I continue to pray that the volcanic explosions on the Kamchatka Peninsula would become bigger and bigger and the eruption would continue to cover the whole of Russia(カムチャッカ半島の火山の爆発がどんどん巨大になりロシア全体を噴煙が覆い続けるようになってしまえばイイと祈り続けている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、カムチャッカ半島の火山の大爆発が、より大きな爆発になり、ロシアの天罰が下ることを祈りながら、実は、我が日本のことを憂慮している。
それは、起きる起きると警告されている南海地震や首都直下型地震の発生、北アルプスの焼岳の火山性地震が急速に増加していることへの懸念もあるが、それ以上に心配していることが2つ。
1つは、毎日、いまだ50人近くの死亡者と3万人近くの新規感染者が出ているのに、まるで「中共ウィルス」のパンデミックは終了したかのように、好き勝手な活動をさせ始めただけでなく、外国人旅行客を受入れようとし始めるとは、本当にリアリティの欠如したノーテンキな我が日本。
いち早くワクチン製造に成功し感染者ゼロと言い張っていた隣のキチガイの国が、総人口の10%以上が感染していると言い出しているのに、そのせいで中国が吉林省との国境にドナルド・トランプのように塀を立てだしているというのに…。
そして、「中共ウィルス」の生みの親のくせに「ゼロコロナ対策」成功を世界に喧伝していたその中国で、上海や中南海に迫る北京で、異常に厳粛な大ロックダウンして国民の大顰蹙を買っているというのに…。
それから、世界で最もパンデミックの抑え込みに成功していた台湾で、記録的な感染拡大が続いているというのに…。
それ以上に、個人的に鳥肌にさせられているのが、不気味このうえない新たなウィルス感染症の流行。
従来、継続的に発生してきたアフリカ諸国以外の欧米を中心とした23ヵ国で、257人の感染がすでに確認されているというから、ハンパじゃない。
しかも、その名が、「カニクイザル」より分離されたことから、「monkeypox(サル痘)」というから、ますますゾーッ。
そして、致死率は、1～11%(3～6%)で、飛沫やフィジカル・タッチ(キス、sexなどの行為)や寝具共用などで感染するとか。
また、今のところゲイやLGBTの方々の感染が多いとも。
東仙坊的には、あんな天然痘よりも不快なブツブツがカラダにできたら、卒倒し、失神してしまうこと、間違いナシ。
まだある。
我が国で、ダニなどを介したウイルス性出血熱「重症熱性血小板減少症候群」が、国内で2013年初めて感染が確認して以来、600人以上が感染し、少なくとも80人が死亡しているというから、タダゴトではすまない。
しかも、昨年、過去最多の109人が感染しているというのでは?
何でも、この致死率6.3～30%で、有効な対処薬やワクチンはないという恐ろしきウイルス性出血熱、主にマダニ、マダニに噛まれて感染したイヌやネコを介して感染したり、血液などの体液の接触などで感染するというから、極めて厄介。
そのうえ、感染すると発熱や嘔吐などのほか、意識障害や皮下出血など重い症状を引き起こすというから、マダニが好む草の茂った場所に入る際には、長袖、長ズボンを着用すべき、そして、愛玩しているペットの体調にも細心の注意を払うべき。
2つ目は、北海道は我々の領土と核使用を仄めかしているロシア、日本をいまだに夷狄で自分たちにかしずくべき存在としかみなしていない1000発以上の核ミサイルを我々に向けている中国、今現在我が国を海に沈めるために核ミサイル開発を続けている隣のキチガイの国、我が国が占領したのになまじやさしく同化政策を取ったためにいまだに逆恨みし日本が転んだら後ろから石を投げつけてやると反日一筋に虎視眈々の歴史捏造のサプア、それらの普通じゃない国々囲まれているのに、核兵器反対や核軍縮と平和憲法(?)を掲げれば、どの国も気が狂ったように我が国に侵攻したりはしないと思い込むピンボケぶり。
それはそうだと思わないか?
893型、ゴロツキ型、マフィア型、サイコパス的ソシオパス型専制独裁国家のどこに人間として信じられる何かが、それこそ、人道的正義なるものがあるのか?
ジコチュウ丸出しに、国益、イヤイヤ、保身型自分益のために、人の命を「両脚羊」のようにしか考えないのが、これらの国のオタンコナス・ボスどもの正体なのでは?
そもそも、永世中立国を標榜してきたスイスですら、NATO加盟、もしくは、NATO追従を表明しているのでは?
ともあれ、ソヤツらの突っ張れる要素は、核兵器だけ。
とりわけ、ロシアは、戦術核、小型核、いろいろなタイプの核弾頭を所持していると勝手に豪語。
一番小さい核だって、広島型の10分の1程度の爆発力があるとも喧伝。
では、ソヤツらは、それを実際に使って予想どおりの成果を上げたことが一度でもあるのか?
今までにそんな人非人剥き出しの兵器を使用した経験があるのは、世界でたった1国、USAだけなのでは?
ということは、USAが、自分たちの同盟国やNATOに万一核兵器を使ったら、容赦なく即座に報復すると言明するしか、抑止することはできないのでは?
ところが、USAにある核兵器は、大きなものばかり。
ドナルド・トランプが、潜水艦発射型の低出力核弾頭を開発すると決めていたのに、ジョー・バイデンが開発を止めてしまったのでは?
そこで、東仙坊、我が国に一石二鳥のグッド・アイデアがあると、確信している。
それは、ジョー・バイデンに、ドナルド・トランプのように、ソヤツらに、「我が国の核搭載の原子力潜水艦14隻が、すぐそばいるんだぞ」とはっきりと言明してもらいながら、その間に、同盟国USAやNATOのリクエストを受けたからと、最低10種類の戦術核や小型核、「天罰1号」から「天罰10号」まで開発完成し、実戦配備したから、お忘れなく!!!」と世界に堂々と宣言すればイイだけと思うが、どうだろう?
Should we declare that we would create a weapon stronger than “nuclear weapons” with the wisdom and dedication unique to Japanese people, and show it to the countries that are trying to attack Japan(我々日本人ならではの英知と精進で「核兵器」以上に強力な武器を創出し、我々日本を攻撃しようとする国には目にもの見せてやると宣言すればいいのでは)?
To be continued...
When the yakuza nation China and the cheap hoodlum nation Russia are in front of them, they would expose their true nature to each other and would compete for each other(893国家中国とゴロツキ国家ロシアは、利権を目の前にすると、お互いにその本性を剥き出しにして、いつのまにか奪い合うようになる)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
おバカ習近平が、錯乱Puサンとの間に、大きくて硬いスタンションを立て始めだしていることは、明々白々。
Puサンのせいで、安泰だった自分の3期目までが危うくなってきているから、なおさら。
「両雄並び立たず」とかなんとかということではなく、狡猾かつ卑劣に利権を貪ることしか頭にない傍若無人で極悪非道な暴力組織のボス同士が、簡単に「分け前」を渡すはずもないのでは?
それを象徴的に証明する話が、これ。
情けなくてみっともない人類の止まることを知らない強欲さに、怒り心頭になったかのように溶け続ける北極の氷たち。
それさえも、大自然からの警告と捉えることなく、利権にして荒稼ぎしようとする恥知らずの人類ども。
とりわけ、国内に何の産業もインキュベーションできない無能なロシアは、その北極圏の天然資源を独り占めするとともに、そこに自然にでき上がる「北極海航路」を管理することでボロ儲けを企むロシアの小汚さ。
確かに、ヨーロッパから、ロシアを通り、USAや中国へ、イヤイヤ、ベーリング海峡と北極海を通り、ヨーロッパと東アジアを最短距離で結ぶ航路ができれば、地政学的にも経済的にもビッグ・ビジネスチャンス。
それに、もともと、USSRは、軍事上の理由から、「北極海航路」を積極的に開発していたのに、USSR解体後の混乱を受け、北極圏軍事基地を1993年閉鎖、それによって、「北極海航路」整備も放ったらかしにされていただけ。
そのために、今は、「国連海洋法条約」に基づき、ロシアが、安全や環境保護の観点から「航行許可」を出して、せこく小金を集めているだけ。
そう、「北極海航路」を通るすべての船舶に航行の事前申請、船員の氷解航行経験の要求、ロシア砕氷船によるエスコート、環境保護と安全確保のための通航料徴収、損害賠償などを義務づけ、「北極海航路」は、事実上、ロシアのコントロール下。
ともあれ、大陸沿岸の海氷後退、カナダ北部の多島海を通る北西航路、シベリア沿岸の北東航路の両方が開通する期間が長くなり、開通する幅も拡大し続けているものの、開通期間はいまだ夏場の約4ヵ月限定で砕氷船支援が必要とか。
それでも、「北極海航路」を利用することで運航がかなり短縮でき、時間や燃料を中心とした諸コストを削減でき、多くのメリットがあるので、利用拡大が見込まれているとか。
実際、「北極海航路」を航行する船舶数は、年々増加。
IMO(国際海事機関)によると、2010年4隻、2011年34隻、2012年46隻。
ただし、商業的には採算が合わず、商業的に現実的になるのには30年近くはかかるとも。
そもそも、石油・ガスの輸送ルートとしての「北極海航路」の商業化は、2010年、ロシア「ノバテク」が手配した「ソフコムフロート」の「アフラマックスタンカー」が、ロシア・コラ半島北岸ムルマンスク港から、「CNOOC(中国海洋石油総公司)」化学プラントがある東シナ海の中国浙江省寧波まで、22日間でコンデンセートを輸送することに成功したのが最初。
そして、そのとき、腹黒い中国が、こんなラクでオイシイ利権をロシアに独占させておくなんて、もっての外と腹の中で考えたことは、間違いナシ。
事実、2017年、ロシアは、北極圏における中国との共同開発プランまで持っていたのに、2019年、ロシアの対中警戒心が一気に拡大。
それはそうである。
中国は、、ウクライナから「北極海航路」向け貨物船を購入し、砕氷船「雪龍」に改造。
そして、2012年、北極海での試験航行にも成功。
それも、一般原則通り、ロシアの砕氷船のエスコートを受け、アイスランドに到達したものの、帰路は北極点付近を通過し、ロシアのエスコートを受けずに単独で帰還したというのだから、メチャクチャ陰険。
そのうえ、2018年、中国初の自主建造極地観測砕氷船「雪龍2号」を進水させることにも、成功。
何しろ、世界で初めて船首・船尾双方向の砕氷技術を搭載した極地科学観測砕氷船というのだから、何をかいわんや。
それだけじゃない。
ロシアの保有している砕氷船51隻の性能に、かねてから疑念が生じているというのである。
そこで、ロシア最新型原子力砕氷船「アルクティカ」の開発を進め、2020年代半ばまでに6隻で編成される原子力砕氷船艦隊を作り上げようとしてきたが、その計画はすでに4年も遅れているとか。
そして、最初の第1号が、何とか2020年完成したものの、エンジンの不具合など不安が残る進水となり、原子力砕氷船艦隊計画は頓挫しているとも。
そう、ハッキリ言って、「北極海航路」におけるロシアの目標達成を牽引するとされてきた原子力砕氷船計画だけでなく、新たな原子力貨物船も大失敗。
ちなみに、USAの現役砕氷船は、5隻とか。
どちらにしても、5月28日、カムチャツカ半島のベズィミアニィ火山で発生した噴煙が15㎞以上上がった大爆発、どんどんより大きくなってロシアを覆い尽くし、大津波も起こし、ロシアをグジャグジャにしてやってお天道様と祈っているのは、東仙坊だけではあるまい。
I pray that the Kamchatka volcanic explosion will be bigger than the nuclear explosion and punish Russia(カムチャッカの火山の大爆発が、核爆発より大きくなって、ロシアに天罰を下せと祈っている)!
