得て、たった一人の研究室を立ち上げた彼女は、アンソニー・ファウチの下でHIV研究していてペンシルベニア大学に着任したドリュー・ワイスマンと偶然意気投合。
mRNAワクチン開発の共同研究が始めたとか。
けれども、外部から導入された「異物としてのmRNA」は不安定ですぐ壊れてしまい、目的のたんぱく質は思ったように合成できなかった。さらに、異物を認識する自然免疫系に捉えられ炎症反応が誘導されてしまうばかりだったとか。
ちなみに、ワクチンによる抗体産生誘導には、「アジュバント効果」という炎症反応を起こすことも重要で、それを適正にコントロールしなければワクチンとしても効果がないのだとか。
また、彼女の長女は、北京とロンドンの2回のオリンピックでボート競技エイトの金メダリストとか。
そして、彼女と15年以上にわたって共同研究している日本人研究者村松浩美がいるとか。
それで、2人で、実に19本もの論文を共著しているとも。
ともあれ、2005年、同僚のドリュー・ワイスマン博士とともに、「修飾ヌクレオチドを使うと免疫反応を抑えられる」ことを発見し、論文として正式発表。
ペンシルベニア大学として、USA国内での「非免疫ヌクレオシド変形RNAに関する」特許を保有。
そして、この研究によって、「mRNAの抗ウイルス応答がガンワクチンの腫瘍予防に有効」であることが明らかになったとか。
その一方で、彼女は、2006年～2013年、「RNARx」共同創設者兼CEOを兼任。
I don't understand how healthy uninfected people are willing to take a vaccine that has no known effect(感染していない健常な人が、効果が全くわからないワクチンを歓んで受ける気持ちが理解できない)!
To be continued...
Perhaps the delay in vaccine supply means that our Japanese people might be very lucky(もしかしたらワクチン供給が遅れて、我が日本国民はメチャクチャラッキーだったということになるのかも)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、日ごろ、やたら観ているサスペンスドラマで、世界中でメガフォーマなるブラック剥き出し企業が悪の権化であることを思い知らされている。
それゆえ、金儲けのためなら人の命をモノのように扱いがちなUSA製薬会社大手「ファイザー」の今回の「中共ウィルス」ワクチン製造に関する悪辣さを、極悪人ぶりを簡単に見逃すワケにはゆかない。
◇治験期間のショートカットのデタラメ。
コヤツら、mRNAワクチンの働きが動物とヒトで大きく異なることを熟知していたのに、安全性を確認する予備的な動物実験を一応実行した後、臨床試験に進めるワクチン候補を1つに絞るための動物実験は勝手にパスし、複数のプロトタイプをヒトに投与する臨床試験に移行したというのである。
そう、これは明らかに「ニュルンベルク綱領」に違反する「人体実験」の蛮行なのでは?
そして、昨年7月1日、USA成人45人を対象(?)に行ったP1試験の予備的データを発表(??)。
それから、「4つのプロトタイプのうち『B1』と呼ばれるワクチン候補が最も安全性が高かったことが示された。また、ワクチン候補が『中共ウィルス』から回復した人よりも高い抗体産生を誘発する可能性があることに気づいた」と発表。
昨年7月20日、「ドイツでの試験のデータ(?)から、ワクチン候補がT細胞の反応も引き起こすことも示された。4万4000人のP3試験では『B1』を使う」と発表。
治験開始を数日後に控えた7月24日、「『B2』とのワクチン候補のデータがもたらされ、『B2』は『B1』と同様の免疫反応を示したが、高齢者での有害事象が少なかったので、P3試験に使うワクチン候補を『B2』に切り替えた」と発表。
昨年11月9日、「P3の最終治験の結果、2回接種の後の有症状感染者数は、プラセボは2万2千人中162人だったのに対し、ワクチンは2万2千人中でたった8人だった。感染を防ぐ割合がプラセボに比べ90～95%もある(?。『中共ウィルス』に95%の感染予防効果」と治験の暫定結果(???)を発表。
そして、効果を見届け期間がたった7～14日間と異常に短く、免疫抗体もまだ十分にできていない段階なのに、「治験を2年間続ける予定だったが、プラセボが割り当てられたグループがこれ以上感染したら可哀想過ぎるうえ、人類を救うためにやむをえず省略せざるをえなかった。これで治験を終了した」と発表。
ちょっと待て!!!と言いたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
誰がどう言おうと、ワクチンの副作用の問題は、その中長期的影響なのでは?
ましてや、人類史上初めてのmRNAワクチンなのでは?
時間的経過が重要なことに、時間的経過を見る以外に一体どんな方法があるの?
それだけじゃない。
4万4000人もの被治験対象者、一体どこでどう集めたの?
そして、2万2000人もプラセボでもイイという人たちをどう集め、どう了解を得たの?
すでにパンデミックは激化していたのでは?
どうあれ、本当に公平にプラセボとワクチンと2つのグループに区分けできたの?
それなら、なぜ可能な限り被治験対象者のディテールをオープンにしないの?
実際、USA当局に提出された600ページにも及ぶ治験リポートには、ワクチン摂取者に3410人もの感染の疑い例があり、しかも、PCR検査さえなぜか行われていなかったというのでは?
それなのに、「ワクチン効果は実証されている」とイケシャアシャア。
その疑いが本当だったとしたら、効果率はたった19%になってしまうのでは?
また、「感染は予防できないが、重症化を防ぐ効果がある」と公言するが、感染した人が重症化する割合は、ワクチン接種してない人が5.6%だったのに対し、接種した人では12.5%と増えていた結果が出ているのでは?
それなのに、イスラエル政府と癒着し、厳格なロックダウンとともに、「有症状感染を予防する有効率が97%」を謳うために大量ワクチン接種のプロパガンダ。
その摂取率を高めるために、ワクチン接種に疑義を唱えたり協力を拒否した医師を免許停止処分にまでしたとか。
さらに、臆面もなく同じことをスコットランドでも実施。
住民400万人を対象に、ワクチンを受けた人と受けなかった人を追跡調査。
それも、「自主的にワクチンを受けた人たち」と「受けなかった人たち」を接種後28日～34日間で比較。
その結果、「ファイザー」ワクチンを接種した人は、圧倒的に感染し入院した人が少なかった大プロパガンダ。
オカシイは話だと思わないか?
「ファイザー」は、「ワクチンは2回接種しないと効果がない」と明言したのに、スコットランドでは1回接種なのでは?
それで、さらにオカシイことが、1つ。
何でUKは、国民全員1回接種なのに、「接種さえすれば永久パスポートを出す」と言い出せるのか?
Should we consider future health risks that might arise from transplanting coronavirus DNA into the body(コロナウィルスのDNAを体内に移植することによって生じるかもしれない将来の健康リスクを、我々は考えるべきなのでは)?
To be continued...
Mainstream media around the world, who only have their own money in mind, have no safety issues even if the clinical trial period is short, so it is better to vaccinate early in order to carry out the original economic activities. However, they don't even know that it will take more than 10 years to produce a vaccine against a new virus(自分たちの金のことしか頭にない世界中のメインストリームメディアどもは治験期間が短くても安全性に問題がないから、元通りの経済活動をするためにもワクチンを早く接種した方がいいと言っているが、新しいウィルスへのワクチン製造には10年以上かかるということさえも知らないご様子)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、感染を防ぐ割合がプラセボに比べ90～95%もある(?)という「ファイザー」製ワクチン接種に、二の足を踏む最大の理由が、これ。
昨年11月9日、「ファイザー」が、「新型コロナワクチンに95%の感染予防効果」と治験の暫定結果(???)を発表。
それを受け、「ファイザー」株は、当然のごとく一時約15%も上昇。
すると、その日のうちに、「ファイザー」のアルバート・ブーラCEOが、自分の持つ自社株のうちの13万2508株を1株41.94ドルで売却し、560万ドル(約5億9000万円)の利益を上げていたということ。
「ファイザー」のサリー・サスマン上級副社長も、約180万ドル相当の自分の保有株を売却していたということ。
どうだろう?
これって、実に、焦臭い話だと思わないか?
「ファイザー」側は、「あくまで、個人的な資産計画の一部で、インサイダー取引に抵触するのを防ぐために、株価が一定の水準に達した際に事前承認されていた売却計画の一環としての売却だった。CEOは昨年8月に、上級副社長は昨年11月に売却水準を設定していただけだった」と説明しているが、そのまま受け取るワケにはゆかないのでは?
なぜなら、治験期間を予定していた2年からたった2週間に縮めただけでなく、治験被験者たちのディテールを一切公開しないままでの「新型コロナワクチンに95%の感染予防効果」という治験の暫定結果を出しているのだから、まるで今後ネガティブな治験結果が出てくることを見込んでの自分の懐保全のための行為としか映らないのでは?
東仙坊、このことだけでも、「ファイザー」の人類史上初のmRNAワクチンを個人的に信用しないが…。
実際、「ファイザー」ワクチン接種後、体調を崩す人が多いとか。
それも、45歳以下くらいのヤングたちに多いとも。
特に、2回目の接種を受けた翌日に高熱を出したり、その後も数週間にわたって何らかの体調不良を訴える人が少なくないとか。
まあ、もともと、高齢者ほど免疫反応が起こりにくいので、ワクチン接種のあと数日以内に生じる体の不調は、高齢者ほど少ないのは、ごく自然。
そんなこと以上に、ある問題がすでに発覚している。
それは、ワクチン摂取後、出血が止まらなくなるという異常、「免疫性血小板減少症」がUSAで相次いでいるというのである。
本来、人間のカラダでは、血管が傷ついたり破れたりすると、出血を最小限に食止めるために、体内で複雑な反応が次々に起こり、傷ついたり破れたりした箇所を自然に塞いでくれるようになっているのだとか。
そのとき活躍する物質の1つが、「血小板」。
細胞の抜け殻のような微粒子で、血液1μL当たり20万個ほど含まれていて、日々、血管内をパトロールしている、人間が生きていくうえで不可欠なモノ。
な、な、なんと、ワクチン接種を受け、数日した後、皮膚や歯茎に多数の出血斑が出たり、膣から出血が止まらなくなったり、その「血小板」自体が、突然、血管内から消えてしまった人が、全USAで36人もいるというから、メチャクチャ恐ろしくないか?
そのうちの1人の56歳の働き盛りの男性医師で、脳出血を起こし死亡してしまったというから、やはり見過ごせないのでは?
また、66人がアナフィラキシーショックとなり、 32人が救急搬送されているというのでは?
それに対し、「ファイザー」は、「このような病状は自然にも起こりうるもので、因果関係は認められない」との声明をヌケヌケと発表。
本当にデタラメな「ファイザー」だと思わないか?
その全員が数日前にワクチン接種を受けていて、何の病気の兆候も思い当たるフシもなければ、何らかの因果関係があると考えるのが当たり前では?
もっとも、それは「モデルナ」のワクチンでも起きているというから、mRNAワクチン全体の問題として考えるべきモノなのでは?
事実、mRNAワクチンの基礎を作ったペンシルバニア大学の2人の研究者は、その動物実験から、「筋肉注射したmRNAは、ほぼすべてが『脾臓』と『網状赤血球』に集まる」と公表しているのでは?
そして、USAで、「ファーザー」ワクチン接種を受けた後、高熱を出して入院した女性について、「PET‐CT」画像検査で全身を調べたところ、「注射を受けた部位」と「脾臓」の2ヵ所に激しい炎症が起こっていることがわかったという論文も発表されているのでは?
ちなみに、「脾臓」とは、腹部左側、横隔膜の下にある鶏卵大の臓器で、小児期では、赤血球、白血球、血小板を作るが、成人では、ウィルスに侵された細胞や老化した赤血球を除去する役割を担っているとか。
つまり、免疫機能によって破壊された細胞や微生物の残骸を血中から取り除いてくれている大切な臓器で、その「脾臓」がダメージを受けているというのである。
どうだろう?
ワクチン接種直後の腕が腫れたり、痒くなったりすることを、ウソっぽく「副反応」と大騒ぎして誤魔化しているけど、本当に問題になる「副作用」とは、この「免疫性血小板減少症」のように、ワクチンによって生じた「過剰な抗体」が誤って自分自身の「血小板」を攻撃したりするmRNAが原因の新しい「自己免疫疾患」なのでは?
何が「副反応は軽いので心配ない」だと思わないか?
How do you feel that the Ministry of Health, Labor and Welfare has said that “39 people have died by May 12 after Pfizer vaccination, but it couldn't be evaluated due to lack of information, or it is not related”(デタラメ厚生労働省が、「ファイザーワクチン接種後、5月12日までに39人が死亡しているが、情報不足により評価不能なうえ、または、関連ナシ」と言っていることをどう感じるのか)?
To be continued...
Isn't the real fear of side effects of vaccines the side reactions that might occur years or decades later(ワクチンの本当の副反応の怖さは、数年後、数十年後に起きるかもしれない副反応なのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
Q3)ワクチンなるものが、なぜ新たなウィルスに効果があるのか、とりわけ、今回の未知のコロナウイルスに効果があるのか(?)ぐらいは、誰でもなんとなくおわかりだと思うが、どうだろう?
東仙坊、すでに詳述してきているが、新たなるウィルスということは、生まれながらに我々のカラダにそのウィルスを撃退するための自然免疫抗体がないということである。
ということは、人工的に我々の体内にその新たなウィルスと戦える免疫抗体を作れば、戦えるということである。
その人為的免疫抗体を作るのが、いわゆるのワクチン。
そして、その抗体が、ウィルスを撃退し、ウィルスを防御し、その効力をずっと保持し続けられるようになったら、大成功。
そう、それこそが、ワクチン効果。
では、本当に体内にその免疫抗体ができ、ウィルスを退治したうえ、効力を保持しているかどうかをどう確かめるのか?
