Isn't it natural that ordinary USA people consider China as an untrustworthy country like ordinary Japanese people(普通のUSA人が、普通の日本人同様、中国を信用できない国とみなしているのは当たり前なのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、最も胡散臭い「鬼城」候補と思っているのが、北京郊外に、9月20日、グランドオープンしたUSAのテーマパーク「ユニバーサル・スタジオ・北京」。
netで事前販売された初日分チケットが、1分弱で完売する人気だったというから、なおさらどこか不可解で衝撃的。
ついつい、やはり、米中はベタベタなのかも? と、懐疑的。
何でも、「ユニバーサル･スタジオ･北京」は、世界で6番目の「ユニバーサル・スタジオ・テーマパーク」で、アジアでは初の(?大型リゾートタイプだとか。
そう、パークだけでなく、ホテルや商業施設などが併設された複合施設なのだとか。
映画「ハリー・ポッター」や「カンフー・パンダ」など7つのテーマエリア、37のアトラクションがあり、混雑度合いなどで変動する入場料(?)は、418～748元(約7100円～12700円)とも。
また、付近には北京中心部と繋がる地下鉄の新駅もオープンさせたというから、メチャクチャ協力的。
ちなみに、この計画、2014年に公表され、北京郊外の通州区で建設が進められてきた通州区政府マターだとか。
それなのに、開業式典には、習近平国家主席の側近として知られる北京市トップ蔡奇党委書記らが出席したというから、ますますアヤシいだけ。
そこで、ちょっとUSA人サイドの視点に立って、中国というモノを考えてみたい。
3月4日、USA世論調査機関「ピュー・リサーチ・センター」が、全USA世論調査結果を発表。
それによると、「USAにとって中国は『敵』、または『競争相手』である」が、計89%。
そのうち、「中国は『敵』だ」が、34%。
それを、保守派の共和党支持者に限れば、64%。
一方、リベラル派の民主党支持者に限れば、「中国は『競争相手』だ」が、71%。
逆に、「中国は『パートナー』である」が、9%。
中国への感情を寒暖で表現した場合、悪感情を意味する「冷たい」が、2018年の46%→67%に増加。
「非常に冷たい」が、2018年の23%→47%に上昇。
ジョー・バイデンの対中政策については、「信頼できる」が、53%。「信頼できない」が、46%。
「信頼できる」は民主党支持者で、83%、共和党支持者で、19%。
「中国は市民の権利を尊重していない」が、90%。
「中国との経済関係が悪化しても人権問題の改善要求を優先すべきだ」が、70%。
「米中関係での深刻な懸案としては、中国からのサイバー攻撃」が、91%と最多。
「非常に深刻」が、65%で、前年比7ポイント増加。
「中国の軍事力増強」86%、「対中貿易赤字」85%、「雇用喪失」・「中国の人権政策」・「中国の技術発展」、それぞれ84%。
ちなみに、調査は、2月1～7日、2596人を対象にオンライン形式で実施したとか。
どうだろう?
一般のUSA人は、金に目が眩んだ「チャイナゲート」の政治屋やメインストリームメディアどもと明らかに違って、どこまでも普通に中国をどこか異常で変な国と感じているのでは?
それで、今度は、とにかく中国ならではの、そして、あまりに中国的な話をいくつか。
9月2日、上海市公安当局は、広東省東莞市の工場でウルトラマンのフィギュアなどの模造品を製造したとして、男女3人を逮捕。
何でも、9種類、2万個以上を販売し、400万元(約6800万円)を稼いだというから、さすが中国人。
発覚した原因は、上海市のある男性が3月と6月に、net上でウルトラマンのオモチャを購入したところ、ウルトラマン愛好家の友人から、「塗料の色に偏りがあり関節部分の作りが粗く、明らかに偽物だ」と指摘されたためバンダイに連絡。
それゆえ、バンダイから通報を受けた上海市公安当局が、7月22日3人のホシを逮捕したというのだが、どこか奇妙だと思わないか?
そう、なぜ逮捕から1ヵ月以上も経って事件を発表したのか?
2月17日、イタリア警察金融犯罪対策課は、「『中共ウィルス』対策で中国からマスクを輸入するためにイタリア政府が締結した契約に絡んで巨額を着服した疑いで、仲介者らを8人(?)捜査している」と発表。
何でも、イタリア政府コロナ対策当局が、中国の3企業コンソーシアムと締結した契約では、12億5000万ユーロ(約1600億円)でマスク8億枚以上がイタリアに供給されることになっていたとか。
その契約締結に際し中国側が支払った不法な手数料「数千万ユーロ」相当(???)を、なんと仲介グループが着服したことが判明したために、斡旋収賄、盗品売買、マネーロンダリングで、容疑者である仲介者8人たちから7000万ユーロ(約90億円)相当の資産、不動産、株式、宝飾品、自動車、オートバイ、ヨットなどを押収したとか。
どうだろう?
メチャクチャ不思議な犯罪だと思わないか?
これだけ天文学的に高額な詐欺犯罪なのに、その容疑者どもの氏名や年齢はもちろん、どこの国の人間かを漏らさない捜査って、不可解このうえないのでは?
そして、売る側が中国がそれだけの超高額で不法な手数料をなぜ払う必要があったのか?
それから、大損したはずの中国側が騒がないのも極めて不自然なのでは?
そして、マスクは一体どのくらいイタリアに納品されたのか? それとも、全く納品さえされなかったのか?
そう言えば、中国製マスクが不良品だという話もイタリアではあったのでは?
USA politicians, bureaucrats, mainstream media and business people would like China because they should like China's “money traps” and “honey traps”(USAの政治屋や官僚やメインストリームメディアどもや財界人が中国好きなのは、中国の「マネートラップ」や「ハニートリップ」が好きだから)!
To be continued...
The Chinese Communist Party only should know about making and bribery because it only imitates Japanese scammers, not just economic terms, but how to make money(経済用語だけでなく、金儲けの仕方そのものを日本の国賊詐欺師どもを模倣するだけだから、中国共産党はハコモノを造りと贈収賄しか知らない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
中国共産党の一般中国人を愚弄しきった「不動産バブル」、「建築バブル」は、「ハコモノバブル」、イヤイヤ、「不動産マディーウォーター」、「建築マディーウォーター」、「ハコモノマディーウォーター」は止まることを知らない。
どうやら、おバカ中国共産党は、脅かすのに都合がイイとばかりに、中国を「鬼城国家」と世界から呼ばれたいご様子。
ともあれ、「鬼城」を未使用のまま朽ち果てさせ、やがて取り壊し、再開発してはまた「鬼城」を生むという「負のスパイラル」を狙っていることは確か。
つまり、中国共産党は、広大な開発区、オフィス街、高層マンション群が活用されるかどうかなどハナから考慮せず、鉄鋼、セメント、ガラス、樹脂など膨大な素材を使用すること、そして、建機と労働力を投入することで、マージンを何度も何度もいろいろなカタチで掠め取ること以外に興味がないだけ。
しかも、その不毛な繰り返しが、経済成長かのように見られるから、なおさら便利で続けているだけ。
そして、小狡い中国共産党中央が考えついたことは、それらを各地方政府にさせながら、投資回収も期待できない無謀な投資資金を一般予算や通常の金融システムを通じ借り入れできなくさせ、その資金調達手段を自分たちが出資するシャドーバンキングからの高利の借り入れさせること。
それを地方政府そのものに借り入れさせるとヤバいので、地方政府傘下のように見える、実際は地方政府そのものではないダミー会社のような私企業に莫大な資金調達させ、建設や運営をさせること。
そう、中国共産党自体が詐欺をしているだけ。
その典型的な実例が、いくつか。
人口36万人の貴州省独山県政府に、総額22億元(約344億)を借金させ、農地を奪って、北京の故宮（紫禁城）を模倣した高さ100mの博物館や地元の少数民族シュイ族の建築の特徴を取り入れチベット自治区ラサ市にある「ポタラ宮」を彷彿させる24階建ての大型木造建築物「第一水司楼」を建設させる。
すると、当然のごとく、資金不足で建築会社作業員への給料が支払えなくなり、内装は未完成のままで工事を中断。
その結果、貴州省独山県政府の債務は、な、な、なぜか400億元(約6000億円)。
そこで、貴州省独山県党委員会書記潘志立を「出世のために政績を挙げ、メンツのために無理にプロジェクトを進めた」と重大な規律違反、収賄罪、職権乱用の罪で逮捕・起訴しておきながら、貴州省独山県政府は、平然と今年、「世界で最も高いシュイ族の建物」としてギネス認定を申請しているというから、もうメチャクチャ。
湖北省荊州市政府に、三国志のエポックメイキングである赤壁の戦いの舞台の荊州市にある公園に、1億7290万元(約29億4千万円)を借り入れさせ、「関羽」の銅像を建立する。
それは、青銅製で、重さ1200トン超、高さ57.3m、まさに世界最大級の「商売の神様像」。
ところが、昨年10月、中国共産党中央規律検査委員会が、「24m以下の高さ規制がある史跡保護区内にあり、違法建築物」と突然指摘。
そのために、荊州市政府は、「関羽像部分は立像で、明確な規制はないという解釈したのに…」と恨み節を言いつつ、解体・移設を決定。
この9月から始まった解体工事は2ヵ月ほどかかる予定で、荊州市郊外にある三国時代の史跡の一つ、点将台に移設するとか。
ともあれ、その解体・移設費は、建設費とほぼ同額の1億5500万元(約26億4千万円)。
つまり、建設から解体・移設まで総額約3億2800万元(約55億円)もの公費が消えることになったというから、開いた口が塞がらないだけ。
遼寧省大連市の郊外に、「唐代と日本の建築を融合した街並みを造る」と2019年から段階的な整備が開始され、「盛唐・小京都」と名づけられ、日本の家電メーカー専門店、北海道の物産店、日本料理店など29店舗が並ぶ日本の街並みをモチーフにした商店街の一部が8月25日試験営業中だったのに、9月1日、営業一時停止に追い込まれたとか。
何でも、大連市政府が協力し、2023年までに日本産木材を使うなどした約1200戸の住宅と90軒の店舗の設置が計画され、先行して完成した300戸の住宅はほぼ完売だったとか。
それに対し、SNSで、「日本文化が侵入してきた」、「かつて日本に植民された大連は国の恥を忘れるな」、「中国人は中華街をつくるべき」などとの批判と「日中の古来からの友好交流をアピールする場所だ」、「大連は東北アジア全域の窓口の都市として正常な交流をしている」、「地元経済が発展して中国にとってもイイ」などの反論が交錯。
それと「デルタ株」の再燃が影響したというのだが、果たして本当のところは?
せいぜいいつものイヤガラセの一環か、もしくは、それを利用してのまたまたの私腹肥やしぐらいが関の山なのでは?
The reason why the huge “Kuan Yu statue” which was built for about 2.7 billion yen, is moved for about 2.7 billion yen is because it is competing for interests internally like the fierce internal conflict of the Chinese Communist Party(約27億円もかけて建立したバカでっかい「関羽像」を、約27億円もかけて移動するのは、中国共産党の激しい内部抗争同様、内部で利権の奪い合いをしているから)!
To be continued...
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To the Chinese Communist Party, the general public must be just the existence like a “baby goat” whom usually feed on that piece of paper, squeeze milk, make cheese, squeal when they want, and finally eat the meat(中国共産党にとっては、一般国民は「子ヤギ」のようなもので、日ごろそのへんの紙でも食べさせておいて乳を搾りまくり、チーズを作り、好きなときに鳴かせ、最後はその肉を食べてしまうだけの存在)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
傍若無人な893国家中国を支配する金の亡者ども集団である中国共産党が、その私利私欲のために一般中国人たちを露骨に食いものにし、独裁専制国家らしく高圧的に泣き寝入りさせているケースはまだまだゴマンとある。
その阿漕な搾取の仕方の基本は、自分たちが絶対的に所有する土地に、大きなハコモノを建造する。
このとき、一般中国人が所有する土地が絡んでいたら強引にウソ八百を並べて立ち退かせ、その開発業者は自分たちの言うことをよく聞く得体の知れない業者を選び、銀行から貸し付けさせるところが、重要なポイント。
それは、乱立させている高層マンションを購買しようとする一般中国人に対しても同じ。
工事前や工事中に、その施工業者の信用度を高くし、未完成の高層マンションを前売りさせるために、銀行に一般中国人に融資をさせる。
そのために、仮に悪徳施工業者が完成前に逃げ出したり倒産したりしても、住むことすらできない一般中国人には銀行への借金だけが残るとか。
実際、中国の不動産専門家も、高層マンションの100棟に2棟は、「鬼城(グイチャン)」化すると試算しているというから、可哀想な被害者が出続けることは、間違いナシ。
事実、湖北省武漢市にある「鬼城」である「江南世家」には、何のインフラもないのに60世帯が意地で住んでいるというから、あな恐ろしや。
経済成長を自慢する臆面のない世界一の犯罪国家中国には、この手の「鬼城」なる廃墟高層ビル、それらが集合した巨大ゴーストタウンが、中国各地にジャンジャンバリバリ。
そう、数十から数百ヘクタールの土地に数兆円の資金を投入し建造された開発区、山を削り谷を埋め造成した広大な工場用地、林立するオフィスビルや高層マンション群、港湾、空港、高速道路、国際展示場、博物館、バカでっかいサッカースタジアム、緑豊かな公園や人工池などで表面上溢れる中国だが、実のところは、広大な工場用地には建物がなかったり建築途中で建設中止になったままだったり、ビル群やマンション群には内装工事がまだだったり人影もまばらだったり。
まさに、中国ならではの「鬼城天国」。
9兆円超の費用を投入した「河北省唐山市曹妃甸」なる「鬼城」のようなものだけでも、20～30はあるというから、まさに「鬼城国家」。
それにしても、この「河北省唐山市曹妃甸」なる「鬼城」の空虚さは、ハンパじゃない。
工場は本当に数えるほどで、オフィス街で唯一人の出入りがあるのは北京の中央官庁のような巨大ビルを持つ曹妃甸開発委員会だそれなのに、工場進出予定とされる空地を走る道路の両側に10mおきに太陽光発電パネルと小型風力発電機が取りつけられたくさんの街路灯が延々と10㎞も続くというから、幽霊の世界に誘っているように見えるとか。
ちなみに、世界遺産級の「鬼城」と呼ばれているのが、内モンゴル自治区オルドスの「鬼城」。
何でも、人口が30万しかないのに100万人規模の超未来都市を創ろうとしたとか。
もっとも、どこかドバイのような地区で、その泡銭を散財しただけという話もあるとか。
その他には、USAに「中国最大のゴーストタウン」と指摘されている河南省鄭州の「鬼城」。
かつて「中原」と呼ばれ、紀元前1600年代の殷王朝の遺跡が残る安陽、後漢や隋や後唐が都を定めた洛陽、北宋の首都で11世紀から12世紀にかけて栄華をきわめて開封など、中国の歴史的重要都市がいくつもある、中国の省のなかで最大の人口1億人の河南省、その人口750万人の鄭州。
そこに、2001年開始された人口150万の最先端都市を創るプロジェクトが頓挫したままになっているとか。
しかも、その都市設計を担当したのが、日本人建築家黒川紀章というから、どこか複雑。
さらに、そのランドマークとなる超高層ホテルの建物自体は完成しているものの、いまだに開業許可が下りないというところも、なお複雑。
そもそも、鄭州市の1人当たりGDPが約4万3000元(約70万円)だというのに、100万戸の億ションを販売しようとすること自体、ハナから異常だと言えるが…。
まだ他にも、遼寧省営口市にある50平方㎞に渡って建設が止まったままの「沿海家園」や「東営」などという40棟以上の高層マンションが林立する「鬼城」。
そもそも、ド田舎なのに、常住人口を80万人増やすという5ヵ年計画で、約1億平方mもの土地を売りに出す発想そのもが、ナンセンスなのでは?
そんな「日本の80年代バブル以前の不動産神話」を信じるような頭では、「鬼城」というよりも、広大な「鬼墓場」を生み出すのも当然では?
I have a feeling that China will become a vast “ghost town nation” in the very near future(かなり近い未来に中国が広大な「鬼城国家」に化すと予感している)!
To be continued...
It must be said that lying is a thief, but what is the country or person who likes such lying(ウソつきは泥棒になるというが、そんなウソつきに好意を寄せる国やヒトは、一体何になるのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
CNNの世界向け大報道を受け、中国と秘かにボロ儲けを企んできているフランスも覚悟を決めたのか、6月14日、「EDF(フランス電力)」が、「広東省にある台山原子力発電所の原子炉1号機の1次回路内で、希ガスの濃度上昇が報告された。中国側と設立した合弁企業『フラマトム』に緊急会合の開催を要求した。希ガスは既知の現象で、研究されており、原子炉の運営手順にも規定がある。緊急会合はデータに基づき、必要な決定を行うのが目的だ」と公表。
それで、ようやく中国も観念したのか、6月15日、いつものギャーギャーオトコ中国外務省趙立堅報道官が、「広東省にある台山原子力発電所から放射性物質が漏れ周辺地域で放射線量が高まっている恐れがあるというUSAマスメディアの報道について、環境や公衆の健康に影響するデキゴトは発生していない(?)。台山原発は関連の技術規格書の基準を満たしている。原発周辺で放射性物質に関し異常は見られず、原子力の安全は保たれている。今まで中国の原発は良好な運転記録を維持している」と何の物証も出さずに開き直るだけ。
USAに技術支援を要求した段階でモロバレなのだから、隠しようがないはずなのに、本当に中国はどこまでも黒社会。
6月16日、中国生態環境省と原発の安全管理担当の国家核安全局が、「広東省にある台山原発の燃料棒の破損により冷却材中の放射性物質の濃度が上昇した。軽微な破損はよくある現象(?)で、設計上の許容範囲内に収まっている(???)。漏洩は存在しない。周辺環境に異常はない。また、原発周辺の放射線量に関する基準値の上限を引き上げたという報道は事実ではない。ただ、冷却材の放射性濃度に関する基準値を国家核安全局が審査して認可しただけだ(??)」と情報公開を求める国際世論に押されるカタチで、問題が起きていたことを初めて認めたというから、本当に往生際が悪いだけ。
どうやら、稼働を続けるため勝手に基準値変更を加えたのは、事実のご様子。
どちらにしても、チェルノブイリの住民になりそうな台山周辺の住民はお気の毒。
そんな一般中国国民をとことん愚弄した話は、まだまだいっぱい。
東京オリンピック・パラリンピック大会後だから、来年2月の北京冬季五輪にまつわる話から始めたい。
まず、北京冬季五輪会場のなかで最大規模と思われる河北省張家口市の「国家スキージャンプセンター」に関する、奇妙奇天烈な事実。
中国の伝統的な縁起物「如意」に似ていることで「雪如意」のニックネームがつけられた全長168mのジャンプ台を備えた「国家スキージャンプセンター」、極めて降雪量の少ない地域に建造したために、全長3mの大砲のような大型人工降雪機を100台以上配備して、絶え間なく霧状の雪を発射して、人工雪による白銀の世界を作るというのだから、思わず失笑したくならないか。
そこで、その北京市、延慶区、張家口市の3地区の12会場で、計109種目実施されるという北京冬季五輪を簡単に検証してみて、アングリ。
①選手村を含めほとんどの会場が竣工したと報道されているのに、実際には、現在も多くの施設が工事中で、その会場施設にも、「一時も止まるな! 一歩も間違えるな! 一日も遅れるな! 」というスローガンの横断幕が掲げられているとか。
②北京市北部で会場建設のために村が1つ丸ごと取り壊され、山も削られ、そこに住んでいた住民は強制移転させられたとか。もちろん、住んでいた村民には、中国政府が多額の補償金を払うとのことだが、果たして本当に支払われるのかどうかかなりアヤシいのでは?