To be continued...
A fatal flaw in a tyrannical nation is that high-tech couldn't grow because talented scientists and engineers flee the country. Therefore, Japan, the world's number one high-tech nation, should take great care to prevent its high-tech from being plagiarized or imitated(専制独裁国家の致命的な欠陥は、優秀な科学者や技術者が国外脱出してしまうから、ハイテクが成長できないこと。それゆえ、世界一のハイテク国家の日本は、そのハイテクが盗用されたりパクられたりしないように、細心の注意を払うべき)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
ロシアの金のために働くサイバー・テロリストやサイバー・マフィアは、まだまだいる。
ただし、今後、ドルがなくなってくれば、ロシアを見限るはず。
そう、ゴロツキどもの世界では、金の切れ目が縁の切れ目であることは、定番。
第一、すでに再三指摘しているが、台湾、サプア、日米が、半導体をはじめ、IT技術やITパーツをロシアに納品しなくなったうえ、ロシア人IT技術者が大量に国外脱出してしまえば、ロシアのサイバー・テロリストやサイバー・マフィアなどそそくさと雲散霧消してしまうのは、当たり前。
その意味で、もはやロシアのサイバー・アタック能力など、風前の灯火。
どうあれ、ロシア政府系高度なサイバースパイ・ハッカー集団「ベノモウス・ベア」、2004年から活動しているが、いまだ実態不明で、「FSB」の下で基本的に単独活動。
「Turla」、「Snake」、「Krypton」、「Uroboros」などの異名を持ち、「Turla」で記載されることが多いとか。
そして、「トロイの木馬」や外付けのリムーバブルストレージデバイスを感染させるなどして、マルウェアを多用した戦略を得意としているとか。
また、「Windows」、「Mac」、「Linux」など、複数のOSに対応できるツールを開発し、利用しているインフラストラクチャの大部分が非常に複雑で、他社からの侵入を阻止できる高度なネットワークになっているとも。
そのような高度なネットワークは、国家レベルの「シギント」機能によってサポートされなければ不可能とか。
悪質な添付ファイルを含むフィッシングメール、ウェブサイトの侵害などの手段を使うパターンが多く、政府、航空宇宙、NGO、軍事・防衛、暗号学、教育・研究セクターなどの企業を主なターゲットとして、アタックの際には、大使館、政府、教育機関、NGOのウェブサイトを介し、指令サーバーの隠蔽に衛星を利用しているとか。
さらに、この「ベノモウス・ベア」が、特にリスキーで把握されにくいのは、複雑なツールを使用しているためからだけでなく、アタックの最終段階で衛星を利用する指令メカニズムを使用しているからとも。
何でも、指令サーバーがわかりづらいと、サイバー・アタックを阻止することが極めて難しくなり、アタッカーの地理的な居場所も特定しづらくなるのだとか。
2019年、「ベノモウス・ベア」は、マルウェア感染のツールセットをさらに改良し、より高度なアタックを実行するようになり、カザフスタン、中国、ベトナム、USA、EU、さらに自国・ロシアなど45ヵ国以上で数百台のコンピュータを感染させることに成功しているとか。
しかも、現状のカテゴリーでは分類できないアタッカーやマルウェアを多数利用しているというから、それなりに大したものだったはず。
そのうえ、国家支援型アタックは、国家機関職員や軍隊が実施するケースは少なく、国家機関や政府が既存の攻撃集団や犯罪組織を利用したり、それらを基盤にしてプロジェクトやグループを組織したり、また、政権に近いものに新規に組織させたりする陰険で狡猾なモノが多いというところが、ロシア的。
ともあれ、「KGB」が構築した「SIGINT(シギント : 通信、電磁波、信号などの傍受を利用した諜報 ・ 諜報活動)」をベースにしたサイバー・アタックだって、「HUMINT」のより詳細で適切な情報があってこそ、より精度が上がるもの。
けれども、そのロシアの卑劣なやり方を認識するとともに、心の底からロシアを軽蔑するようになった世界の国々は、自国からスパイ活動をしている思えるロシア人たち、外交官を称するロシア人たちを、次から次へと排斥し始めたから、これからロシアの思いどおりにはならなくなることは、間違いナシ。
そうでなくても、本来はもっとピュアでイノセントなアスリートたちだって、これだけドーピングを責められていても、一向に止めない実に不可解なロシア人。
東仙坊、こんな傍若無人の戦争をできるのだからロシア人はみんな異常なサイコパスだなんて、ヒステリックに短絡に言うつもりなど毛頭ないが、やはり、Puサンのような大ウソつきの惨殺魔をボスにしたままにできるロシアのヒトたちに、人殺しの血とは言わないまでも何らかなの怠惰で粗野で残虐なファクターがあることは事実のような気がするのだが…。
どちらにしても、USAやEUや日本を中心に、世界中でロシアの情報部員らしきクソッタレどもをジャンジャン国外追放。
そう、2018年のUKでのロシアの元スパイ父娘へのロシア製神経剤による殺人未遂事件で、UKが駐UKロシア外交官23人を追放したことに追随し、20ヵ国以上が100人超のロシア人外交官を国外追放したとき以来の大追放。
実際、USAなどは、在USAロシア大使館から48人、国際連合から12人を国外追放したうえ、シアトルのロシア領事館を閉鎖したほど。
今回のジコチュウ丸出しのウクライナ侵攻においても、世界のほとんどが同様の対応をしていて、4月15日、USAは、「ロシアがサイバー攻撃などの敵対行為を行ったとして、ロシアによる有害な対外活動を抑止するために、ロシア政府関係者や数十のロシア企業などを対象とした制裁措置だ」と国外退去させている。
まあ、4月8日、世界一のスパイ天国の日本だって、「8名の駐日ロシア大使館の外交官およびロシア通商代表部職員の国外退去」を要求したほどだから、ロシアのせっかく世界的スパイネットワークも衰退するのは、当たり前。
これで、情報を武器としてきたハッタリ国家ロシアも、ロープ際に追い込まれることは間違いナシ。
We need not be more afraid of the latest weapon bragging rights of the rogue nations of the world(我々は、世界のならず者国家どもの最新兵器自慢を必要以上に恐れる必要はない)!
To be continued...