その今のところそれを確認する唯一の研究方法は、極めてアナクロ。
基本的に、まずかなり大勢の命知らずの勇気ある被験対象者を集め、それを2つのグループに区分する。
次に、1つのグループに本物のワクチンを、もう1つのグループに、「プラセボ(偽ワクチン）」を割り当て、ほぼ同じ行動を取らせ、それを長期間(!!!)観察する。
そして、その感染結果を収集する。
これが、「治験」なるもののこと。
ここで重要なことは、可能な限り、被験対象者たちを公平に区分けすること。
そして、年齢、性別はもちろん、居住地、基礎疾患の有無とその種類、生活習慣など、いろいろな点で酷似している被験対象者たちを選定すること。
そのうえで、事前に感染するリスクについて、被験対象者たちに十分な理解を得ておくこと。
それはそうである。
2つのグループに数人分のデータを加えたり外したりするだけで、結論が大逆転する可能性があるのだから、なおさら。
また、正体不明のコロナウィルスに対する人体実験なのだから、当然。
では、本物のワクチンを接種した被験対象者たちの何を観察することが重要になるのか?
[※-1]その体内に免疫抗体が本当にできるかどうか?
[※-2]その免疫抗体がこのウィルスに対して効果が見込めるまでになるのに、どのくらいの日数がかかるのか?
[※-3]その免疫抗体の効果がどのくらいの期間保持できるのか?
[※-4]接種直後から、2週間後、1ヵ月後、半年後、1年後、2年後ぐらいまでに、どんな副反応が起きるのか?
まあ、このくらいが「治験」の重要な役割のはず。
と同時に、それぞれのワクチン製造会社がどのくらい信頼できるのか?ということも、かなり大切なポイント。
Q4)「製薬業界の巨人」で時価総額2221億ドルというUSA大手製薬会社「ファイザー」が、ドイツのバイオ医薬品企業「ビオンテック」と共同開発した、「中共ウィルス」用ワクチンは信用できるのか?
実は、このメガフォーマ、かねてから薬品をベンチャー企業などから買い取ったり、製薬会社ごとM&Aしたり、その薬品をありとあらゆる違法な手段で販売して巨額な利益を得ていると黒い噂が流れる胡散臭い会社。
事実、抗テンカン薬「ガバペンチン(ニューロンチン)」の販路拡大のために、不完全なデータを基に12編のフェイク論文をゴーストライターに書かせ、有名医師に1件1000ドルでの名義貸しを依頼し、USAで約945億円の罰金刑、UKで約120億円の罰金刑を受けているとか。
また、未認可の効能を多くの医師に吹聴し、処方するようそそのかしたとして告発され、鎮痛剤など13種類の薬について計2400億円もの賠償金支払いに同意しているとか。
これに対し、USA司法省も、「医療制度を根幹から揺るがす許しがたい犯罪」と糾弾したとか。
さらに、同じような違法行為で、25億円の罰金判決を受けているとか。
実際、今回のワクチンだって、ほとんどドイツのベンチャー企業「ビオンテック」が開発したもの。
そ、そ、それなのに、5月4日、「中共ウィルス」ワクチン売上高が約260億ドル(約2.8兆円)になるというのだから、ハンパじゃない。
では、そのワクチンの効能は、本当にあるのか?
人類が初めて作った「mRNA」なのでは?
しかも、「治験を2年間続ける予定だったが、プラセボが割り当てられたグループが感染したら可哀想過ぎるうえ、人類を救うためにやむをえず省略せざるをえなかった」と言い訳し、効果を見届け期間がたった7～14日間と異常に短く、免疫抗体もまだ十分にできていない段階で、「治験を終了した」とほざいているのでは?
ちなみに、治験を予定より速めに終了するやり口は、薬品会社にとって都合よく見せる常套手段なのでは?
そう、不利なデータが暴露される前にストップしないとヤバいことになるという焦り。
Stopping clinical trials earlier than planned must be a common practice for profit-first drug companies(治験を予定より早く止めるというのは、儲け第一の薬品会社の常套手段)!
To be continued...
Japan's indecisive and half-hearted response to China and the unsuccessful response to the “Chinese Communist virus” this time must be by no means a coincidence(我が国の中国に対する優柔不断で中途半端な対応と、今回の「中共ウィルス」対する煮え切らない後手後手対応は、決して偶然の一致ではない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、日本人と中国人との本質的な相違を、とりわけ、日本人の中国人観の誤解と矛盾を指摘しようとしている途中で、なぜ今回の「中共ウィルス」対策への我が日本政府の優柔不断な後手対応と我が日本人の致命的な甘え切った対応へのこのうえない憤懣やるかたない思いに変ってしまったのかというと、その根幹的な原因が、瓜二つだからに他ならない。
我が日本政府や日本企業は、今なお、東仙坊やかなりの世界の感染症学者たちが言及しているように、今回の「中共ウィルス」が中国製造の生物化学兵器だと指弾していない。
それどころか、習近平訪日を実現したいことからの遠慮からか、もしくは、中国のサプライチェーンと中国の巨大マーケットがナシでは我が国の経済が立ちゆかなくなると心配しているからか、あるいは、単に猛り狂っている893国家中国が怖いからか、欧米諸国とは明らかに異なり、いまだに一度も、中国発の不気味な感染症とさえ指摘していない。
そして、当然のごとく、日中間の貿易を停止しないばかりか、中国人と日本人のビジネス上の往来も全く止めていない。
これは救い難い我が国の不手際でしかないのでは?
それはそうである。
感染症対策の基本中の基本は、水際対策であることぐらい、それこそ小さな子どもですら知っているコトのはず。
とにかく、そのせいで、他の外国人企業実習生たちの往来も、ほぼ素通り状態。
何しろ、
それでいて、「変異株」がどうこうと大騒ぎするなんて、鬼が笑うのでは?
それはそうだと思わないか?
今のところ最強株と言われている「インド変異株」阻止のために、5月10日、インド、パキスタン、ネパールの3ヵ国の入国者に宿泊施設での待機を6日間に延ばし検査回数を増やす、在留資格を持つ外国人などの入国を原則として(?)拒否すると水際強化策(???)を決定したからといって、海外からの入国者は日本人を含め自宅やホテルでの14日間の自主隔離や健康状態の報告を要求しているからといって、それがどんなアウトブレイク阻止に役立つのか?
3ヵ国からの入国者が4月だけで約4000人、海外から入国者が1日当たり約2万人もいること自体が大問題なのでは?
そのうえ、その対象者のうち、4月で約200～300人、5月で約100人が健康状態の報告を行わず、自宅などを離れていたというのだから、まさしくザル対策なのでは?
その言い訳が、「EUを見ても日本のような厳しい措置は取っていない」ということなのだから、自分で豆腐の角に頭をぶつけるのではなく、自分でハンマーで頭を叩くべきなのでは?
本当に開いた口が塞がらなくならないか?
それは、「素がSORRY」が、「一人一人の命を守る切り札」と大風呂敷を広げたワクチンに関しても同じなのでは?
膨大な投資をしてしまった「東京オリンピック・パラリンピック大会」への損切りができない情けなくてみっともない我が政府や東京都、「東京オリンピック・パラリンピック大会」の放送権を何が何でもムダにしたくない我が国のおバカメインストリームメディアどもが、束になって創り上げるウソだらけのワクチン狂騒曲。
それに悪ノリさせられて踊り出している、惨めな我が国のおバカ国民…。
そこで、誰もはっきりと言わないので、にわか「中共ウィルス」専門家で、感染症フェチ、世紀の甘ちゃん、東仙坊から、甘えん坊日本人たちに、ご質問。
Q1)我が日本人は、なぜか「中共ウィルス」による死者数の多いアングロサクソンを中心としたブラックやヒスパニックの多いUSA人やUK人のように、ズボラで面倒臭がり屋で、マスク着用で自由が奪われると思い込むジコチュウ民族なのですか?
両国とも、金、金、金の市場原理主義のデーモン・リーダーで、「dead or live(死か生か)」の状況に追い込まれ、ワクチン接種をイヤでもせざるをえないのではないですか?
では、我が日本人は、今、そんなUSAやUKと同じような状況なのですか?
人と接するときと人と話すときがメチャクチャリスキーと理解できた、今、マスク着用食事やマスク会話までし始めているのではないですか?
Q2)実際、世界にワクチン供給され信用されている(?)「中共ウィルス」用ワクチンが、USAの「ファイザー」製と「モデルナ」製、UKの「アストロゼネカ」製であることぐらいはすでにご存知ですよね?
そう、3種類とも、3分間お湯をかけてできたようなインスタント・ワクチンであることも?
では、その3種類とも、我々日本人が、甘えん坊丸出しにすぐこだわる安心・安全なワクチンかどうかを確認したのですか?
えっ、テレビに出る感染症学者たち(?)やマスメディアが、我が日本政府が大丈夫って言っているから、心配ないって?
本当にそうなのでしょうか?
もしかして、金、金、金の市場原理主義に染まりどうしても「東京オリンピック・パラリンピック大会」を開催させたい我が政府や我が国のおバカメインストリームメディアどもの焦った勘違いかもしれないのでは?
そんなはずはないって?
では、それぞれの治験データを誰がどう読み取ったのですか?
やたら接種直後の副反応について、いろいろ説明はするが、ワクチン接種の本当の副反応の問題は、それこそ、1年後、5年後、10年後、20年後に生じるモノなのでは?
その意味では、この3種類だけでなく、中国製も、ロシア製も、それを全く無視していると言えるのでは?
In Japan, which looks like a battle for toilet paper, no one is trying to touch on the real side reaction problem of vaccination(トイレットペーパー争奪戦のような様相に仕立てた我が国では、ワクチン接種の本当の副反応問題については誰も触れようとはしていない)!
To be continued...
Do you know how many “handymen” in Japan are called the Self-Defense Forces that are not recognized by domestic law(我が国に、国内法で認知されていない自衛隊という名の「便利屋さん」が何人いるのかご存知か)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
にわか「中共ウィルス」専門家、東仙坊、世界や我が国の本物の感染症専門家たちの今回のコロナウィルスに関する考察を検証し続けた結果、究極的に導かれた的確な回答がある。
そう、このコロナウィルスに感染せず、自分の命を、自分の大切な人や人々の命を守り、この恐怖のアウトブレイクを阻止し自分のコミュニティや国を絶対的かつパーフェクトに守るするたった1つ方法。
それは、人と接しないこと、特に、無症状感染者が大勢いることを前提に、感染しているかしていないかどうか未確認の人とは絶対に接しないこと。
そして、極論すれば、それは家族に対しても、同じ。
そのためにも、まず家族全員で自ら自宅隔離をアクティブに行い、家族全員で簡易抗原検査を実施すること。
そして、家族全員が陰性であることを確認できたら、そのまま、2週間、全員でウィリングリーに自宅軟禁すること。
その一方で、医療従事者とその家族、最小限のエッセンシャルワーカーとその家族にも、同様のことをしてもらうこと。
その間、やむをえず、人と接しなければならないオケージョンやシチュエーションが起きたら、例えば、食料の買い出しに出かけたり、デリバリーを受け取るときなど、完全感染防護対策をとって対応すること。
そう、パンデミック開始時期に、中国の航空機利用客が、PPEに身を固めていたように。
もちろん、そういうときには、アルコール殺菌を絶対に怠らないこと。
どうだろう?
これしかないはず。
それなのに、何が、「経済活動や社会活動ができなくなる」、「三密」、「ステイホーム」、「時短営業」、「緊急事態」、「蔓延防止」、「医療崩壊」、「有事」、「人流阻止」、「酒をともなう飲食がダメ」、「ワクチンが最後の砦」、「路上飲み」だと思わないか?
我が国に先を読める本当にリスクマネージメントのできる政治家や官僚たちがいれば、ただの御用学者でしかないお抱え三文自称感染症専門家ではない本物の感染症専門家がいれば、金儲けのことしか頭にない下品なメインストリームメディアではない真摯なメインストリームメディアがあれば、東仙坊と同じことを言うと思うが、どうだろう?
それで、名誉のために言っておくが、勝手に畏敬している東京大学医科学研究所教授河岡義裕だけは、テレビカメラの前で、「人と接触しなければ感染はしない。家から出なければイイだけ」と明言していたはず。
えっ、国民が自主的自宅軟禁などしていたら、経済がダメになるって?
それこそ、そんなおバカ政府やおバカメインストリームメディアどものフェイクに簡単に引っかかってはダメ。
そもそも、経済とは、国益や国民益を守るためのモノなのでは?
そう、国民の命を守るためのモノ。
だとすると、世界一の1000兆円以上の世界の債権国である我が日本政府が、この凄惨な「中共ウィルス」のパンデミックの中で国民の命を守るために、生活を維持するために使うのが当たり前。
それを、バカ丸出しに「世界のキャッシュディスペンサー」になって、クソの役にも立たない国連を始め、その天下り先機関でしかないWTO、ユネスコ、そして、世紀のおバカ組織WHOに、湯水のように配っているのは、最悪なのでは?
とにかく、全国民にアクティブに自ら2週間自宅軟禁してもらい、その間、災害対応のために備蓄しているはずの最低限の食料品を供給するか最低限の食費を支給し、全国民に抗原検査を実施し、そして、リスキーな人々にPCR検査をすればイイだけだったはず。
そのうえで、感染者と被感染者とに、単純明快に区別すればよかっただけ。
にもかかわらず、日ごろか、国防という意識が全く欠如しているのと同じに、感染症対策への布石を全く打ってこなかったというテイタラクの結果がこの惨憺たる現状のはず。
つまり、ミサイル防衛など脳裏の片隅に置いていないように、世界には化学兵器を日夜開発している国があるという事実に基づきその陰険な攻撃にどう対処すべきかの対策を練ってこなかったことへのツケが回ってきているはず。
想像できる限りの人造化学兵器に対する対処薬やワクチンの開発、今後発生するかも知れない新たな感染症に対する対処薬やワクチンの開発などへのかなりの予算をつけての研究を怠ってきた先見の明のなさ。
実際、SARSやMARS被害に遇っていた台湾やタイやベトナムなどの今回の「中共ウィルス」対応がかなり適切だったこと、AIDSやエボラ出血熱のワクチン開発を進めていたUSAのファイザーやモデルナやノババックスなどのワクチン製造や俊敏だったことは、今回の「中共ウィルス」対策に大きく役立っているのでは?