③河北省では、スノーボード会場建設のために数千人の農民が土地を追われというが、こちらからは多額の補償金という話はほとんど聞こえてこないとか。
④北京の北西75kmに位置する「延慶エリア」では、もともと水も電気も届いていなかった山間部に(?)、わずか2年間で中国初の龍のデザインのトラックがあるボブスレー会場「雪遊龍」とアルペンスキー会場を建設したうえ、周囲に、五輪専用気象台も新設したとか。
その視察に訪れたジャスミン茶の香りの染みついたIOCのトーマス・バッハ会長が、「奇跡のようだ」と称賛したというから、相変わらずのバカ丸出し。
⑤約2万人の観客を収容する北京市の「五松体育館」は、もともと2008北京五輪でバスケットボール会場として建設された施設だが、最新技術(?)で、わずか6時間でアイスホッケー会場に切り替えることができるとか。
そして、会場の40台のカメラで撮影した映像を特殊加工して3Dで投影する最新のVR技術を駆使した「多次元観戦体験システム」が、自分がフィールドに立っているような臨場感を味合わせてくれるとか。
⑥北京市に新設された施設のなかで、おバカ習近平が特に力を入れた会場の一つが、スピードスケート会場「国家速滑館(アイスリボン)」だとか。
そのために、中国が誇る学者や建築家が数多く投入され、世界初となる温室効果ガス排出量ゼロの製氷技術の導入に成功したとか(???)。
また、1万2000平方mのスケートリンクは、アジア最大だとも。
どうだろう?
1月、おバカ習近平が、五輪会場を視察し、「世界の先端レベルに達しており、党の指導と挙国体制、力を集中して大きな事業を成し遂げた」と豪語したというのだから、そのぐらいはするのだろうが、間違いなくそれによって虐げられている一般中国国民がいることも事実なのでは?
The pro-Chinese pirates in our country believe in accepting any lies, fabrications or threats of China. If a son who couldn't deny the false discourse made by such a pro-Chinese politician, a stupid father, becomes prime minister, it should be clear that Japan has no bright future(我が国の内にいる親中派の国賊どもは、中国のいかなる虚言や捏造や恫喝も受け入れることを信条にしている。そんな親中派の政治屋であるバカ親が発した偽りの談話を否定できないような息子が首相になったら、我が国に明るい未来がないことだけは明白)!
To be continued...
I've been wondering what the 56(?) people who died of the breakthrough infection after two vaccinations thought at the moment(ワクチンを2回接種してブレイクスルー感染で亡くなった56人(?)の方々が、いまわの際に何を思ったのか?とずっと考え続けている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
今や、完全に世界一の犯罪者国家、イヤイヤ、世界一の生物化学兵器テロリスト国家になった中国では、神の怒りを買っているのか? それとも、大自然の何かが天誅を加えているのか? 本当に不可解なことがよく起きる。
そして、それらを親中派ばかりのせいなのか、我が国の政府や我が国のおバカメインストリームメディアどもが、決して大きく取り上げないから、ますます不可解。
6月1日、中国国家衛生健康委員会は、「低病原性鳥インフルエンザウィルス『H10N3』のヒトへの感染が世界で初めて確認された。ヒトからヒトへの感染が拡大するリスクは低いと思われる。感染した江蘇省鎮江市在住の41歳男性は、発熱などの症状があったために、4月28日入院。5月28日に感染を確認した」と発表したから、ビックリ仰天。
すると、今や、単なる中国の太鼓持ちでしかないWHOが、即刻いつものようにフォロー。
「感染源は不明。現時点でヒトからヒトに感染した兆候はない(???)。鳥インフルエンザウィルスが家禽類の間で広がっている限り、散発的にヒトに感染しても驚きではない(?)。これは、インフルエンザのパンデミックの脅威が常に存在するという注意喚起と言える。中国には、鳥インフルエンザの多くの異なる株が存在しているので、一部の養鶏産業の従事者を中心に散発的にヒトに感染することはある」
どうだろう?
どうやら、中国も、WHOも、2016～2017年、「H7N9」で約300人が死亡したことは、すでにお忘れのご様子なのでは?
ともあれ、中国で発生する異常で不可解なデキゴトは枚挙にいとまがない。
9月21日、自分のことを棚に上げ、イヤ、自分の悪行を隠すために他国を批判しまくる大ウソつき国家中国が、ほぼ自分たちの汚れた金で買収し終っている、真実を決して追究することのない国連人権理事会で、格好のパンチングボールに選ばれている我が国を、9月15日に続いて、「フクシマノブイリの汚染水の海洋放出は、太平洋沿岸国の環境や健康、安全に対する重大な挑戦だ。日本は無責任だ」とイケシャアシャアと罵倒した。
それを受け、中国の金に魂を売った「チャイナゲート」であるチリ人の国連のマルコス・A・オレリャナ特別報告者(有害物質と人権担当)が、「フクシマノブイリの汚染処理水を海洋放出する日本政府の決定は、時期尚早だ。まだ独立したカタチでの環境影響評価(アセスメント)がなされていない。アセスメントは危険性を詳細に明らかにし、代替策の検討にも繋がる。人権を守るための重要な手段だ」と中国の主張を露骨に応援。
それはそうである。
何しろ、このクソッタレ、ヒューマン・ライツ・ウォッチ環境・人権部門主任ディレクター、国際環境法センターで貿易と人権プログラムプロデューサー、国連環境計画の市民社会フォーラムの共同議長、ケンブリッジ大学フェロー、ワシントンDC環境法研究所客員研究員、チリのタルカ大学国際法インストラクター教授を歴任した典型的左翼系学者であるうえ、現在、アメリカン大学ワシントン大学法科大学院で法学と国際法学で国際環境法教授を務める「新華社」お抱え学者でもあるのだから。
それにしても、中国で放射能漏れ事故など起こしたら、重大な影響が、サプアや北はもちろん、台湾、フィリピン、日本などに及ぶというのに、実際の事故が起きているのに、世界に迅速で積極的な情報公開をせず、詳細を伏せたままにする中国にだけは、「日本が無責任にフクシマノブイリの処理水を海洋放出したら、周辺国の国民の利益を深刻に損なう」と批判されたくないと思うのは、東仙坊だけではあるまい。
事実、約10年前に世界10位の原発国家だった中国は、その後の原発建設ラッシュによって現在では48基の原発を有する世界3位の原発大国だとか。
そんななかに、「中国広核集団」が70%、「EDF(フランス電力)」が30%を出資し設立した「フラマトム」なる合弁会社があるとか。
そして、その「フラマトム」が建設・管理し、「EDF」が運営する世界初の最新鋭の出力175万kwという「EPR(欧州加圧水型炉)」2基が、広東省にあるとか。
それが、「台山原子力発電所」。
5月、その原発の2018年に運転開始した1号機に不具合が生じ、放射性希ガスの「キセノン」や「クリプトン」などが漏出し始めたのに、な、な、なんと中国らしく周辺地域の放射線量の基準値上限を引き上げることで(???)、原発の運転を継続し続けていたというから、開いた口が塞がらない。
しかも、その理由が、原子炉に備わっている6万本あまりのウラン燃料を収めた燃料棒のうち、推計で5本前後が破損したためだというから、ただただ絶句。
そ、そ、そこで、「原因調査のために、原子炉を一時停止すべき」という声が上がり出した「フラマトム」、「放射性希ガスを大気中に放出したが、フランスの安全基準を超えているが、入手可能なデータによると、中国当局は自分たちの規制範囲内で稼働していると言っているが、周辺地域の放射線量が高まり、脅威が差し迫っている」と、原発周辺地域での放射線量増加の推移データなどをUSAに送り、問題解決のための技術協力を要求。
それを受け、USAは、1週間にわたって事態の評価を開始。
それをCNNが報道するも、中国政府は無言のまま、中国国営マスメディアも、台山原発に関して沈黙のまま。
More than 1000 people have already died after being vaccinated by themselves, about 15 people a day, isn't it certain that this must be a fairly risky Russian roulette(自分からワクチン接種してすでに亡くなった方々が1000人以上、だいたい1日15人、これってかなりのリスキーなロシアンルーレットであることは確かなのでは)?
To be continued...
There must be no doubt that it is more unusual for a person or country to establish a good relationship with a person or country that would soon reopen(すぐ開き直る人間や国とそれなりの良好な関係を築こうと考える人間や国の方が、より異常と言えることだけは間違いない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、世界の犯罪国家中国が、どれだけヒドい天罰(?)洪水に見舞われているかを自ら証左しているのが、国民にまで命令しての洪水取材をする外国人記者たちへの執拗なイヤガラセだと感じている。
事実、中国河南省の大水害を取材した外国人記者が現場などで住民に嫌がらせを受けたとして、USA政府などが中国側を非難している。
それはそうである。
中国の河南省当局は、8月2日、「豪雨の死者が302人、行方不明者が50人。被災者は1453万人超」と正式発表しているが、そんな程度ですんでいるかどうすらも、本当のところは、またまた藪の中。
7月27日、FCCC(中国外国人記者クラブ)が、「水害で多数の死者が出た河南省鄭州市で、USAとドイツのマスメディアの記者が住民に取り囲まれ、カメラや服を掴まれるなどした。河南省の中国共産主義青年団は、中国のnet上で報道内容への不満が噴出しているBBC記者の居場所を知らせるように、短文投稿サイト「微博」で約160万人のフォロワーに呼びかけたりしている。中国当局によってときに直接扇動されるナショナリズムが、海外マスメディアへの敵意に繋がっている。我々は失望している」と表明しているほど。
7月29日、USA国務省のネッド・プライス報道官は、「中国政府が中国の政策に批判的な報道に対し、国営マスメディアを通じて非難を展開し、世論の反感を煽って外国人記者への殺害脅迫などを助長している。来年の北京冬季五輪の開催にあたり、外国の報道関係者や世界の人々を喜んで受け入れ、責任ある国家として行動するよう求める。とにかく、外国人記者などへの脅迫や妨害などを深刻に懸念している」とする声明を発表。
すると、ウソつき中国のパーフェクトな代弁者である中国外務省趙立堅報道官、7月30日、いつものようにいつものごとく「一部の西側マスメディアの真実でない報道が、民衆の不満と憤慨を引き起こしている。特に、USAはありもしない非難で中国に圧力を加えている」とがなり立てるだけ。
それにしても、今年は、なぜか中国で豪雨が多い。
北京、天津、河北省を合わせた3省市でも、6～8月の降水量が過去24年間で最も多かったというから、相当なもの。
何でも、北京では、大雨が降るたびに大変厄介なことになるとか。
タクシーや自家用車を使う人が増え大渋滞が発生するだけでなく、道路の排水機能が十分ではなくすぐ川のような状態になってしまうとか。
中国気象当局も、「中国は世界的な気候変動の影響を受けやすく、その影響が顕著なエリアだ」と言及しているとか。
さて、世界一の生物兵器テロリスト集団の中国が抱えている問題は、大洪水、ダム崩壊の危機、穀物地帯の壊滅、干魃、砂嵐、PM2.5、そして、自業自得の「中共ウィルス」の変異株のアウトブレイクだけではない。
8月9日、北京市当局は、な、な、なんと「『肺炭疽』の患者1人を確認し、隔離治療中」と発表したから、ビックリ仰天。
それはそうである。
この「肺炭疽」、本来、ヒツジやヤギなどの家畜や野生動物の炭疽菌による感染症だが、ヒトに感染することもある人獣共通感染症。
とりわけ、ヒトへは、感染動物との接触やその毛皮、肉から感染するメチャクチャ厄介このうえない感染症で、「エボラ出血熱」や「ペスト」に匹敵するほど致死率の高い、皮膚からの感染が最も多い感染症。
感染した動物の肉を食べると腸管の傷口から侵入し「腸炭疽」を起こす危険な感染症。
何でも、北京で確認された患者も、河北省囲場満族モンゴル族自治県で牛や羊と触れていたとか。
そして、発症してから4日後に救急車で北京に搬送されたとも。
もちろん、この患者の性別や年代、症状の程度を北京当局は明らかにしていないが、本当にいろいろ不気味な感染症がいつも中国で発生するのはなぜ?と問いたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
ちなみに、「炭疽」とは、「炭のカサブタ」の意味で、英語の「Anthrax(アンスラックス)」はギリシャ語で「炭」の意味とか。
Not every human being or country must be perfect, but isn't it rare that everything is as crap as the Chinese and China(どんな人間でも国でもパーフェクトではないが、中国人や中国ほど何もかもがデタラメなのもメズラシイのでは)?
To be continued...
As a human being, should we seriously think that humanitarianism is to provide food support to any hungry human being who continues to commit virtue on his own terms(人道とは、好き勝手に悪徳行為をし続け飢餓に陥ったどんな阿漕な人間にも、食糧支援することなのかと、一度人間として本気で考えるべきなのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、NOAA(USA海洋大気庁)が公表した研究結果に、ビックリ仰天。
何でも、月の引力と海面水位の上昇により、高潮による洪水がより頻繁に起こるようになるとか。
満潮時の洪水は、海面が1日の平均満潮時よりも2フィート(約0.6m)ほど高くなると起き、水が道路に流出したり、雨水管から湧き上がったり、海面上昇が進むにつれ、数十年前には嵐のときにしか起こらなかったダメージを与える洪水が、満潮時や偏西風や海流の変化などで、より定期的に起こるようになるとも。
事実、2019年、600件以上の満潮洪水が発生。
6月、「Nature Climate Change」に掲載された研究によると、「2030年代が到来すると同時に、こうした洪水の頻度が増加する。USAの海岸線の大部分では、少なくとも10年間、毎年3～4倍の高潮洪水の日が続くだろう。これらの高潮日は1年を通して均等に分散するのではなく、わずか数ヵ月の間に集中する可能性が高い。つまり、月に2～3回の洪水に見舞われている沿岸地域が、やがて10回以上の洪水に見舞われる可能性がある」とか。
そして、「海面上昇と月の公転周期の2つが重要である。1880年以降、世界の平均海面は、約21～24cm上昇。海面上昇の約3分の1は、過去25年間に起こったもので、それには月の重力が潮位の上昇に大きく寄与している。しかも、月の引力の強さは年ごとに一定ではない。月の軌道が18.6年かけて定期的に『ぐらつき』を起こしているからである。それは、1728年に初めて報告されたが、今回の研究では月の引力への影響が指摘され、海面水位にも影響を与えている」とか
また、「この周期の半分では、地球の通常の潮汐が抑制され、満潮時には潮位が下がり、干潮時には潮位が上がる。一方、残りの半分の周期では潮汐が増幅され、満潮時には潮位が上がり、干潮時には潮位が下がる。地球の海面上昇によって潮の流れが一方向に向かっているため、月の18.6年周期はこの影響を打ち消したり、悪化させたりしている。現在、月は潮の満ち引きを促進する周期に入っていて、月の周期によって増幅された海面の上昇は、より多くの洪水を引き起こす。それゆえ、東海岸と西海岸、ハワイとグアムでは、より激しい高潮による洪水が発生する。けれども、アラスカなどの極北の海岸線だけは、長期的な地質学的プロセスにより、あと10年以上は被害を免れる」とも。
さらに、共同執筆者であるNASAのベン・ハムリントンも、「今回の研究結果は沿岸部の都市計画者にとって重要な情報源である」と公言。
そして、NASAのビル・ネルソン長官は、「海面近くの低地では、洪水の危険性と被害が増大していて、さらに悪化することが予想される。月の引力と海面水位の上昇が組み合わさって、私たちの海岸線や世界中で沿岸の洪水を悪化させ続けるでしょう」と指摘。
どうだろう?
地球温暖化の影響が全くないワケではないだろうが、もっと壮大な宇宙そのもののメカニズムが大きく関係していると考えるべきなのでは?
だからこそ、毎年、NASAで地球気温の衛星観測を率いたジョン・クリスティが、事実に基づいて、「ハリケーンなどの災害の激甚化など起きていないこと、温暖化予測モデルが過去の再現すらできていないこと」と議会証言しているのでは?
そう、それを共和党が、「気候危機説を信じてない」理由に仕立てているのでは?
東仙坊、個人的には、熱波、洪水、干魃などは、地球が氷河期に向かう単なる序曲に過ぎないと勝手に解釈しているが…。
そして、それらの自然災害は、大自然の何かからの人類への警鐘、と思いたがっているが…。
それで、どうしても言及せざるをえないコトが、1つ。
中国が、サプアが洪水に見舞われているのだから、当然のごとく同じような洪水に襲われているはずの隣のキチガイの国の現状。
実際、情報隠蔽国家なのに、8月7日、KCTV(国営朝鮮中央テレビ)までが放映するしかなくなった、その惨状。
決壊した川の堤防、屋根まで水に漬かった1000棟以上の住宅、損傷した橋や道路、冠水した数百ヘクタール以上の農地、約5000人(?)が避難…。
さすがの金ボンボンも、「台風の影響が長引いているために国内の食糧事情が緊迫している。自然災害の影響を最小限に抑えるための対策を講じるように」と指示したとか。
すると、FAO(国連食糧農業機関)が、「北で今年、約86万トンの食糧不足が発生する可能性がある。食糧が極めて乏しい時期が始まる」と警告。
どうだろう?
新開発した長距離巡航ミサイルの発射実験に成功したとか言っている場合ではないのでは?
それにしても、そんな隣のキチガイの国に食糧支援しようとする世界のどこか人道的なのか?と疑問に思わないのは、なぜ?
Should we know that the nations aiming to become the hegemonic nations of the world couldn't continue to be the hegemonic nations of the future(世界の覇権国家を目指す国々は、いい加減、未来永劫覇権国家であり続けることはできないと知るべきなのでは)?
To be continued...
Is living only eating or traveling? Recently, I have been pondering over and over again(生きることは、会食したり、旅行をしたりすることだけなのか? 最近、何度も何度も熟考させられている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、俄然、日ごろから全く信用していない国連の「世界食料農業白書 : 2020年版」に、今回だけは注目。
◇30億人を超える人々が、高レベルから非常に高レベルの水不足の農業地域に住んでいて、そのほぼ半数が厳しい制約に直面している。さらに、1人当たりの利用可能な淡水は過去20年間に世界全体で20%以上減少していて、特に、世界最大の水利用源である農業部門では、より少ない水量でより多く生産することを強いられている。
◇約12億人、そのうち44%は農村部に、残りは地方の小都市部の深刻な水不足が農業の課題になっている場所に住んでいる。 それらの約40%は東アジアと東南アジアに住んでいて、これよりわずかに高い割合を南アジアが占めている。 中央アジア、北アフリカ、西アジアも深刻な影響を受けていて、5人に1人が水不足の非常に厳しい農業地域に住んでいる。 それに対して、EU、ラテンアメリカ、カリブ海、北アメリカ、オセアニアでは、そのような人口率は4%未満。
また、サハラ以南アフリカに住む人々の約5%が同様の条件下で生活。つまり、深刻な干魃が3年に1回、農地や牧草地に壊滅的な影響を与える地域に、約5000万人が住んでいる。世界の天水耕作地の約11%(1億2800万ヘクタール)と牧草地の約14%(6億5600万ヘクタール)は、頻発する干魃に直面している。
◇今、世界的に水不足と干魃が広がり、飢餓や食糧危機を招いていて、日本にもその影響が広がっている。
典型的なのが、2019年のオーストラリアの大干魃。
2019年1～9月のオーストラリア全体の降水量は1965年以来の低水準となり、肉牛に必要な牧草の生育が進まず、小麦生産にも打撃を与えた。さらに、乾燥と高温で深刻な森林火災が大規模に広がり、コアラなどの野生動物の多くが死滅した。
この大干魃による牧草の生育障害で、オーストラリアでの牛の生産量が減少し、日本のオーストラリア産牛肉輸入量は20%ほど減少し、輸入牛肉価格が高騰した。
◇マダガスカルでは、3年連続の干魃で南部地域の150万人が飢餓に直面。マダガスカルは、洋菓子などの甘さと香りを演出するバニラ豆生産が世界の80%を占めていて、干魃で生産量は20～30%減少した。日本のバニラ豆輸入価格は、10年前の1㎏3900円に対して、2020年は3万8000円と約10倍になっている。
どうだろう?