For the dictatorship nations that are hated by the world, cyber attacks that could get money from outside the circle must be only gifts from the devil(世界から毛嫌いされる独裁専制国家どもにとって、輪の外から金を手に入られるサイバー・アタックは、悪魔からの贈り物でしかない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、世界を席巻していると思い込んでいたロシア政府公認のハッカー集団「APT28」が、そして、同じく「コージー・ベア」などと世界に名を売るロシア政府公認サイバー攻撃集団「APT29」が、今後、あからさまにそのサイバー・アタック・パワーを衰退させるに違いないと、前回、書き込んだ。
とりわけ、2014年、最初に国際的に存在を認知された不可解なハッカー・マフィア集団「APT29」は、「FSB」と「SVR」で、ハイレベルな特殊訓練を受け、「KGB」が母体のためにUSSR解体後に異なった組織になっても連携可能な、エキスパートばかり。
そして、ほとんどの政府公認ハッカーどもは、小さな攻撃対象に対し集中的にアタックするのが常道なのに対し、コヤツらは、何千ものフィッシングメールを幅広いターゲットに送信する方法を好むところが、特徴。
それから、ツールセットを頻繁に変更し、オペレーティングシステムの最新コンポーネントを使用し、攻撃対象のウィルス対策ソフトやセキュリティツールを巧妙にすり抜けるとか。
そして、侵入先ネットワークにおける活動を巧妙に隠蔽し、頻繁ではないものの、正規のトラフィックに見せかけた通信を実行したり、一般的かつポピュラーな正規インターネットサービスを利用し接続もSSLで暗号化したりするので、検知するのは困難とも。
また、新しいバックドアを用いて自らバグの修正や機能の追加を行ったり、ネットワーク・セキュリティ担当者の行動を監視したり、システムへのアクセスを維持することもできるスグレモノとか。
さらに、C＆Cサーバーとの通信には感染サーバーのみを使用し、攻撃からの復旧を妨害するほか、マルウェアの作成も短期間でこなし、検知を回避するためのツールも素早く頻繁に変更し、さまざまな捕獲を逃れるための対策を取っているとか。
ちなみに、「APT29」に関連するマルウェアには、「HAMMERTOSS」、「TDISCOVER」、「UPLOADER」、「PinchDuke」、「OnionDuke」、「Seaduke(SEADADDY)」、「PowerDuke」、「POSHSPY」、「Miniduke(Cosmicduke, Tinybaron)」、「CloudDuke」、「GeminiDuke」、「Mimikatz」、「CozyDuke」、「Cobalt Strike Beacon」などがあるとか。
そして、2020年、コロナウィルス関係の情報を盗むためのサイバー・アタックを展開した際には、「WellMess」や「WellMail」と呼ばれる「カスタムマルウェア」が使用されたとか。
実際、2020年12月末時点で、「USAへの大量のサイバーアタックは、『APT29』の手法に類似している」と「ファイア・アイ」ケビン・マンディアCEOが断言していたとか。
また、「Twitter」や「GitHub」などのソーシャル・メディア・サイトやクラウド・ストレージ・サービスを利用し、コマンドを段階的に送信し、侵入先ネットワークからデータを抽出する手法を用いるとも。
さらに、暗号化されたデータが埋め込まれた画像を介してコマンドを送信し、侵入先ネットワークからのデータ窃取が完了すると、ファイルがクラウド・ストレージ・サービスにアップロードされるという仕組み(ファイア・アイウェブサイト/Recorded Future)でハッキングしているとか。
では、「APT28」と「APT29」との相違は、入手した情報の扱い方だとか。
「APT29」は、クレムリンの政策立案者に役立つ情報を収集するが、それをバラ撒くことは基本的にせず、情報を外に流す際にもダークウェブや秘匿性の高い限定的な手段で実施するとか。
一方、「APT28」は、ハッキングして情報を盗み出すだけでなく、それをかなり広い対象に公開することが多いとか。
そのために、USA大統領選挙など対外的に暗躍してきたが、この「APT28」で、これまで数多くの刑事告発を受けているとも。
もっとも、「APT29」に対する刑事告発は、現時点では確認できていないとか。
ところで、ロシアのサイバー攻撃集団は、「APT28」や「APT29」だけではない。
「ベア(bear : 熊)」の総称でも呼ばれるロシア系ハッカーグループは、無数に存在。
ロシア政府系「ブードゥー・ベア」は、「BlackEnergy APT Group」とも呼ばれ、少なくとも2011年以降、マルウェア「BlackEnergy」のバージョン2および3を活用し、エネルギー、産業用制御システム「SCADA」、政府、メディアに関連するターゲットに対し、スパイ活動および破壊行動を実行してきているとか。
そして、「ブードゥー・ベア」は、特にウクライナをターゲットとし、スパイ活動と破壊的妨害活動のためにエネルギーと重要インフラストラクチャに関連するターゲットを狙う傾向が強いとか。
また、ウクライナ以外に旧USSR諸国もターゲットとし、現在のロシア政府の外交ストラテジーである旧USSR地域を影響圏におきつづけるという最重要目標のために大いに貢献しているとか。
その手法は、マルウェアの効果的利用が特徴で、特に「BlackEnergy」と「GCAT」を好み、「PassKillDisk」と呼ばれるものも使用しているとか。
To be honest, I am surprised that Russia's IT technology capabilities as a nation must be so low(ロシアの国家としてのITテクノロジー能力が、ここまで低レベルだったとは、正直、メチャクチャ驚いている)!
To be continued...
China has taken great care not to turn Russia, which seems to be more troublesome than itself, into an enemy, but Xi Jinping himself has already given up on Putin(中国は、自分たちよりも厄介そうなロシアを敵に回さないようにかなり気を遣った対応をしているが、習近平自身は、とっくにプーチンに見切りをつけている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
それでも、習近平のPuサン離れは、かなり露骨で、顕著。
何しろ、中国テクノロジー企業が、ソッとロシア事業から次々撤退。
もちろん、中国政府から、外国からの強制に抵抗するよう要求されているものの、USAの輸出規制やサプライヤーからの圧力を受けてまで、ドルがなくなり続けるロシアにこだわる義理もナシ。
事業活動の一時停止をどんどん決定。
実際、中国テクノロジー製品のロシアへの輸出は、2月～3月にかけて急減。
ノートパソコンは40%以上減少、スマートフォンは3分の2近く減少、通信基地局は98%減少。
全体的な輸出額も、27%減少しているというから、率直に驚かないか?
それもこれも、2月24日、ロシア軍のウクライナ侵攻を受け、USA政府が、ロシアへのハイテク製品の輸出規制を即日発動したため。
そう、半導体、通信部品、センサーなどの特定製品の輸出規制をメチャクチャ強化し、「域外適用」としたため。
もちろん、「域外適用」とは、USA製デバイス、ソフトウエア、設計などを採用し、USA国外で製造された製品も対象にするもの。
これは、USA政府が、2020年、中国スマホメーカー「ファーウェイ」に適用した規制モデルを転用したもの。
それはそうである。
ハイテク製品サプライチェーンには、USAの機器やソフトウエアが広く存在するため、世界中の多くの企業が「ファーウェイ」に製品を販売できなくなったことにより、「ファーウェイ」は、スマホ用高性能半導体、設計技術、ソフトウエア、製造装置などの調達が困難になったはず。
それによって、売り上げ的に大打撃を被ったはず。
そこで、同様の禁輸措置を回避したい中国大手テック企業は、公表することなくロシア向け製品の出荷を削減。
4月、ジーナ・レモンドUSA商務長官が、「USAと同盟国による輸出規制により、ロシアのハイテク製品の輸入が半減した。輸出規制を順守しない企業には罰則を科す」と説明すると、中国商務省も、「USAなどの輸出規制が中国のロシアとの貿易を混乱させている。中国テック企業には、外国からの強制に屈伏しないこと、不適切な声明を出さないことなどを要請する」と言いつつも、世界的な経済制裁を受けないように輸出規制に従順に従うことに目を瞑るご様子。
そんなロシア向けの出荷を停止した中国テック企業に、ロシアのパソコン市場で「HP」に次ぐ2位のパソコン世界最大手「レノボ・グループ」。
しかも、この「レノボ・グループ」、ウクライナへの侵攻が始まり、各国による制裁措置が発動された直後に出荷を停止しているというから、ちょっと驚かないか?
他にも、ロシアのスマホ市場で、トップの「サムスン」に次ぐ「小米(シャオミ)」もロシアへの出荷停止に踏み切っているとか。
どちらにしても、これで、軍事費世界6位のあまり国力が強くなくなったロシアでは、IT技術、IT技術者、IT兵器が補填できなくなることは、明白。
それこそ、半導体不足、軍事用部品激減は、火を見るよりも明らか。
そうなれば、クリミア侵攻以来、自信満々にやりたい放題し放題だったサイバーテロも、どんどん思いどおりにはできなくなるはず。
今回のウクライナ侵攻時だって、ロシアのクリミア侵攻後、そのロシアによるサイバーテロ対策を厳格に準備していた、ウクライナやEU諸国なのに、商業用衛生通信ネットワークや衛星インターネットの数千台のモデムを使用不能される大規模なサイバー攻撃の被害をそれなりに受けていたのに、今後は、USAやUSAの同盟国やパートナー国同様、より万全の対策を講じられるようになるのでは?
もっとも、今回もUSA通信会社「ビアサット」のKA-SATネットワークに対するロシアのサイバー攻撃で、ウクライナ軍の通信や指揮、風力発電所、EU諸国のnet利用者も多少混乱させられたようだが…。
実際、「マイクロソフト」が、2月23日～4月8日、1年前から開始されていたウクライナを狙ったロシアからのサイバー攻撃の実体についての調査レポートを発表。
6つのロシア発のサイバーテロ集団から、少なくとも237のウクライナへの明確なサイバー・アタックがあり、そのうち40ほど深刻な被害がもたらせられたとか。
あくまでも「マイクロソフト」の調査で探知されたものだけでそれだけあるのだから、実際はもっともっと多いはず。
そして、ロシアからのサイバー・アタック全体の40%は、ウクライナの政府機関・軍関係のシステムがターゲットだというけど、これからは一気に減ることは確か。
それにしても、ロシアは、IT技術者が約5万人以上国外脱出し、パソコンも、スマホも、ドローンも入ってこなくなったうえ、物価が高騰したら、今後、一体どうなるのか?
万引き犯罪が20%増加したなんてことで、果たして終るのか?
どちらにしても、中国製製品、中国製軍事装備品では、そのツッパリ丸だしのチンピラ型恫喝も効果がなくなるのでは?
Does Russia rely on China as the only country, which means that its IT products and the latest weapons must be all garbage(ロシアが頼れるのは中国たった1国ということは、そのIT製品も最新兵器もすべてがゴミになるということではないのか)?
To be continued...