まあ、いまだに「自衛隊」自体の存在を国内法で認めず、いつも「便利屋」としてしか利用しないことでも、そのリスクコントロールに無関心な我が日本の、日本人のピンボケぶりを象徴しているのでは?
Assholes who usually think that national defense is beyond the sky might not consider their own safety or the safety of their loved ones at all unless they are exposed to sparks(日ごろから国防なんて空の彼方のコトと考えているヒトたちは、自分の身に火の粉がかからないと自分の安全や自分の大切な人の安全のことなど全く考慮しないのかも)!
To be continued...
I suspect that the most moral Japanese in the world might wanns be like the people of the world's most yakuza nation(世界一モラル高き日本人が、もしかして世界一の893国家の国民のようになりたいのでは?と疑っている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
実は、「怖くてお年寄りは避ける、近づかない。関わったらこちらが損する」などと、道端で倒れているお年寄りを見て、すぐに助けるべきか?という社会問題に直面している中国で、「日本人はモラルが高い。人を助ける精神がある。きっとそんなとき、日本人なら、『大丈夫ですか』と声をかけ、迷わず、すぐに助ける人が圧倒的に多いはず。日本のように他人を思いやる成熟した社会を目指さなくてはならない」という風潮が広がっていたと言うのである。
そう、普通の中国人には、そんな日本人のイメージができつつあるというのである。
そ、そ、それなのに、我が日本で、そんな普通の中国人がショックを受けるようなコトが起きていたというのである。
それは、今年3月15日、大分地裁で、府内覚なる裁判官が下したある判決。
何でも、2017年9月、学校近くの通学路の歩道(幅約2.2m)を、同級生と2人で歩いて登校していた13歳女子中学生が、前方の生徒4人を追い抜こうとして、前から歩いてきた79歳高齢女性と衝突。
その弾みで、両手に野菜を持っていた対向していた高齢女性は尻餅をつき、腰の骨を折る大ケガを負ったとか。
すると、その高齢女性、脊椎に運動障害を残すなどの後遺症が残ったと、その13歳女子中学生を相手に、約1150万円の賠償を求めた訴訟を起こしたとか。
それに対し、女子中学生側は、「いきなり歩く速度を上げたり進路を変える危険な行為はしていない」と反論。
そして、約4年の裁判の結果、府内覚裁判官は、「歩道の幅は2.2mしかなく歩行者同士が衝突する危険があった。追い抜く際に安全に配慮して歩く注意義務を怠った過失がある」と認定し、過失相殺も認めず、「女性の骨折は骨粗鬆症の影響もあるので、賠償額を減額する」と女子中学生に約790万円の賠償命令を下したというのである。
ちなみに、民法では、だいたい12～13歳程度から責任能力が認められ、損害補償の対象だとか。
また、損害賠償請求においては、発生した損害が認められれば、それが故意か、不注意による過失かは基本的には関係がないとか。
さらに、このケースでは、2017年にコトが起きているために、790万円が元本なので、事故の賠償額には年5%の利息(2020年施行の民法改正で原則3%）がつき、実際には、約948万円の損害賠償額なるとか。
ともあれ、このケースを見て、日本人の中国人化が進行していると憂慮するのは、東仙坊だけではあるまい。
個人的に中国人に閉口することは、2点。
1つは、なぜにいつも大声で話すのか?ということ。
2つ目は、いくら注意しても、なぜ分別ゴミ回収を理解できないのか?ということ。
どちらにしても、我々普通の日本人は、本当にこのまま、中国人化してゆきたいのか?
あるいは、中国人そのものになりたいのか?
近ごろ、その疑念に苛まれる日々が続いていることだけは、確か。
それもこれも、生きていることに関してまでリアリズムをなくしてしまった、我々日本人のスピリチャルな劣化、堕落が一番の問題。
生きるということは、決して個人の問題なのではないはず。
自分が大切に思う人・コミュニティ－・国やコトに対して、どこまで誠心誠意尽くしたり守ったりできるかがすべてのはず。
そのためには、いかなるコトにも忍耐できるはず。
そもそも、自分が大切に思う人・コミュニティ－・国やコトに命を懸けることができなくて、何の人生なのか?
それなのに、平和ボケしすっかり心の芯まで蕩けさせてしまった日本人に、明るい未来があるのか?
そんな絶望的な気分にさせられてしまうのが、今回の「中共ウィルス」の大パンデミックに対する、アクティブなリスクコントロールなど一切頭にない我が日本政府や日本企業、自分が実害を被るまで全く学習しようとしない日本人どもの甘ったれた対応…。
空気感染するコロナウィルスによる感染症、その場でなぜか15時間近く感染相手を待ち続けるガマン強いコロナウィルス、せっかく感染してコピーし始めても症状のある人とない人を作るミステリアスなコロナウィルス、いつのまにか人間のカラダにある100ヵ所以上のACE2受容体から細胞に入り込み例え回復してもヒドい後遺症を残す悪魔のようなコロナウィルス、そして、変異を繰り返せば弱体化するというウィルスの常識を破った今までにないアウトローのコロナウィルス。
そんな正体不明の中国共産党が製造した人造化学兵器「中共ウィルス」によって、5月15日現在で、世界の感染者、161,390,677人、世界の死者、3,349,187人、日本の感染者、671,841人、日本の死者、11,365人という信じ難い状況が現実に生まれているのでは?
ということは、必死にそのコロナウィルスに感染せず、自分の命を、自分の大切な人や人々の命を守り、この恐怖のアウトブレイクを阻止し自分のコミュニティや国を守るする方法は、たった1つ。
そ、そ、それは……。
In a single life, to protect yourself, to protect your loved ones, to protect your own country, if you couldn't stand it, you can get infected and suffer, or you shall loose your loved ones and be sad (たった一度の人生の中で、自分を守るために、自分の愛する人々を守るために、自分の国を守るために忍耐できないぐらいなら、勝手に自分が感染して苦しむか、自分の愛する人を失って悲しめ)!!!
To be continued...
It must be a serious problem that ordinary Chinese people are gradually becoming aware of a moral society like Japan, but we ordinary Japanese people are becoming Chinese more rapidly(普通の中国人たちが少しずつ日本のようにモラルのある社会を意識し始めているのに、我々普通の日本人の方が急速に中国人化してしまっていることは、由々しき問題)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
中国では、「お年寄りが道で転倒したら、助けるべきか、見て見ぬフリをするか?」という議論がここ何年も沸騰し、大きな社会問題になっているのだとか。
そのキッカケになったのが、2006年、南京で起こったあるコトとか。
2006年11月、彭宇という20代男性が南京のあるバス停でバスから降りたところ、そのバスに乗ろうとしていた60代女性が転んでしまって痛がったとか。
そこで、彼は、その女性の体を起こし病院に連れて行ったところ、骨折が判明したとか。
すると、その後、60代女性、「男性にぶつけられて転んだ」と主張し始め、な、な、なんと賠償金を要求し、裁判所に提訴したとか。
その結果、裁判所のある裁判官が、「男性が悪くなかったら、病院に連れて行くワケがない」とその彭宇に、4万元(約64万円)の支払いを命じる判決を下したとか。
当然のごとく、それにSNSが敏感に反応。
「助けてあげて、病院にまで連れて行ってあげたのに、結局、悪者にされるのか? 信じられない!」、「何でそんなに賠償金額が高いんだ」などと、ほとんどの人が、彭宇の味方。
そこで、中国当局は、その裁判官を南京の中心地から遠く離れた小さな出張所に左遷し、落着を計ったとか。
また、彭宇は、その後、60代女性と和解できたとか。
ともあれ、以来、「南京・彭宇案」という言葉が中国社会に定着し、道端で転んだり、具合の悪そうなお年寄りがいても、ほとんど誰も助けようとはしなくなったとか。
そして、まず周りの人が助けに行くかどうか様子を見るなど躊躇するケースが増えたとも。
さらに、助けに行こうとしている人に対して別の人が「止めた方がイイ」と止めるケースも増えたとか。
万一助けに行く場合も、まずスマホで写真や動画を撮って、「自分が潔白である」という証拠を残してからという方法が普及したとも。
ともあれ、多くの専門家が、「このケースは、中国の道徳モラルを50年ぐらい後退させた」と指摘したほどで、実際、人々の間にさらなる不信感が生まれ、信用や社会道徳に大きな危機をもたらしたとか。
それから、同じようなケースに出遭った場合、「関わらない、まず自分の身を守る」という行動がより最優先されるようになったとも。
それでも、また同じような衝撃的なコトが、数年前、蘇州で起きたとか。
60代女性が雨の中、自転車に乗っていて転倒。運悪くカラダが自転車の下敷きになり、足が痛くて動けなくなったのに、周りに20数人の歩行者がいたにもかかわらず、誰も助けようとしなかったとか。
そこで、その60代女性は泣きながら大声で周りの人に、「私の不注意だった、アナタたちのせいにしないから、助けてください!」と助けを求めたとか。
それでも、約10分間が過ぎても、誰も助けてくれなかったとか。
やがて、一人のヤング男性が現れ、自転車を引き起こし、警察に通報してくれ、やってきた警察官と一緒に60代女性を起こして、病院まで送ってくれたとか。
その60代女性は、「このようなことをよく耳にしていたが、まさか自分の身に起こるとは思いもしなかった。本当に感謝する」とシミジミ言っていたというのだが…。
まだある。
中国のある地方都市で、一人の少年が転倒したお年寄りを助けて、病院まで送った。
助けられたお年寄りが少年に、「助けてくれてありがとう! 転倒したのは、決してアナタのせいではないから」と言っていたにもかかわらず、お年寄りの家族は、その後、少年を訴え、医療費などの賠償金を要求したとか。
結局、少年の親がお金を払って和解したとか。
そして、決定的なコトが、2019年、広東省のある農村で起きる。
40代男性がバイクに乗っていたら、近くにいた90代お年寄り男性が転んだのが見えたため、バイクから降りて助けたうえ、病院まで連れて行き、診察費も立て替えてから自宅に帰ったとか。
すると、その後、お年寄りの家族から、「バイクでぶつかった」と主張され、入院費と治療費合計20万元(約360万円)を請求されたとか。
そこで、40代男性は、警察に捜査を依頼したものの証人や証拠が見つけられず、真実はなかなか明らかにならなかったとか。
そのため、お年寄りの家族からの電話抗議が激化。
40代男性は追い詰められ、数日後、川に身を投じて自殺してしまったとか。
実は、今回の話の核心は、そんな中国の現状のことではない。
Are ordinary Chinese really happy with a free-spirited tyrannical nation where the stupid president turns over(普通の中国人たちは、おバカ国家主席が反っくり返る自由なき専制国家で本当に満足しているのか)?
To be continued...
The Japanese and Chinese might be almost the same in appearance, but internally they must be as different as heaven and earth(日本人と中国人は、ほぼ外見は同じでも、内面的には天と地ほど違う)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、最終的に中国と健全につき合えるかどうかを計るのには、普通の中国人と健全につき合えるかどうかにかかっていると考えている。
それには、どこまで真っ向から対峙し、本当のコミュニケーションをできることが大前提になるはず。
ところが、我々日本人は、どこまでも日本人らしく、顔形が似ているうえ漢字のお世話になっているせいか、どこか安易に理解し合えると思い込んでいるところが、強い。
では、彼らの一体何を理解できているのか?
ほとんど捏造の反日教育で育った彼らが、逆に、日本をどんなふうに理解しているのか?
これだけ来日したり、日本留学する彼らが増えているのだから、日本はともあれ、日本人のやさしさや心遣いや思いやりを少なくとも理解してくれているのか?
どうだろう?
期待はしても、どこまでかどうかは未知数なのでは?
では、普通の中国人とは、どんな人たちなのか?
それを知る象徴的な話がある。
なぜ彼らは世界に中心にある大国のはずなのに海外移住したがるのか?
かつては貧しかったからの単純な経済難民であったことは間違いない。
では、資産1000億円以上のスーパーリッチたちが第2位のUSAの約2倍の1000人以上になっても、今なお、海外移住する人々が後を絶たないのか?
それだけじゃない。
なぜせっかく海外移住しても、彼らは自分たちのコミュニティー作りをして、自分たちだけで集おうとするのか?
そして、それを拡大しようとするのか?
そう、まるでゴキブリのように…。
世界の中心にある民族としてのプライドがあるなら、我々日本人のようにその地に同化しようとすべきなのでは?
もちろん、我々日本人は、奥ゆかしくて控え目で、何よりも恥をかくことをイヤがる性格だから。
もっとも、人種差別好きの世界では、日本人も中国人もアジア人として同じ扱いを受けるのが…。
ともあれ、日本人と中国人との本質的な違いには、他民族が緊張関係の中で入り交じる「大陸型人間」とほぼ単一民族で安穏とできる「島国型人間」との違いが大きく影響していると思うが、どうだろう?
東仙坊、それ以上に中国人の人格形成に大きく影響しているのが、すでに詳述した中国の「宗族」という血縁集団による家族制度のDNAと断定している。
そう、古来からの皇帝や朝廷など為政者どもが天下万民のために何もしてくれないとの認識。
それゆえ、普通の中国人たちには、国家の意識もなければ公の意識もなく、その忠誠心や愛着心や帰属意識は全部、自らの所属する宗族に注力されることになったという血の問題。
その「宗族中心主義」は、いつの間にか「宗族のエゴ」となって異常に肥大化し、「宗族」のためには公の利益や国家の利益を損なっても構わないどころか、むしろ腐敗は悪事ではなく「宗族」にとっての「善行」であり、最高の「美徳」であるという、一種の倒錯した価値観が、中国社会で一種の文化として定着し、一族のために社会や公や国家から何かを収奪することこそ、偉大なる中国人民にとっての最高の「美徳」なのだというから、我々日本人には到底理解できないのでは?
つまり、中国人は、ジコチュウで他人を決して信用しないということ。
それを、的確に証明しているのが、「相互不信社会」だからの電子決済システムの急速な浸透。
そのうえに、今や、言論も行動も規制される不条理な社会。
どうだろう?