米中どころか、世界中が、地震、火山爆発、ハリケーン、モンスーン、サイクロン、台風、洪水、干魃、砂嵐、熱波、水不足、そして、食糧不足で、のんびり(?)戦争などやっている場合ではないのでは?
そして、そんなときに、世界中に人造生物兵器「中共ウィルス」を撒き散らした中国は、もはや893国家ではなく、犯罪国家、それも生物テロリスト国家なのでは?
ところで、東仙坊の秘かな念の効果かどうか? 十五夜の月を愛でながら秋の豊作を祝う3000年以上の歴史を持つ伝統的な行事である「中秋節」の9月15日、台風14号(チャンス―)が福建省に上陸し猛威を振るい大きな被害を出したとか。
そして、なぜか月好きが作成した巨大な月のオブジェが道路を転がり車を次々と飲み込んでいるようにも見えるような異様な光景が広がったとか。
そう、まるで中国に月が落ちたかのように…。
ちなみに、中国人は、「中秋節」を、「団円節」とか、「団欒節」とも呼び、「大変おめでたい」行事にしているとか。
何でも、どこも欠けていない満月は「円満・完璧」のシンボルと考えているからとか。
そして、「月餅」を食べるのが習慣とか。
そう言えば、月探査に異常な関心を寄せる中国が月から持ち帰った石は、31億年～44億年前にできたモノや12～13億年前に起きた大規模な月での火山活動の結果できたモノだというから、アメージング。
ともあれ、東仙坊、夜空に見る真ん丸の「中秋の名月」と洪水に映る「中秋の名月」の2つを同時に見る福建省の人々が、どんな思いで見つめていたのか?ということに思いを馳せながら、ショッピングセンターの屋外の広場に設置された「都市追月」と呼ばれる熱気球装置と戯れる上海市の人々の様子を複雑な思いで観ていた。
そして、そんな月と地球の洪水との間に、奇妙なほど相関関係があることを知って、さらに複雑…。
Isn't there anything more arrogant for humans living on Earth to see climate change as anomalous and try to correct it themselves(地球に住む人間にとって、気候変動を異常と捉え、たかが人間が自分たちで是正しようとすることほど傲慢な行為はないのでは)?
To be continued...
Isn't it ironic that the world must be in a drought and food crisis, despite the floods all over the world(これだけ世界中に大洪水が続いているのに、実は、世界中が干魃で食糧危機だというところが、メチャクチャ皮肉に思えないか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、今、メチャクチャ驚愕させられていることが、たった1つ。
それは、指摘してきている大ウソつき国家の双璧である米中に限らず、ほぼ世界中で起きている大干魃。
そう、「中共ウィルス」の大パンデミック、度重なる異常集中豪雨による大洪水で、世界中がカオスになっているのに、それに、地球温暖化による積雪量の減少や水の蒸発が激化し、世界中で干魃が着実に進行していると言うのである。
事実、すでに少し触れた「IPCC(国連気候変動に関する政府間パネル)」の「産業革命前(1850年～1900年)と比べた世界の平均気温の上昇幅が2021年～2040年に1.5℃に達する。人類が排出する温室効果ガスが影響を与えていることに疑う余地がない」という報告書によると、気温が1.5℃上昇すると、豪雨の発生頻度は1.5倍、熱波の発生頻度は4.1倍、干魃の発生頻度は2倍。
気温が2℃上昇すると、豪雨の発生頻度は1.7倍、熱波の発生頻度は5.6倍、干魃の発生頻度は2.4倍。
気温が4℃上昇すると、豪雨の発生頻度は2.7倍、熱波の発生頻度は9.4倍、干魃の発生頻度は4.1倍。
気温が1℃上昇するだけでも、豪雨の発生頻度は1.3倍、熱波の発生頻度は2.8倍、干魃の発生頻度は1.7倍。
どうだろう?
気温上昇と、豪雨、熱波、干魃は連動していると考えるべきなのかも?
どうあれ、USAの干魃は、このうえなく深刻。
今年も、USAでダムの建設と管理を行っている開拓局が、「USAの一大水資源となっているコロラド川の今後の水量予想によると、1936年水力発電所のあるフーバーダム建設とともに造られたUSA最大の人造湖「ミード湖」などの水量が過去に例を見ないほどに低下しているので、取水制限と給水制限は避けられない」と発表。
実際、カリフォルニア州は、「極度の干魃のためにで2番目に大きい水力発電所を停止する。農業用私有井戸を規制し、水の使用を制限し食糧生産をコントロールする。食品価格が高騰するのもやむをえない」と発表。
また、8月30日、USA農務省も、「今年の作物生産量は予想を大きく下回る。おかげで、トウモロコシ、小麦、大豆の最終在庫量は2013年以来の低水準になる。ノースダコタ州、サウスダコタ州、ミネソタ州、アイオワ州、ネブラスカ州のほとんどの地域で極端な大干魃に見舞われている。特に、ノースダコタ州とミネソタ州では、土壌水分量が記録的な低さになってしまっている。これは、我が国のみならず、世界の穀物在庫を脅かすことになり、農作物の価格高騰に繋がる」と警告。
もちろん、この深刻な干魃は、世界的。
カナダは、「記録的な暑さと干魃により、マニトバ州に農業緊急事態を宣言した」と発表。
メキシコは、「エサ不足により、数千頭の牛が餓死した」と発表。
ブラジルは、「昨年の7510万トンだった収穫量が、干魃のために6030万トンに減少する」と発表。
ロシアは、「干魃の影響で予測していた小麦生産量7250万トンから、1250万トンの減少する。小麦栽培地域の土壌水分は過去10年間で最も低いレベルになっている」と発表。
そんななか、不思議なのは、通常、年間500万トン以下の製粉用小麦を消費するというフランス。
何でも、2021年の小麦粉生産量は、昨年並みの360万トンと予測されていたのに、今年の小麦収穫量は3700万トン近くもあるとか。
それなのに、「収穫されたフランスの軟質小麦の平均品質が低下してしまっている。そのために、良品と不良品を選別しなければならないので製粉業者の手間が増えたのうえ、EUの総体的な豪雨による被害と世界的な供給量の減少のせいで、フランス産軟質小麦の価格を、1トン当たり70ユーロ、つまり約3分の1上昇せざるをえない(???)」と発表しているから、どこか変。
どうだろう?
USAの熱波と山火事とハリケーンと洪水と干魃…それゆえの食料不足や食料品高騰。
そして、世界的な水不足と干魃…それゆえのかねてから懸念されている食糧不足。
それから、中国の地震と大洪水連発と砂漠化と砂嵐…それゆえの食料不足や食料品高騰。
どう考えても、戦争どころではないと思わないか?
ともあれ、それらを裏づけるのが、昨年11月、FAO(国連食糧農業機関)が発表した「世界食料農業白書 : 2020年版」。
もっとも、正直なところ、東仙坊、FAOなどあまり信用してはいないが…。
Even though the number of deaths is about 50 every day, those who swear as if the pandemic of this “Chinese Communist virus” should be settled by vaccination are scammers who must be liar to the core(これだけ連日死者数が50人前後もいるのに、たかがワクチン接種でこの「中共ウィルス」のパンデミックが収束するかのようにのたまうヤツらは、根っからのウソつきの詐欺師なのでは)?
To be continued...
When I see the volcanic eruption on Canary Island, I am keenly aware that sun is not only looking at the USA and China, but also in countries around the world(カナリア島の火山爆発の光景を観ていると、お天道様が見ているのは米中だけでなく世界中の国々だなと改めて痛感させられる)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
USAでも、全く同じ大ウソつき国家中国同様、その自然災害のアメアラシは、例年どおり、今年も凄惨。
もはやUSAの定番になってしまった山火事は、特に凄惨。
8月30日、8月14日の発生からわずか2週間強でカリフォルニア州北部の19万エーカー(約769平方㎞)以上を焼失しているのに、その制圧率はまだ20%未満で拡大を続ける山火事「キャルドア火災」の影響により、リゾート地の1つタホ湖周辺の2万2,000人の住民に避難命令が出たばかり。
また、カリフォルニア州北部で7月から続いている「ディクシー火災」による燃焼面積も80万エーカー超で、カリフォルニア州の森林火災による燃焼面積は今年初から8月30日までに約183万エーカーと、過去5年の同時期平均である約77万エーカーの約2.4倍。
とりわけ、今年は、ギリシャの首相をして、「未曾有の規模の熱波による自然災害」と言わせしめたように、アテネ近郊のエビア島で5万ヘクタール以上が山火事で焼失し、6万人以上が避難。
イタリアのシチリア島では、EUでの観測史上最高の48.8℃を記録し、イタリア全土で100ヵ所以上で山火事が発生。
その山火事は、フランスやトルコやカナダなどでも続々発生。
どうだろう?
どうあれ、USAの山火事のシーンを観るたびに、東京の無辜の一般市民を焼夷弾なる残虐非道な手段で焼死させたことへの天罰が下っているのでは?とついつい感じてしまうのは、東仙坊だけではないと思うが…。
それで、触れておきたいことが、2つ。
1つは、凄まじい山火事被害に悲鳴を上げるギリシャが、EUで唯一中国に好意的な国であるということ。
何でも、好意を持つ国民が50%と、たった1国、他のEU諸国と違い40%を超えているとか。
2つ目は、東仙坊、米中の自然災害の状況を占う「キー・カントリー」と勝手にみなしているトルコの現状。
最初の火災から1週間以上経った8月4日時点でも、なお16ヵ所が延焼していて、その延焼面積は平年の3倍以上と史上最悪の規模とか。
そして、南西部にある石炭火力発電所にも火が燃え移ってしまったとか。
そのために、スペインとクロアチアなどが消火用航空機を派遣し、ロシア、イラン、ウクライナ、アゼルバイジャンなどが消化活動を支援に駆けつけてくれていたとか。
すると、ラッキーなことに、集中豪雨で鎮火できたとか。
もっとも、今度は、その後、ご多分に漏れず、大洪水に見舞われたというから、大差はないのかも。
では、中国と似たもの国家のバカでっかいUSAでの洪水は?
当然のごとく中国同様、毎年、そのだ洪水発生数は増加するばかり。
7月21日、コロラド州で、洪水。
8月18日、ノースカロライナ州、バージニア州、バーモント州、ジョージア州、サウスカロライナ州などで、サイクロンから熱帯低気圧になった「フレッド」による洪水が発生。
8月21日、1日で年間平均降水量の約20%の集中豪雨で、テネシー州では、生後７ヵ月の双子の赤ちゃんを含む22人が死亡、約50人が行方不明。
そして、大停電が発生し、高速道路が損壊。
9月16日、バージニア州で、洪水。
これらを受け、9月14日、ジョー・バイデン、「異常気象による我が国の損害が、今年は1千億ドル(約10兆9千億円)超になる。自然災害はさらに猛威を振るう。与野党の垣根なく、超党派で対応に当たるべきだ」という声明を発表。
どうだろう?
洪水に関しては、米中肉迫と言ってもいいのでは?
そして、米中ともに共通しているのが、洪水が穀物地帯に集中しているということ。
そう、食糧危機を加速させる要因になっているということ。
実際、それに「中共ウィルス」の変異株「デルタ株」の再燃が加わり、USAでは、食料品、特に主食であるトウモロコシや小麦などの高騰を呼んでいて、1年で31%も価格が上昇する「食品インフレ」を招いているというから、大変。
The number one problem with heat waves, heavy rains and droughts caused by global warming must be the arrival of global food shortages(地球温暖化による熱波、豪雨、干魃の一番の問題は、世界的な食糧不足の到来)!
To be continued...
If the world's largest “Three Gorges Dam” collapses, half of the Chinese people would be victims of the disaster(世界最大の「三峡ダム」が決壊したら、中国国民の半数は被災者になってしまうのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、メチャクチャ危機的な状況にある世界最大の「三峡ダム」の状態に、毎日、眼が釘づけ。
それはそうだと思わないか?
リミットまで、後1mそこそこなのだから…。
万一決壊するか、決壊を避けるために一気に放流したら、中国は本当に大変なことになるはず。
ダムのある宜昌市はもちろん、なぜか上流にある四川省、安徽省、江西省、浙江省などの穀倉地帯が一面水没してしまうだけでなく、稼働していない原発と稼働中の原発、人民解放軍基地まで水没してしまうと言われているのでは?
そう、中国経済を支えている上海市や武漢市も水の中。
それはそうである。
黒部ダム湖の約200個分、湖水面積が琵琶湖の約1.7倍あるという「三峡ダム」が、中国当局でさえ、万一決壊すれば、約30億立方mの濁流が下流域を襲い、4億人の被災者が出ると試算しているくらいなのだから。
そうでなくても、1993年着工され2009年完成した「三峡ダム」には、水利専門家の「砂礫が堆積し、洪水を助長する」といった反対意見を無視し、数多くの手抜き工事で造られたという話があるのだから、メチャクチャリスキー。
そ、そ、それなのに、中国共産党の異常な面々、
この「三峡ダム」の3倍の水力発電ダム建設を、チベット自治区のチベット高原に端を発するヤルンツァンポ川で、中期政策大綱の第14次5ヵ年計画(2021～2025年)の一環として計画しているというから、開いた口が塞がらない。
しかも、源流の標高が世界で最も高く川の平均標高約4000mと「川のエベレスト」の異名を持つこのヤルンツァンポ川の上流に、氷河の融解による地滑りでできた巨大な堰止湖が形成されていて、それが水位上昇で決壊すれば数10km下流にある建設予定地を直撃する恐れが出ているというのに強行しているというから、バカ丸出し。
ちなみに、その2018年10月にできてしまったという堰止湖、約6億立方m(東京ドーム480個分)もあるというのでは?
それなのに、何が世界最大の水力発電所である「三峡ダム」が昨年に記録した年間約1030億kWhの約3倍の年間3000億kWhの発電量を見込んでいるだと思わないか?
どうやら、「水の都」ヴェネティアやサンクトペテルブルクならぬ「水の国」中国を目指しているとでも言うのか?
それも、「泥水の国」を…。
実際。3月下旬から、ヤルンツァンポ川に沿って大規模な地滑りがさらに発生したり、度重なる集中豪雨で、その堰止湖の水位は上昇しっ放しで、いつ決壊してもおかしくない状況だというのでは?
どうだろう?
893国家中国でも、台湾や尖閣諸島を力尽くで掠め取ろうとする前に、やらなきゃならないことがいっぱいあるのでは?
そうでないと中国建国以来初めての歴史的な大惨事が、正真正銘の天罰として発生するのでは?
ところで、中国の第14次5ヵ年計画に触れたついでに、書き込んでおきたいことが、1つ。
それは、極論すれば、世界のCO2排出問題は、中国の問題にすぎないという事実。
それなのに、臆面のない鉄面皮国家の中国は、その第14次5ヵ年計画で、「CO2を2025年までの5年間で、GDP当たりの排出量を18%削減する」と平気で大ウソをついているのである。
それはそうである。
中国の経済成長が年率5%だとしたら、2025年の排出量は2020年に比べて確実に10%増大するのは、必至。
その増大分は12億トンもなり、日本の現在の年間排出量とほぼ同じなのである。
つまり、「世界の工場」として稼ぐ中国が、天文学的な大量の石炭を使って安価な電力を供給し、鉄鋼やセメントを生産し、ムダに道路、ビル、工場などのインフラを建設し、太陽光発電パネルや電気自動車用バッテリーなども製造し、世界中に輸出しているのだから、それも至極当然。
そして、それは表面上敵対しているかのように見せているUSAも同じ。
何しろ、世界一の産油国・産ガス国で、世界一の石炭埋蔵量を誇る(?)のが、USA。
それゆえ、化石燃料産業に雇用が多いのは当たり前。
そして、民主党議員でさえ、自州の産業のためには共和党議員とともに温暖化対策に反対票を投じるのも当たり前。
その結果、環境税や排出量取引などの規制が議会を通ることはないし、地球がひっくり返っても、USAがCO2を大きく減らすこともナシ。
ということは???
If the USA and China seriously regulate greenhouse gas emissions, could global warming really be stopped(米中が、温室効果ガス排出量を本気で規制したら、本当に地球温暖化は食止められるのか)?
To be continued...
Does China, the most dangerous “country of floods” in the world, really have time to make other countries difficult(世界一危険な「大洪水の国」の中国が、他の国に難癖をつけたりしているヒマが本当にあるのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
広大な中国の大洪水の被害は、もちろん、止まることを知らない。
7月28日、広東省広州市でも、雷雨が地下鉄のホームにまで浸水した後、一気に水位が上昇し、死者71人。
湖北省で、8000人が被災。
1300km以上離れた青海省でも、土石流が起き、高速道路の一部が流出。
復旧作業を行い、軍事用の橋を使って、車両通行を再開。
そこで、7月28日、中国当局は、「中国全土の370以上の川で深刻な洪水が発生し、2つのダムが破壊された。700ヵ所以上の貯水池が満杯」と、仕方なく初めて発表。
8月28日、中国重慶市の6区・県で豪雨となり、3本の河川で保証水位を超える洪水が発生。
9月11日、貴州省、四川省、瀘州市で、洪水、土砂崩れ。
その意味で、最も凄惨なのは、やはり、内モンゴル自治区で発生した2つのダムの自然決壊。
茶色く濁った水が下流の市街地にまで達して、多くの住宅や農地が水没させたり、22の橋を流失させ、高速道路を16㎞も通行不能にさせ、7月19日までに約1万7000人が被災させたというのだから、あまりにもヒドすぎ。
もっとも、中国の洪水のアメアラレは、今年に限ったことではない。
昨年6～8月の洪水による死者・行方不明者だって、219人で、その前の5年間の年間平均に比べると数字的には半数以下になったが、経済損失は15%増加し、1790億元(約3兆円)だったというから、ハンパじゃない。
無論、金の亡者どもの893国家中国が、手をこまねいていただけではない。
中国当局は、国内各地に設置した巨大なダム・堤防ネットワーク・堰・貯水池などを対応策として大袈裟にアピールしてきたが、そんなのは中国らしい張り子の虎の話。
毎年のように豪雨で数百人が死亡したり、家屋数千棟が水没するなどの大洪水被害のオンパレード。
特に、数10年前に建設されたダムや堤防は、その耐久性が疑問視されているとか。
そこで、中国当局が提示した解決策の一つが、2014年開始した「海綿城市(スポンジシティー)」計画。
何でも、表向きは、都会の不透水性の地面を透水性舗装材など多孔質材に置き換え、緑化を進め、排水溝や貯水池を増設することにより、地面に水がたまるのを防ぐというものだが、ようは、迂回流の通り道に位置する地方部の集落を見棄て、人口密度の高い都市への被害を防ぐだけの卑劣な手法だとか。
実際、昨年、アジア最長河川の長江の堤防や貯水池で約300億立方mの水を堰き止め、上海を含む下流域への被害を軽減したとか。
そう、それもこれも、中国が抱える最大の心配ごとこそが、長江上流に設けられた世界最大の水力発電ダム「三峡ダム」の自然決壊。
何しろ、地下の断層が複雑に入り組んだ場所に造ってしまったというから、ハナから構造上の問題を抱えているようなモノ。
事実、昨年7月、長江の洪水によって建設以来の最高水位を記録し、連日、国内外のマスメディアに危険水域を超えそうだ、自然決壊の危機だと大騒ぎされたのも、当たり前。
そのうえ、毎秒53600立方mの異常放流までして、世界を唖然とさせたから、なおさら。
今年も、やはり「三峡ダム」自然決壊の危機のピーク。
9月8日現在、水位は、1日で2m30㎝も上昇し、な、な、なんと166.43mで、リミットの168mまであとわずかというのに、得意の情報統制。
中国当局が、「大洪水の危険性」を警告し、避難させたのがたった5000人ちょっとというのだから、ほとんど殺人鬼。
そこに、9月13日から9月16日まで、上海の東の海上で、台風14号(チャンス―)がほとんど停滞したというのでは?