After all, China, a yakuza nation that has more money than in-laws and humanity, couldn't choose the path of great loss because of the confusion boss of Russia, a cheap hoodlum nation(結局、義理や人情よりも金しか頭にないヤクザ国家中国が、ゴロツキ国家ロシアの錯乱ボスのために大損する道を選ぶはずもナシ)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
ビビり屋の習近平が、発狂Puサンに見切りをつけたことは、間違いない。
その決定的な理由は、NATOを強固な一枚岩に戻したうえ、USAとも再びベッタリにさせてしまったから、中国の商売がラクにできなくなってしまったから。
そう、中国の興味は、たった1つ、ラクにジャンジャン稼げるかどうかだけ。
そこで、裏で、Puサンとの間にそそくさと目立たないスタンションを立て始めているご様子。
そして、表向きには、習近平、5月19日、中国、ロシア、インド、ブラジル、南アフリカのBRICS5ヵ国外相によるオンライン協議で、「BRICS各国は政治的信頼と安全保障協力を強化しなければならない。ウクライナ侵攻で国際的な非難を浴びるロシアとも協力関係を堅持する。BRICS各国は、互いの核心的利益と重大な関心事に配慮すべきだ(?)。我々中国にとって最大の核心的利益は、台湾問題であることを理解してほしい。覇権主義や強権政治に反対し(???)、冷戦的思考と集団的対抗に立ち向かわねばならない」と表明。
議長国・中国の王毅（ワンイー）国務委員兼外相も、「武器を送ってもウクライナに平和は訪れない。制裁で欧州の安全保障の苦境は解決しない。とにかく、国際経済と金融を武器として使い、他国に対してどちらの側につくかの選択を強いることに反対する。両国の衝突を利用して、対立を煽る行為を警戒しなくてはならない」と発言。
また、BRICSが運営する「NDB(新開発銀行)は、「中国の銀行間債券市場で、償還期間は3年の人民元建て債券を70億元発行した」と発表。
そのレスリー・マースドープ副総裁兼CFO、「これは当行にとって画期的なデキゴトだ。今回の人民元建て債券『パンダ債』の発行は、新興市場や開発途上国の高品質で持続可能な発展を後押しする資金支援であり、中国債券市場の世界の金融市場での重要性を十分に示している」と大ボラ。
ともあれ、ロシアを単独で名指しするようなことは狡猾に避けながら、支援しているフリに徹するあたりが、さすが中国。
実は、もっと具体的にラインを引き始めていることもある。
ロシアがウクライナ侵攻開始直後、ウクライナ当局が、「世界最大の商用ドローンメーカー中国企業『DJI』製ドローンに技術的な不具合があるので、その使用制限をする」と発表。
その代わりとして、USAの「BRINC Drone」や「Skydio」のドローンが提供されるとも、発表。
そして、事実、「BRINC Drone」は、ウクライナに10機を寄付、国防支援名目で約50機を販売。
2017年まで「DJI」勤務だった「BRINC Drone」ブレイク・レスニックCEO、「ウクライナは被災者の捜索救助と情報収集の目的でドローンを使用する。『DJI』のドローンは、間違いなく世界で最も先進的なドローン」とコメント。
「Skydio」も、ウクライナ国防省に数十機を納品、ウクライナ政府やウクライナを支援する非政府組織に数百機を販売。
「Skydio」のアダム・ブライCEO、「ウクライナ陸軍の空中偵察と軍用ドローン運用を専門とする特殊部隊『エアロロズヴィドカ』が、『DJI』製の代わりに使用する」とコメント。
そ、そ、それから、ウクライナ政府当局者とウクライナの「DJI」製ドローン販売業者「タラス・トロイアック」が、「『DJI』のドローン検出システム『Aeroscope』に不具合があり、戦場で使えない。『DJI』がロシアのドローンを検出できないようにシステムを改竄している。『DJI製Aeroscope』はロシア軍による攻撃を支援している。『DJI』製ドローンをウクライナのWi-Fiネットワークやモバイルネットワークに接続しない方がイイ。ウクライナ国内での『DJI』製品の使用中止することを推奨する」と指摘。
もっとも、USA公安機関で使われているドローンの90%が、「DJI」製。
よ、よ、ようやく、USA国内で、軍事転用も可能なドローンの市場や技術を中国企業が支配していることについて、国家安全保障上の懸念があると認識され、昨年、USA財務省が、「DJI」を「中国軍産複合体企業」のブラックリストに登録し、USA国防総省が、「DJI」製ドローンを通信インフラに組み込むことを禁止する法案を用意しているというが、あまりにも遅すぎるのでは?
そ、そ、そうしたら、4月26日、「DJI(大疆創新科技)」が、「当社のドローンを使用して人々に危害を加えることには断固反対だ。コンプライアンス要件の見直しを行った結果、当社のドローンを軍事利用させないために、ロシアとウクライナでの製品販売やアフターサービスなど事業活動を一時停止する」と発表したから、ビックリ仰天。
それはそうだと思わないか?
「DJI」製ドローンは「ゲリラ部隊の空軍」と呼ばれ、どこの軍隊でも使用されていることは承知の事実のはず。
どうだろう?
香港の調査会社「ギャブカル・ドラゴノミクス」のアナリストらが分析しているとおり、「中国企業は、輸出規制に違反することによって得られるものよりも、失うものがはるかに大きい。ほとんどの中国企業にとって、ロシアは市場が小さすぎて、先進国市場から締め出されたり、自らが制裁を受けたりするリスクに見合うだけの価値はない」というのが、中国の本音なのでは?
Isn't Russia's anomaly, which has begun to recruit even physically handicapped people, well reflected in the way it was killed, destroyed, and abandoned(身体障害者の方々まで徴兵し始めたロシアの異常さは、その殺害の仕方、破壊の仕方、遺体遺棄の仕方によく表われているのでは)?
To be continued...
Xi Jinping, who is shy about his honeymoon with Putin, is about to take responsibility for Vice President Wang Qishan, who is extremely close to Putin and Alexander Lukashenko(プーチンとの蜜月ぶりを恥ずかしがり出した習近平は、プーチンやアレクサンドル・ルカシェンコと極めて親しい王岐山副主席に責任を負わそうとしている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、率直に言って、おバカ習近平、今、おバカPuサンに怒り心頭で、即刻、袂を分かちたいと考えているはずと確信している。
と同時に、ビビり屋らしくその発狂ぶりにメチャクチャ恐怖を覚えていて、独り苦悶していたはず。
実際、自分の「3期目」入りは安泰だと慢心していたのに、な、な、なんと党長老や政府周辺から、自分の経済政策やPuサンとの蜜月を喧伝する対露外交に異論が浮上し始め、ますます困惑。
とりわけ、中国共産党長老朱鎔基元首相が、「習近平の国家中心主義の経済政策に疑問があり、今年秋の共産党大会での、習近平の3期目入りに反対する。ロシアのウクライナ侵攻をは取り返しのつかない間違い。Puサンと早急に手を切る必要がある」と訴える異例の文章を発表したから、その鈍牛面が、過去40年間で最悪規模の干魃に見舞われているアフリカ大陸東端の地域の牛のような顔になってしまったご様子。
ちなみに、朱鎔基は、江沢民政権首相で、中国のWTO加盟に貢献し、「中国経済改革の旗手」と呼ばれ、西側諸国の評価も高いとか。
無論、その文章は中国のnet上から消去されているというが…。
そのうえ、5月16日、ロシアの退役大佐で軍事専門家ミハイル・ホダリョノクが、「我々は近い将来、米欧の先端兵器を手にした100万人のウクライナ兵を相手にしなければならなくなる。耳に響きのよい情報に惑わされてはいけない。重大な問題は、我々が完全に国際的に孤立しているということだ。状況はさらに悪化するだろう」と言ったり、軍出身で野党・共産党ビクトル・ソボレフ下院議員が、「ロシア軍がドンバス地方で目立った戦果を上げられないのは驚きだ」と述べたり、元情報将校イゴール・ギルキンが、「ドンバス地域への攻撃が失敗した。2週間以上激しく戦った末に戦術的成功だけを収め、大きな地域は一ヵ所も解放できなかった。ドンバスを完全に解放できないようだ」とテレグラムにupしたりしているのを知って、さらに困惑。
そのせいか、おバカ習近平、ああ、面倒だ、厄介だ、精神的にも肉体的にも相当悪い状態だというのだから、いっそのこと、その甲状腺ガンか、血液のガンで早く死んでくれよ、Puサン! ガン専門家5～9人が、2020年までの4年間で35回もソチの別荘を訪問して、計166日間にわたって治療を施しているのだから…と独り一心不乱に願っているに違いない。
とにかく、続投を狙う11月共産党大会までに、Puサンのおかげで悪くなった自分のイメージを刷新するために、昨年、net上の不適切な情報2200万あまりを削除、13億4千万のアカウントを処分、7200人あまりの配信を停止した以上の言論統制を強化しながら、おバカ習近平、阿漕にそうだ、すべてを誰かのせいにしてしまえばイイんだと企んでいたはず。
そ、そ、そんなとき、Puサンの暗殺未遂型急病説が出て数週間表舞台から消えていたセルゲイ・ショイグ国防省、ドンバス地域最前線を視察した際に砲撃を受け負傷し療養していると言われている表舞台から消えたいたワレリー・ゲラシモフ参謀総長の扱いから、ヒントをえて、大喜び。
それはそうである。
この2人、Puサン同様、核のボタンを所持しているのだから。
そこで、思いついたのが、すべての責任を、今や自分の歴然とした政敵であり、家族を人質にして軟禁状態に置いている王岐山副主席におっ被せること。
そう、一応、王岐山は、まだ事実上の序列8位。
何しろ、王岐山、自分の秘密を知りすぎているうえ、USAへの亡命まで図ったオトコ。
ちょうど、4月22日、王岐山の手下の中国の大手行「招商銀行」頭取、田恵宇を重大な規律違反で逮捕したばかりだから、実に好都合。
しかも、中国の金融を牛耳っていた王岐山、Puサン、ベラルーシのアレクサンドル・ルカシェンコ 大統領、「サムソン」などサプアの財閥どもとかなり懇意。
そこで、軟禁されているのでは?と思われていた王岐山を、5月10日、尹錫悦大統領就任式出席させ、個別会談までさせ、あたかも責任ある立場にまだあるかのように演出。
「中韓は互いに友好的な近隣国であり、永遠の隣国であり、重要な協力パートナーである。国交樹立以来、両国関係は急速に発展し、共通の利益がますます増えている。世界の変局と世紀の感染症の中で中韓の協力強化が双方だけでなく、地域や世界に対する重要性も一段と明らかになってきている。中国はサプアとともに努力し、両国の戦略的協力パートナーシップを時とともに前進させ、より高いレベルへ絶えず進めることを願っている。新大統領の訪中を歓迎する。双方の都合がいい時期に招待する」という意向を伝えさせ、突然、表舞台に引っ張り出してきたのは、スケープゴート用だと思っているのは、東仙坊だけではあるまい。
The PLA, full of Russian-made and imitated Russian-made weapons, must now be quite shocked by the fragility of their weapons(ロシア製およびロシア製をパクった兵器だらけの中国人民解放軍は、今、自分たちの兵器の脆弱さにかなりショックを受けているに違いない)!
To be continued...
Isn't Russia, of course, China, South Korea, and the USA in an era where nothing could be made without Japanese technology(ロシアはもちろん、中韓やUSAだって、日本のテクノロジーなしでは何も作れないような時代になっているのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、おバカ習近平が、今、発狂したPuサンをどう捉えているか?を探るのに、彼自身がどんな精神状態にあるのか?について考察しておきたい。
◆最大の懸案事項は、せっかく買収していたWHOからまで非難されている、上海や北京での「中共ウィルス」の「スティルス・オミクロン変異株」BA-2やXEに対する「ゼロコロナ対策」の失敗とそれによる経済の停滞。
そもそも、「中共ウィルス」禍に喘ぐ北ですら拒否する「中国製ワクチン」しか使用させないことが、問題なのでは?