ますます他人を信用できないイヤな社会になっているのでは?
実は、我々普通の日本人と普通の中国人を比較した切実な話がある。
The misfortune of us Japanese must be that politicians, bureaucrats, and entrepreneurs are all “ peace-at-any-price” without a thorough vision(我々日本人の不幸は、政治家どもや官僚どもや企業家どもが、徹底したビジョンなき「事なかれ主義」ばかりであること)!
To be continued...
Why couldn't China which is irreverent apologize to the Czech Republic which has dignified politicians and people, saying, “I'm sorry to say that I'm just spoiled, I'm sorry”(傲岸不遜な中国は、凜とした政治家や国民がいるチェコに、「甘えてばかりで、ワガママ言って、ゴメンね」となぜ謝れないのか)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、このチェコの大富豪の謎のヘリコプター墜落死について懸命に検証しながら、イヤというほど思い出さざるをえないのが、昨年1月20日、突然、オフィスで72歳で謎の死を遂げたチェコ政府ナンバー2でだったヤロスラフ・クベラ上院議長のこと。
何しろ、このお方、右派「ODS(市民民主党)」の上院議員を務めた後、2018年、上院議長に選出されたチェコでメチャクチャ人気の政治家だったとか。
それだけじゃない。
1989年「ビロード革命」なる民主化革命を実現したチェコの政治家らしく、やたら接近してくる中国の異様さに疑念を抱き、黒社会国家中国にひたすら傾倒するミロシュ・ゼマン大統領に露骨に反旗を掲げ、「何が一つの中国の原則だ。そっちは独裁国家で、台湾は列記とした民主国家だ」と、2019年10月、「自分が団長になって、チェコ企業団とともに、来年2月に台湾を公式訪問する」と発表。
実は、チェコでそんな反中姿勢を明確にしたのは、このお方だけじゃない。
2018年、プラハ市長に就任したズデニェク・フジプも、同じ。
2016年、北京と締結されていた「姉妹都市協定」の中に、「一つの中国」原則の順守を記す条項が含まれていたことに違和感を抱き、北京側にこの条項のみを削除するよう要求したが、もちろん北京側が受け入れなかったために、2019年10月、プラハと北京との姉妹都市協定を解消。
そのうえで、このご仁、そのまま、自身の信念として「市長として『民主主義と人権を尊重する道に戻る』」と訪台し、蔡英文総統らと会談。
そして、昨年、プラハと台北の間で姉妹都市協定を締結してしまったというから、アッパレ。
そう、プラハの姉妹都市協定の相手を、北京から台北にしてしまったのだから、中国にとってこのうえなく屈辱的。
どうだろう?
我が国の政治家にも、このプラハ市長のような気概が欲しいと思うのは、東仙坊だけではあるまい。
さて、チェコの謎の死を遂げたヤロスラフ・クベラ上院議長の話に戻ろう。
このお方が、公式に訪台を発表を、893国家中国が、看過するワケもナシ。
その直後から、中国政府は、「一つの中国」に反する行為にあたるとして不快感を露わにして、容赦なく訪台中止を要求。
ついには、昨年1月10日、張建敏在チェコ中国大使が、チェコのミロシュ・ゼマン大統領に、「中国に経済的利益を持つチェコ企業は、上院議長の台湾訪問の代償を払わなければならない。訪台するチェコ企業は、中国では歓迎されないし、中国人も歓迎しない。中国と経済的利害関係を持つチェコ企業は、訪台の報いを受けなければならない。『ホーム・クレジット』はもちろん、フォルクスワーゲン傘下で2009年に上海工場を稼働させた乗用車メーカー『シュコダ・オート』にも報復する」と脅迫状を送付。
と同時に、親中派ミロシュ・ゼマン大統領秘書官ヴロツワフ・ミナールシュに、直接、「上院議長が訪台を取り消さないと両国のビジネスに最大限の報復をかける。キサマも金のなる木を失うぞ」と脅迫。
実は、この大統領秘書官、謎のヘリコプター墜落死をしたペトル・ケルナーと超懇意で、その「PPFグループ NV」から利益供与を受けていたスカタン。
ともあれ、そんなことから、昨年1月14日、開催された大統領府新年会で、大統領がこのお方と個別会談をし、直々に訪台を考え直すよう要求。
その3日後の昨年1月17日、駐チェコ中国大使館での春節賀詞交歓会に妻とともに招待されたこのお方、張建敏大使と通訳だけで密談をセットされ、30分以上にわたり訪台を取り止めるよう迫られたとか。
その密談からなんとか解放されたこのお方、夫を待っていた妻に、「中国側の用意したものはいっさい飲み食いしてはならん。危険だ。大使はしつこく訪台中止を迫ってきた。もし私が訪台すれば、彼は北京政府から罰せられるとのことだ」と言いながら、慌てて大使館を後にしたとか。
そして、その3日後の昨年1月20日、この方は、自分のオフィスで謎の突然死。
昨年4月26日、このお方の妻ビェラは、娘ベンデューラ・ビィンショバァとともに、国営チェコテレビのルポルタージュ番組「168時間」に出演し、「夫は中国政府に脅迫されていて、そのストレスが急死の引き金になった。夫の死は中国政府からの度重なる嫌がらせの結果」と証言。
さらに、「夫の遺品整理中にブリーフケースから、上院議長オフィスのデータベースに未登録の公文書2通を発見したの。1通は、1月13日付で駐チェコ中国大使館から、もう1通はチェコ大統領府からで、どちらも恐ろしい内容で、2通をどうすればいいのかわからなかったわ。ただ、中国の圧力が夫を殺したという十分な証拠になると思ったの」とも証言。
すると、その翌日の昨年4月27日、チェコのアンドレイ・バビシュ首相、ミロシュ・ビストルチル新上院議長、ラデク・ヴォンドラーチェク下院議長が、「張建敏在チェコ中国大使が、ヤロスラフ・クベラ上院議長の訪台をめぐって脅迫状を送った事実を確認した。中国の脅威を非難する。そして、張建敏在チェコ中国大使の更迭を要求する」という共同声明を発表。
そのうえで、前上院議長の遺志を継いで、昨年8月30日、ちょうどUSAのアレックス・アザー厚生長官が訪台した2週間後、ミロシュ・ビストルチル上院議長は、約90人のチェコ企業団と訪台し、台湾の立法院で、故ジョン・Ｆ・ケネディが1963年西ベルリンで行った演説をなぞらえ、「私は台湾市民である」と述べたというから、パチパチパチ。
それに対し、今やただのチンピラの王毅国務委員兼外相、「上院議長には、近視眼的な行動と政治的なご都合主義の高い代償を払わせる。一つの中国の原則に対抗することは中国人14億人を敵に回すのも同然で、上院議長による公然の挑発やその後ろ盾となっている反中国勢力を中国政府と国民は容認しない」と吠えるばかり。
どうだろう?
中国がどういう国で、我々日本がどう対応すべきかは、ソロソロ完全にわかってきたと思わないか?
そして、そんな国でラクして稼ごうとするモラルやプライドなきおバカ日本政府やおバカ日本企業どもには、近いうちに天罰が下ると思わないか?
As the Japanese government and the Ministry of Foreign Affairs have speculated that the gangsters of the aficionados are scorning, my beloved Japan might soon become a servant of the Chinese Communist Party(媚中派の国賊どもが跋扈する我が日本政府や外務省の思惑どおりに、愛する我が日本はまもなく中国共産党のシモベになってしまうかも)!
To be continued...
History has proven that when the top of the country begins to dream of selfishness, they would be able to do cruel acts in a straightforward manner(国のトップが自分勝手な夢を見るようになると、残虐な行為を平然とやるようになることは、歴史が証明している)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
血迷ったおバカ習近平が、そのドロドロの一党独裁中国共産党内部抗争の中で、さらに唯我独尊状態になり、せっかく企業893になっていた中国を昔ながらのただのバイオレントなチンピラ国家にしてしまったのである。
そうなると、すべてに引き下がることは一切ナシ。
それどころか、典型的な恥知らずのおバカボスらしく、何もかもにただただ力尽くで、インモラル。
そう、やることなすこと、理不尽で、非人間的。
それを象徴する奇っ怪な事件がある。
もちろん、親中派だらけの我が国のおバカメインストリームメディアどもは、一切取り上げないが…。
3月27日、USAアラスカ州で、チェコの大富豪ペトル・ケルナーなる56歳のオトコが、観光ヘリコプターの墜落事故で死亡する事故(事件?)が発生した。
何でも、コヤツ、アンカレジから飛行時間40分の距離にある高級ロッジに滞在し、スノーボードやカイトサーファーなどのバケーションを謳歌していたとか。
そして、リフトの代わりに利用していたヘリコプター「エアバスAS350 B3チョッパー」が、滑降場所に戻る途中、アラスカのクニク氷河付近で墜落。
コヤツを含む乗員乗客5人が死亡。
ところが、奇跡的に乗客1人が、無事生存(?)。
しかし、その生還者、なぜか多くを語らず、ヘリコプターの航空会社も、コメントをなぜか拒否。
どうだろう?
かなり不可解なのでは?
では、コヤツ、どうやってチェコの大富豪になったのか?
1991年、金融、通信、製造、メディア、バイオ技術にまたがる持ち株会社「PPF((Prvni Privatizacni Fond)グループ NV」を創業。
それが、今や、チェコ最大のプライベート・エクイティ・グループに成長。
何しろ、30年間で、440億ユーロ(520億ドル: 約5兆7000億円)の資産を保有するまでになったというから、かなりの遣り手(?)。
おかげで、コヤツの個人純資産は、157億ドル(約1兆7000億円)だとも。
えっ、その何が問題なのか?って?
実は、コヤツの会社である「PPFグループ NV」の子会社に、その総資産の半分以上の225億ユーロを稼ぎ出している消費者金融会社「ホームクレジット(Home Credit BV)」なるものがあるとか。
中央ヨーロッパ、東ヨーロッパ、南アジア、東南アジアなどで事業展開していたのだが、2007年、なぜか中国にも参入。
そして、2010年、な、な、なんと中国で最初で唯一の外資系消費者金融会社になることに成功しているというから、ビックリ仰天。
それも、年利49%という高利と厳しい取り立てまで許可されていたというのだから、中国共産党幹部とベッタリ癒着できたことは間違いナシ。
事実、すぐに、この「ホームクレジット」、チェコの主要ポータルサイト「Info.cz」上で、中国共産党を宣伝する有料広告を掲載したり、自分たちのシンクタンク「シノスコップ(Sinoskop)」を通じ、定期的にマスメディアと取材を行い、親中派世論の形成をサポートしたりしたというから、典型的な「チャイナゲート」。
2013年、ミロシュ・ゼマンが大統領に就任すると、コヤツ、ポン友の中国のエネルギー複合企業「CEFC(中国華信能源)」グループCEO葉簡明と協力し、対中関係の強化のフィクサーとして暗躍。
ちなみに、この葉簡明、すでにどこかで指摘したがあのハンター・バイデンとベタベタだったヤツ。
そして、たびたびミロシュ・ゼマン大統領を訪中させ、2015年の中国戦争勝利70周年記念の軍事パレードに参列させたり、逆に、2016年、習近平を訪チェコさせたりして、2人のトップの間で「一帯一路」計画を含む多数の協定を締結させたヤツ。
そうしながら、2018年、自分の「PPFグループ」を、「CITIC(中国中信グループ)」との間で、「新シルクロード(一帯一路)」計画の一環として戦略的協力覚書を締結させたヤツ。
すると、昨年、「CITIC(中国中信グループ)」は、チェコ最大メディアグループ「Medea」の大量の株を取得し、EUでの中国共産党の「対外プロパガンダ」の主要な拠点にしてしまったとか。
では、なぜ中国が、チェコに目をつけたのか?
それは、チェコが、EUとNATO双方に加盟しているので、中・東欧諸国の玄関口として便利に使えると判断したから。
どちらにしても、コヤツのヘリコプターでの墜落死は、事故だったのか?
そうだとしたら、なぜヘリコプター航空会社も、USA当局も、事故原因を究明しようとしないのか?
では、暗殺だったのか?
そう、汚職の秘密がバレそうになった中国側による? それとも、親中派の国賊へのチェコ側による? それとも、ハンター・バイデンの悪行が明らかにさせないようにというUSA側による?
あるいは、チェコとの金融資産の売却交渉でトラブっていたスロバキア側による?
とにかく、不可解このうえないヘリコプターの墜落なのでは?
In a country that has earned freedom and democracy at the risk of life, there must be always a genuine and courageous liberal democratic politician(命懸けで自由と民主主義を手に入れた国には、本物の気骨のある自由民主主義者の政治家が必ずいる)!
To be continued...
Why should Japan dream of rising economic growth and expand overseas? It must be because, as such, it continues to issue deficit-financing bonds and socialist nations continue to provide deep blue national assistance(なぜ我が日本は右肩上がりの経済成長を夢見て海外に進出しなければならないのか? それは、そうみなして、相変わらず赤字国債を発行し社会主義国家も真っ青な国民扶助をし続けているから)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?
○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき
東仙坊、日本は、日本人らしい矜恃を持って、どこまでも独立独歩、必要以上に他の国に頼ることなく、それこそ国際社会に積極的に関わることもなく、極東の小さな自由民主主義独立国家の島国として、淡々と存在してゆくべきだと確信している。
そのためにも、とりわけ、金のためなら平気で大ウソをつく米中両国に、そして、その本当の米中関係に目を光らせるべきだとも確信している。
となると、経済をむやみに成長させるために世界のマーケットに手を出して行こうとしている我が日本政府は、ナンセンスの極み。
特に、外務省のセンスなき発想は、噴飯もの。
では、この世界の中で、我が日本は、どう生きるべきなのか?