事実、東シナ海に面した浙江省の杭州で、海から水が大潮により逆流する巨大な「海嘯」が発生しているのでは?
そ、そ、そうしたら、9月16日、四川省瀘州市で、マグニチュード6.0の地震が発生。
3人が死亡、60人が重軽傷、700棟以上の家屋が倒壊、被害を受けた家屋は7000棟以上、約1万人が避難したとか。
どうだろう?
お天道様は、イヤイヤ、大自然界の何かは、中国をじっと凝視しているのでは?
Xi Jinping is, whether the Shanghai dam break of such going to the “city of water”, such as Pompeii, which sank into the sea in the explosion of the volcano(習近平は、ダムの決壊で上海を火山の爆発で海に沈んだポンペイのような「水中の都」にするつもりなのか)?
To be continued...
Even the Chinese Communist Party which has decided to manipulate information at its own convenience, couldn't lie only to the alarm bell from something in the wilderness beyond human knowledge(情報なるものは自分の都合に合わせて操作するものと決め込んでいる中国共産党でも、人知を越えた大自然の何かからの警鐘にだけはウソをつくことができない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、トルコを中心にした世界中の「巨大雹」の恐怖について、すでに詳細に書き込んでいる。
でっかい大ウソつき覇権国家志望の中国も、それは同じようなUSA同様、例外でないことにも触れている。
6月25日、卵サイズの雹、大雨、嵐、雷、稲妻、小洪水、洪水が、な、な、なんと60年ぶりに北京でも発生したというから、さぞやチキンの習近平は肝を冷やしたに違いない。
そんな洪水は、同日、河北省承徳市で、卵の大きさの雹が突然落ち、家や車が壊されたりしたというから、ハンパじゃない。
ともあれ、中国当局は、慌てて4つの異常気象警告を出したとか。
すると、6月26日、天津市薊州区でも、卵サイズ雹、大洪水が発生。
そのために、毎年恒例の北京の花火大会まで中止になったとか。
その後も、ほぼ中国全土で、暗い雲、濃い雲、卵サイズの雹、激しい嵐、大洪水、土砂崩れのアメアラレ。
上海、杭州、蘇州、チョンチン、四川、雲南、チベット…。
とりわけ、河北省石家荘、南京、安徽省合肥市、安徽省、四川省、重慶市などは、激甚洪水。
そのために、500mを超える高層ビルの建設を禁止したほど。
そして、7月9日、中国にとって懸念中の懸念である長江の水位が147mを超えたために、中国当局は、ダム決壊のリスク回避のために、三峡ダムの7つの排水ゲート解放した場合に備え、100台近くの救助車を待機させ、30000人を一晩中避難させたとか。
また、揚子江の水位も急激に上昇。
それから、広西自治区の堤防が補修中に決壊してしまったために、100万人の被災者発生したとか。
ともあれ、7月10日までの記録的な豪雨のために、四川省成都市を含む7つの市で、10万9900人以上が避難し、その経済損失は、280億円以上になったとも。
そして、7月16日以降も、断続的に豪雨が降り、各地で洪水が発生。
なかでも、7月22日、中国河南省鄭州市では、7月20日までの3日間に平年の年間降水量に匹敵する600mm以上の降水量を記録する雨が降り、すでに指摘した地下鉄冠水などの大洪水で、死者58人、行方不明者5人、被災者約930万人。
河南省全体でも、少なくとも302人が死亡、50人行方不明。
そんななか特筆すべきは、そんな河南省鄭州市で起きた、あまりにも中国らしい奇っ怪な5つの事実。
1つは、環球時報胡錫進編集長のSNSでの中国当局への露骨なゴマすり。
7月17日、「すでに100人超が犠牲になっていたドイツの洪水を見ると、西側諸国の統治レベルに対する信頼感が揺らぐ」などと余裕の投稿。
そのうえで、「河南省の水害は、極端な天気で水害は避けようがない」と中国当局を庇うような発信すると、非難が殺到。
慌てて、7月21日、「犠牲が避けられるはずだったという疑問は理解できる」とSNSで弁解。
2つ目が、河南省洛陽にある伊河灘ダムに関する河南省の情報操作。
7月20日、軍が土嚢を積み上げて懸命に補強していたが、水圧でダム全体が崩壊する危険性が高まったために、緊急放流で水位を下げるようとダムの一部をダイナマイトで爆破し、堤防を長さ20mにわたって破壊し、放水を始め被害が出ていたのに、すでに24万人を避難させているからと、河南省政府系地元テレビ局は「抗日ドラマ」を放送したまま。
7月21日、ようやく鄭州市がSNSで公表する大失態。
おかげで、避難者は、約58万人なったとか。
3つ目が、中国で重要な農業生産地域で「中国の食糧庫」と呼ばれる河南省鄭州市で、約2万ヘクタール分の農作物が被害を受け、直接的な経済損失は12億円超だというのに、中国当局はそれを隠蔽したこと。
4つ目が、大規模な水害で、日系企業やUSA系企業などにも影響が出たが、それを沈黙するように命じたこと。
実際、日産自動車の合弁工場が2日間操業を停止したり、世界最大(?)の「ｉＰｈｏｎｅ」の生産拠点でも操業停止になったとか。
5つ目が、おそらく中国でなければ起きないと思われること。
何でも、この歴史的に初めての(?)大洪水で、車40万台が水没したために、保険会社が約1000億円の請求を受けたとか。
それを千載一遇のビジネスチャンスとみた中国中の中古車業者が、大集結。
その被害を受けた車を格安で大量に入手しようと奪い合いになったというから、さすが強欲極まりない中国人どもだと思わないか?
Historically, it has been proven that humans and nations who continue to do evil things unattended are always subject to punishment(傍若無人に悪辣なことをし続けるヒトや国には、歴史的にも必ず天罰が下ることは実証されている)!
To be continued...
It must be doubtful that China which has received such a warning from the natural world has the physical strength and energy to wage war(これだけ自然界からの警鐘を受けている阿漕な中国に、戦争をするほどの体力と気力があるのかどうかは疑わしい)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
②7月12日、江蘇省で、4階建てホテルの客室部分などが突然倒壊、1人が死亡し9人の行方不明。
昨年3月、福建省でも、「中共ウィルス」感染拡大を防ぐための隔離用7階建てホテルが倒壊し、29人が死亡。
どうだろう?
手抜き丸出しの「オカラ工事」の建物だらけの中国のこと、これからもどんどん同じような倒壊が起きることは、必至なのでは?
③7月25日、かつてシルクロードの要衝として栄えた甘粛省の敦煌で、高さ100mを超える巨大な砂嵐が発生。
そのまるで「茶色い壁」のような砂嵐は、瞬く間に建物を呑み込み、視界が5m以下の「太陽なき茶色の世界」。
しかも、砂嵐が夏に発生することは極めてマレというのだから、中国の異常天候は、ハンパじゃないのでは?
④トルネード、竜巻といえばUSAの独壇場。
しかしながら、USAに負けたくない中国でも、今年は特に活発。
5月14日、「中共ウィルス」発祥地の湖北省武漢で、風速70mを超える激しい竜巻が発生。
死者8人、負傷者280人以上、住宅30棟ほどが倒壊。
それから、送電塔が倒れ、2万6000世帯以上が停電。
さらに、工事用クレーン2基が損壊し、このうち倒壊した1基により工事現場に被害。
同時に、江蘇省蘇州でも、風速55mを超える竜巻が発生。
死者4人、行方不明者1人、負傷者120人以上。
6月25日、モンゴル自治区で竜巻が発生。
地元の村の家屋が破壊され、廃墟になってしまったとか。
⑤今や世界中で頻繁している異常な豪雨。
もちろん、それは、想像を絶するほどの気温上昇が大気中の水蒸気を極端に増やし密度の濃い雨を降らせるから。
実際、7月、ドイツ、オーストリア、ベルギー、スイス、ルクセンブルク、オランダなどEUで起きた大洪水は、凄惨極まりないももので、200人以上が死亡したというから、「破局を迎えた」、「まるで戦場」、「前代未聞」と報じられたのも、至極当然。
何しろ、「NOAA(USA海洋大気局)」が、「7月の世界の平均気温は16.73℃と142年間の観測史上で最も暑い7月だった」と発表し、「気候変動の影響で地球が破滅的な道を歩んでいる」と言い出したほど。
また、「IPCC(国連気候変動に関する政府間パネル)」も、「産業革命前(1850年～1900年)と比べた世界の平均気温の上昇幅が2021年～2040年に1.5℃に達する。人類が排出する温室効果ガスが影響を与えていることに疑う余地がない」という報告書を発表。
ちなみに、1.5℃上昇すると、豪雨の発生頻度は1.5倍になるとか。
ついでに、熱波はの発生頻度は4.1倍に、干魃の発生頻度は2倍になるとも。
ともあれ、世界の覇権国家を目指す、世界一の二酸化炭素排出国家中国が、世界に負けているはずもナシ。
おバカ習近平なら、中国こそ世界一の自然災害被害国家だと自慢しそう?
5月の段階で、例年の3倍もの降水量を記録したかなりの省で、数千人以上が避難し始めたほど。
実際、5月19日、江西省では、大洪水で、14万7000人が被災、5000人以上が避難したとか。
すると、中国水利省が、「6月～8月にかけて、黄河、松花江、海河で大規模な洪水が発生する可能性がある。とりわけ、6月1日から中国大陸が河川の増水期になるので要注意だ。また、長江以南の地域や新疆ウイグル自治区の一部では、干魃が起きる可能性もある」と発表したほど。
そして、洪水対策にあたる王偉が、「現在の状況は平年の同時期のレベルと変わらないが、洪水が悪化する可能性は排除できない。すでに71の河川で警告レベルを超えている」と言及。
そのとたん、6月21日～6月24日、江南南部、華南の大部分、西南東南部に激しい豪雨が降り、中小河川で警告レベルを超える洪水が発生。
なかでも、6月18日、黒竜江省は、上流ダムからの水の放出によって、堤防が決壊。
黒竜江と嫩江の本流で洪水が発生。
それと呼応するように、内モンゴル、江蘇省、浙江省、重慶市、四川省などの河川21本で警告レベルを超える洪水が発生。
それも、最大で警告レベルを0.01～2.75m超過したというから、メチャクチャ大変。
Isn't it like China that a real estate company collapses and blows up 10 skyscrapers that have been left unattended for 7 years at a time, causing cracks in neighboring skyscrapers(不動産会社が破綻して7年間も放置されていた高層ビル10棟を一度に爆破して、近隣の高層ビルにまで亀裂を生じさせてしまうところが、中国らしいのでは)?
To be continued...
Doesn't it feel like the stray wild Asian elephants were some sort of natural messenger to warn unmanned China(野生のアジアゾウたちの迷走は、傍若無人な中国に警鐘を与えるための自然界の何かの使いだったような気がしないか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、米中は本当に戦う気があるのか? イヤ、戦える体力があるのか?と考察していて、シミジミ感じていることが、たった1つ。
それは、もしかしたら神様がいるのかも? イヤイヤ、大自然を支配する何かが存在するのかも? イヤイヤ、やはりお天道様は見ているんだ!!!ということ。
それを決定的に痛感したのは、9月6日に発生した13号(コンソン)と14号(チャンス―)の2つの台風が中国大陸に向かい、特に台風14号が見る見る勢力を増しているのを天気図で確認したとき。
というのも、度重なる洪水被害で、すでに中国はグジャグジャになっているのに、また大変だろうな…と想像したから。
しかも、9月早々、USAがハリケーン「愛だ」の襲来でルイジアナ州を中心にガタガタになったうえ、その余波で、ニューヨークやニュージャージー州で大洪水や竜巻が発生し、46人もの死者を出したばかりだから、メチャクチャ象徴的。
何しろ、生まれて初めて、地下鉄に津波のように水が押し寄せるシーンを観たのが、7月20日の中国の河南省鄭州市内の地下鉄と9月1日のニューヨーク市内の地下鉄というところが、意味深。
しかも、千年に一度(?)の豪雨に遭った中国の地下鉄では、その浸水で14人もの乗客が水死したというから、お気の毒。
また、2012年にニューヨークの地下鉄でも浸水被害があったけど、今回のような津波のようなモノではなかったはず。
ともあれ、傍若無人な中国に与えられている、お天道様からの警鐘的自然災害について、観察してきたことからわかることを中心に、詳細に検証してみたい。
そう、中国に戦争なんかしている余裕が本当にあるのか?という見地から…。
①誰が何と言おうと、まず着目すべきは、「野生のアジアゾウたちが唐突と開始した長旅」。
昨年3月、ミャンマー国境近くの雲南省の自然保護区を離れ、北進し始めた野生のアジアゾウ15頭の群れ。
今年6月、本来の生息地から500㎞も離れたも、いまだ北進をやめる気配は一切ナシ。
そして、昆明市に入ると、なぜか人家や畑を荒らし始めたとか。
そこで、中国当局は、エサで誘導し、その進行方向を西側へ逸らし、人家へのそれ以上の被害を逃れたとか。
すると、今度は、その自然保護区にいた別の野生のアジアゾウ17頭の群れが同じように移動を開始。
人家に入り込み、酒を飲んで酔っ払った2頭と酒粕を食べて酔っ払った1頭が群れから脱落。
何でも、アジアゾウは東南アジアで毎年死者を出すほどの危険動物で、それが群れで人間の生活エリアに出没するのは異常事態なのだとか。
しかも、今回のアジアゾウたち、生息域の北限を超える常識外れの行動を取っているというから、メチャクチャ不可思議なのだとか。
すると、8月、後から北上したアジアゾウ14頭が、元江を渡り、生息地に無事戻ってきたとか。
つまり、110日以上に渡り、迂回しつつ1300㎞以上移動したために、中国当局は、人とアジアゾウたちの安全を確保しようと、その移動ルート付近の住民を延べ15万人以上避難させ、ゾウに180トン弱の餌を与えたとか。
また、8月までに全省で延べ2万5000人以上の警察および作業員を派遣し、ドローンを延べ973回飛ばし、緊急対応車両を延べ1万5000台以上動員したとか。
すると、最初に北進を始めたアジアゾウ15頭の群れも、約1年半の長旅を終えるかのように、生息地の自然保護区からおよそ26㎞の所まで戻ってきたとか。
では、野生のアジアゾウたちは、何を考えて自然保護区を離れたのか?
自然環境の破壊によりエサの激減、それもあって耐えられずに飛び出した可能性もあるかもしれない?
けれども、野生である以上、昔から言われている動物ならではの「宏観異常現象」ともやはり考えられるのでは?
そう、ネズミの大移動、ハマグリの護岸打ち揚げ、クジラの「マスストランディング(集団座礁)」と同じような大地震の前触れの近くによる異常行動。
実際、5月21日、アジアゾウの自然保護区のある雲南省で、マグニチュード6.4の地震が発生、余震が数100回以上で、3人が死亡し、2万2000人以上が避難。
その直後、5月22日、青海省で、マグニチュード7.4の地震が発生、3人が死亡。
それ以前にも、2月24日、マグニチュード4.7、2月25日、マグニチュード4.9、2月26日、マグニチュード4.8っと、四川省で、地震が3度発生し、2人が死亡。
さらに、7月14日、その四川省で、マグニチュード4.8の地震が発生。
もっとも、四川省では、地震の原因は水圧破砕法(フラッキング)によるシェールガスの採掘にあると数千人が抗議したために、中国当局が採掘中止措置を取ったというから、不可解。
どうだろう?
野生のアジアゾウたちが、その地震から逃れられたことだけは確かでは?
東仙坊的には、世界でも稀有な雑食性民族中国人の胃に入れられなかっただけで、アジアゾウたちは幸運だと思っているが…。
なぜなら、中国ならでは最豪華フルコース「満漢全席」には、ツバメの巣、ラクダのコブ、クマの手の平など「四八珍」という珍しい素材が使用されていて、その1つに「象抜」というゾウの鼻があるというのでは?
Isn't it because the wild Asian elephants escaped from the nature reserve because they felt they were being used for cooking(野生のアジアゾウたちの自然保護区からの脱走は、自分たちが料理に使われると感じたからの行為なのでは)?
To be continued...