せっかく「アストロゼネカ」が中国に工場を造ったのだから、いい加減承認すればイイのでは?
◆ここ毎年被害甚大な三峡ダムの長江流域の洪水を中心とした、全国的な凄まじい水害の被害。
◆3月21日、中国広西チワン族自治区梧州市で、乗客・乗員132人の中国東方航空ボーイング737型機が、高度9千m付近の上空からほぼ垂直に墜落した事故の調査で、「フライトレーダー24」や「ブラックボックス」のデータなどから、「飛行機はコックピットにいた誰かに指示された通りに動いた」、つまり、「誰かが意図的に操縦システムを操作し墜落させた」ということがほぼ判明し、私生活の問題を抱えて苦しんでいたパイロット1人か、機内にいた別の何者かががコックピットに侵入し墜落させたのでは?と疑われていること。
◆ウクライナ国境では、命からがら国外避難する女性や子どもがいっぱい。なかには、身寄りやつき添いもいない難民も…。世の中、そんな状況を黙って見ているイイ人ばかりではない。性的搾取目的で人身売買に走る卑劣なヤカラどもが集まるモノ。3月半ば、西部チェルニウツィの検問所で、ウクライナ国境警備隊が、ルーマニア側にウクライナの赤ちゃんを連れ出そうとしたとして拘束したのが、中国人オトコ2人。
何でも、必要書類を所持せず、赤ちゃんの出自も答えられなかったというから、典型的な人身売買専門業者。
モルドバを拠点に東欧の人身売買問題に取り組むUSA団体「ヒーローズ・インターナショナル」グレッグ・モンテラによると、中国人人身売買業者の拘束例は、氷山の一角にすぎないとか。
どうだろう?
いかにも、中国人らしい蛮行だと思わないか?
◆4月23日、中国河南省で、ロシア企業が建造支援した中国空軍訓練機が墜落。
パラシュートで脱出した乗員2人のうち1人は、ロシア人教官。
中国人パイロットは、駆けつけた住民がカメラを向けると「撮るな!!!」と言ったが、net上では、現場映像が出回り、農地に墜落した機体から出火し、煙が立ち上る様子が映っているとか。
事故機は、中国企業が設計し、ロシア企業が顧問として開発協力した、超音速訓練機。
基礎訓練を終えた操縦士が、戦闘訓練をするためのモデルというから、今後、どんどん墜落することになるのでは?
それ以上に、機体自体に初めから何か欠陥があるのでは?
それから、対空ミサイルにも脆弱な気がしてこないか?
そこで、東仙坊、心の底から憂慮していた我が国の寝惚けた国防兵器群に関し、吉報があるので、ここは閑話休題的に、習近平の思いを推し量りつつ、少し脱線。
我が国の自衛隊が島嶼部に配備している射程約200㎞の「12式地対艦誘導弾」が、車載式ミサイルで、移動が簡易で、相手からの攻撃に対しての抗耐性も高く、しかも、ウクライナの「ネプチューン」よりも有効的だというのである。
どうだろう?
張り子の虎的ロシア製やロシア型中国艦艇は、真っ青なのでは?
それ以上に、ワクワクさせてくれたのが、防衛省が開発を進める最新防衛技術「高出力マイクロ波照射装置」の急速な進展。
何しろ、この重さ8トン、全長6mの砲身、電磁力エネルギーで弾丸を発射する「レールガン」は、実にアメージング。
小さな手持ちサイズの弾丸で、発射後まもなく筒が開き、細長い弾心だけが飛んでいく仕組みで、速度マッハ6.5くらいで、迎撃可能というから、期待大。
そう、秒速2000m以上のスピードで、命中時に強大な威力を発揮するという超スグレモノ。
1発あたりのコストも安く、迎撃が困難だとされているスピードが速く軌道が読みづらい「極超音速ミサイル」への対処ができるというのだから、1日も早く日本中にフル装備してほしいものだと思わないか?
それだけじゃない。
中国やロシアが導入を進めている、「カミカゼドローン」などのドローン兵器に対応できるというのだから、まさにミラクル。
何でも、電子レンジにも使われている目に見えない電波「高出力マイクロ波」をビーム状に発射。
飛行中のドローンに照射すると、ドローンの制御回路の中に一時的に強い電流が生じ、誤動作を起こした状態になり、プロペラが停止したりするとか。
そして、範囲を広げれば、複数のドローンを同時に撃ち落とすことも可能なシロモノだとか。
傍若無人な専制独裁国家どもも、メチャクチャ動揺しているのでは?
Should Japan develop new weapons that transcend nuclear weapons because it must be the world's number one victim of nuclear weapons(我が国は、世界一の核兵器被害国家なのだからこそ、核兵器を超越する新兵器を開発すべきなのでは)?
To be continued...
Do we Japanese understand that Russia has opened our Japanese “Pandora's Box”(ロシアが、我が日本の「パンドラの箱」を開けたことを我々日本人は理解しているのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
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3〉ロシア・ウクライナ戦争と新たな国際秩序
ロシア・ウクライナ戦争は、1945年、ヤルタ会談のシステムと東西冷戦の残滓を、完全に終結させた。そして、世界は、新たな国際関係のパラダイムと秩序に向かって進み始めた。
1991年、USSRが解体した後、USSRが保持していた国連安保理常任理事国のポストと、軍事超大国としての地位は、ロシアが引き継いだ。ロシアは、国内政治・経済・社会・文化およびイデオロギーなどの方面で、非常に多くのUSSR時代の遺産と影響力を継承した。そのため、ロシアの外交政策は、USSRとロシア帝国時代の混合体となった。
Puサン政権の外交政策の核心であり主要な方向性は、まさに旧USSR圏をロシアの独占的な勢力範囲と認識し、ロシアが主導するカタチで各地域を一体化させ、ロシア帝国の機構制度を復活させることにある。そのため、ロシアは発言と心意が異なっており、食言を尽くしている。
ロシアは、旧USSR圏の国の独立、主権、および領土の保全をいまだに真に承認したことがなく、頻繁にそれらの国々の領土と主権を侵犯している。そのことは、ユーラシア大陸の平和と安全、安定に対する最大の脅威となっている。
ロシア・ウクライナ戦争は、こうした状況を極めて大きく変化させることとなった。ウクライナは、1991年独立後、特に2000年から、西側派と親露派の勢力がほぼ均衡し、選挙を通じて交代で執政するようになった。
だが、2014年ロシアがクリミア半島を併合し、ウクライナ東部地方を占領した後、ウクライナ国内では反ロ感情が高まり、親露派勢力は委縮し始めた。大部分のウクライナ人は、西部地域だけでなく東部地域においても、EUとNATOへの加入を支持するようになった。
今回の戦争が勃発した後、ウクライナを巡る状況は、根本的な変化が起こった。ウクライナ国内の党派や地域、階層によらず、国民が一致団結して救国抗ロを目指すようになったのだ。
ロシアの信頼は、ウクライナで完全に失墜してしまったと言ってよい。同時に、ベラルーシを除く旧USSR圏の国々は、「CSTO(集団安全保障条約機構/旧USSR圏の6ヵ国加盟)」と「EAEU(ユーラシア経済連合/旧USSR圏の5ヵ国加盟)」の加盟国を含めて、すべての国がロシア側につくことを拒絶している。
ロシアは敗戦後、過去の栄光の山河を取り戻すことや、帝国として復活する機会を、徹底的に喪失するだろう。ウクライナ侵攻によってロシアは、かつてのロシア帝国やUSSR時代の国際的地位と影響力を再び得ようとした。既存の国際秩序を打破し、ユーラシア大陸と世界の地政学的な政治版図を塗り換えようとした。旧USSR圏の国々を再び糾合し、連盟や帝国復活の追求に執着したのだ。
だがそれによって、USAおよび西側諸国との根本的な対立と衝突を起こしてしまった。それが、ロシアと、USAおよび西側諸国との関係の主要な矛盾点となり、障害物となってしまった。
こうした問題における双方の角逐と闘争の大部分は、冷戦時代の継続であり余韻である。同時にイデオロギー的な色彩も帯びていると言える。
今回の戦争を通じて、ロシアとUSAおよび西側諸国との対峙と争奪戦は、ロシア側の完敗となって終わりを告げることになるだろう。換言すれば、ポスト冷戦時代、もしくは、冷戦時代の延長が、最終的に終了することになるのだ。
4〉ロシア・ウクライナ戦争後の国際秩序の変化として起こりうるいくつかの要点
◇ロシアは政治・経済・外交などの面で、目に見えて弱体化と孤立、懲罰を余儀なくされる。ロシアの国力はさらに衰退していくだろう。おそらく一部の重要な国際組織から放逐され、国際的な地位は明確に低下するに違いない。
◇ウクライナは、ロシアの軌道と勢力範囲から離脱し、ヨーロッパの大家族のメンバーとなる。すなわち、西側諸国の一員となるだろう。
◇その他の旧USSR圏の国々は、おそらく程度の違いこそあれ、ロシアから遠ざかっていく。そのような新たな趨勢が出現するだろう。一部の国は、より積極的に西側諸国に寄りかかろうとするに違いない。
◇日本とドイツは、完全に第二次世界大戦の敗戦国としての約束に別れを告げる。軍備拡張を加速化させ、より積極的に政治大国としての地位を掴もうとする。ただし、日独が西側陣営から離脱することはない。また、完全に平和的発展の方針に背くワケでもない。
◇USAとその他の西側諸国は、国連とその他の重要な国際組織の実質的な改革を、本気になって進めるだろう。たとえ改革が暗礁に乗り上げようとも、別な手段を模索していく。USAと西側諸国は、いわゆる自由民主のイデオロギーで線引きをし、ロシアなど一部の国を排斥するだろう。
ちなみに、このご仁、「ロシアのことはいくらでも話すが、中国の対ロシア外交については言及しない」という態度を貫きつつ、「USAと西側諸国は、いわゆる自由民主のイデオロギーで線引きをし、ロシアなど一部の国(???)を排斥するだろう」と述べながら、「一部の国」の国名は挙げていないとか。
また、日本についても触れていて、「日本では、ロシアによるウクライナ侵攻は遠いヨーロッパの惨事と見る向きが多いようだが、ロシアが日本という『パンドラの箱』を開けてしまった」と見切っているとか。
確かに、ジョー・バイデンが、5月22日来日し、5月24日日本でQUAD首脳会合が開かれる。QUADやAUKUSは、近い将来、ＵＳＡが「アジア版NATO」を構築し、中国包囲網を築くための一プロセスで、そうした動きが、今回のロシアのウクライナ侵攻によって加速化していくと中国は見ている。
実際、日本では、5月11日、中国を実質上のターゲットとした経済安全保障推進法が成立。また、「防衛費GDP2%論」から「反撃能力容認論」まで俎上に上っており、岸田文雄政権が進める「防衛3文書」の改定では、こうした要素が組み入れられていくものと思われる。
どうだろう?