人を思いやり、わび・さびを極め、人生の儚さやもののあわれを鋭敏に感じ取ることのできる我々日本人は、そこそこの暮らしの中で、とにかく心穏やかに、日々を少しでも美しき生きようと心がければイイだけ。
そして、世界中が評価する伝統的な「匠の技」を何よりもさらに磨き上げ、一人の人間としてより美しく勁く生きるために、その世界に誇るハイテクを活用すればイイだけ。
それから、そのハイテクを盗まれたりパクられたりされないように目いっぱい努力すればイイだけ。
その典型的な実例が、これ。
4月26日、「NTT」と「富士通」は、「次世代の実用段階に入った通信技術6Gを共同開発するため、戦略的業務提携に合意」と発表。
何でも、「NTT」が子会社を通じ、富士通子会社半導体設計「富士通アドバンストテクノロジ」に約67%を出資し、「NTT」が2030年代に実用化を目指す、少ない電力で大容量のデータを伝送できる最先端技術「IOWN(アイオン)」を共同研究するとか。
実は、これは画期的な開発。
本来、データ通信が膨大になると基地局を増設し、通信にかかる消費電力も大幅に増やさなければならなくなる。
それに対し、この「アイオン」は、現在使われている電気信号に代わる、より効率的な光信号を活用する通信技術を活用し、情報の通信量を百倍以上にする一方で、消費電力を百分の1以下にできるという優れもの。
「富士通」がスーパーコンピューターの開発で培った情報処理や半導体製造のノウハウを生かし、2022年度中にも次世代通信につながる電子部品も商用化する計画だとか。
そのために、「NTT」は、昨年6月、「NEC」との資本業務提携をしただけでなく、「インテル」や「マイクロソフト」などとも協力関係を構築しているというから、かなり期待大。
「レアアース磁石」に加工する複雑なプロセスの約90%を中国が担っているからとその世話にならず、ぜひ別の方法で開発してほしいものでは?
ともあれ、我々は淡々と我が国のハイテクをさらなる高みに上げながら、米中の動向に目を向け続けることが肝心…。
◇崩壊しかけている我が日本の宗主国で世界一の悪徳警察国家USAでは、あれだけ「Black Lives Matter」をやっていた人種差別反対のBlackピープルたちによるアジア人へのヘイト・バイオレンス事件が頻発。
やはり自らの大ウソがバレてしまう蛮行と言えるのでは?
◇4月30日、「ニューヨーク・タイムズ」の複数の従業員が、中国共産党系の「チャイナデーリー」で働いた経歴があることが明らかになりったとか。
なかでも、「ニューヨーク・タイムズ」撮影監督ジョナ・ケセルは、平然と「中国共産党のために働くことはそれなりのメリットがある(???)」とまでtwitter。
そして、判明したことは、「ニューヨーク・タイムズ」が、中国共産党から数百万ドルの寄付を受けているということ。
また、「チャイナデーリー」が、過去4年間で、「ニューヨーク・タイムズ」、「ワシントン・ポスト」、「ウォールストリート・ジャーナル」などに、 1900万ドルの広告費や印刷費を払っているということ。
どうだろう?
これで、東仙坊、再三再四指摘してきたとおり、USAのメインストリームメディアどもが、すでに完全に中国に金で籠絡された親中派、「チャイナゲート」だということが、明白になったのでは?
◇傍若無人に世界は自分たちのモノと我が物顔で闊歩する893国家中国、盗み取ったハイテクで「宇宙強国」を標榜し自国の宇宙ステーション建設のために、4月29日、打ち上げた全長約54mの大型ロケット「長征5号B」。
ところが、最初から回収のためのハイテクがないばかりか、コントロール不能になって、大気圏に再突入することになったと、5月4日、USA国防総省が発表。
何でも、通常、人工衛星の残骸などは地表に到達する前に燃え尽きるのだが、この巨大宇宙ゴミ、大きすぎて残骸が地表に落下する恐れがあるというのだから、呆れないか?
なぜか我が国が過大評価する中国のテクノロジーなど、この程度のレベルなのでは?
5月8日、NASAビル・ネルソン局長、「宇宙を利用する国家は地上の人々や財産へのリスクを最小限にし、運用を最大限、透明にしなければならない。中国が宇宙ゴミに関し責任を果たしていないのは明らかだ」と批判。
ともあれ、中央アジア、ニュージーランド周辺、インド南方、ポルトガル沖、ギリシャ周辺の地中海などと次々と落下地点が変った後、
5月9日午前10時24分(日本時間午前11時24分)に、サウジアラビア上空大気圏に再突入。
中国有人宇宙プロジェクト弁公室が、「落下地点は、北緯2.65度、東経72.47度、モルディブ近くのインド洋。大部分の部品は大気圏への再突入の過程で燃え尽きた」と発表。
USA宇宙軍も、「残骸がUSA東部時間5月8日午後10時15分(日本時間5月9日午前11時15分)ごろ、アラビア半島上空で大気圏に再突入し、モルディブ近くのインド洋に落下」と発表。
どうだろう?
中国は論外だとしても、宗主国のUSAだって、今、我々日本人が頼り切れるような状況ではないのでは?
If we don't stolen, be squeezed, or sell Japan's outstanding hi-tech, should we be able to live beautifully and calmly in this quiet island nation(我々日本の傑出したハイテクを盗まれたりパクられたり安売りしたりしなければ、我々はこの静かな島国で美しく穏やかにそこそこ生きていられるはずなのでは)?
To be continued...
The foreign ministry's stupid bureaucrats might only think of the diplomat's job as living in an ambassador's residence with a pool and dining with the beauty of the country with high wine(外務省のおバカ官僚どもは、外交官の仕事をプールつきの大使公邸に住み、その国の美女たちと高いワインで食事をすることとしか考えていないのかも)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?
○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき
日本企業よりも、中国に対しいい加減で優柔不断でデタラメなのが、情けなくてみっともない我が日本政府。
4月2日、外務省は、「在中国日本大使館が現地の中国人282人を採用し、そのうち110人をビザ発給業務に当たらせている」と言い出したから、開いた口が塞がらない。
それはそうだと思わないか?
「国防動員法」や「国家情報法」を制定した中国共産党が、訪日しようとする中国人の個人情報を得ることがより簡単になることは、自明の理。
しかも、ご丁寧に、採用した282人のスタッフを、いったん中国外務省傘下の国有企業「北京外交人員人事服務公司」に登録してから、中国全土の大使館・領事館に送るというのだから、ビックリ。
ちなみに、その配属先の大使館は、北京85人、上海51人、香港43人、広州34人、瀋陽26人、大連16人、重慶15人、青島12人とか。
そして、その業務内容が、外交関係書類の接受・配達/郵便荷物の接受・仕分け・発送/総務部での物品調達・備品管理・OA機器保守と管理・会計業務補助・各種資料作成/窓口業務・資料作成・pcによるデータ入力と外部からの照会対応・通訳というから、さらにビックリ仰天。
それこそ、pcへのスパイウェアの装着だって、何でも自由自在なのでは?
えっ、あの中国こと、外国の政府機関や報道機関が中国人スタッフを直接雇用することを禁じているのだから、仕方がないって?
だとしても、各国ともそれぞれに厳格な秘密保全基準を設けたうえで、中国人スタッフに伝えられる情報は中国当局に筒抜けになっても構わないものだけにしているのでは?
えっ、在中国日本大使館は、「情報防護を含め、秘密保全体制の点検に万全を期している」って言ってるって?
一体どんなふうに?
まあ、ちょっと前まで、「日本は中国の属国になった方がイイ」なんて言う在中国日本大使がいたくらいだから、相当アヤシいのでは?
そんななか、まさか893国家のやり方を日ごろ同じようなやり方をしているのに知らないの? 一体、経済安全保障のリスクをどう考えているの?とついつい訊きたくなる話が、これ。
ついこの前、中国共産党政府との強い結びつきからユーザーの個人データが利用される懸念を有しているので、そのアプリ使用を禁止すると、ドナルド・トランプの大統領令で名指しされた中国ＩＴ大手「テンセント」。
なんと、その「テンセント」の子会社から約657億円の出資(3.65%)を受けたという我が日本のデジタル社会を左右するプラットフォーム会社が出現したから、思わず絶句。
その中国のように異様な会社の名は、「楽天」。
そう、一見、中国の会社かと思ってしまうようなネーミングの会社。
しかも、最初は、「戦略的な提携」と発表しておきながら、すぐに「単なる純投資(?)」と言い訳するいい加減さ。
それだけじゃない。
「楽天」の子会社「楽天モバイル」は、5Gなどデジタル・インフラの主要プレーヤーで、我が国が安全保障上の重要性から約2000億円の政府予算で「半導体・デジタル産業の戦略会議」を編成した事業者メンバーの1つのはず。
また、「楽天」は、USAでも5G関連などの事業を行っているはず。
ということは、そうした会社に対する出資はUSAで「CFIUS(対米外国投資委員会)」による規制対象のはずで、インテリジェンスの情報で問題が判明すれば、遡って取引を停止・禁止されるはず。
さらに、「楽天」は信頼できる通信事業者による「クリーンネットワーク構想」や5G対応のためのUSA主導の新たな業界団体にも参加しているはず。
いくら2019年に遅ればせながら「外為法」が改正され、昨年5月に施行され、安全保障上重要な業種についての事前届け出の義務をこれまで株式総数の10%以上の取得が対象であったものを1%にまで引き下げたうえ、民間企業の事前届け出を免除したからといって、「秘密の技術情報にアクセスしない」という条件が付いているのでは?
では、少ない投資で総会屋のようにごろをまく893企業「テンセント」がその約束をどう守っているかをどうやってチェックするのか?
そもそも、我が国には、そういうチェックをするインテリジェンス機関がないのでは?
When I held an event at a foreign embassy in Japan, I learned that my staff had been harmed, and I said to the perpetrator ambassador, “I'll kill you next time!” then I immediately called the prime minister of the country and yelled,“ If you don't remove the ambassador immediately, you'll be dismembered all over the world!”(ある日本にある外国大使館でイベントを開催したとき、自分のスタッフに対しにある危害を加えられたことを知って、その加害者大使に、生まれて初めて「今度やったら殺すぞ!」とそっと言ったうえで即刻その国の首相に電話し、「ただちに大使を更迭しないと、世界中にバラすぞ!」と怒鳴りつけたことがある)!
To be continued...
What's so funny about your life as a “homo economics” that only makes money(金を儲けるだけの「ホモ・エコノミックス」になって、せっかくの人生、何がオモシロいのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?
○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき
そもそも、経済とは、「経世済民」、「世の中を平穏かつ上手に治めて国民を苦しみから救うこと」。
つまり、最終的に、国民に安穏を与えるもので、その心をとことんケアするもの。
ということは、経済を、どこまでも右肩上がりに成長するかのように錯覚したり、より効率的でムダのない生活ができるような夢を見させてくれるものと過大評価したりするものではなく、最低限の不可欠な生活を保障してくれるものであればいいだけ。
そう、大きな進歩がなくても、ウマく循環してくれればイイだけのもの。
とりわけ、これだけ低金利で、低成長で、それでいて低インフレナ時代には、世界一聡明な我々日本人なら、司馬遼太郎が提案したように「美しい停滞」を享受すればイイだけ。
その意味で、我々人間は、どこまでも「ホモ・サピエンス(賢い人間)」、「ホモ・ルーデンス(遊戯する人間)」であって、決して「ホモ・エコノミックス(心なく自己利益を追及する人間)」になってはならないはず。
しかしながら、グローバル化し劣化した世界には、どこにも「ホモ・エコノミックス」だらけ。
特に、似たもの国家である米中、UK、EUには、ゴロゴロ。
では、我々日本人は、どうすべきなのか?
少なくとも、お互いに人間としてケアし合えない人たちや国々、シンパシーやケミストリーを感じない人たちや国々と、つき合わないようにすればイイだけ。
そのためには、強い意志で歓んで日本人になりたいという人以外は、我が国に入れないような「スピリチャル鎖国政策」を取ればイイだけ。
そして、絶対に仲よくなれない中韓とは絶縁すればイイだけ。
そう、彼らのように、儲かるためなら何でもありで、盗む・パクる・欺す・脅すしかできないような人たちや国々とは、スッパリと縁を切ればイイだけ。
そ、そ、それなのに、中国の1億円以上収入がある新富裕層が440万人もいる、経済回復(?)が早い14億円のマーケットが棄て難いとばかりに、魂を売ったまま中国進出。
中国の人権状況を監視しているUSA議会の超党派組織「CECC(中国問題に関するUSA連邦議会・行政府委員会)」が、ウイグル族への人権侵害との関連に疑念を呈しても、USAも、我が日本同様、我関せず。
「CECC」が、USA業界団体「SEIA(太陽エネルギー協会)」に、「大全新能源」、「GCLポリー・エナジー」、「新特能源」、「東方希望集団」の中国4社がヤバいと通告しても、USA最大の労組「AFL・CIO(USA労働総同盟産別会議)」も、「SEIA」に、輸入禁止を指示しても、「SEIA加盟企業」に除外を通達しても、効果ナシ。
それにしても、臆面のない日本企業とは到底思えない「ユニクロ」や「無印良品」などは、非人権的強制労働が明確な新疆ウイグル自治区がいくら新疆綿の世界三大高級綿の産地の1つで世界の綿花生産量の85%を誇っているからと言って、つき合うことを止められない情けなさ。
ようやく、4月27日、「京セラ」が、「取引先で実際に強制労働があったかどうかは直接確認できていないとしたものの、人権は最優先事項。調達先については切り替える方向で検討を進める」と、「液晶ディスプレー部材製造工場の中国現地法人2社とタイの現地法人1社が、ウイグル族の強制労働に関与したと指摘される親会社の中国企業グループと取引があったので、部材の調達先を切り替える」と発表したのが、関の山。
どちらにしても、そんな日本人としての矜恃を忘れ金のためには魂を売った日本企業ばかりだから、黒社会国家中国の目先の旨味を諦めるはずもナシ。
実際、我が国の基幹企業と言われている自動車メーカーだって、販売台数の40%が中国向けというドイツの「フォルクスワーゲン」同様、中国頼みの惨状。
5月8日、「ホンダ」、中国市場における4月の新車販売台数、前年同月比31.7%増の14万9423台。
「トヨタ」、前年同月比12.2%増の16万300台。
「日産」、前年同月比4.4%増の12万8297台。
売国奴的我が国の民間企業どものテイタラクは、そんな程度のモノだけじゃない。
◉4月28日、「三井不動産」が、上海に、アニメ「機動戦士ガンダム」の巨大像を展示したショッピングモールをオープン。
何でも、店舗面積は5万5000平方mで、日本ブランドが180店舗というから、唖然。
◉H2O(エイチ・ツー・オー・リテイリング)は、海外出店するのは初めてと中国浙江省寧波市に、阪急百貨店の中国1号店「寧波阪急」をオープン。
なんと地上6階、地下1階。売り場面積は11万6千平方m、テナントは計約380店(「ルイ・ヴィトン」などの高級ブランドが約50店。日系の食品、衣料品、雑貨、飲食の約70店)というから、ただただ呆れるばかり。
◉中国の「中国のハワイ」海南島で、5月7日から開催中の「第1回中国国際消費品博覧会」に、「資生堂」、「オムロン」など89のブランド企業が参加。
それも、「JETRO(日本貿易振興機構)」が、日系企業19社を集め展示館を設置し、和食器や化粧品のほか、海南島に初出店したコンビニエンスストア大手「ローソン」などの商品を展示しているというから、何をかいわんや。
東仙坊、外交関係が悪化すると、その対象国の外資企業に得意技の不買運動の圧力を加えるのが当たり前の国にいることをぜひお忘れなくと一言。
そう、新疆ウイグル自治区の人権問題に懸念を示した国々の「ナイキ」や「H&M」のように…。
As Ryotaro Shiba said, should we Japanese live patiently and slowly in a “beautiful stagnation”(司馬遼太郎が言ったように、我々日本人は、「美しい停滞」の中で忍耐強くじっくりゆっくり生きるべきなのでは)?