What unfolded behind the scenes that appear to be in USA confrontation, that it must be a Chinese internal strife between Xi Jinping and the Jiang faction, we must keep in familiar(米中対立のように見える裏で繰り広げられているのは、習近平と江沢民派との中国の内部抗争であることを、我々は熟知しておかなければならない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
米中対立(?)で、イヤイヤ、米中経済戦争で、メチャクチャ興味深いのが、あの「ディープステート」と「チャイナゲート」の代表格の投資家ジョージ・ソロスが、習近平を名指しで声高に指弾していること。
◇習近平が思想やビジネスの分野で規制を強めている。「アリババ」や「テンセント」などのビジネスに介入している。『金の卵を産むガチョウ』を殺して、鄧小平の政治的遺産を放棄している」
◇「アリババ」の子会社「アント・グループ(螞蟻集団)」が、昨年11月3日、香港と上海での上場を習近平にストップされて以降、「アリババ」と習近平は水面下で対立している。「アリババ」は、4月10日、182億2800万元(約3100億円)もの行政処罰を受けるなど、事業が低迷してしまった。
◇習近平が、中国の「改革・開放政策の祖」である鄧小平の政策を否定している。中国の最近の経済政策やそれに違反した企業への罰則などについて、習近平は鄧小平の大胆な改革の恩恵を受けているのに、鄧小平の中国における影響力を消し去っている。鄧小平は1970年代から90年代にかけて、中国よりも西洋社会の方がはるかに発展しており、中国は西洋から学ぶべきことが多いとの考えを持っており、西洋が支配する世界システムのなかで中国が台頭することを望んでいたし、彼のアプローチは驚異的にうまくいった。しかし、習近平は富の創造者を弾圧する組織的なキャンペーンを行っている。鶏肉加工やペットフード生産などの分野で約9000人の従業員を抱える「河北大午農牧集団」創業者で、習近平の政策に批判的な発言をしてきた孫大午を逮捕したことでもわかる。しかも、8月17日、河北省の裁判所が彼を、「群衆を集めて国家機関の襲撃」、「公共サービス妨害」、「トラブル誘発」、「生産・業務妨害」、「強制取引」、「違法採掘」、「農地の不法占拠」、「公的預金の横領」などの罪状で、懲役18年の刑に処した。『金の卵を産むガチョウ』を絞め殺す行為だ。彼は2019年に起きた「ASF(アフリカブタ熱)」の流行をめぐり、中国政府が流行の規模を隠そうとしていると公然と批判した中国で数少ない人物の一人だった。この流行では最終的に、中国国内の豚1億頭以上が殺処分となった。また、彼が政府所有の農場と土地をめぐる争いになっていたとの報道もある。人権団体「CHRD(中国人権擁護団体)」も、8月14日の声明で、彼が裁判にかけられたことについて、人権への支持を理由に彼を処罰しようとするあからさまな試みと指摘している。習近平は昨年9月の一連の指針で、民間企業は「党の言葉によく耳を傾ける」「政治的に賢明な人間」が必要だとしており、このところ、「アリババ」や「テンセント」などのIT関連企業に対する統制が強まっている。このようななか、『SBG(ソフトバンクグループ)』は中国のハイテク業界に対する取り締まりの動向を注視し、当面は新規投資を控える方針を示しており、中国政府によるハイテク部門の締めつけが投資業界に影響を及ぼしていることを示す最新の事例だ。
◇世界最大の資産運用会社「ブラックロック」が推し進める中国投資は問題だ。中国に今、数十億ドル投じるのは悲劇的な過ちだ。「ブラックロック」の顧客が資金を失うだけでなく、さらに重要なこととして、USAを含む民主主義国家の安全保障上の利益にダメージを与える公算が大きい。「ブラックロック」は、この8月、中国の個人投資家を対象に投資商品の提供を開始。6月には、中国で外資が完全子会社による投資信託ビジネスを始める初のケースとして当局の認可を得た。どうやら「ブラックロック」は習近平を理解していないようだ。習近平はあらゆる中国企業を共産党一党独裁国家中国の手段と見なしている。USA議会は、株主と連携した透明性のあるガバナンス構造を持つ企業にのみ投資するよう資産運用会社に義務づける法案の可決をすべきだ。「ブラックロック」は自分の顧客である投資家たちに「中国への投資を2倍にすべき」と提案している。その結果、数十億ドルの資金が中国に流れることになる。「ブラックロック」は、習近平の言葉を信じ切っていて中国への投資を拡大させている。おそらく「ブラックロック」経営陣は中国の不動産市場に大きなリスクが潜んでいることを知っているはずだ。その資金が習近平が生んだ不動産危機をしのぐ助けになるかもしれない。
◇習近平は市場の仕組みがわかっていない。習近平は、富の再分配を行い、不平等を改善しようとしている。これは海外の投資家にとってよいことではない。それらの中国に流れる金は習近平の独裁を強化することに使われる。習近平は国内では弾圧を行い、国外では侵略行為をしているのだ。このまま中国株の押し目買いを許してはダメだ。今の状況は以前とは異なるのだ。中国とUSAは抑圧的、民主的という２つの統治システムの生死を分ける闘いの中にあるはずだ。習近平が世界の開かれた社会にとって最も危険な敵だ
ということを忘れてはいけない。USA議会も早く手を打つべきだ。
どうだろう?
ジョージ・ソロスが徹底的に批判するおバカ習近平の異常さに、全面的に賛同するのは、東仙坊だけではあるまい。
もっとも、彼の意見の中から我々が読み取るべきは、現在、中国で進行中の内部抗争の実態、そして、USAと金儲けで結託してきたのは、鄧小平、江沢民、胡錦涛などの市場開放派の「浙江閥」だということ、ソヤツらから利権を奪っているのが習近平だということ。
そう、「チャイナゲート」のジョー・バイデンやウォールストリートやジョージ・ソロスを潤沢に潤してきたのは、いわゆるの江沢民派。
その意味で、USAにとって、おバカ習近平がジャマでしかないだけ。
つまり、中国と肩を並べる大ウソつき国家であるUSAは、習近平じゃない中国になってほしいだけで、中国なくして生きてゆけないのである。
実際、
2010年、このジョージ・ソロスも、せっかく中国を中心としたアジア向け投資に向けた初のアジア拠点を香港に開設したのに、融通の利かない習近平に睨まれ、大きな損害を被って頭にきているだけ。
どちらにしても、地球温暖化対策を掲げ太陽光発電や風力発電を奨励する、世界最大の二酸化炭素排出国(世界全体の28%)の中国と世界第二位の二酸化炭素排出国(世界全体の16%)のUSAは、本質的に経済的に切っても切れない仲であるということを、我々は絶対に忘れてはいけないのでは?
Since there are many USA people who wanna earn money easily, it might be safe to conclude that China, which is full of Chinese people like USA and USA people, would never have a war(ラクして稼ぎたいUSA人が多い以上、USAとUSA人のような中国人だらけの中国は絶対に戦争などしないと結論しても問題ない)!
To be continued...
Since USA and China are countries that only think about money and lie to each other, they must be in need of each other in the end(米中は、お互いに金のことしか頭になく平気でウソをつく国同士だから、最終的にはお互いをどうしても必要としているに違いない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、本当に米中は対立しているのか? 我が国の宗主国のウソつき元警察国家USAに、そして、やたら我が国の新たな宗主国になりたがっている大ウソつき893国家中国に、今、本当に戦う体力が根本的にあるのか? と考察しつつ、「中共ウィルス」のパンデミックに対する我が国の救い難い無策を嘆いていた。
そ、そ、そうしたら、まさか本気で首相になりたがっていたとは思っていなかった極端に無知蒙昧な三白眼首相代行(?)が、そのなりふり構わぬ「首相になりたい症候群」から、半狂乱。
我が国がいまだ成熟していない偽りの民主主義国家であることを世界に露呈しつつ、総裁になれそうもないとようやく気づいたのか、突然、総裁選不出馬宣言。
おかげで、腐り切った自民党は、てんやわんや。
自己陶酔型の政治屋どもが、雨後の筍のようにニョキニョキ出現。
ところが、その総裁選に立候補した政治屋どもの誰一人として、中国について言及しないから、開いた口が塞がらない。
なぜ「中共ウィルス」同様、我が国の喫緊の問題である中国に触れられないのか?
そ、そ、そうしたら、中国の国営マスメディアが実に気になることを言い出したから、ビックリ。
政治になどあまり興味のない平和ボケ日本人がなんとなく歓んで首相に迎え入れそうな河野何某が首相になるとイイ、父親が根っからの我々のシンパだからと平然とのたわったのである。
そう言えば、このご仁、公然と自分の父親のピンボケ談話を一度も否定したことないはず。
本当に愛する我が国の行く末は、一体どうなることやら…。
さて、東仙坊、ここからようやく本当に書き込みたい、米中は本当に対立しているのか? そして、万が一戦うのか? ということについて、始められる。
まず、米中2国、両方の経済状態。
中国は、いち早く自分たちが封じ込めに成功したということから、絶好調。
なかでは、あれだけUSAが表面上いろいろな規制を強化しているのに、対米輸出は、歴史的に最高というのだから、何をかいわんや。
それを受け、当然のごとくUSAも順調に回復。
そして、なぜか米中間の輸出入は急増し、「中共ウィルス」禍以前よりも高水準になったというのだから、開いた口が塞がらない。
何が貿易摩擦だ! 経済戦争だ! 互いの制裁関税発動だ! リスク回避のために自国調達へのサプライチェーンの見直しだ!
昨年、年に数千億ドルに上る貿易高関税を残したまま、米中貿易協定を発効させたところがミソなのでは?
それで象徴的な話が、1つ。
世界第2位の大豆生産国で昨年度約1憶トンの大豆を生産したUSA。
その中で、最も生産量が多いのが、イリノイ州コロンビアとか。
そして、その60%を輸出していて、その40%が中国で、そのニーズは増えまくっているとか。
なぜなら、2018年、「ASF(アフリカブタ熱)」で大打撃を受けた養豚数がようやく増加し、中国がエサ不足に貧しているからとか。
そう、なんてたって、中国人は豚肉好き…。
もちろん、リッチになった近ごろは、牛肉も好き。
ところが、イヤガラセ的報復でUSA産やオーストラリア産を減らし、中国の牛肉輸入に占めるシェア40%の価格の安いブラジルに頼っていたら、9月6日、その最大の供給元であるブラジルで、「非定型」の「BSE(牛海綿状脳症)」が発見され、中国へ輸出停止。
そ、そ、そうしたら、香港で、野生イノシシの「ASF(アフリカブタ熱)」が見つかったというから、大変。
どうだろう?
雑食大国の人口14億人の中国、そうでなくても立て続けの自然災害のうえに、お肉1つでこのアリサマでは、本当に戦争などしている場合ではないのでは?
The “China Gate” and “deep state” in the USA has come to the head, because it must be silly not hear of Xi Jinping flexibility, that hope that early Jiang Zemin to reinstatement is no doubt(USAの「チャイナゲート」や「ディープステート」が頭にきているのは、習近平が融通の利かないおバカだからで、早く江沢民派が復権することを願っていることは間違いない)!
To be continued...
As long as vaccination is the last resort to prevent infection, the outbreak of Japan's “Delta strain” might not be settled(感染阻止にワクチン接種を最終手段なんて悠長に言っている限り、我が国の「デルタ株」のアウトブレイクが収束するワケもナシ)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、腐り切った自民党の総裁に誰がなっても全く興味がない。
それでいて、5%そこそこの政党支持率しかない立憲ナンチャラカンチャラ党やそれ以下の今日三等党が政権を取ったら、この愛する日本は滅亡だと覚悟している。
それにしても、感染症対策と総裁選と両立するパワーがないとおっしゃられる三白眼を首相にしたのは誰? 感染症対策専門の省庁を作れば感染症を対策ができるというトンチンカンどもが首相になりたいと言い切れるのはなぜ? ひたすら上から目線でエラそうに意味のないことを厚顔無恥にのたまうヤブニラミを国民が支持しているとプロパガンダし続ける我が国のおバカメインストリームメディアどもの醜悪さは何?
どちらにしても、「中共ウィルス」同様、今、眼前にある国家の危機である中国に対し、誰もが無言を続けるこの国に、本当に未来があるのか?
⑪「ファイザー」製ワクチンや「モデルナ」製ワクチンが生んだ変異株だって、実は世界中で確認されている。
◆3月、フランスで初めて確認されたのが、ブルターニュ発の「ブルターニュ変異株」。
何でも、「ファイザー」製ワクチンで鍛錬され、PCR検査をすり抜ける特徴があるとか。
◆昨年7月、カリフォルニアで初めて確認された「ウエストコースト変異株CAL.20C(B.1.429)」。
感染力が強いと言われていて、たちどころに、ヒトの細胞表面に付着する際に使用する接着タンパク質の極めて重要な領域に3つの変異を繰り返すことで、「ファイザー」製ワクチンや「モデルナ」製ワクチンの接種後に獲得される「モノクローナル抗体」を中和することを覚えた「イプシロン株」に成長。
免疫を突破する能力をマスターしたために、「ファイザー」製ワクチンや「モデルナ」製ワクチンの有効性が、50～70%も落ちるとか。
◆昨年11月、ニューヨークで初めて確認された「イオタ株」。
他の変異株と異なり、致死率をグーンと上げるところがポイント。
年齢45～64歳のグループが感染した場合46%、65～74歳が感染した場合82%、75歳以上が感染した場合62%も致死率が上がるとか。
しかも、感染スピードが、これまで拡散されていた変異株を15～25%上回るというのだから、唖然。
さらに、罹患した人のうち0～10%は「イオタ株」に対して免疫が対応できないというから、ほとんど降参では?
◆東仙坊、否応なしにも着目せざるをえないのが、やはり、すでに我が国でも2人(?)確認されている、南米で大爆発中のコロンビア発の「ミュー株」。
何しろ、ワクチン接種などで作られるヒトの体内で感染や重症化を防ぐ中和抗体の効果が、従来株と比べ、約7分の1だというのだから、メチャクチャ心配。
今まで一番効果がないと言われていた「ベータ株」よりもミューの方が効果がないというのだから、ハンパじゃない。
そして、今、その「ミュー株」、あの脅威の「デルタ株」を差し置いて、USAでアウトブレイクが始まったというから、やっぱり…の観。
そう、コロナウィルスの世界は、まさに弱肉強食の世界。
実際、コロンビアで、4～6月、1日当たり約700人の死者を出し続けたときに、すでに死者のうち3分の2が「ミュー株」だったというから、あな恐ろしや。
今のところ、世界43ヵ国以上で強い感染力を示しているとか。
どうだろう?
南米が、強力な「デルタ株」を受けつけないのも、それよりも強力な「ガンマ株」、「ラムダ株」、「ミュー株」のせいであることは、明白なのでは?
ところで、世界で初めて「ラムダ株」を発見した日系ペルー人パブロ・ツカヤマ教授が、実に興味深い話をしている。
何でも、「ラムダ株」の影響で、ペルーでは全人口の約70%に当たる220万人が感染し、約0.6%に当たる20万人がすでに死亡しているとか。
また、ペルーのワクチン接種率は30%以下。
彼は言う。
「すでに感染した人＋ワクチン接種者＝全国民。つまり、数字上、『集団免疫』を100%獲得していることになるが、一向に収束の気配はない。ということからも、日本のように感染力の強い『デルタ株』がアウトブレイクしている国で必要とされるワクチン接種率は70%～75%では不十分で、90%～95%が必要になるのでは?」
どうだろう?
かなり言い得て妙では?
そ、そ、そうしたら、さらにネガティブな話が、続々。
◆CDCが発行するジャーナル「Emerging Infectious Disease」にペンシルベニア大学の研究チームが発表した研究結果によると、感染した人の36%の血液中に、抗体が確認できなかった。
抗体が確認できなかった人の年齢は、確認できた人と比べ、平均10歳若かった。
気道のウィルス量が少なかった人の方が、血中の抗体量が少なかった。
◆「ランセット」が発行するEClinical Medicine」に発表されたイスラエルの研究では、感染した人の5%は血清陰性のままだった。
◆オックスフォード大学出版局が発行するジャーナル「Journal of Infectious Diseases 」に発表された研究結果によると、ニューヨークの住民を対象にした血清抗体調査では、感染した人の約20%が血清陰性のままだった。
どうだろう?
ワクチン接種をほぼ全国民が終えたらパンデミックが終焉を迎えるなんて、ただの妄想でしかないのでは?
Why doesn't Japan distribute a simple antigen test kit to the public free of charge like a cloth mask(なぜ我が国は、布マスクのように、簡易抗原検査キットを国民に無料配布しないのか)?
To be continued...
I am convinced that the type and quality of the vaccine would create stronger coronavirus mutants(ワクチンの種類や質によって、より強靭なコロナウィルスの変異株が創出されている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
「中共ウィルス」患者の肺組織「T細胞」を遺伝子解析すると、重症化に特徴的な「T細胞」の異常があることが判明しているとか。
何でも、ウィルスを特異的に認識することで免疫系の活性を調整・指揮する細胞である「T細胞」が、「中共ウィルス」においても、ウィルス排除ならびに免疫獲得に重要な役割を果たしているというのである。
厳密に言えば、「CD4+T細胞(ヘルパーT細胞)」が、ウィルスを攻撃する「細胞傷害性T細胞」や抗体を産生する「B細胞」の成熟・活性化を促進し、ウィルスを体内から排除する重要な働きを担っているのだとか。
けれども、その「CD4+T細胞」の一部が、高度に活性化すると転写因子「FoxP3」を発現し、いわゆる「抑制性T細胞(制御性T細胞)」となり、「T細胞」反応を抑制するブレーキ役として働くのだが、それが機能不全になると、「T細胞」に内在するブレーキが働かなくなり、「T細胞」が過剰に反応し、突然、重症化を引き起こすのだとか。
そう、これこそが、一見軽症・中等症に見えても、突然、重症肺炎を発症する原因とか。
そして、それを予知するには、血中の「CCL17」が低値になることをチェックする必要があるとか。
他の疾患では見られないことから、重症化前の「中共ウィルス」患者の特異的特徴だとも。
それだけじゃない。
⑩「中共ウィルス」のタンパク質「ORF3b」には、な、な、なんとヒトの免疫を抑える働きがあるというから、大変。
何でも、その「ORF3b」、ウィルスに感染したことを免疫細胞に伝える物質を作らせないようにしているというのである。
どういうことか?
ヒトの細胞は、通常、ウィルスに感染すると、感染したことを免疫細胞に伝える物質「インターフェロン」を作るとか。
ところが、「中共ウィルス」では、「ORF3b」を作る遺伝子配列が極端に短かく、ウィルスの感染を感知・伝搬する物質「インターフェロン」産生が、インフルエンザやSARSなどのほかの呼吸器感染症に比べて抑制されているとか。
そして、「ORF3b遺伝子」の長さが部分的に伸長している変異のある「デルタ株」では、さらにより強いインターフェロン抑制効果を示していて、重症化に繋がっているとか。
どうだろう?
わかってくればわかってくるだけ、摩訶不思議なコロナウィルスだと感じないか?
しかも、向こうは、どんどん進化(?)してきているのでは?
それなのに、2年近くも同じ対策しかできない我が国のおバカ政府は、実に不可解このうえないのでは?
どちらにしても、この時点で、もっとも脅威的な「デルタ株」、さらに強そうな「ミュー株」が出現しているのだから、お先真っ暗なことだけは確かでは?
⑪東仙坊、得体の知れないワクチンが、「中共ウィルス」をグングン成長させ、ジャンジャンより強力になった変異株を作っていると、確信している。
そう、あの「MRSA( : Methicillin-Resistant Staphylococcus Aureus: メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)」、抗生物質メチシリンに対する薬剤耐性を獲得した黄色ブドウ球菌、多くの抗菌薬に耐性を示す多剤耐性菌と同じ仕組み。
UK発の「アルファ株(B.1.1.7)」、インド発の「デルタ株(B.1.617.2)」は、「アストロゼネカ」製ワクチン。
南アフリカ発の「ベータ株(B.1.351/B1.1.7)」は、「ファイザー」製ワクチン、「ジョンソン・エンド・ジョンソン」製ワクチン。
実は、早くから、イスラエルのテルアビブ大学とイスラエル最大の健康保健機構クラリットが、「従来株や『アルファー株』に比べ、『ベータ株』が、『ファイザー』製ワクチンが提供する免疫をすり抜ける恐れがあると公表していたはず。
ブラジル発の「ガンマ株(P1)」、ペルー発の「ラムダ株」は、中国の「シノバック」製ワクチン、ロシア製の「スプートニクV」。
ちなみに、現在、ブラジルは、なぜか「シノバック」製ワクチンは使用中止。
また、ブレイクスルー感染がやたら多いとか。
コロンビア発の「ミュー株」は、中国の「シノバック」製ワクチン、ロシア製の「スプートニクV」。
えっ、「ファイザー」製ワクチンや「モデルナ」製ワクチンは、そんなに変異株を生成していないんじゃないか?って?