さあ、さあ、さあ、習近平、どうする?と本気で訊いてみたくならないか?
Isn't “Asian NATO” finally indispensable to Japan(ついに我が日本に「アジア版NATO」が絶対不可欠になってきたのでは)?
To be continued...
Russia's sneaky and cowardly invasion must be economically a defeat for Russia, as it couldn't be conquered in two days as planned(ロシアらしい卑劣で卑怯な奇襲侵攻は、予定通り2日間で征服できなかっただけで、経済的にはロシアの敗北)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
◎5月10日、高玉生元駐ウクライナ中国大使が、「中国政府の頭脳」である「中国社会科学院」と清華大学、北京外国語大学、上海発展研究基金会が共同発起人となって設立した「中国国際金融30人論壇」共催の非公開のオンライン・シンポジウムで、「ロシアによるウクライナ侵攻について展開した持論」を、「鳳凰網(香港の鳳凰衛視の中国国内ニュースサイト)」に掲載。
ちなみに、北京大学経済学部大学院卒、中国国際問題研究所、ロシアンスクール外交官の3等・2等・1等書記官として、モスクワ中国大使館勤務、駐トルクメニスタン中国大使、駐ウクライナの中国大使、退官後、中ロと中央アジアを結ぶ「SCO(上海協力機構)」副書記長。
もちろん、この記事は、中国当局によって「秒删(ミアオシャン: 1秒で削除)」されたというが…。
1〉今回の戦争では、ロシアの態勢が日増しに受け身になり、不利になってきている。すでにロシアの敗勢が顕著だ。ロシアが失敗に向かった主要な原因は、以下の通り。
第一に、USSR解体後、ロシアは終始、衰退していく過程が続いていた。その衰退は、まず解体前のUSSRの衰退の持続であり、ロシアの統治グループの内外政策上の失策とも関係している。西側の制裁もまた、衰退の進展を加速化させた。
Ｐｕサンの指導下で行われたいわゆるロシアの復興、もしくは、振興は、もともと存在していない架空のデキゴトだったのだ。ロシアの衰退の芽は、経済・軍事・科学技術・政治・社会など各分野において、またロシア軍およびその戦力にも、深刻なマイナスの影響を与えたのである。
第二に、ロシアの電撃作戦の失敗、速度戦によって戦争を即決できなかったことは、ロシアが失敗に向かって進み始めたことの予兆となった。いわゆる軍事超大国の地位とは不釣り合いな経済力と財政力は、実際、日々数億ドルずつ消耗していく先端科学技術戦争を支えきれなかった。ロシア軍が窮して敗れていく状況は、今や戦場の随所で見られる。戦争を一日引き延ばすごとに、ロシアには負担が重くのしかかっていくのだ。
第三に、軍事的、経済的実力などの面でのウクライナに対するロシアの優位性は、すでにウクライナの決然とした頑強な抵抗反撃と、西側国家のウクライナへの巨大で持続的かつ有効的な援助によって、抹消されてしまった。そして、ロシアと、USAなどNATO国家との武器技術装備、軍事理念、作戦モデルなどの分野での実力差が、双方の優劣の勢いの違いをさらに突出させている。
第四に、現代戦争はすべて、必然的に総合戦である。軍事・経済・政治・外交・世論・宣伝・諜報・情報など各分野を包括したものだ。ロシアは戦場で苦境に立たされているだけでなく、これらその他の分野でもすべて打ち負けている。このことが、ロシアの最終的な敗北を決定づけている。もはや時間の問題である。
第五に、今回の戦争をいつどんなカタチで終結させるかという決定権は、すでにロシアの手中から離れてしまっている。主要な既得の成果を得た条件下で、一刻も早く戦争を終結させようというロシアの意図、希望は、もはや無に帰したのだ。そうした意味で、ロシアはすでに戦略的なリードと主導権を失ってしまったと言える。
2〉今回の戦争では次の段階で、ウクライナの対抗するパワーと強度がおそらく一歩上がる。
戦争がこの先、拡大し、エスカレートしていく可能性を排除しない。その原因は、双方の目標が大きく相反し、向き合うべき方向と走っている方向が逆のためだ。
ロシア側のボトムラインは、クリミア半島の帰属を確保しつつ、ウクライナ東部を占領することだ。一方のウクライナ側は、主権と領土保全の問題で、ロシアに譲歩するつもりはない。そのため、ロシアとの戦争によってウクライナ東部とクリミア半島を取り返そうと決めている。
USA、NATOおよびEUは、Puサンを敗北させるという決意を明白にしている。サリバンUSA大統領安保担当補佐官は、最近、ロシアとウクライナの戦争でUSAが達成すべき目標を3つ掲げた。第1に、ウクライナを独立した自由な国家にとどめること。第2に、ロシアの力を削ぎ、孤立させること。第3に、西側諸国が団結し、確固たる関係を築くことだ。
これらの目標を実現するため、USAとNATO、EU加盟国は、ウクライナへの支援を公然と増やすだけでなく、USAは、5月9日、第二次世界大戦後、初めてウクライナ支援のための「武器貸与法案」を通過させた。USAはすでに、41ヵ国国防相会議で、ウクライナに対する援助を国際化、制度化させた。
さらに重要なことは、USA、UKなどの国が直接、戦争に参画する程度が深まり、範囲も拡大しつつあることだ。これらすべてが、今回の戦争でロシアを敗戦に追い込み、懲罰を与えて終わらせるということを示している。
Ukraine has said that it would regain Crimea, but when did the international community recognize it as Russia's territory? In the first place, when did it become its own territory if it was effectively controlled with all its might(ウクライナは、クリミアまで取り戻すと言い出したけど、クリミアはいつ国際社会がロシアの領土と認定したのか? そもそも、いつから力尽くで実効支配すれば自国の領土になることになったのか)?
To be continued...
China would do everything for money and face, but Russia would stick to territorial expansion for DNA and face, which is the decisive difference between China and Russia(中国は金と面子のためには何でもやるが、ロシアはDNAと面子のために領土拡大にこだわるところが、中露の決定的な違い)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
5〉中国がロシアに寄りすぎるのは危険だが、米中緩和の可能性も。
ロシアを支持するが過度に依存する必要はない。米中関係は緩和するかもしれないが、警戒意識は保たなければならない。
この戦争は中国にとって、ロシア、USAとの関係をうまく処理し、危機をチャンスに変える試練である。ロシアが完全に倒れることは中国にとって不利で、この戦争でロシアが中国により接近することになり、中国は秘かにロシアを支持することはできるが、ロシアに寄りすぎてはならない。戦争が終わればロシアは中国にさらに依存し、中国のエネルギー需要はよりよく解決でき、貿易面では欧州に取って代わるチャンスが生まれる。しかし、戦略的にロシアに依存してはいけない。中国の国力はその10倍もあり、軍事的にも自らを守る能力がある。
今回の戦争は米中緩和に可能性をもたらした。だから、その可能性が存続する期間中はチャンスとしてうまく利用しなければならない。かといって、中国封じ込めの目標を捨てないUSAに幻想を抱いてはならない。ジョー・バイデン政権時代に、両国の関係を緩和する機会をつかまなければならない。ドナルド・トランプ政権がまた誕生したら、グローバル化はさらに後退し、USAの北米引きこもり、ドイツの再武装、ロシアと欧州の接近、日本の「正常化」、サプアとインドの台頭などにより、中国の外部環境、特に周辺環境が悪化するだろう。短期的には、中国はUSAを跳び越えて世界の舞台の中央に進んではならない。
世界の政治構造から見れば、いずれ中国とUSAの共同統治への移行段階に入るだろう。しかし、USAの戦略の重心がずっとアジア太平洋から他のところへ移っていない。それは、その戦略的交渉の対象が依然として中国であることを示している。そのため、中国も西側のそばに立つことを選んでもムダだ。欧米は中国の台頭を受け入れないからだ。これについては冷徹な認識を保たなければならない。
6〉中国政府への提案
中国が中立を保ち、慌てて対応する必要はなく、世界新秩序の構築を主導する戦略的時期として今をとらえなければならない。
ロシア・ウクライナ問題に対して、我々は中国政府上層部の参考に供するために、以下のことを提案する。
第一に、今回の戦争が長引けば長引くほど、欧米とロシアの三者が力を消耗し、中国に有利なので、戦争の終結を急がせる必要はない。ただ、警戒しなければならないのは、USAが参戦すれば戦争が暴走する恐れがあり、核戦争の勃発は絶対に避けなければならないことだ。
第二に、ロシアであれ、USAであれ、欧州であれ、各方面の求めに中国は急いで応じる必要はない。各方面が消耗しきって維持できなくなりそうなときこそ、中国が登場するベストタイミングだ。
第三に、中国は戦争に巻き込まれてはならず、現在の中立姿勢を保つべきだ。戦争期間中の調停、戦後の新秩序構築の主宰に対して、現在の中国が保つ中立的な態度は、将来、仲裁者の役割を担うのに有利になるだろう。特に、USAの罠にはまって中国が完全にロシア側に寄りかかってしまえば、西側の世論が作りだした「中ロが悪の枢軸」論に乗じてしまう。そのような材料を提供してはならない。
第四に、中国は国家主権と領土保全の尊重を旗印に、戦後世界の新秩序と新局面を再構築しなければならない。いかなる国も他国の領土と主権の完全性を尊重しなければならないことを断固主張し、世界の理解と賛同を得なければならない。世界の主流の価値観に順応し、大多数の国の支持と呼応を得てはじめて、中国は新世紀の指導者になることができるだろう。
第五に、中国は、仲裁者とルール制定者になり、積極的にグローバルガバナンスを主導することを学ばなければならない。今はいかなるメカニズムも、人手も、経験もないので、現時点から考え、準備する必要がある。当面の情勢は中国にとって一つの契機であり、中国は世界の危機を中国の戦略的チャンスに変え、国際秩序を公正、合理的な方向に発展させ、グローバルガバナンスを積極的に主導しなければならない。
7〉世界秩序の構築と維持を担う大国になるには発展途上の中国
これは直ちに中国政府の政策や立場を表すものではないが、中国の指導部に提案できる立場にいる一部の研究者の思考回路と観点をある程度、明らかにしたと理解していいだろう。特に戦争の調停役を務めることに研究や経験がなく、心構えもできていないというやや寒い事情が露呈している。
大国と自負する中国が世界秩序の構築者と維持者でもある真の大国になるには、まだ学習途上にある。世界は、ロシア・ウクライナ戦争の終結に向け、中国がより「目立った役割」を担うことを期待している。それゆえ、その学習期間の短縮と行動の迅速化を中国に厳しく求めている。
Liberal democracies should build their own supply chains outside of China to make China proud of being the “factory of the world”(「世界の工場」と慢心している中国に自覚させるためにも、自由民主主義国家たちは、中国以外の自分たちのサプライチェーンを構築すべき)!