To be continued...
Please scold the Japanese government who misunderstands that it must be evaluated as a “cash dispenser in the world” for distributing money to the world(誰か、「世界のキャッシュディスペンサー」として世界に金を配ることで評価されていると勘違いしている我が国の政府に、いい加減にしろ!と叱ってください)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?
○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき
フェイク「『地球温暖化』による『気候危機説』」に基ずく「京都議定書」や「パリ議定書」が、傍若無人に儲けるために何でもありのモラルなき中国を利するだけの本当にバカげた協定であることは、誰もが理解したはず。
まあ、ただただ金を稼ぐことにしか興味のない欧米のやることなど、基本的にそんなことばかり。
それは、これほどまでの地球規模的大パンデミックの危機において、懸命にワクチンで稼ごうとしていることでも、明白。
では、こんな生き馬の目を抜くグローバル化した世界で、我が国は、どうやってサバイブしてゆけばいいのか?
まず、ごく普通の独立国家らしく、他所の国にオンブにダッコで頼るのではなく、真剣に自分たち自身での国防対策を構築すること。
我が国に向けて、ミサイル配備を完了している国々があることが明確になっている以上、それを迎撃するシステムやその発射基地を破壊する能力を最低限完備することぐらいは、当たり前なのでは?
次に、グローバル社会だからといって、勘違いハナハダシク必要以上に世界貢献しようとなどとミエを張るのを止めること。
とりわけ、見せよがしの「世界のキャッシュディスペンサー」であることを即刻止めること。
なぜなら、もはやグローバル化した世界ではその格差が広がり、分断が生まれ、ジコチュウに強権を行使する専制国家が増えているのが、実状。
となると、いくら支援したところで、汚職の金に使用されるのがせいぜい。
それは、軍が平気で国民に銃口を向けらる国ミャンマーに対しての我々の血税投与でも明らか。
おバカ日本政府が、2018年度までに、ODAとして、有償資金協力1兆1368億円、無償資金協力3229.62億円、技術協力984.16億円も資金提供。
本年度だって、ODAで、約2000億円弱の資金提供。
その他にも、2013年、重責債務国への債務免除1274億円、1886億円の債務救済、返済期限の過ぎた債務1989億円の借換え、ミャンマー政府の「ADB」に対する延滞債務の解消のために約5億1200万ドル、世界銀行グループの一つ「IDA(国際開発協会)」に対する延滞債務の解消のために4億3000万ドルのブリッジローン提供など、「ミャンマーはアジア最後のフロンティアだ」と我々の血税を湯水のように投与。
国土交通省監督下の官制インフラファンド「JOIN」も、国軍兵站総局と関係があるヤンゴン中心部における複合都市開発事業「Y Complex」を含む5件に、合計177億円の投資と計184億円の債務保証。
もちろん、日本の民間企業も、ジャンジャンバリバリ大張り切り。
「キリンホールディングス」などは、国軍関連企業「MEHL(ミャンマー・エコノミック・ホールディングス・リミテッド)」と事業提携し、「Myanmar Brewery Limited」を買収。
もっとも、「キリンホールディングス」、軍のクーデター発生、提携解消をすぐに発表したというのだが…。
ともあれ、ミャンマーの普通の人々が、ミャンマーとミャンマー軍と世界で最も親密に関わり、「国軍との直接パイプを持つ我々日本にG7からの期待が集まっている」と豪語している日本政府に「助けて!」と懇願しているのに、あまりにも我々の血税を使って巨額の投資をしてしまっている元を何とか取らなきゃと金の亡者どもの我が日本政府、「我が日本の人権外交の制度には、人権問題のみを直接の理由として制裁を実施する規定はない。制裁には、『国際平和に寄与タメの努力をする場合(?)』などの要件が必要だ」とか、「欧米から日本はなぜ制裁しないのかとの声は特段寄せられていない。日本の人権外交は対話でメッセージを伝え、相手国の判断に影響を与えてゆくものだ」と言い訳し、いつものように見て見ぬフリ。
本当に情けなくてみっともない日本に成り下がってしまったなと大きく溜息するのは、東仙坊だけではあるまい。
どうやらトンチンカンども集団でしかない我が日本政府、中韓での失敗をいまだに反省できていないご様子。
いくらグローバル化の世界だからといって、自分たちの信じる「社会規範(ソシアル・ノーム:social norm)に基づき、その世界の誇る日本人ならでの「バランス感覚」で、威風堂々と渡り合えないなら、意図的に国際社会に関与しないようにしたらイイのでは?
えっ、そんなことをしたら、経済成長が見込めなくなるって?
どうだろう?
その発想こそが、根幹的な我が国の間違いなのでは?
A country that couldn't even say anything to Myanmar couldn't say anything clearly to the unscrupulous China and South Korea(ミャンマーにさえモノも言えない国が、不埒な中韓に何かを明確に言えるはずもナシ)!
To be continued...
Japan couldn't protect its own country if it thinks that the love of its loved one should be eternal, like a dreaming girl(我が国は、夢見る少女のように、愛する相手の愛が永遠に不変かのように思い込んでいては自分の国を守れない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?
○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき
東仙坊が、具体的に想像した、今や世界の悪の枢軸国である2人の直接電話での密談の内容。
集金PAY「大統領当選、おめでとう」
情、倍出ん「ありがとう」
集金PAY「忘れるなよ、誰のおかげで大統領になれたのか?」
情、倍出ん「もちろんだよ。感謝している」
集金PAY「万一裏切ったら、キサマの息子に渡した金のことをバラすからな」
情、倍出ん「わかっているから、それだけでは止めてくれ!」
集金PAY「ああ、裏切らない方がいい」
情、倍出ん「約束する」
集金PAY「それならいい。ところで、例のことはどうなった?」
情、倍出ん「ああ、そっちが打ち合わせどおりに尖閣への挑発を強めたから、早速、泣きついてきた。それで、今までどおり、日本に施政権があるのだから、『日米安保条約第5条』の適用対象になると言って、日本を歓ばしておいた」
集金PAY「日本は、領有権も認めろとは言ってこなかったのか?」
情、倍出ん「ああ、言ってこなかったし、『日米安保条約第5条』の適用対象と言っただけで、大喜びして、もうこっちの言いなりだ」
集金PAY「そうか、それはよかった。こっちはあの根性のある日本と戦争なんか冗談でもしたくないんだから、調子に乗らせるなよ」
情、倍出ん「大丈夫だよ。そんな心配なんか全くない。もう日本は昔の日本じゃないよ。そんな根性もないばかりか、どこかそっちとウマくやりたそうだったぞ。それに、そっちとの貿易額がまだ日本全体の26%もあるっていうじゃないか!」
集金PAY「そりゃイイ。こっちは、日本のハイテクがなきゃ、特に、製造設備と材料がなきゃ、5Gだろうと、5.5Gだろうと、6Gだろうとウマくいかないだけじゃなく、半導体も、EVも、宇宙開発もウマくいかなくなって困るんだから…それもこれも、そっちのあのローンレンジャーのせいで、それらのハイテクを盗ませてくれなくなったせいなんだぞ。そうだ、キサマが大統領になったんだから、元通りに盗ませるようにさせろよ」
情、倍出ん「それだけはムリだ。それをやったらオレが終る。オレが終ったら、そっちが困るだろ?」
集金PAY「そりゃそうだ」
情、倍出ん「その代わり、例の件、ウマくやるから、それで勘弁してくれ!」
集金PAY「あのオレたちに世界中の火力発電所の利権を全部渡すっていうヤツな、それと石油と石炭が安く買えるようになるっていうヤツな、それはそうでウレシイが、そっちは世界一の産油国、産ガス国なんだから、前のように売ってくれればイイだろ?」
情、倍出ん「だから、それはマズいって言ってるだろ、いい加減こっちの事情もわかれよ」
集金PAY「わかった。じゃあ、オレにとってもっとも大事な台湾は、どうする?」
情、倍出ん「前からオレに任せておけって言ってるじゃないか。忘れたのかよ。台湾を排除し、国連の常任理事国にしてやったのも、こっち。そして、国連や国際機関を自分たちのモノにさせてやったのも、こっち。日本をそっちの自由にさせてやっているのも、こっち。今、オレたちが台湾に入り込んで、内側からなんとかするって言っているだろ。もし、そっちがロシアのクリミアみたいなことをしたら、世界が黙っていないから、こっちも仕方なく手を出すしかなくなくなるだろ。そうしたら、困るのは、そっちだろ。とにかく、今は、オレが日本やUKやEUをシナリオをどおりに、CO2削減でアップアップにさせるから、そうすれば、そっちは丸儲けだろうが…少しは、ガマンしろよ」
集金PAY「わかった、わかった。そっちこそ、ウマくやれよ、いいな!」
情、倍出ん「ああ…」
どうだろう?
おバカ習近平に明確な弱味を握られたおバカジョー・バイデンのやっていることは、そんなことなのでは?
それなのに、まるで渡る世間は天使ばかりと勘違いした日本は、平和ボケ剥き出し。
それだけじゃない。
いまだ水際対策もせず、ロックダウンもせず、検査数も増やさず、何の忍耐もせず、本当にこの国はどうなってしまったのか?と思っているのは、東仙坊だけではないと思いたいが…。
何が、経済の「ケ」もわからずに、外交の「が」もわからずに、何が経済だ、外交だ!!!
Japan seems to be an ignorant girl who thinks that the other person would understand her thoughts someday without real communication(我が国は、本当のコミュニケーションもせずに、いつか相手が自分の思いを理解してくれると勝手に思い込んでいる無知な少女のよう)!
To be continued...
It must be important for Japan that Joe Biden issued a joint USA-China statement to build a cooperative relationship on climate change just before the Japan-USA summit(ジョー・バイデンが日米首脳会談の直前に、気候変動対策における協力関係の構築の米中共同声明を出したことは、日本にとって重要な意味を持っている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?
○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき
6)東仙坊が想像する、世界一の不埒な893国家の親分である習近平と、その親友である世界一の悪徳警察国家USAのボスであるジョー・バイデンが、綿密に打ち合わせて実行した、全世界を相手にした恥を知らない「世紀の大パフォーマンス」の実態…。
誰が何と言おうと、今回の日米首脳会談の直前に、ジョー・バイデンが、ジョン・ケリー気候変動担当大統領特使を自分の新政権の閣僚級として初めて訪中させたことが、最大のポイント。
そして、米中共同声明として、「『パリ協定』の履行に向けて両国が関係国とともに緊密に協力していくことを確認した。産業と電力を脱炭素化するための政策、措置、技術をともに追求してゆく」とまでわざわざ発表。
そのうえで、ジョン・ケリーが、「4月22・23日、USA主催で開催する『気候変動首脳サミット』に習近平国家主席の出席を非常に願っているが、その決定は中国次第であり、彼らのプロセスを尊重する」と公言。
それらのわざとらしさに、今回の米中による神をも恐れぬ陰謀の実態が見え隠れしてくると感じるのは、
どうあれ、その結果、日米首脳会談当日に、おバカ習近平は、中国ナシでは生きてゆけない状況のフランスのエマニュエル・マクロン大統領やドイツのアンゲラ・メルケル首相とオンライン会談し、「気候変動問題での3ヵ国間の協力を一層緊密にしていくことを確認した」と発表させたことも、2人のシナリオどおり。
そして、おバカ習近平、熱いリクエストに応えた皇帝のごとく、「気候変動首脳サミット」に登場し、「我々は石炭消費量を2030年にかけて減らしていく。我々中国は、USAが『パリ協定』に復帰することを歓迎するが、政権交代の度に方針が変わることを止めてほしい。正式な交渉の場は国連(?)で、USA主導のサミットではない」と平然と上から目線で大ウソをつきながら、「『5ヵ年計画』として、5年以内に予定される数百の石炭火力発電所の国家統制型建設計画を認可する」相変わらずのデタラメぶり。
これでわかることは、中国がすでに国連を手の内に納めているという余裕と、自分が「G77」なる開発途上国とともに経済開発の権利を守り先進国の責任を問うリーダーだとひけらかしたこと。
実際、おバカ習近平が、何を好き勝手なことを言っても、中国が相変わらず全くCO2削減に束縛されることは一切ナシ。
そう、中国は、いまだオブザーバー。
それゆえ、中国は、削減目標を設定しなくていいだけでなく、例え減らさなくても何のお咎めもナシ。
それどころか、その独自の「5ヵ年計画」で、今後5年でCO2排出量を10%増加させる予定とか。
その増加分だけで日本の年間排出量12億トンとほぼ同じというから、本当にバカバカしいだけ。
ちなみに、日本の石炭火力発電は約5千万kw。
さらに、中国は、それに匹敵する量を生む火力発電所を毎年建設してゆくというのだから、どれだけ先進国が削減目標を高くしたところで、何の効果もナシ。
そう、「COP」など、最初から割れた「コップ」。
それだけじゃない。
「京都議定書」や「パリ議定書」は、中国に利益や便益をこうのうえない波及的メリットを与えるだけの実にフザケタ協定。
先進国が石油や石炭消費を減らせば、石油や石炭産業が大打撃を受ける。
そして、開発途上国の火力発電事業から撤退する。
そのおかげで、当然のごとく、中国は産油国や石炭産出国からの廉価な調達が容易に可能になる。
そして、開発途上国の火力発電事業を独占できる。
さらに、先進国に化石燃料を取り上げられた開発途上国たちは、こぞって中国を頼るようになる。
すると、「グリーンインフラ整備」を名目に、中国は「一帯一路構想」を推進できる。
どうだろう?
