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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

If the world's largest “Three Gorges Dam” collapses, half of the Chinese people would be victims of the disaster(世界最大の「三峡ダム」が決壊したら、中国国民の半数は被災者になってしまうのでは)?

■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為

●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?

○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき

東仙坊、メチャクチャ危機的な状況にある世界最大の「三峡ダム」の状態に、毎日、眼が釘づけ。
それはそうだと思わないか?
リミットまで、後1mそこそこなのだから…。
万一決壊するか、決壊を避けるために一気に放流したら、中国は本当に大変なことになるはず。
ダムのある宜昌市はもちろん、なぜか上流にある四川省、安徽省、江西省、浙江省などの穀倉地帯が一面水没してしまうだけでなく、稼働していない原発と稼働中の原発、人民解放軍基地まで水没してしまうと言われているのでは?
そう、中国経済を支えている上海市や武漢市も水の中。
それはそうである。
黒部ダム湖の約200個分、湖水面積が琵琶湖の約1.7倍あるという「三峡ダム」が、中国当局でさえ、万一決壊すれば、約30億立方mの濁流が下流域を襲い、4億人の被災者が出ると試算しているくらいなのだから。
そうでなくても、1993年着工され2009年完成した「三峡ダム」には、水利専門家の「砂礫が堆積し、洪水を助長する」といった反対意見を無視し、数多くの手抜き工事で造られたという話があるのだから、メチャクチャリスキー。
そ、そ、それなのに、中国共産党の異常な面々、
この「三峡ダム」の3倍の水力発電ダム建設を、チベット自治区のチベット高原に端を発するヤルンツァンポ川で、中期政策大綱の第14次5ヵ年計画(2021~2025年)の一環として計画しているというから、開いた口が塞がらない。
しかも、源流の標高が世界で最も高く川の平均標高約4000mと「川のエベレスト」の異名を持つこのヤルンツァンポ川の上流に、氷河の融解による地滑りでできた巨大な堰止湖が形成されていて、それが水位上昇で決壊すれば数10km下流にある建設予定地を直撃する恐れが出ているというのに強行しているというから、バカ丸出し。
ちなみに、その2018年10月にできてしまったという堰止湖、約6億立方m(東京ドーム480個分)もあるというのでは?
それなのに、何が世界最大の水力発電所である「三峡ダム」が昨年に記録した年間約1030億kWhの約3倍の年間3000億kWhの発電量を見込んでいるだと思わないか?
どうやら、「水の都」ヴェネティアやサンクトペテルブルクならぬ「水の国」中国を目指しているとでも言うのか?
それも、「泥水の国」を…。
実際。3月下旬から、ヤルンツァンポ川に沿って大規模な地滑りがさらに発生したり、度重なる集中豪雨で、その堰止湖の水位は上昇しっ放しで、いつ決壊してもおかしくない状況だというのでは?
どうだろう?
893国家中国でも、台湾や尖閣諸島を力尽くで掠め取ろうとする前に、やらなきゃならないことがいっぱいあるのでは?
そうでないと中国建国以来初めての歴史的な大惨事が、正真正銘の天罰として発生するのでは?
ところで、中国の第14次5ヵ年計画に触れたついでに、書き込んでおきたいことが、1つ。
それは、極論すれば、世界のCO2排出問題は、中国の問題にすぎないという事実。
それなのに、臆面のない鉄面皮国家の中国は、その第14次5ヵ年計画で、「CO2を2025年までの5年間で、GDP当たりの排出量を18%削減する」と平気で大ウソをついているのである。
それはそうである。
中国の経済成長が年率5%だとしたら、2025年の排出量は2020年に比べて確実に10%増大するのは、必至。
その増大分は12億トンもなり、日本の現在の年間排出量とほぼ同じなのである。
つまり、「世界の工場」として稼ぐ中国が、天文学的な大量の石炭を使って安価な電力を供給し、鉄鋼やセメントを生産し、ムダに道路、ビル、工場などのインフラを建設し、太陽光発電パネルや電気自動車用バッテリーなども製造し、世界中に輸出しているのだから、それも至極当然。
そして、それは表面上敵対しているかのように見せているUSAも同じ。
何しろ、世界一の産油国・産ガス国で、世界一の石炭埋蔵量を誇る(?)のが、USA。
それゆえ、化石燃料産業に雇用が多いのは当たり前。
そして、民主党議員でさえ、自州の産業のためには共和党議員とともに温暖化対策に反対票を投じるのも当たり前。
その結果、環境税や排出量取引などの規制が議会を通ることはないし、地球がひっくり返っても、USAがCO2を大きく減らすこともナシ。
ということは???

If the USA and China seriously regulate greenhouse gas emissions, could global warming really be stopped(米中が、温室効果ガス排出量を本気で規制したら、本当に地球温暖化は食止められるのか)?

To be continued...







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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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