In particular, to me, the Yakuza state China-made vaccine and the Mafia state Russia-made vaccine seem to have a great advantage in the turf war between mutant strains(特に、893国家中国製造とマフィア国家ロシア製造ワクチンが、変異株同士の縄張り争いで大きく優位に立っている)!
To be continued...
We should keep in mind that children under the age of 5 are undoubtedly the mediators of the “Delta strain” infection(我々は、「デルタ株」感染において、5歳未満の子どもが間違いなく感染媒介者になっていることを肝に銘じるべき)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
⑨東仙坊、この「中共ウィルス」の今までにない異質性については、すでに詳細に書き込んできている。
けれども、ここは、いい加減、その感染拡大阻止のために、もう一度、国民一人一人が、ちゃんと「中共ウィルス」と、とりわけ、強力になった変異株「デルタ株」と本気で対峙するために、簡潔明瞭にその特徴をプロファイリングしておきたい。
そもそも、ウィルスそのものには、DNA型RNA型、RNA＋型とRNA－型などいくつかの型があるとか。
コロナウィルスは、RNA＋型で、インフルエンザウィルスはRNA－型。
RNA＋型のコロナウィルスは、RNAがそのままヒトなどの細胞に転移されるが、RNA－型のインフルエンザウィルスは、一度鋳型としてRNAを作る酵素を必要とし、その転移がすんでからヒトなどの細胞に転移するというワンクッションが必要だとか。
そして、RNAとDNAを比較すると、RNAは壊れやすく変異しやすく、DNAは壊れにくく変異しにくいとか。
なかでも、RNA－型の場合、鋳型からの変異という手間がかかる分変異しやすく、リンパ球の手間も増えることが、子どもにも発症しやすい原因だとか。
つまり、これが当初、RNA＋型のコロナウィルスが、RNA－型のインフルエンザウィルスのようには子どもに発症が少ない要因でもあった。
また、ウィルスそのものには、生物の設計図である「RNA(核酸)」があり、その外側を「カプシド」と呼ばれるたんぱく質の殻が覆っているとか。
そんなウィルスが体内に侵入してくると、ヒトの体内では「マクロファージ」なる貪食細胞の1つがウィルスを食べつつ、情報収集を始めるとか。
そして、その情報を、免疫の司令官である「T細胞(Tリンパ球)」に「情報伝達物質(サイトカイン)」によって伝えるとか。
すると、情報である「サイトカイン」を受け取った司令官「T細胞」は、殺し屋である「キラーT細胞(TK)」にウィルスに感染した細胞を探して殺すよう命じるとか。
と同時に、司令官「T細胞」は、抗体の生成工場の「B細胞(Bリンパ球)」に、ウィルスに対抗する抗体を大量生成するよう命じるとか。
すると、「B細胞」は、命じられたままに抗体を大量生成するとか。
その抗体自体には、ウィルスを攻撃したり壊す力はないものの、ウィルスの情報収集やウィルスを取り囲み無毒化したり、「補体」と呼ばれる抗体および貪食細胞を補助するたんぱく質の免疫システムで、病原体を排除するとか。
また、この「補体」と協力してウィルスを溶解したり、貪食細胞にウィルスを見つけやすくマーキングになるように取りついたりもするとか。
さらに、「好中球」と呼ばれる貪食細胞などもウィルスやウィルスに感染した細胞を食べたりするとも。
ところで、サイトカインの1つ「情報伝達物質(ケミカイン)」の「CCL17」が、正常に貪食細胞などに伝わると、ヒトの免疫能力が正常に働くが、その濃度が基準より低いと、重症化してしまうだとか。
ちなみに、「T細胞」、「キラーT細胞」、「B細胞」のことを,、「リンパ球」とも呼ぶとか。
「リンパ球」は、脊椎動物の骨髄の中で血液として生成されるもので、「T」や「B」の種類があるだけではなく、成長の過程でウィルスなどに晒されることにより、そのウィルスに似合ったカタチへと強化して行く習性があるとか。
それから、「リンパ球」の初めのカタチである「リンパ前駆細胞」があり、これが血液に乗り腸にたどり着くと「B細胞(リンパ球)」へと成熟し、「胸腺(胸骨の後ろ左右の肺の間、心臓の上にある器官)」にたどり着くと「T細胞(リンパ球)」に成熟するとか。
実は、比較的小さな子どもには感染や重症化が少ない理由も、この「胸腺」が深く関わっているということが、重要なポイント。
なぜなら、「胸腺」は思春期くらいまでに活発に働き、大人になるまでに抗体である「リンパ球」のバラエティーを増やすことで、ウィルスなどの攻撃に備えることが可能だというのである。
どうだろう?
これこそが、従来型の「中共ウィルス」に、幼児たちの感染や重症化が少なかった原因なのである。
もっとも、この「胸腺」、5歳ぐらいを境に、その後、退縮して脂肪組織に置換してしまうとか。
そう、ある程度「リンパ球」のバラエティーが整えば用ズミになってしまうというのである。
となると、かなり沈静化の様相を見せていたUSAで、今、「デルタ株」と「ミュー株」が猛威を振るい出し、子どもの感染が25万人を超え、すでに1400校が休校になっているということは、メチャクチャ危険な状況なのでは?
それは、84%以上の国民がワクチン接種を終えているUKのスコットランドも同じ。
新学期が他地域に先駆けて始まったことから、ワクチン接種が進んでいない未成年を中心に「デルタ株」の新規感染者数が急増。
8月14日時点での1日の新規感染者数約1400人が、9月6日時点で約7000人と約5倍。
なんと新規感染者の40%が未成年。
まだ16～17歳のうちワクチン接種を完了したのが約8.8%というからやむをえないのかも知れないが、おかげで、UK全体の1日の新規感染者数は約4万人弱の高止まりというから、大変なのでは?
We should wake up from the illusion that vaccination will prevent infection(我々は、ワクチン接種が感染防止になるという錯覚から目を覚ますべき)!
To be continued...
It must be just pitiful that the Japanese who survive in a vulnerable land with a strong determination, don't take wise precautions against vulnerable viruses(脆弱な国土で強靭な覚悟を持って生き残っている日本人が、脆弱なウィルスに対し賢明な予防策を講じてないなんて、情けなくてみっともないだけ)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
⑧東仙坊、地球上でサバイバルし続けてきた人類の能力は、ただただエクセレントだと感動さえ覚えている。
何しろ、体温が1℃上がるとヒトの免疫力は5～6倍アップし、体温が1℃下がるとヒトの免疫力は30%ダウンし、その白血球は37℃以上で活性化するというのだから、画期的。
ところで、「中共ウィルス」、そして、「デルタ株」に対し、2つの日本人らしい特性が判明している。
1つは、日本人が、これらの正体不明のコロナウィルスで重症化する遺伝子、免疫の働きに関わる遺伝子「DOCK2」を生まれながらに保有しているということ。
そして、この免疫細胞の働きをコントロールするタンパク質「DOCK2」遺伝子領域にある遺伝子配列の近くに特定の変異を持つと、65歳未満の感染者では重症化リスクが約2倍高くなるというから、あな恐ろしや。
しかも、このタイプの変異、日本人の約20%が持っているのに、欧米人にはほぼないというのである。
そして、この変異による機能の「サイトカインストーム」の起こしやすさに直結しているというから、アンハッピー。
さらに、65歳未満の感染者の場合、血液型「O型」が0.8倍と最も重症化リスクが低く、O型と比べ「AB型」は約1.6(1.4)倍、「A型」と「B型」は約1.2倍ハイリスクだとか。
2つ目は、日本人の60%が、「デルタ株」に対する免疫反応を十分に起こすことができなくなる、免疫反応をつかさどる「HLA(ヒト白血球抗原)」の1種の「HLA−A24」なる「細胞性免疫」を保有しているというのである。
そう、たくさんある免疫のうちの1つである「HLA−A24」から、「デルタ株」は完璧に逃れるとか。
何でも、本来、ヒトには、白血球の一種がウィルスなどの異物を排除する「細胞性免疫」という働きがあるとか。
そして、その白血球の血液型である「HLA(ヒト白血球抗原)」の中の「HLA-A24」というタイプの白血球が、「スパイクタンパク質」の一部をよく認識できるとも。
ところが、「デルタ株」なる変異株は、その「HLA-A24」のウィルスを認識する箇所が変異し、「HLA-A24」が変異株を認識できなくなっていて、「細胞性免疫」がウィルスを排除する仕組みが働かないのだとか。
それだけじゃない。
「デルタ株」は、その「細胞性免疫」を巧妙にすり抜けるだけでなく、抗体を作ることで異物に対抗する「液性免疫」からも逃れられるとか。
それゆえ、当然のごとく、感染力が強くなるだけでなく、ワクチンの効果も低下させるとか。
そう、「デルタ株」が、ウィルス表面にあるヒトの細胞に取りつく足がかりとなる「スパイクタンパク質 : L452R」に変異を持つということは、日本人にとって他の変異株よりもデリンジャラスな変異株と言えるのである。
もちろん、1人のヒトが持つ「ＨＬＡ」は複数あり、「HLA-A24」以外のタイプが変異株を認識して排除する可能性がないワケではない。
けれども、「デルタ株」に限らず、ウィルスが進化すれば進化するほど、より多くの遺伝子変異を有することは事実。
つまり、本来、脆弱極まりないコロナウィルスが必死に遺伝子変異し生き延びようとしているのに、我々の対応がいつも同じでは敵うはずもないのでは?
少なくとも、不気味な「デルタ株」が、既存のワクチンや治療薬などに素早く耐性を身につけて、我々を襲ってきているということを正確に国民に教えるべきなのでは?
そうでなくても、新たな変異種がいつも従来種よりも感染速度が速く、その感染力が70%ぐらい強くなることは、もはや常識になっているのでは?
そう、「中共ウィルス」は、その遺伝子配列の小さな断片を部分的に除去することによって免疫応答を回避する能力を獲得するプロセス「欠失」を持っているのでは?
そして、それは、同じポイント、つまり、ウィルスが細胞に侵入して複製する能力を失わずに形状変化を起こすことができる場所で発生しているのでは?
だから、ヒトの抗体はウィルスを捕捉できず、ウィルスは妨害されることなくヒトの細胞に感染し続けているのでは?
実際、「デルタ株」も、「アルファ株」と「ベータ株」なる変異株と同様の「欠失」を有しているはず。
Genetically, the “Delta strain” might be the most dangerous “Chinese Communist virus” for us Japanese so far(遺伝的にも、「デルタ株」は、我々日本人にとって、今までのところ最も危険な「中共ウィルス」なのかも)!
To be continued...
Isn't it a great advantage for us Japanese who protect manners and etiquette that it doesn't help prevent infection if we don't wear an effective mask properly(効果のあるマスクを正しくピタッとつけていないと感染予防に役立たないというのは、マナーとエチケットを守る我々日本人にとってはかなり優位なのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
⑦「デルタ株」に、特定の変異が4つ加わると、今までのワクチンでできた抗体効果が大きく弱まるとか。
ということは、「デルタ株」に適応したワクチンでなければ効果がないということ。
それはそうである。
今ある「ファイザー」製だろうと、「モデルナ」製であろうと、「アストロゼネカ」製だろうと、それこそ、「中国」製だろうと、「ロシア」製だろうと、「中共ウィルス」のプロ―パタイプのRNA情報を基に作られたもの。
それゆえ、全体としては「デルタ株」に対する有効性はそこそこ維持しているものの、今までのワクチンで作られる抗体の一部は「デルタ株」に結合しないとか。
実際、「デルタ株」に人工的に4つの変異を加えた「デルタ4＋株」で調べてみると、従来株でできる大半の抗体が結合できず、ウィルスの感染力も強まったとか。
まだ、「デルタ4＋株」は世界で未検出だが、3つの変異がある「デルタ株」はトルコで見つかっているとも。
ともあれ、「デルタ株」を基に作られた抗体が、従来株、「デルタ株」、「デルタ4＋株」の働きをいずれも抑えることを確認できたので、「ファイザー」や「モデルナ」などが、「デルタ株」対応改良ワクチンの製造に成功することを祈るばかり。
どちらにしても、こんな恐ろしい「デルタ株」にこれ以上変異を加えないために、何が何でも感染者数を減らすことが肝心なのでは?
とにかく、従来型に対応して製造されたワクチンを最終兵器にしているようでは、もはや感染症対策にならないのでは?
間違いなく「デルタ株」は、免疫を突破するパワーを備えているのだから、なおさら。
その意味でも、国民に、ワクチン接種したらまるでこの終わりの見えないパンデミックがすぐに終焉するかのように錯覚させること、ワクチン接種したらこのはしっこい『デルタ株』に感染しないかのように勘違いさせること、「集団免疫」を獲得したらこのパンデミックが間違いなくまもなく収束するかのように信じ込ませようとするこなどを、ただちに止めるべき。
せめて、国民に、「デルタ株」対策を的確かつ適切に伝えるなら、次のことぐらいは言明すべき。
◉マスクは、性能のいいマスクを常時着用すること。
ベストは、N-95、ベターは、マスクを顔との隙間をできるだけなくしてつける不織布マスク(81%)で、ウレタンマスクだけではダメ。
不織布マスクとウレタンマスクの二重マスク(89%)も効果的。
◉パーテーションを置いたり、マウスシールドをしたりしても、ほとんどムダ。
特に、マウスシールドをした場合は、ウィルスはそこに留まるだけでなく、飛沫の20%までがマウスシールドに付着したままになるというから、デリンジャラス。
1分後でも、3分の1ぐらいのウィルスがそこに浮遊していると認識すべし。
◉1にも、2にも、換気に留意すべき。
エアコンの活用には、メリットとデメリットがあることを理解しておくべき。
エアコンを使用すると、空気がかき混ぜられて、ウィルスがすぐ拡散してしまうデメリットがあるが、空気が入れ替わる回数が4倍ほど多くなるというメリットがある。
エアコンを使用しないと、空気が滞留し、ウィルスが1ヵ所に留まりやすくなる。
とりわけ、クーラーを使用すると、風が下に落ちてくるというところで、より感染しやすくなる。
◉マスクをせずに歩きながら会話をしているヒトたちを見つけたら、その背後を歩く場合は、3m以上の距離を取ること。
それが走っているヒトたちだったら、さらに距離を大きく開けること。
また、走っているヒトたちが通ったところには、かなりウィルスが長く漂っているということを認識すべし。
さらに、その人たちが速ければ速いほど、広い範囲でウィルスが漂い続けることも認識すべし。
◉感染の有無がわからない人から渡されたモノは、基本的にアルコール消毒をすること。
特にマスクをしていても大声を挙げるヒトから渡されたモノには注意すること。
どうだろう?
大パンデミックから早約2年、自分たちが儲かる仕組みが作れないからと、国民に簡易抗原検査キットを大量無償配布しない無能厚生労働省は、悪魔の手先と言っても過言ではないのでは?
Why couldn't we state in Japan that the “Chinese Communist virus” mutant infection might be almost an airborne infection(「中共ウィルス」変異株感染が、ほぼ空気感染だとなぜ我が国では明言できないのか)?
To be continued...
Could the Ministry of Health, Labor and Welfare, who has been licked, dare to rebuke the vicious arbitrary behavior of the Japan Medical Association, which has finally created a “ghost bed”?(とうとう「幽霊病床」まで平然と生み出している日本医師会の悪辣な恣意的行動に、舐めきられた厚生労働省は敢然と叱責できないのか)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、世界に誇る医療技術を持つ我が国の医療体制が、ここまで情けなくてみっともない状況になってしまった要因は、絶え間なく省庁益を最優先する無能な厚生労働省とそれと結託したアホンダラ日本医師会の不作為の作為だと声高に糾弾してきている。
それは、我が国のおバカ政府が、感染阻止の最後の切り札と宣言したワクチン接種に関してだけでも、如実にヤツらの傲岸不遜な思惑が透けて見えてくる。
公立病院、医師、看護師、保健所職員を減らし、日本医師会を潤すために民間病院を増やした厚生労働省、おかげで、金のためにしか働かない医師が、一気に増加。
おかげで、風評被害などを含め厄介このうえない感染症対策に快く協力をしない民間病院と民間の医師どもがワンサカ。
検査に積極的に協力しないばかりか、政府キモイリのワクチン接種に非協力的。
1回のワクチン接種で、2070円、時間外なら2800円、休日なら4200円支払うと言っても、ほとんど梨のつぶて。
そこで、ブチ切れた三白眼首相が、自衛隊医官を1日3000円、自衛隊看護官1日1620円で担ぎ出すと、シブシブ1回7200円で引き受けると言い出したのが、民間の医師どもというのだから、開いた口が塞がらない。
そんなことだから、無能な厚生労働省とアホンダラ日本医師会が、これだけ感染が爆発しても、検査に消極的なのも当たり前。
いくら魂の腐った医師どもでも、感染拡大阻止には、一にも二にも検査だということぐらいは知っているだろうが…。
ともあれ、そんなヤツらにすぐさま助け船を出すのが、我が国のおバカメインストリームメディアどもと贔屓にしている民間病院のエセ感染症学者ども。
9月6日、東京都が、新規感染者数を968人と発表すると、一緒になって、「前週月曜日の1915人から減少した。1000人を切るのは7月19日の727人以来。これはイイ兆候」と臆面もなく言い出す始末。
日ごろだって異常に少ない3日間で15000ぐらいの検査数をこの3日間で7000強しか検査していないと言っているのに、本当にバカ丸出し。
さて、本題に戻る。
⑥8月28日、無能厚生労働省が、「8月8日までにワクチン接種後に死亡した1002人で、接種と因果関係がある(???)」と結論づけられた人はいなかった」と躊躇いもなく発表。
そして、「『ファイザー』製で100万人当たり19.6人、『モデルナ』製で100万人当たり1.2人だから、心配ないとも(???)」。
9月5日、東京都も、「今日、死亡が発表された10人のうち、2人はワクチンを2回接種してした。2回接種後に感染して死亡した人は、7月19日以降、東京都が把握しているのは20人」と発表。
どうだろう?
どこに安全・安心の香りがするのか?と訊いてみたくらないか?
そんななかで、さらに注目すべき話が、これ。
8月28日、無能厚生労働省が、「基礎疾患やアレルギー歴がなくワクチン2回目の接種後に死亡した30代男性2人が、異物混入があった製品と同じ工場で作られ、使用見合わせ対象となった『モデルナ製』を接種していた。使用したワクチンに異物は確認されておらず(?)、接種と死亡との因果関係は不明(???)」と発表。
何でも、38歳男性は、8月15日接種、8月16日発熱、8月18日死亡。
30歳男性は、8月22日接種、8月23日発熱、8月25日死亡。
そして、2人が2回目に接種したワクチンのロット番号は、異物混入が判明したスペイン工場の同じ製造ラインで作られた異物混入が確認されていない「3004734」。
そう、2人は、8月26日、「5都県8ヵ所の接種会場で計39本の『モデルナ』製ワクチンの未使用状態のビンから異物の混入が見つかった」と発表する前に接種していたとか。
ちなみに、接種見合わせ対象となった3ロット計163万回分のうち、50万回以上が接種ズミとか。
また、「モデルナ」製ワクチンでは、1226万1354回のうち、接種後死亡報告例は8月8日までに11件(100万回あたり0.9件)だとも。
そ、そ、そうしていたら、9月6日、この2人の男性と同じ「モデルナ製」の同じロットのワクチンを接種していた49歳男性が、8月11日、2回目のワクチン接種の翌日の8月12日に死亡していたとわかったと唐突と発表したから、唖然呆然。
どうだろう?