To be continued...
Wouldn't you be surprised that some people in China are well aware that the basic rules of international politics are “no eternal friends, no eternal enemies, only eternal benefits”(中国にも、国際政治の基本ルールが「永遠の友もなく、永遠の敵もなく、永遠の利益だけがある」ということを熟知している人がいるということに、驚かないか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
「中国は、自らをPuサンと一緒に縛りつけてはいけない。できるだけ早く手を切るべき。ロシアと西側の衝突がエスカレートすることは、USAの中国に対する注意力を逸ら助け。その意味で言えば、中国は成り行きを楽観できる。ある意味では、Puサンをもっと支えるべきと言えるかもしれない。しかし、それはロシアが倒れないことが前提。もしPuサンが権力を失えば、中国がPuサンと同じ船に乗っていると、その渦に巻き込まれることになる。Puサンが確実に勝利を収める見通しは暗く、中国も、ロシアを支えきる力はない」
「国際政治の基本ルールは、『永遠の友もなく、永遠の敵もなく、永遠の利益だけがある』ということだ。現在の国際情勢に直面して、中国は自分たちの最大の利益を守ることからはじめて、被害が少ない方を選び、できるだけ早くロシアという重荷を下ろすしかない」
「新たな対応を1、2週間のうちに決断すべきである」
「中国は、国連総会のロシア非難決議を棄権するなどロシアとウクライナ双方に配慮の余地を残す曖昧路線を取っているが、この手法にメリットがない。中国の現在の立場は、実際にはロシアの要求を満たすことができないし、ウクライナやウクライナを支持、あるいは共感する人々を怒らせ、世界の多くの国と対立している。ある状況では、表面上の中立は賢明な選択である場合もあるが、この戦争には適用されない。中国は漁夫の利を得られない。世界の大多数の側に立ち、さらなる孤立を避けるしかない。中国がPuサンへの支持を取り下げることで、侵攻作戦を断念に追い込めば、欧米との関係改善や国際社会での絶大な支持を得られる」
「中国は、明確な行動を取り、Puサンが取り得る核戦力の行使などの冒険を極力阻止しなければならない。中国は、世界でこのような能力を持つ唯一の国であり、その独特の優位性を発揮しなければならない。Puサンが中国の支持を失えば、高い確率で戦争を終結させることしかできなくなる。少なくとも、やみくもに戦争をエスカレートさせることはできないだろう。それにより、中国は必ず国際社会の普遍的な賞賛を勝ち取ることになる。それは、孤立した局面からの脱出に役立つだけでなく、世界平和の維持のために最大の功績を挙げたことになり、USAおよび西側との関係改善のための契機を見い出すことができる」
◎「中国戦略思想庫」という中国のシンクタンク研究者たち、紀明葵中国国防大学訓練部副教育長(少将)、王湘穗退役空軍大佐(北京航空航天大学教授(『超限戦』著者の一人)、黄平中国社会科学院台港澳研究センター主任、 喬良空軍少将(『超限戦』著者の一人)がまとめた、ある「緊急報告書」。
1〉Puサンは、世界の変化に鈍感。
Puサンは、世界の変化と趨勢を認識しておらず、本当の意味での勝利を得ることが難しい。今回の戦争の交戦側であるロシアとウクライナは、いずれも戦争の被害を受けることになるだろう。戦争開始早々、ロシア軍の行動は慌ただしく準備不足ぶりを曝け出した。この20数年の間に世界は大きく変化していたが、Puサンはそれに対する認識不足で、戦争が及ぼす影響の深さを予断することもできなかった。今日の戦争は、単なる軍事衝突や都市や領土の占領を内容とするものではなく、多分野から多様なカタチで参戦できる範囲の広い経済戦。国土の問題は、もはや戦争で最も重要な内容ではなくなっている。Puサンは、例え戦争で勝利したとしても、さらに大きな代価を払うことになるだろう。現在、ロシアはあらゆる方面からの制裁に直面している。
2〉EUは、後退。
EUは、客観的にはNATOに依存せざるを得ないが、主観的にはUSAからの独立がより切実になる。EUは、この戦争で何の利益も得られないだけでなく、EU統一の歩みが遅くなり、大きく後退することになるだろう。
3〉平和な世界に戻れない。
世界規模でエネルギー供給と貿易が影響を被り、世界が再び平和な時代に戻ることは難しい。戦争がどのような規模まで拡大するのかは現時点で判断することが困難だが、ユーラシアの秩序がすでに乱れてしまったことは確かだ。ロシアとウクライナの戦争は世界的な秩序失墜の幕を開け、世界は平和な時代に戻ることが難しくなっている。
4〉クライマックスはこれから。
USAの軍需品を大量に必要とする今回の戦争は、USA国内の金融危機の緩和につながる部分もある。USA国内の金融危機を解消するという目的が達成されない限り、USAが戦争の終結を簡単に呑めないだろう。そのため、現段階はまだ戦争の序幕にすぎず、クライマックスはまだ訪れていない。
It must be clear that China already thinks that it should cut hands with Putin, except for Xi Jinping(中国で、すでに習近平以外は、Puサンと手を切るべきと考えていることは、明々白々)!
To be continued...
It must be extremely important and effective for liberal democracies to impose thorough economic sanctions on nations that are shameless and irresponsible, ignoring international law and norms and acting barbaric(自由民主主義国家たちが、厚顔無恥で傲岸不遜に国際法や国際的規範を無視し蛮行を働く国家に徹底的に経済制裁を加えることは、極めて重要で効果的)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、世界にPuサンとの蜜月を大々的にひけらかしてしまった、おバカ習近平の本音を徹底検証するために、着目したのが、これら。
◎ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院セルゲイ・ラドチェンコ特別教授
「中露の出会いは全くと言っていいほど友好的ではなかった。19世紀に入るとロシアはますます東方に進出し、清は衰退した。1949年、毛沢東と中国共産党が革命に勝利し、中ソは接近。しかし、1950年、結ばれた同盟はわずか10年で破棄された。中国がボスのUSSRに従うという上下関係があったからだ……1969年、中ソ間で国境紛争が勃発。この衝突に、1972年、リチャード・ニクソンが、電撃訪中。USAは、中国との関係を深める一方で、USSRと政治対話。何とか仲裁に成功。現在の中露関係は、1950年代のような『同盟(alliance)』ではなく『連携(alignment)』。つまり、ロシアが、ウクライナでやっていることは必ずしも中国の賛同を得られるとは限らない。中国は『デスカレーション』を呼びかけ、ある種の調停者になろうとしている。『殺鶏嚇猴』という中国の諺がある。猿を怖がらせるために鶏を殺すという意味。西側が、ロシアに制裁を加える場合、ロシアは猿を脅すための鶏で、中国が猿。ロシアに起きたことを目の当たりにして北京はどう思うだろう。ロシア経済は、完全にメルトダウンしている。前例のない経済制裁でPuサンを破滅に追いやれば中国の習近平も肝を冷やすに違いない」
◎3月11日、中国政府系シンクタンク幹部の政治学者、政府諮問機関である中国国務院参事室公共政策研究センター副理事長胡偉が、習近平に対し、「Puサンと早急に手を切るべきだ」、「中国の支持を失えば、高い確率でPuサンは戦争を終わらせるしかなくなる」と訴える文章が、USAのNGO団体「カーター・センター」の米中関係に関する中国語情報サイト「中米印象」に、中国語で掲載。
中国国内のSNSでも拡散されたが、文章は次々に消去されているとか。
ちなみに、このご仁、政治学を専門とし、上海交通大学や共産党幹部養成機関である上海市委党校などで指導しているとか。
文章のタイトルは、「ロシア・ウクライナ戦争のありえる結果と中国の選択」。
「一学者として、戦争の結果を客観的に分析し、対策を示した。中国の最高指導部の判断と参考に供するもの」。
「短期決戦を目指したPuサンの目論見がすでに失敗している。Puサンにとっての最善の選択は和平交渉を通じて戦争を終わらせることだ。仮にロシアがウクライナを占領したとしても重荷に耐えられなくなる」。
「ロシアと関係を深めれば、中国も、今後、国際社会で孤立化する」。
「ロシア・ウクライナ戦争で、Puサンは目標を達成できず、ロシアは苦境に陥る可能性がある。また、ロシアとウクライナの間の戦争は一段と激化し、西側諸国も参戦する可能性がある。ロシアは国力を投じてウクライナをやっとの思いで占領したとしても、その負担に絶えきれず圧倒されるだろう。さらに、ロシア国内の政局も大きく変化し、Puサン政権は欧米側に解体される可能性すらある」。
「ロシアが第三次世界大戦、または、核戦争を引き起こせば、天下の大罪を犯すことになる」。
「ロシアのウクライナ侵攻によって、USAは西側世界のリーダーシップを取り戻し、西側諸国の結束は強まる。中国は既存の枠組みの中でより孤立するだろう。USAと欧州各国の対中包囲網はさらに狭まる」。
「欧州は一段と中国の切り離しを進め、日本は反中の急先鋒になるほか、サプアはより一層USAに傾き、他の各国はどちらの陣営を選ぶかを迫られ、台湾も反中陣営に加わるだろう。西側の力はさらに強くなり、NATOの勢力も引き続き拡大する。西側世界に属さない国々にもUSAの影響力が高まる」