フェイク「『地球温暖化』による『気候危機説』」に基ずく「京都議定書」も「パリ議定書」も、中国にとって、棚からボタモチのような欧米からのおバカ習近平へのプレゼントでしかないのでは?
実際、気候変動対策に向けた再生可能エネルギーで切り札の一つとされる太陽光発電、その太陽光パネルの原料「ポリシリコン」の主要な供給地が新疆ウイグル自治区。
そう、少数民族ウイグル族に対する人権侵害を「ジェノサイド」と世界から指摘されている新疆ウイグル自治区は、太陽光発電パネルに不可欠な材料「ポリシリコン」の一大供給源。
何でも、太陽光を電流に変換する「セル」と呼ばれる部分を製造するのに不可欠な「ポリシリコン」の世界の生産量の50%以上を独占しているとか。
つまり、先進国が太陽光発電にシフトするには、どうしても中国が必要なのである。
Although the Japan-USA Security Treaty must be important, if we overconfidence in the deteriorated USA, there is a strong possibility that Japan would be destroyed(日米安全保障条約は大切でも、劣化したUSAをむやみやたら過信したら、我が国が滅亡する可能性は強くなる)!
To be continued...
If the USA-Japan relationship must be a romantic relationship between an innocent local school girl and a pretentious urban bachelor, the USA-China relationship must be a marital relationship between a mature couple in a state of malaise who cannot part because of money(日米関係が、純真無垢なローカルスクールガールと気取ったアーバンバチェラーとの恋愛関係だとしたら、米中関係は、金のために別れることもできない倦怠期の熟年カップルの夫婦関係)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?
○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき
東仙坊、このフェイク「気候危機説」は、UKが、EUとともに、陰で米中の了解の元に、HV(ハイブリッド車)やEV(エレクトリック・ビークル車)で日本車に敵わないことから、EV業界で一気に形勢逆転を狙って企てた陰謀に他ならないと断定している。
すなわち、CO2排出規制に対応し合うことを表向きに、EV化先行によって日本に圧倒されてしまっている世界の自動車業界、その中での一発逆転を狙った米中欧合同謀議の正体が、欺瞞だらけの「『地球温暖化』による『気候危機説』」なのである。
というのも、EVは、ガソリン車に比べ、あきらかに部品が少なく構造も極めて簡素。
それゆえ、自動車業界を圧倒している日本の車作りでのアドバンテージである「強度的信頼性」や「高燃費性」が意味をなさないのである。
それを裏づけるのが、2023年、世界的に導入が予定されているという「国境調整措置(?)」。
つまり、原材料の調達から、車両製造、廃棄までのトータルなCO2排出量の多い国から自動車を含む物資を輸入する際、国境で関税をかけることができるということで、原発停止以降、エネルギー政策を液化天然ガスと石炭に頼っている日本が圧倒的に不利になることは、明白。
ということは、フェイク「『地球温暖化』による『気候危機説』」は、経済活動、特に自動車製造やエネルギー問題と表裏一体で、そのCO2排出削減をめぐる国際交渉は、経済競争力や安全保障に直結する覇権争奪戦そのもの。
そう、CO2削減の数値目標は、ガチガチ、バリバリの国同士の命懸けの1つの「経済戦争」。
と同時に、自国が間違いなく小判ザクザクの巨大マーケットである黒社会国家中国とどれだけベタベタの関係になれるかの「中国争奪戦」。
それはそうだと思わないか?
フェイク「『地球温暖化』による『気候危機説』」に準じた、将来の活路は、太陽光や風力の再生可能エネルギー導入による「脱炭素化社会」の実現。
そうなると、絶対的に不可欠になるのは、太陽光発電のためのソーラーパネルやローターなどの風力発電機、そして、EV用バッテリー電池などの生産は、ほぼ中国の独壇場。
そのせいで、中国は、せっせとCO2に励まざるをえない先進国が創り上げている「脱炭素化市場」をほぼ席巻。
EVだって、すでに一人勝ち。
「上海汽車集団」とUSAの「GM」の合弁会社「上汽通用五菱汽車」の超小型EV「宏光ミニEV」などは、な、な、なんと1台2万8800元(約48万円)で、購入者の6割以上が女性。
また、上海モーターショーに展示した「宏光ミニEV」の特別仕様車「マカロン」は、3万7600元(約63万円)で、発売開始から10日で4万5000台を受注したとか。
さらに、上海モーターショーでは、「宏光ミニEV」をベースにしたオープンカー「宏光ミニEV CABRIO」も発表したというから、破竹の勢い。
ともあれ、「宏光ミニEV」は発売から2ヵ月月後の昨年9月にトップに躍り出て以来、6ヵ月連続でUSAの「テスラ」の「モデル3」を抜いて首位で、累計販売台数は27万台を突破したというから、ハンパじゃない。
ちなみに、魂を売り渡した売国奴企業トヨタは、EV大手「BYD(比亜迪)」と共同開発による中国専用モデルを計画しているとか。
どうだろう?
結局、「『地球温暖化』による『気候危機説』」なるフェイクは、なぜか先進国扱いをされない、イヤ、欧米が先進国扱いをしない893国家中国を潤すためのものと言っても過言ではないのでは?
それなのに、外交音痴のうえ世界に対するリアリティのある認識の欠如する我が日本は、マンマとジョー・バイデンの口車に乗って、USAが主催した「気候変動サミット」で、よせばイイのに首相になりたがってしまった三白眼オトコが、「2030年に温室効果ガスを2013年比で46%を削減することを目指し、さらに50%の高みに向けて挑戦を続ける」と吹いてしまうお粗末。
そう、達成する気持ちなどサラサラない「ジョー」が、「削減目標を50～52%」と大ウソをついただけなのに、バカ息子の就職のことしか考えたことのない「ヨシ」が、それに合わせて、無様にすり寄ってしまうもっともなさ。
まあ、昨年10月、「2050年までの温室効果ガス排出実質ゼロ」を宣言してしまうテイタラクなのだから、それも当然なのかも。
その結果、お金がどこからか湧いてくるかのように思い込んでいる我が日本政府は、1%のCO2削減のために太陽光発電で毎年1兆円のコストで計算しても、26%から46%に目標を上げたのだから、単純に毎年20兆円を払うハメになってしまったというから、ただただ情けないやら、呆れるやら…。
本当に我が日本には、日本人としての本物の矜恃を持った本物の政治家はもうどこにもいないのか?
What happens to the money of the two founding foundations when you hear that Bill Gates is divorced? The USA-China relationship is just like Mr. and Mrs. Bill Gates(ビル・ゲイツが離婚すると聞いて誰もが気になるのは、2人の創設している財団の金がどうなるかなのでは? まさしく米中関係は、ビル・ゲイツ夫妻のようなもの)!
To be continued...
The “global warming” problem must be the “energy problem” itself, and must be basically just one of the weapons of those who are trying to beat Japan in the “economic war”(「地球温暖化」問題は、「エネルギー」問題そのもので、基本的に「経済戦争」で日本に勝とうとするヤツらの一つの武器にされているだけ)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?
○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき
あれだけ日本は経済大国で我々の同盟国なのだから、我々と同じくらいの削減目標を設定すべきと迫っておきながら、そっと「京都議定書」に参加さえしなかった卑怯な「チャイナゲート」だらけのUSA民主党政権。
さすがにどこか後ろめたさを感じていたのか?
2002年、独自に10年間のCO2排出量を－18%にすると発表。
かといって、本当にCO2削減に向かって何かを本格的にするワケもナシ。
というよりも、やはり何もできるワケもナシ。
なぜなら、言わずと知れたUSAは、世界一の産油/産ガス国。
それこそ、環境税や排出量取引などの規制が議会を通るはずもナシ。
そんなUSAなのに、再びバラク・オバマになって、「パリ協定」には参加。
もちろん、それは民主党内に多いフェイク「気候危機説」を信奉する人々、なかでも民主党内で存在感を増す左派の連中を満足させるため…。
4)2015年、「COP21」で約200ヵ国が合意し採択された「パリ協定」でも、根本的に改善されなかった欺瞞の目標。
何が、遅くとも2075年までに「脱炭素化」するためにできれば2050年までに2℃未満に気温上昇を抑制した「脱炭素社会」を実現させるべく、5年ごとに目標を深掘りしてゆくだと思わないか?
仮にそれが達成したところで、イヤイヤ、達成できなかったとして、誰がどう責任を取るのか?
どうあれ、人類の、イヤイヤ、あくどいヤツらの勝手な白日夢など冗談でも実現できるはずもないのでは?
ただし、それでも、「パリ協定」には、世界1位と2位のCO2排出量を誇る(?)中国とUSAを参加させたことだけはプラス。
そして、中国に、「2030年までに、2005年比でGDP当たりのCO2排出量(???)を、60～65%削減する」と、USAに、「2025年までに、2005年比でCO2排出量を26～28%削減する。28%削減へ向けて最大限の努力をする」と口先でも言わせたことは、画期的。
ちなみに、我が国の目標は、「2030年度に2013年度比で26%削減」。
もっとも、これまたドナルド・トランプが、中国を利するだけの「パリ協定」なんてバカバカしいと脱退してしまっていたが…。
5)ジョー・バイデンが大統領就任するやいなや、目標達成なんか全く念頭にないのに「パリ協定」への復帰を表明した本当の理由とは?
東仙坊、すでに明確に指摘してきたように、「パリ協定」とは、バカバカしい「京都議定書」の延長にあるもの。
つまり、UKが、EUとともに、米中を分離し、その米中にすり寄ってイイ思いをしている日本を貶め、自分たちも中国と深い関係を創り、儲けたいと始めた策謀そのもの。
では、何で、そんなことなどフェイクだと知っているUSAが参加するのか?って?
それは、「チャイナゲート」が牛耳るUSAだって、UKを敵に回すワケにはいかないうえ、中国が繁栄し続けなければ困るから。
それに、「地球温暖化」対策自体が、もともと、厳格な温暖化対策を提言している民主党左派どもの「グリーン・ニューディール」をパクったものだから。
それを如実に証明しているのが、今回の4月22日と4月23の両日、USAが主催してオンライン開催した、約40ヵ国・地域の首脳が参加の「気候変動サミット(気候変動に関する首脳会合)」。
そこで、ジョー・バイデンが、具体的な実現方法を示さないまま、達成などほとんど困難な、イヤ、達成しようと試みることさえしないと思える新目標を声高に発表したこと。
何しろ、「2025年までに2005年比26～28%減」という従来の削減目標を、「2030年までに2005年比で50～55%削減」と約2倍したというから、ただのホラ吹き。
あたかも国内的には、提案した約2兆3千億ドル(約250兆円)規模のインフラ整備計画の環境関連投資のタメのように見えるが、実はそうじゃない。
では、ジョー・バイデンが、なぜ「気候変動サミット」なる大芝居までしたのか?
そのことについては、後でジックリ述べるが、ここは、「パリ協定」の根幹的欺瞞にフォーカスしておきたい。
実は、この「気候変動サミット」直前の4月20日、「『地球温暖化』による『気候危機説』フェイク」の首謀者で、11月の「COP26」の議長国あるUKが、興味深い発表をしている。
な、な、なんと「CO2排出量を2035年までに1990年比で78%削減する」という新目標をブチ上げたのである。
凄くオカシイは話だと思わないか?
UKは、1月、イングランド北部でCO2排出量が多い石炭開発事業を認可したばかりなのにである。
どうだろう?
少しずつ見えてきたものがあるのでは?
UK&EU&USA&China which couldn't expect economic growth without Japan's high tech must be constantly watching to steal Japan's high tech and not let Japan win alone and always forcibly changes all kinds of international rules(日本のハイテクなしでは経済成長が見込めないUK&EU&USA&中国は、絶えず日本のハイテクを盗むことと日本を一人勝ちさせないように見張っていて、いつもありとあらゆる国際ルールを強引に変更する)!
To be continued...
When do you realize that Japan which is extremely vulnerable must be a country that completely ignores “social norms” for the sake of money(脆弱極まりない我が日本よ、世界は金のために「社会規範」など全く無視する国ばかりといつ気づくのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?
○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき
二度の世界大戦でも我が日本に対してそうであったように、かつて世界の覇権国家だったUKは、とにかくシニカルに他国をその策謀に陥れるのが得意。
そのUKの御用学者どもが巧妙にデッチ上げた「『地球温暖化』なる『気候危機説』」は、まもなく世界中の普通の人々にも、根拠なきウソ八百、「『CO2ゼロ』など絶対に不可能、『気候危機』はフェイク」だとイヤというほど知れ渡るに違いない。
そう、ドナルド・トランプが暴露していたとおり、もちろん、USAの共和党が熟知しているとおり、EUを創り中国とUSAのベタベタ関係を少しでも引き離し、中国でボロ稼ぎをしている日本の足を引っ張り、自分たちも中国で稼ぎたいと企んだUKの深慮遠謀。
その見地から、「京都議定書」、「パリ議定書」を精読すれば、それが明々白々。
本当に、何が、「過去100年の気候の変化とその原因および今後100年の予測(?)すると、このままでは『温室効果ガス』増加によって、2100年までに気温は1.1～2.9℃上昇し、海面は26～59cm上昇し、地球の気候は危機に瀕してしまう(???)。気温上昇を1.5℃に抑えねばならない(?)。それには、CO2を2030年までに半減し、2050年までにゼロでなければならない」だと思わないか?