「デルタ株」に一番効果的と言われていた「モデルナ」製ワクチンでこのアリサマでは、ますます不安になるのでは?
The current state of medical tightness in such an emergency in Japan must be nothing but a man-made disaster created by the Japan Medical Association, which is trying to secure profits(我が国のこんな有事の中での医療逼迫の現状は、利益確保に走る日本医師会が作る人災に他ならない)!
To be continued...
Why do we have to choose between suffering and dying from a mysterious coronavirus or sudden death from a mysterious vaccine(我々は、なぜ得体の知れないコロナウィルスによって苦しんで死ぬか、得体の知れないワクチンによる突然死の二者択一をしなければならないのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
⑤9月5日、東京で、自宅療養中の死亡者が8月以降で29人になったとか。
どうだろう?
凄い21世紀の世界に誇る医療技術を持つ文明国日本だと思わないか?
まあ、全国で入院治療を有する人が約20万人もいるのに、全国に自宅療養者が約14万人弱もいるのに、全国に重症者(?)が約2200人強もいるのに、そして、せっせとなぜか目立たせないように、連日、全国で50人前後が死亡しているというのに、なんとシミジミしない平和ボケ国家なことか?
そう言えば、2ヵ月前に、警察庁が、全国の警察が事件性の有無などを確認するために取り扱った事案のうち、「中共ウィルス」感染が確認された事例が、7月31人で、昨年3月以降で計567人…と小さく公表していたはず。
そして、その31人は、都道府県別で、東京都13人、神奈川県7人、埼玉県4人。
年代別で、50代9人、40代・60代各5人、80代4人、30代・90代各3人、20代・70代各1人。
性別で、男性22人、女性9人。
なぜ男性の方は圧倒的に多いのかというと、生活慣習病因子の問題も関係があるようだが、男性の方がウィルスの受容体の数が多いせいでは?とか。
事実、8月9日、無能な厚生労働省が、「『中共ウィルス』に感染したと国に報告があり、自宅で亡くなったのは、1～6月の半年間に全国で84人。報告から数日しかたっていないケースが目立ち、容体急変がほとんどだった。年代別では、80代以上36人、70代24人、60代11人が、全体の80%以上で、50代7人、40代1人、30代3人、20代1人」と報告。
そして、8月18日、「8月10日～12日の3日間に報告された全国の感染者5万7293人のワクチンの接種歴を分析したところ、9%がワクチン接種後感染をしていて、その8%が1回目接種後、1%が2回目接種後。年代別では、30代、40代、20代。感染経路が判明したケースでは、1回目の職域接種後に会食した会社員や家族内感染が目立った」と公表。
◉「感染した人の82%にあたる4万7132人が、ワクチン未接種。人口10万当たりで新規感染者数を比較すると、1)ワクチンを接種していない人、67.6人 2)1回目のみ接種していた人、22.7人 3)2回接種した人は、4.0人。2回接種した人は接種していない人に比べ、約17分の1」
◉「年代別人口10万当たり新規感染者数は、65歳未満で、1)接種していない人、69.7人 2)2回接種した人、7.4人。65歳以上で、1)接種していない人で、31.1人 2)2回接種した人で、2.3人」
どうだろう?
一体どこが先進文明国なのか?と言いたくならないか?
事情があって、死んでもワクチン接種をしないで生き残ることを決意している、東仙坊、イヤでも大注目している話が、これ。
7月21日、確信的殺人者のような厚生労働省が、専門家によるワクチンの副反応検討合同部会で報告した、「2月17日接種開始～7月11日までに、667件のワクチン接種による死亡事例発生」。
その内訳は、「ファイザー」製663例、「モデルナ」製4例。
７月16日までに延長すると、新たに「ファイザー」製83例、「モデルナ」製1例が加わり、総死亡計751例。
何でも、ワクチン接種は、２月17日以降７月11日までに「ファイザー」製が3615万1787人に対し5843万9259回、「モデルナ」製は145万212人に181万8033回。
◉7月11日時点での「ファイザー」製ワクチン接種後の死亡として報告された663例を、年齢で区分すると、65歳以上621例、65歳未満38例、記載ナシ4例。
7月16日までに拡大すると、死亡報告事例は746例、その年齢区分は、20代6例(男性4人、女性2人)、30代4例(男性4人、女性0人)、40代9例(男性2人、女性7人)、50代12例(男性6人、女性6人)、60代54例(男性32人、女性21人、不明1人)、70代167例(男性112人、女性54人、不明1人)、80代288例(男性153人、女性134人、不明1人)、90代189例(男性60人、女性129人)、100歳以上13例(男性3人、女性10人)。
◉7月11日時点での「ファイザー」製ワクチン接種後の死亡として報告された663例のうち、症状の概要に記載された死因等は以下の通り(カッコ内は65歳未満の数字)。
不明142例(7例)、心不全73例(3例)、虚血性心疾患67例(4例)、肺炎53例(０例)、出血性脳卒中50例(10例)、心肺停止43例(3例)、大動脈疾患30例(1例)、虚血性脳卒中27例(2例)、老衰20例(0例)、敗血症18例(0例)、不整脈15例(3例)、窒息11例(1例)、呼吸不全11例(0例)、溺死10例(0例)、静脈血栓症9例(2例)、心タンポナーデ8例(1例)、アナフィラキシー7例(０例)、消化管出血7例(０例)、腎不全7例(０例)、その他状態悪化、心臓死、心停止、間質性肺炎、循環虚脱、血小板減少関連疾患、多臓器機能不全症候群、自殺、心障害など。
◉7月16日までの「ファイザー」製ワクチンの接種から亡くなるまでの日数と亡くなった人の年齢との関係。
1)接種当日に亡くなった : 90代19例、80代19例、70代10例、60代2例。
2)翌日に亡くなった : 100歳以上1例、90代39例、80代68例、70代31例、60代５例、50代1例。
3)746事例のうち接種当日もしくは翌日亡くなったのは約26%
◉「ファイザー」製は、2月17日～5月16日(12.6人)、2月17日～5月30日(14.2人)、2月17日～6月13日(16.2人)、2月17日～6月27日(17.3人)、2月17日～7月11日(18.3人)と増加。
◉「ファイザー」製から3ヵ月遅れで接種が始まった「モデルナ」製も、5月22日～6月27日(1.1人)、5月22日～7月11日(2.2人)とこちらも増加。
どうだろう?
ワクチン接種そのものが、すでにロシアンルーレットでもあるのでは?
Is there anything that makes me the most patient in the world really tired of self-restraint(世界一忍耐強い我が日本人に、本当に自粛疲れなるものがあるのか)?
To be continued...
Is living just an economic activity to meet people, eat and talk with them, and sometimes “physical communication”(生きるということは、人と会って一緒に会食し話し合い、ときに「フィジカル・コミュニケーション」をするために、経済活動をすることだけなのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
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④我が国の感染拡大に歯止めがかからない最大の理由は、ワクチン接種をしたら「中共ウィルス」に感染しないと思い込んでいるピンボケ国民がメチャクチャ多いせいだと感じているのは、東仙坊だけではあるまい。
何ヵ月後かに、イヤイヤ、何年後、何十年後に、どんな副作用があるかわからない、イヤ、打った瞬間に死ぬ恐れすらある「中共ウィルス」同様に「得体の知れないワクチン」を命懸けで打つのだから、「中共ウィルス」なんかに感染したくないという気持ちは十分にわかるが、ワクチン接種は、あくまで自分が万一感染したときのウマくいけば重症化防止のためのもの。
つまり、ワクチン接種をしておけば、例え感染したとしても、適切な処置を受けさえすればなんとか自分は重症化しないかもしれないという期待以外に、何のメリットもナシ。
そう、ワクチン接種しても、「中共ウィルス」に感染するし、特に「デルタ株」には感染するということを絶対に忘れてはダメ。
それより問題なのは、自分はワクチン接種をしたのだから人に感染させる心配はないと誤解し、無症状だからと、自分が感染していることに気がつかないまま、自分の大切な人に簡単に感染させてしまうこと。
このことを的確かつ適切に伝えられない、おバカ政府やおバカ御用エセ感染症学者どもやおバカメインストリームメディアどものテイタラクは、市中引き回しのうえ獄門晒し首に処すべきなのでは?
実際、ワクチン接種後の「ブレイクスルー感染」は、我が国ではもちろん、世界中で大量に発生しているのでは?
そのために、世界中の政府やワクチン製造のメガフォーマどもは、それでもワクチン接種効果の方がメリットがあるとPRに必死。
なかでも、すでに「感染者ゼロ対策」を諦めたUKは、一所懸命。
UKの「MHRA(医薬品・医療製品規制庁)」や「NHS(国民保健サービス)」は、なりふり構わずワクチン擁護。
そして、公表したのが、ワクチン接種を受けたUK約200万人を対象に行った次のような調査結果(昨年12月8日～今年7月4日)。
◉「ワクチン接種後に『ブレイクスルー感染』した場合、入院したり後遺症に悩んだりする可能性は、ワクチン未接種の人に比べて大幅に低下」
◉「『モデルナ』製、『ファイザー』製、『アストラゼネカ』のワクチンを接種した人(1回のみ接種の人を含む)は、『ブレイクスルー感染』によって入院が必要となるリスクが約70%低下」
◉「発症した場合でも、感染した最初の週に5つ以上の症状が出る可能性は、30%低下。接種1回よりも、接種完了した場合の方がさらに低下」
◉「『ブレイクスルー感染』した人の割合は、1回目と2回目の接種の後で、それぞれ0.5%、0.2%。接種完了後の『ブレイクスルー感染』を未接種者の感染と比較した場合、無症状となる可能性は2倍、後遺症が出る可能性は2分の1程度」
◉「『ブレイクスルー感染』が起きる可能性には、年齢が関連。特に60歳以上のハイリスクの人にその可能性が高い。これらの人たちは、健康な高齢者と比べ、1回目のワクチン接種後に感染する可能性がほぼ2倍」
◉「1回のワクチン接種による『デルタ株』への予防効果(?)が、『アストラゼネカ』製30%、『ファイザー』製36%」
その一方、「変異株」に対するワクチン予防効果を約7万人の感染データ検証(昨年12月～今年5月)した「CIRN(カナダ予防接種研究ネットワーク)」は、ちょっと違う見解。
◉「1回のワクチン接種後 『デルタ株』への予防効果は、『モデルナ』製72%、『アストラゼネカ』製67%、『ファイザー』製56%。1回のワクチン接種による『デルタ株の中症レベル』への予防効果は、『モデルナ』製96%、『アストラゼネカ』製88%、『ファイザー』製78%」
◉「『デルタ株』に対しては、『モデルナ』製と『アストラゼネカ』製は接種1回でも70%前後の発症予防効果。『モデルナ』製は他の変異株に対しても接種1回で70～80%の予防効果。『ファイザー』製は56%と低かったが、2回目後は87%に上昇」
まだある。
USAの「メイヨー・クリニック」などの研究チームが、「ミネソタ州のワクチン接種者と非接種者5万人以上を対象に比較研究結果(1月～7月)を発表。
ちなみに、ミネソタ州では、「デルタ株」の占める割合が、5月約0.7%だったのが、7月70%以上になっていたとか。
◉「入院予防効果は、『モデルナ』製81%、『ファイザー』製75%。感染予防効果は、『モデルナ』製76%、『ファイザー』製42%」
◉「『デルタ株」は、従来株と比べて感染力が2倍、『アルファ株』に比べて1.5倍高く、『アルファ株』よりも、熱や咳などの症状が出やすい」
また、USAの研究チームも、「世界各国で感染拡大しているデルタ株に対するワクチンの感染予防効果が、『ファイザー』製よりも、『モデルナ』製の方が高い。両ワクチンとも、感染予防効果と重症化予防効果に高い効果」
どうだろう?
これらのとってつけたような説明を誰がそのまま鵜呑みにするのか?と言いたくならないか?
In the “Delta strain”, it must be clear from the fire that children under the age of 5 are the mediators of the infection(「デルタ株」においては、5歳未満の子どもが感染の媒介者になっていることは、火を見るより明らか)!
To be continued...
It could be said that Japan's infectious disease countermeasures are completely blundered, just because it couldn't be stated that the “Delta strain” must be airborne(いまだ「デルタ株」は空気感染していると明言できないだけで、我が国の感染症対策は完全に失態)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
③驚異的な感染力を半ば自慢気に示し人を嘲笑しているかのような「デルタ株」。
その感染力の強烈さを的確に証明しているのが、「中共ウィルス」らしく「デルタ株」の表面に発現するスパイクタンパク「D614G」における変異。
それが、ウィルスの増殖適応と感染伝播の高さに大きく寄与しているとか。
何しろ、「デルタ株」のような「D614G変異ウィルス」は、細胞への取り込みがメチャクチャスピーディーで、従来型ウィルスと競合培養継代すると3代のうちに優勢になり、高い増殖適応性を持ってしまったというのである。
というのも、宿主細胞に発現する受容体タンパクと結合することで感染の一歩になる「スパイクタンパク」の受容体結合部位そのものからは離れたところに位置しているのに、この変異により宿主細胞の受容体とより結合しやすい立体構造を取る傾向が強まり、結果としてウィルスの宿主細胞への侵入を容易にさせるのだとか。
実際、もともと「中共ウィルス」は変異が早く、次々と変異株が出現していて、現在、世界で蔓延しているほとんどが、ウィルス粒子表面に発現する「スパイクタンパク」の「アミノ酸残基614番」の「アスパラギン酸」が「グリシン」に置き換わる変異「D614G」を持つ変異株ウィルス、感染後8時間の時点で、従来型よりも3～8倍も高い感染力や増殖力を見せているというから、手強いのでは?
とりわけ、鼻上皮細胞において高い増殖力を発揮するところが、最大のポイント。
そう、話すとき、食べるとき、運動するとき、今まで以上に、感染者から大量のウィルスが拡散されるはず。
だからこそ、エアロゾル感染、空気感染が簡単なのでは?
ここで、いくらおバカ政府やおバカ御用エセ感染症学者どもやおバカメインストリームメディアどもが言及しなくても、我々普通の日本人がイヤというほど認識すべきことが、これ。
「中共ウィルス」、すなわち、「新型コロナウィルス」のウィルス量にかかわらず、感染後数日で、広範囲にわたって鼻の奥にある匂いを感知する部位である「嗅上皮」が脱落することは、すでに誰もが知っているはず。
そして、その大部分の「嗅上皮」は、感染後21日ぐらいで正常厚に戻るが、正常厚に戻らない場合があるというのである。
そう、これこそが、発症後約2ヵ月が経過し陰性となった人のうち18～45%もの回復者たちに何らかの嗅覚障害が後遺症として残る原因。
なぜなら、ヒトが匂いを感じる仕組みとは、鼻の奥にある「嗅上皮」の「嗅神経細胞」の働き。
そこには、匂い物質を受け取るタンパク質である「嗅覚受容体」が存在していて、そこに匂い物質が結合すると、「嗅神経細胞を」介して脳に信号が伝わり匂いを感じるのだとか。
また、嗅覚は、他の五感と比べてやや特殊で、脳への刺激がダイレクト(?)で、匂いを感じると同時に、他の五感以上に記憶や情動などの脳機能にも大きく影響するとも。
ところが、その「嗅上皮」は外界と接していることから、つまり、空気に触れていることから、それだけ直接ウィルスに感染するリスクが大きいとか。
そのために、絶えず「アポトーシス(プログラムされた細胞死)」と「再生」を繰り返しながら、その機能を維持する仕組みも有しているとか。
それゆえ、一般的なウィルス感染によってダメージを受けた場合、「嗅上皮」は一度剥がれ落ちて薄くなるが再生することでほとんど正常な厚さを取り戻すが、この「中共ウィルス」、特に「デルタ株」は、かなり重度のダメージを与えるので、「嗅上皮」に機能障害が残ってしまうだとか。
というのも、この「デルタ株」、ヒトの細胞の表面に存在する受容体タンパク質「ACE2」を介しヒトの細胞内に侵入するのだから、空気と触れている「嗅上皮」に感染しやすいのは、自然。
ところで、そうなると俄然気になってくるのが、この話。
そう、かねてから指摘されている感染した5歳未満の子どもの「上気道」には、「大人の10～100倍の新型コロナウイルスRNA」が存在するということ。
それはそうである。
「デルタ株」のウィルス量は、従来株の1200倍なのだから、5歳未満の子どもの「上気道」に12000～120000倍のウィルスがあるということになるのだから。
どうだろう?
今までも流行拡大に重症化しにくい5歳未満の子どもが重要な媒介者としての流行の役割を果たしていると指摘されていたが、「デルタ株」ではさらに大きな媒介者の役割を果たしているのでは?
そして、今まではあまり人に移すことないと言われていたが、「デルタ株」に関してはかなり人に移しているのでは?
また、だからこそ、5歳未満の子どもでも重症化しているのでは?
With so many parents abandoning child abuse and abandoning childcare, it might be natural not to take care of children under the age of five, even if they recognize that they must be the mediators of the spread of the “Delta strain”(これだけ児童虐待と育児放棄の親が増えているのだから、5歳未満の子どもが「デルタ株」感染拡大の媒介者だと認識しても、そのケアをしないのも当たり前なのかも)!
To be continued...
This mutant strain, the “delta strain” must be considered to be almost easily infected by air, and you should make every effort to prevent infection by yourself and your family(この変異株である「デルタ株」は、ほとんど簡単に空気感染すると考え感染防止に自分自身で家族で隙なく努めるべき)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、何でも世界と対等が好きな我が日本国民、「中共ウィルス」感染者数がようやく150万人を超え、死者数も16000人を超え、ようやく少し世界並みになって、ホッとしているのでは?と冷笑している。
それにしても、我が国のおバカ政府やおバカメインストリームメディアどものプロパガンダに乗せられ、いまだ最終兵器がワクチンとばかりに、右往左往する姿に哀愁を覚えるばかり。
なぜいつも世界を意識するのに、国民のほぼ8割以上がワクチン2回接種を終え、ブースター接種まで始まっているイスラエルで、再び感染が拡大していることを考えないのか?
それは、UKも、ほぼ同じ。
えっ、ワクチン接種していない人だけが感染しているじゃないの?って?
確かに、それはある。
しかし、それ以上に、ブレイクスルー感染がかなり出ている事実をどう考えるのか?