実際、台風やハリケーンやサイクロンなどの厳密なデータをチェックしても、災害の激甚化などは全く起きていないのでは?
本当にCO2だけが問題なのか?
3)「京都議定書」の致命的な矛盾と欠陥とは?
そもそも、それが「気候変動枠組条約の締約国会議(COP3)」で採択されることになった直接的な原因は、大気中の「温室効果ガス」温度を安定させることを目指し努力することを定めた、国連加盟国のほとんどである191ヵ国およびEUが加盟し締結した「気候変動枠組条約」がクソの役にも立たなかったこと。
それはそうである。
グローバル化し格差が拡大した世界のほとんどの貧しい国にとって、日々喰うために必死で、地球の未来のことなど夢物語。
そこで、その条約の具体的な数値義務(?)を規定したのが、「京都議定書」。
しかし、そのすべては不可解なほどデタラメ。
まず、締約国の先進国にだけ課したというバカバカしさ。
それはそうだと思わないか?
地球全体の問題だというなら、世界が一つになって協力し合うのが当たり前なのでは?
それなのに、CO2排出は先進国の責任だなんて、何という言い訳。
しかも、それにオメオメ従ってまで、先進国にだけ義務を課すなんて、ハナから茶番なのでは?
おかげで、最初から対象国家全部でも、世界全体の30%程度。
一体何の効果があるのか?
それ以上に問題なのは、CO2排出量ブッチ切りで世界一の経済成長著しい中国を、そして、同じように経済成長しているインドを対象国外にしてしまっていること。
そう、まるで中国の経済成長をひたすらサポートする歪んだ「京都議定書」になってしまっていること。
実際、削減目標を設定されない先進国じゃない(???)中国は、ウッシシシと高笑いのうえ、日本の高度な環境技術をただ同然で手に入れる幸運に恵まれたというから、呆れ返らないか?
まだある。
その削減率設定で、EUは自分たちの経済成長が停滞していた1990年を基準値にする小狡さ。
どうだろう?
日本をEUとともにペテンにかけたUSAもあまり信用できないが、EUの小狡さはそれ以上なのでは?
ちなみに、ポスト「京都議定書」である2015年に採択された「パリ協定」で、小汚いEUとUKは、2030年度までの積み増しを表明しているが、その基準値を「京都議定書」と同じ1990年度に置いているというのに、我が日本は、2013年度比で26%に積み増しをするという
おバカぶり。
そんな不公平な協定を批准してしまう我が日本のピンボケぶりは、本当に死んでも直りそうにもないのでは?
またまだある。
「京都議定書」には、先進国が開発途上国に技術や資金の援助を行い、CO2排出量を抑えたり吸収するための事業を実施し、そこで抑えられたCO2排出量の一部を自国の分として計算するという仕組みがあるとか。
また、CO2削減が難しい国が、抑えられた国などにCO2をお金を出して引き取ってもらうという仕組みもあるとか。
さらにまた、出資する国が事業を実施する国でCO2を削減できたら、そのCO2削減量を買い上げる仕組みまであるとも。
そのために、2008～2012年のCO2排出量で、懸命に削減努力をしたにもかかわらず、1990年基準値から1.4%も上回ってしまったクソ真面目日本、律儀にその排出枠を海外から購入するハメになったというから、もうマンガ。
ともあれ、そんなUSAとEUにいいように欺されて採択された、世界で協力して温室効果ガスを1990年と比べて5%削減することが目的
とした「京都議定書」、これまた陰険なロシアがその旨味に気づいて協力してくれたおかげで、2005年に無事発効できたのだとか。
Do you wanna live as a Japanese with the most beautiful heart in the world? For that, you have to think about everything, “I feel therefore I care” rather than “I think, therefore I am”(世界一美しい心を持つ日本人として生きていたくないか? それには、「我思うゆえに我あり」以上に、「我感じるゆえに我気遣う」とすべてを考えるようになるしかない)!
To be continued...
We Japanese should be suspected more really was the integral what they were talking about for 2 hours between Joe Biden which held a weakness to Xi Jinping and Xi Jinping(我々日本人は、習近平に弱味を握られているジョー・バイデンと習近平と間で、2時間一体何の話を本当にしたのかを もっと疑うべき)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?
○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき
東仙坊、今回の日米首脳会談の「チャイナゲート」のボスであるジョー・バイデンのパフォーマンスは、同じく「チャイナゲート」仲間であるEUのドイツ・アンゲラ・メルケルやフランス・エマニュエル・マクロンとグルになって、キチガイ黒社会国家中国を救済しつつ、親友のおバカ習近平と打ち合わせをしたうえで世界一のテクノロジー国家日本の経済に強烈なダメージを与えるための「罠」とみなしている。
えっ、どういうことか?って?
それについて、思い切り整理整頓して、簡潔明瞭な説明を試みてみたい。
1)そもそも、「地球温暖化」、「気候危機説」は、真実なのか?
実は、ほとんどの人々が忘れているのか? あるいは、知らないのか? 1970年代には、「地球寒冷化」が問題視されていたのである。
そのとき、小学校高学年のときから、東仙坊、イヤと学習させられていた「やがて太陽は燃え尽き消滅し、それとともに地球も滅亡する」という一つの真実を再確認させられていた。
そして、「地球は、間違いなく新たな氷河期に向かっている」ということも。
それはそうである。
たかが太陽系の1恒星である地球が、絶え間なくフェイドアウトし続けている太陽の影響をモロに受け、ッ再び氷河期がくることは、自明の理。
そして、それは燃えているマッチ棒が消える直前に一瞬大きく燃えるように、地球も一時的にかなり温暖化が進行するということだったはず。
そう、今、地球は、氷河期に入る前の一時的な温暖化状況になるということだったはず。
事実、確かに、世界の平均温度は上昇中だが、100年間で、たったの0.7℃アップのペース。
どうだろう?
誰が考えても、自然変動の範疇と言うことができるのでは?
2)では、「地球寒冷化」が問い質されていたのに、なぜ、「地球温暖化」が、「CO2による気候危機」が問題視され始めたのか?
東仙坊、突然、「地球温暖化」が世界的問題にされ始めたのは、1990年前後に東西冷戦がUSA勝利のカタチで一応終結し、グローバル化が加速し、米中関係がメチャクチャ良好になり、米中のタッグで米中の経済成長が一気に拡大したころとハッキリ記憶している。
USAが、「中国が経済的に豊にさえなれば、自然に自分たちのような民主主義国家になる」と言い出し、ありとあらゆる中国に特権を与え、中国を「世界の工場」に発展させ始めたころだったはず。
それに対し、それまではUSAと一緒に繁栄していたUKが、今まで同様に妬み嫉みを募らせ、中国を取り込んだUSAの一人勝ちを阻止しようとばかりに、1988年、「IPCC(国連の気候変動に関する政府間パネル)」を組織させ、米中が排出しまくるCO2に着眼し、その1992年、「IPCC」で、「気候変動枠組み条約」を採択させたことが、CO2排出削減を世界的喫緊の大問題にさせたはず。
そして、それを、翌年の1993年のEU設立を機に、本格化させ始めたはず。
それはそうだと思わないか?
中国が排出するCO2量は、1国で約世界の3分の1、米中両国の排出するCO2量だけで、世界の約半分。
そして、その提案に腹黒く乗ったのが、「チャイナゲート」キングのビル・クリントン民主党政権。
そう、米中の狭間でヌクヌク太り続ける我が日本を毛嫌いし、露骨な「ジャパン・パッシング」をしていた、葉巻sex好きの実にイヤな大統領。
何とか日本に経済的負担をかけようと、エセエコロジストのアル・ゴア副大統領を東奔西走させ、外圧にメチャクチャ弱い我が日本にEUとともに圧力をかけ、何と我が日本に主導させ、1997年、なぜか先進国のみがCO2削減義務を負うという理不尽このうえない「気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書(京都議定書)」を採択させる、小汚さ。
それだけじゃない。
ハナから自分たちは、「国内産業への影響がある」とか、「開発途上国が削減する約束をしていないことが不公平だ」とか言い訳して、「京都議定書」から離脱することを決めておきながら、日本に「自分たちと同じ高い削減率にしろ!」と威嚇したというから、本物の同盟国への裏切り行為。
その結果、おバカ日本は、何とCO2排出大国のUSAの7%より1ポイントだけ少ない6%で喜び勇んで合意してしまうテイタラク。
おかげで、我が日本は、かなり四苦八苦。
実は、「京都議定書」のいい加減さは、そんな程度のものだけじゃない。
As a Japanese, I couldn't understand why we Japanese who have a long and genuine history must be so vulnerable to external pressure and subservient(由緒ある本物の歴史を持つ我々日本人が、なぜにここまで外圧に弱く卑屈なのか、一人の日本人として全く理解できない)!
To be continued...
We should keep in mind that the young USA only wanna take control of the world with money, and China which has only a long false history wanna be like the USA with money(歴史の浅いUSAは金で世界の覇権を握ることしか考えていないし、偽りの長い歴史しかない中国も金でUSAのようになりたがっているのだということを、我々は肝に銘じるべき)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●ジョー・バイデンやカマル・ハリスの言うことを話半分に聞いていないと、我が日本はまもなく滅亡するかも?
○ジョー・バイデンが、日本側にいるのか? それとも、中国側にいるのか? 我々は瞬きもせず凝視すべきとき
東仙坊、今回の冴えない日本の首相を招待しての首脳会談、ジョー・バイデンの仕組んだ日本を使った中国救済のための大がかりなフェイントとみなしている。
それはそうだと思わないか?
インド太平洋の覇権が大事だとしても、左翼政権らしく国内の経済浮揚のために膨大なコストをかけていて、軍事力拡張のコストをかけられない事情があるのも、事実。
それゆえ、アジアで唯一頼りになる平和ボケ日本に、中国に弱腰の対応ばかりしていないで、少しは自分たちで日米同盟強化のためにも防衛力と抑止力をコストをかけて充実しろよ!というのが、USAの本音。
どうだろう?
だとすると、USAにムリヤリ押しつけられた憲法をせめて一部修正し、本格的にミサイル防衛や敵地攻撃能力強化に進むしかないのでは?
東仙坊的には、絶好の機会だから、ロシアがやたら警戒感を強めているように、同盟国のUSAから戦術核ミサイルの配備を命じられたとするのが、一番だと思うが…。
どちらにしても、我が国のおバカメインストリームメディアどものフェイクニュースに乗せられて、これで尖閣は心配ないなんて寝惚けたことを言っている場合ではないのでは?
それで思い出すのが、我が国のおバカメインストリームメディアどものデタラメさ。
3月中旬、左翼の代表格ワシントン・ポストは、「1月9日に掲載した『ドナルド・トランプが、ジョージア州のブラッド・ラフェンスバーガー司法長官に電話で、選挙不正をなんとか見つけろと迫り、接戦のジョージア州で12000票を新たに得られれば、逆転勝利できる』と報道したのは、誤報だった」と修正記事を掲載したはず。
ということは、その記事の真偽を疑うことなく転載していた我が国のおバカメインストリームメディアどもも、当然、その修正記事を掲載する責任があるはず。
それなのに、一向にそうする気配はナシ。
我々普通の日本人は、そのことを心に留めておかなければならないと思うが、どうだろう?
ともあれ、我が日本は、今回の日米首脳会談を必要以上に過信してはダメ。
それはそうである。
すでに詳細に指摘しているが、実は、尖閣問題を解決できるのは、かつてその施政権も領有権も保有していたUSA。
そのリアルなエビデンスだって、USAは持っているはず。
それゆえ、親中派だらけのUSAが、従来のように「第三国間の領有権紛争には介入しないということが伝統的な外交方針だ。尖閣諸島の施政権は日本にある」などという適当なことを言っていないで、「我々が所持していた尖閣諸島の施政権と領有権を日本に移譲したのだから、当然、日本にその施政権と領有権がある」と明言すればいいだけ。
もしUSAがそうしないのなら、我が日本は、もう一度、USAに沖縄の施政権と領有権も返還すると言い出したらイイのでは?
本当にいい加減な宗主国だと言えるのでは?
それは、田舎者の我が国の首相が、小汚い日米首脳会談だって、同じ。
なぜ、その直前の4月14日から、ジョン・ケリー気候変動担当大統領特使をジョー・バイデン政権の閣僚級として初めて訪中させていたのか?
それも、日米首脳会談が終った後の4月17日まで…。
それだけじゃない。
同じ日に、なぜおバカ習近平が、フランスのエマニュエル・マクロン大統領やドイツのアンゲラ・メルケル首相とオンライン会談し、気候変動問題での3ヵ国間の協力を一層緊密にしていくことを確認したと発表させたのか?
そして、米中の共同声明として、「『パリ協定』の履行に向けて両国が関係国とともに緊密に協力していくことを確認した」と発表したのか?
また、「4月22・23日、USA主催で開催する気候変動首脳サミットに習近平国家主席の出席を非常に願っているが、その決定は中国次第であり、彼らのプロセスを尊重する」とまでUSAは発表したのか?
どうだろう?
ここまでくると、尖閣問題も、世界一の悪徳警察官国家USAと世界一の悪辣な893国家中国が手を組んだ、ノホホンと世界のキャッシュディスペンサー国家を担って勝手に悦に入っているピンボケ日本叩き作戦の1つに思えてくるのは、東仙坊だけではあるまい。
Certainly, there must be only one deteriorated human world now. It must be the same in that every country and every ethnic group has only their own national interests and their own interests in mind(確かに、今や劣化した人類世界は一つ。どの国もどの民族も、自国の国益や自分の利益しか念頭にないということで、同じ)!
To be continued...