実は、現在、我が国で猛威を振るっている「デルタ株」は、間違いなくブレークスルーが起きやすいのである。
ここに衝撃のデータがある。
国内ウィルスのほぼすべてが「デルタ株」のシンガポールでは、8月24日現在、過去28日間の新規感染者のうち48.8%がワクチン接種を完全に終えた人、25.2%がワクチンの接種を部分的に終えた人だというのである。
ということは、我が国の「ワクチンこそが感染阻止の最終兵器」という感染症対策は、すでに的外れということ。
もちろん、ワクチン接種が多少重症化を防ぐことは確か。
事実、シンガポールでも、ワクチン接種を終えていない感染者の中では、過去28日間で重症化したり死亡したりした比率が8.7%だったのに対し、ワクチン接種した人では1.6%。
そう、感染症対策の最重要ポイントは、「『デルタ株』の恐怖の真実」を的確かつ適切に甘い国民に伝えること。
そこで、東仙坊、我が国のおバカ政府やおバカメインストリームメディアどもの代わりに、ランダムにご提言。
①そうでなくても十分にはしっこかった「正体不明のコロナウィルス」の中で、「アストロゼネカ製」ワクチンに鍛えられた「デルタ株」は、ますます狡猾かつ俊敏かつ悪辣にバージョンアップ。
な、な、なんとウィルス量が従来株の1200倍、感染力が2倍以上、死亡リスクが約2.3倍。
②もともと、変異型ウィルスなるものは、従来型ウィルスの3～8倍も感染力をアップさせている。
つまり、従来型ウィルスよりもヒトの細胞でウィルスが増えやすくなっている。
ただし、重症度や毒性には影響しないはずだった。
ところが、このバージョンアップした「デルタ株」、今まで以上にたった1つのウィルスが、巧妙にヒトの受容体を見つけヒトの細胞内に侵入するやいなや、その中にある「リボゾーム」に取りついて、まず最初に自分の遺伝子であるmRNAをコピーする「RNAポリメラーゼ」複製酵素を作り出し始め、莫大な数のウィルスを瞬く間にコピーしてしまうというのである。
そう、たった1つのウィルスが侵入したたった1個の細胞内で無数のコロナウイルスRNAが作り出され、それらが次々に細胞外に出て、周囲の別の細胞に感染、鼠算的に肺全体の細胞を冒してしまうというのである。
つまり、容態急変、たった20分で心肺停止までさせてしまうというのである。
どうだろう?
これは、本格的に「デルタ株」と対峙し、感染しているかもしれない人と絶対に会わないようにすること、感染するかもしれないようなシチュエーションに絶対に身を置かないこと、冗談でも一瞬もマスクを緩めないことが必要になるということ。
それはそうである。
いわゆる一般の肺炎、例えば肺炎球菌による肺炎でも、肺炎球菌などが肺の一部(ほとんど片方の肺に局在)で炎症を発症し、残り半分が通常に稼働した状態でいても、十分に生命に関わる大病になるもの。
ましてや、この「新型コロナウィルス肺炎」は、20分ほどの短時間で爆発的にウィルスが増殖し、両肺の細胞をことごとく冒してしまい、患者の呼吸能力を奪ってしまうというのでは?
これを恐れずにして、一体何を恐れるのか? とさえ言えるのでは?
そ、そ、それなのに、感染者が増えすぎて入院さえできない「入院難民」が全国に12万人以上いるなんて、なんと情けないことか?
しかも、その自宅療養なる名の下の「法定伝染病患者自宅放置」で、どんどん国民を死亡させるなんて、国の犯罪とさえ言えるのでは?
事実、東京都だけでも、8月以降、すでに27人もの自宅療養者が死亡しているのでは?
どうだろう?
世界に誇る我が国の医療技術で早期に適切な治療を施せば、かなりの確率で重症化を防げると言われているのに、こんなみっともない状況で本当にいいのだろうか?
どちらにしても、平和ボケの我が日本国民、「ラムダ株」の猛威に晒されているペルーの人々のように、そろそろ、「政府が我々を守ってくれないのだから、自分で自分を守るしかない」と本気で覚悟すべきときなのでは?
そう、いい加減甘えるのを止めたらいかがか!!!
そして、この恐るべき「デルタ株」から自分を、自分の大切な人を守りたいなら、東仙坊のように、死んでもかからないぞ!とパラノイア的に感染防止に努めるべき!!!
Certainly the “Delta strain” has been trained into an “AstraZeneca vaccine” and must be even more savvy. However, if it seems that it is easily infected with this, the mutant strains that are likely to come one after another and have become more threatening would have no choice but to raise a white flag from the beginning and just suffer(確かに「デルタ株」は、「アストロゼネカ製ワクチン」に鍛錬され、さらにはしっこくなっている。けれども、これに安易に感染しているようでは、次々にやってくるだろうさらに脅威を増した変異株には、初めから白旗を掲げ苦しみもがくしかなくなってしまうだけ)!
To be continued...
Originally it was a small and easily mutated “Chinese Communist virus”, but among the strains that have been mutated more and more cunningly due to the sloppy vaccine created by humans, we say that the “Delta strain” must be specially powerful and violent. Should be understood(もともと小狡く変異しやすい「中共ウィルス」だったのに、ヒトの創出したいい加減なワクチンのせいでますます狡猾に変異した株たちの中でも「デルタ株」は、特別パワフルで暴力的だと我々は理解すべき)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、不可解で仕方がないのは、パンデミック開始から早2年、我が国のおバカ政府と無能厚生労働省が、感染症対策を全く改善していない点であると思っている。
何しろ、相手は、たった1本のRNAしか持っていないのに全く正体不明の小賢しいコロナウィルスなのでは?
それなのに、プロパーの「中共ウィルス」から、UK由来の「アルファ株」が入ってこようと、南アフリカ由来の「ベータ株」が入ってこようと、そして、悪魔のようなインド由来の「デルタ株」が入ってきても、全く同じ。
こんなテイタラクでは、さらに強毒と思われていて、我が国でもすでに確認されているペルー由来の「ラムダ株」が本格的に入ってきてしまったら、我が国は一体どんな惨状になってしまうのか?
それはそうだと思わないか?
「ラムダ株」は、「デルタ株」同様、ウィルス感染力を増強させていて、ワクチンで誘導された中和抗体に強い抵抗性を持ち、致死率が圧倒的に高いと言われているのでは?
事実、北中米メディア「デーリーガーディアン」が、「最凶」と恐れられる「ラムダ株」に関する最新研究を特集。
「南米諸国で蔓延している『ラムダ株』は感染力が強く、ワクチンによる保護効果を回避する可能性があることが示された。研究では、ペルー、アルゼンチン、エクアドル、チリなど少なくとも26ヵ国で『ラムダ株』による感染が広がり、ワクチン接種率が高いにもかかわらず感染が増加していることを示している。『ラムダ株』は、ワクチン接種による抗ウイルス免疫から逃れることができることを示している。
現在、世界で普及しているワクチンの効果はほぼ無効だ」
そ、そ、そうしていたら、さらに真っ青にさせられる話が、何と3つも。
1つは、8月30日、東京医科歯科大学が、「『アルファ株』に似た変異を持つ新たな『デルタ株』を、国内で初めて確認」と発表。
何でも、8月中旬、東京医科歯科大学医学部附属病院の患者から検出され、「デルタ株」にみられる「L452R」変異に加え、「アルファ株(N501Y)」に似た「N501S」変異を持っているとか。
この変異を持つ「デルタ株」は、世界で8例しか報告がなく、国内で確認されたのは初めてというが、この患者、市中感染で移ったというのでは?
どうだろう?
今の「デルタ株」の感染拡大をさらに強める感染拡大に関わってくる可能性もあるのでは?
2つ目は、8月31日、南アフリカの研究チームが、「感染力が強くワクチンも効きにくい恐れのある『中共ウィルス』の新たな変異株を、南アフリカを含む複数国で発見した」と発表。
何でも、この株は、南アフリカで1月前後に猛威を振るった「ベータ株」とは別系統で、5月、感染力や免疫を回避する能力に関係する遺伝子の配列に変異があることを南アフリカで確認したとか。
そして、この株、5月0.2%だったのに、7月2%と拡大傾向にあるとか。
3つ目が、8月31日、WHOが、1月、コロンビアで最初に確認されコロンビア以外の南米諸国とEUでも確認されている「B.1.621」系統の変異株「ミュー株」をワクチン耐性を持つ恐れのある「VOI(注目すべき変異株)」に分類したと明らかすると、9月1日、厚生労働省が、突然、そのコロンビア由来の「ミュー株」が、6月と7月に成田空港と羽田空港での検疫で感染が判明した2人から確認されたと明らかにしたから、ビックリ仰天。
何でも、このキティーやプッシーキャットのような語感の「ミュー株」、南アフリカで確認された「ベータ株」に似て、「スパイクたんぱく質」遺伝子に「N501Y」という変異や抗体の攻撃から逃れる「E484K」という変異などが含まれているとか。
さて、どうだろう?
この世にも不思議なコロナウィルス、本当にはしっこくてどこかヒトを見下しているところさえあるのでは?
にもかかわらず、その対策を何も改善しないで対応しようなんて、ますますバカにされてしまうのでは?
そうでなくても、中途半端な強い薬やワクチンなどで増殖を抑えたり、増殖を一時的に抑えたとしても、薬やワクチンが効かなくなる変異を獲得して増殖するようになるというのは、コロナウィルスに限らずウィルス全体の常識。
実際、UKの「SAGE(緊急時科学助言グループ)」は、早くからワクチンが効かない「変異株」が出現する可能性を警告していたのでは?
そ、そ、それなのに、せっかく極東の小さな小島である我が国なのに、厳格な水際作戦を取らないうえ、東京オリンピック・パラリンピック大会まで開催し、世界中から「アルファ株」、「ベータ株」、「ガンマ株」、「デルタ株」、「ラムダ株」、「ミュー株」を集め、それらをミックスした新たな変異株まで創出してしまっているのでは?
これは、まさしく我が国における「人災パンデミック」と言ってイイのでは?
The negligence of the Japanese government, which has continued to take measures against infectious diseases that are not effective for more than a year and has created a situation such as “collapse of medical care”, must be worthy of death(効果の上がらない感染症対策を1年以上続け、「医療崩壊」のような現状を生んだ我が日本政府の過失は、万死に値する)!
To be continued...
I feel that the mismanagement of infectious diseases in Japan this time must be due to the same foresight and negligence as TEPCO in the Fukushima nuclear accident(今回の我が国の感染症対策における失政は、フクシマノブイリ人災事故の東京電力と同じ、その先見の明のなさと怠慢が原因)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、欧米好きの我が国らしく欧米並みのパンデミックになっている現状に、すべては我が国の政府の先見の明のなさ、無能官僚ども集団である厚生労働省の不作為の作為に、すべての原因があると言っても過言ではないと確信している。
たびたび今までにないSARSやMERSやN1H1インフルエンザなどの感染症が発生しているのにもかかわらず、対岸の火事とばかりに感染症対策を怠ってきただけでなく、「世界はすでにユートピアだ」と生物化学兵器など使用する国があるワケないと生物化学兵器対策を考慮してこなかったというから、何をかいわんや。
そう、まさに、フクシマノブイリでの「東京電力」の対応と同じ。
何でも、「東京電力」、2008年、「フクシマノブイリに巨大地震で最大10.2mの津波がくると、遡上高(押し寄せる水の高さ)が15.7mになる可能性があると社内で試算していたというのである。
それなのに、2002年の土木学会の津波評価を基に設定した想定津波の高さ最大5.7mのまま、つまり、5.7mの防波堤のまま放置していたというのである。
そして、東日本大震災のときの実際のフクシマノブイリへの遡上高は14～15m。
そう、試算どおりに、防波堤を改善しておけば、そして、電源やポンプなどの重要施設の防水対策をきちんとしておけば、全電源喪失からの原子炉冷却不能事態を防げたのである。
その試算を初めて、「東京電力」が、保安院に報告したのが2011年。
そのために、保安院が、「東京電力」に対し、「試算結果を反映した耐震安全性評価報告書」を提出し、早期に設備の改修などの対策をとるよう口頭で指導したのが、な、な、なんと東日本大震災の発生する4日前の3月7日。
そう、すべては遅すぎただけ。
まさしく、怠慢そのもの。
現在の感染症対策と同じ。
とにかく、少子高齢化が顕著なのに、効率化の名の下で自分たちの省益確保のために、公立病院を私立病院化し、医師・看護師・保健所職員を減らし続けてきた、日本医師会とグルになった厚生労働省に巣喰う魑魅魍魎ども。
どうだろう?
医師の矜恃を持った医師が減ってしまうのも、ある意味、当然なのでは?
それにしても、これだけ正確なインフォメーションを発さず、平和ボケの日本人に安心して感染を拡大させておいて、二言目には、医療逼迫・医療崩壊という大ウソをつくコヤツらの正体は、中国人? それとも、USA人?と尋ねたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
それはそうだと思わないか?
世界のコモンセンスを無視し、検査数を増やさず、感染者数を抑えてみせる詐欺行為。
感染大爆発中の人口過密都市東京で、1日の検査数がいまだに5000前後なんて怠慢そのもの。
それで、感染拡大阻止なんて、夢のまた夢なのでは?
それだけじゃない。
2018年、日本の医療法による一般病床、療養病床、感染症病床、結核病床、精神病床、すべての病床をOECD加盟国と比較しても、人口1000人当たりの病床数は、我が日本が13.1と断トツ、OECD加盟国平均4.7のなんと2.8倍。
急患や重症で命に関わる治療や応急措置、手術を行うための病床である急性期病床(一般病床)だって、人口1000人当たりの病床数も、我が日本が7.79と断トツ、OECD加盟国平均3.6のなんと2.2倍以上。
つまり、我が日本は人口当たりの病床数が世界で最も多い「病床大国」なのに、なぜこの程度の感染者数ですぐ病床が逼迫してしまうのか?
それは、増やした私立病院や個人病院が、厄介なうえ風評被害のタネになる「中共ウィルス」感染者の受け入れを儲からないからと受け入れないため。
そして、儲けるために、経営を優先するために、じっくりゆっくり入院させられる病床を埋められる患者を最優先にしているため。
そう、医師の風上にも置けないクソッタレ医師がいっぱいということ。
事実、急性期病床の平均入院日数は、16.2日とブッ千切りの世界一。
それだけじゃない。
世界的に見ても、人口に対する医療従事者数も少なくなく、しかも、医療技術のレベルも相当高いのに、なぜ医療崩壊なのか?
どう考えても、医療体制を非常時として「コロナシフト」に特化できないことが原因なのでは?
そう、医師全体で、病院全体で、このコロナウィルスと戦わないことが最大の問題なのでは?
どうだろう?
これこそが、入院もできずに自宅隔離で七転八倒して死んでゆく、新型コロナウィルスを舐めたおバカ感染者どもの悲惨な末路を呼んでいる要因なのでは?
The Ministry of Health, Labor and Welfare has increased the number of private medical institutions and unscrupulous doctors who place importance only on management in this declining birthrate and aging society, creating the current situation as if medical care had collapsed(無能厚生労働省が、この少子高齢化社会で経営ばかりを重視する民間医療機関と矜恃なき医師を増やしたことで、あたかも医療崩壊かのような現状を生み出している)!
To be continued...
Why is it not possible to distribute the “simple antigen test” kit to the public free of charge in Japan(我が国では、なぜ「簡易抗原検査」キットの国民への大量無料配布をできないのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、モノゴトの本質を見極め何もかもを本格的に対処しようとしない悪癖がすっかり身についてしまったおバカな我が国で、拡大し続ける「中共ウィルス」変異株である「デルタ株」を横目で見ながら、本当に米中は対立しているのか? 我が国の宗主国のウソつき元警察国家USAに、そして、やたら我が国の新たな宗主国になりたがっている大ウソつき893国家中国に、今、本当に戦う体力が根本的にあるのか? と懸命に検証し続けている。
それにしても、いつのまにかリアリティの欠如する情けなくてみっともない国になり下がってしまった我が国の信じ難いほどの感染症対策のお粗末さは、万死に値するのでは?
すでに明確に再三再四指摘してきているが、感染症対策の基本中の基本は、現在の感染者をいち早く発見して隔離すること。
それ以外に、何もナシ。
すると、最も有効な拡大阻止対策は、誰が何と言おうとも、検査。
具体的には、日本中の各家庭に、10個ぐらいずつ簡易抗原検査キットを無料配布し、国民全員の一斉検査を実施すべき。
そのためには、1週間、ロックダウンではなく、「国民検査週間」と名づけ、医療従事者以外一切外出させなければいいだけ。
そして、初日に1回目の検査をさせ、陽性だった人には自宅隔離させたまま、PCR検査を実施し、それで陽性が確定した人は、自治体が事前確保していたホテルや旅館などに隔離収容。
その際、そこには、医師と看護師を手配。
また、各自治体は、事前に陰性を確認していた全職員を陽性者隔離に動員する。
それから、1回目で陰性だった人にも6日目に2度目の簡易抗原検査を実施し、再び陰性だった人は、その1週間の「国民検査週間」終了後に社会活動に復帰させる。
どうだろう?
これはすべての職種に対しても、実に効果的なのでは?
最も虐げられているかのようにおバカメインストリームメディアどもに仕立てられている酒類を提供する居酒屋はもちろん、ありとああらゆる飲食店、対面販売をする店などにとって、実に安心なのでは?
従業員が陰性なうえ、顧客も陰性なのだから、念のために入店時に顧客に同じく簡易抗原検査を実施し、陰性者だけを入店させれば、ほぼ完璧なはず。
それは、各種スポーツ施設や各種文化施設や各種イベント施設、ヘアーサロンや理髪店などの各種コモディティショップ、マッサージやマネキュアなどのデーリーユースショップなどでも、入場時に入場者や入店者などに同じく簡易抗原検査を実施すればいいだけ。
どうだろう?
体温チェックや手指消毒などよりもはるかに信頼性が高く、利便性が高いのでは?
実際、EUやUKでは、とっくのとうに簡易抗原検査キットを無料配布。
特に、UKでは、学校に通う子どもたちとその家族、仕事のため外出する必要のある人を対象に簡易抗原検査キットを重点的に提供。
4月9日からは、UKの全ての市民が、週2回の無償簡易抗原検査を受けているとか。
フランスやドイツやオーストラリアでも、医療機関や薬局で、超短時間で結果がわかる簡易抗原検査キットを無料配布。
オーストリアでも、すでに3月から15歳以上の国民に、この簡易抗原検査キットを薬局で無償配布。
そして、職場や学校はもちろんのこと、スポーツや音楽コンサートなど大型イベント会場や飲食店の入り口に設置して、陰性者だけが入店できるというシステムを構築しているとか。
えっ、簡易抗原検査では、精度に問題があるんじゃないか?って?
何をおっしゃるウサギさん。
「アボット」の抗原検査キット「PanbioTM COVID-19 Antigen ラピッド テスト」などは、PCR検査との陽性一致率91%以上、陰性一致率99%以上。
そう、今では精度がかなり上がってきていて、PCR検査とほとんど変わらないはず。
だからこそ、無能で何もしないおバカ厚生労働省だって、保険適用を認めているのでは?
では、なぜこんな簡単なことができないのか?
それは金儲けしか考えず国民をすぐ病床が逼迫すると脅かす日本医師会と厚生労働省の阿漕な作為。
日本医師会なんか、この件に関し、かねてからnetやドラックストアで、「薬事承認されていない精度の低い抗原検査キット」が販売されていることを理由に挙げるくらいの横暴さ。
しかも、それをまともに受け、厚生労働省医薬・生活衛生局監視指導・麻薬対策課は、3月、日本医師会が、全国医師会に出した「『中共ウィルス』研究用抗原検査キットにかかわる留意事項について」という通達、「発熱などの症状のない方が、『中共ウィルス』感染症に関する検査の受検を希望する場合は、自費検査を提供する医療機関を受診するか、提携医療機関を有する自費検査提供機関において受検すること」をそのまま追認するテイタラク。
そう、「検査」は、医療機関だけにやらせろ、オレたちの大切な稼ぎだ!というのが、我が国の日本医師会のあり方!
そして、それを助長しているのが、オコボレに与りたい厚生労働省のおバカ官僚ども!!
The miserable situation of this “Chinese Communist virus” pandemic in Japan is due to neglect of measures against infectious diseases, especially biological science weapons(我が国のこの「中共ウィルス」パンデミックの惨めな現状は、感染症対策、なかでも生物科学兵器対策を怠ってきたことが元凶)!
To be continued...