「中国が将来的に不利な状況に陥る」
「Puサンの側に立ってはならないだけでなく、明確な行動をとり、Puサンが行いうる試みを阻止しなければならない」
「できるだけ早くPuサンとの関係を断ち切ったほうがいい」
「中国は中立の立場を放棄し、世界の主流と同じ立場を選ぶように」
「これ以上欧米諸国に孤立化されないよう、できるだけ包囲網からの戦略的な突破を実現するように」
「国際社会の制裁が続く中で、ロシアの大国の地位が終わるかもしれない」
「ロシアの擁護を続ければ、中国が国際的に孤立を深めることになりかねないとして、Puサンと一緒にされてはいけない。なるべく早く切り離す必要がある。永遠の友はいない」
「ロシアが核戦争を引き起こす可能性はある。中国はPuサンがやるかもしれない冒険を阻止すべきだ。国際社会から称賛され、USAとの関係を改善する契機となり得る」
3月5日に文章は書かれたものらしく(?)、「ウクライナ侵攻は、電撃作戦でウクライナに入り、親ロシア派政権を樹立することで、国内の危機から目を逸らすことが目的だったが、国内外の情勢は日に日に不利になっている。西側諸国の経済制裁は空前のレベルにあり、反戦、反Puサン勢力が結集し、政変が起きる可能性も排除できない。それゆえ、中国のロシアへの態度は、形式的には中間路線をとっており、国連安保理で棄権したり、ロシアを支持しながらウクライナを慰めようとしたりしている。けれども、中国がこの路線を続ける限り、国際的な孤立を深める可能性がある。中国はPuサンと一緒にまとめられてはいけない。できる限り早く切り離すべきだ。そして、ロシアと西側諸国の対立が深刻化すれば、中国に向けられていたUSAの注意がロシアに向き、プラスの効果はそれなりにあるが、それはロシアが倒れないことを前提にしている。Puサンが権勢を失えば、同じ船に乗る中国は必ず影響を受ける。『永遠の友はおらず、永遠の敵もいない。あるのは永遠の利益だけ』が国際政治の基本法則だ。中国は、ロシア側に対しPuサンの可能な冒険を阻止するために明確な行動を取るべきだ。中国は世界で唯一その能力を持つ国で、この独自のアドバンデージを生かすべきだ。それにより、国際社会から広く賞賛を得て、USAや西側諸国と関係を改善する契機にもなる」
We must never forget the recognition that China must be a country that works only for money without trust or credit(信頼とか信用と全く無縁に金のためにしか動かない国が、中国であるという認識を我々は絶対に忘れてはダメ)!
To be continued...
Now, it must be Xi Jinping of the badgers of the same hole who understands Putin's confusion most in the world(今、世界で一番プーチンの錯乱ぶりを理解しているのは、同じ穴のムジナの習近平)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
⑮おバカ習近平、金のためならすぐ折れるに違いないと思っていたUSAの頑固で厳格な対応に、独り話が違うとイライラを募らせていたに違いない。
それゆえ、あまり信用はできなくても、自分たち同様USAに敵視され、あそこまで軍事大国を吹聴しUSAなんて怖くないと豪語しているPuサンだから、まさかのときに利用できるかも?と功利的に捉え、表向きは親密なポーズ。
それはそうである。
同じビビり屋ゆえに、誰よりもそのPuサンの異常な錯乱ぶりを感じ取っているのも、習近平自身。
しかしながら、「すべての核兵器国は、冷戦思考を放棄して海外配備の核兵器を撤回、ミサイル防衛システムの無制限の開発を排除する」、「特定の国家、軍事的・政治的同盟と連合が地政学的対立を激化している。NATOのさらなる拡大に反対する」などと不可侵条約に近い「中露共同声明」を発表し、「限界なき(?)戦略的パートナーシップ」を宣言してしまっている以上、残忍非道なウクライナ侵攻の共犯にされるのもイヤだけど、4000㎞以上の国境を接している発狂ロシアに逆恨みされるのもゴメン。
それこそが、習近平の本音。
それでも、第1回・第2回「一帯一路フォーラム」に出席し「コロナのパンデミックで他国が北京のせいにすることは許されない」と公言してくれた、Puサン、北京冬季五輪で孤立する習近平を独りサポートししてくれた、Puサン、そして、USAシンクタンク「CSIS(戦略国際問題研究所)」中国パワー・プロジェクトのボニー・リン部長が「Puサンほど習近平を支持している指導者はなかなか見当たらない」と断言する、Puサンをあからさまに敵に回すことが、冗談でもできるはずもナシ。
第一、エネルギー危機に喘ぐ中国にとって、ロシアは、中国にとってサウジアラビアに次ぐ第2の原油供給国で、昨年総輸入量の16%の日量160万バレルを供給してもらい、天然ガスでも、オーストラリア、トルクメニスタンに次ぐ第3位の昨年総輸入量の10%の166億立方mを供給してもらっているうえ、2月、「ガスプロム」と「ロスネフチ」と、新しいパイプラインを通じて年間100億立方mの天然ガスと日量20万バレルの原油を供給してもらう長期契約を結んだばかり。
そこで、「ウクライナで平和構築の役割を果たす」と世界に言明しつつ、あえてロシアとの関係の重要性を根本的に変えたり見直したりせずに、何とか火の粉を被らないようにと必死。
4月4日、ウクライナのドミトロ・クレバ外相に、「我々は、戦争の終結が平和と国際的な食糧安全保障、そして、国際貿易のためになるとの確信を中国と共有した」と電話会談で言われると、王毅外相が、「中国は対岸の火事だと傍観してはいない。ヨーロッパの持続可能な安全保障の枠組みを構築すべき。中国は、自らのやり方で建設的な役割を果たしていきたい」とはぐかす。
3月19日、ボリス・ジョンソンに、「時間が経つにつれ、ロシアの残虐行為が増えるにつれ、Puサンの侵略を容認することは確実に難しくなる。このまま見過ごせると思っていたヒトたち、塀の上に座っていられると思っていたヒトたちは、今、相当なジレンマを抱えている。北京では考え直す人が出始めたようだ」と言われると、3月20日、秦剛駐USA中国大使が、「中国は戦争に反対し、即時停戦を求めている。ロシアに軍事援助を行うという偽情報があるが、それを否定する。中露は何年もかけて築かれたユニークな信頼関係にある(???)」と回答し、3月24日、「環球時報」は、「NATO首脳会議は、ウクライナ危機の火に油を注ぐ」、「23年前の同日、NATOは、78日間のユーゴスラビア爆撃を開始し、数千人の市民を殺害した。NATOは、今年も同じ日に首脳会議を開き、平和の名の下に軍事配備を強化し、さらにウクライナを武器で武装させるのは誠に皮肉であり、偽善である」という中国人アナリストの分析を報道。
すると、3月24日、ジョー・バイデンも、「習近平と6～7日前に電話で話した際、脅しこそしなかったが、ロシアを助けるとどうなるかわかっているかを確認した(?)。中国は自国の経済的な未来がロシアよりも西側と密接に結びついていることを理解している。だから、習近平が関わらないことを望んでいる」と牽制。
NATOの30ヵ国首脳も、「中国を含むすべての国家に対し、国連憲章に謳われている主権と領土保全の原則を含む国際秩序を維持し、ロシアの戦争努力をいかなる形でも支援せず、ロシアの制裁回避を助ける行動も控えるよう要請する。中国政府高官の最近の公的発言を懸念しており、中国に対し、特に、戦争とNATOに関するクレムリンの誤ったシナリオを増幅することを止め、紛争の平和的解決を促進するよう求める」と警告。
そ、そ、そうしたら、3月24日、国連総会(193ヵ国)までが、緊急特別会合で、「ウクライナで深刻化する人道危機はロシアによる敵対行為の悲惨な結果」と表明、「即時停戦と数百万人の市民、住宅、学校、病院の保護を求める人道決議案」を賛成140ヵ国で採択。
反対は、ロシア、ベラルーシ、シリア、エリトリア、北など5ヵ国だけ。そして、中国、インド、南アフリカ、イランは棄権。
さ、さ、さあ、どうする? 習近平!!!
Like Russia, the cheap hoodlum nation that has made the name of the world's most outrageous nation immovable, the trends of the yakuza nation China are attracting worldwide attention(世界一の非道国家の名を不動のものにしたゴロツキ国家ロシア同様、ヤクザ国家中国の動向にも、世界の注目が集まっている)!
To be continued...
How would Xi Jinping respond to the tragic wishes of the families of Ukrainian soldiers who are still in dire straits(習近平は、窮地に追い込まれたままのウクライナ兵士の家族たちからの悲痛な願いにどう応えるのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
実際、自分に人望がないことを熟知する劣等感の塊のビビり屋Puサンの政敵や宿敵や反逆者への粛清と暗殺には、全く容赦がない。
さすがの習近平でも、内心、ちょっとやり過ぎだよと感じていることは、間違いナシ。
それゆえ、本心では、アイツと同じに見られたくないとイライラしているはず。
それにしても、見せしめや口封じのために、わざと他殺とわかるようにする暗殺の手口は、メチャクチャ下劣。
特に、家族を一緒に殺害するところは、まさに悪魔の化身。
ともあれ、ウクライナ侵攻後、表沙汰になっている「オリガルヒ」の不可解な自殺だけでも、すでに７、8人。
4月18日、「ガスプロムバンク」元副社長ウラジスラフ・アバエフが、モスクワ市内の自宅で、銃を握った状態で死亡(?)、妻と娘も遺体で発見。
4月19日、天然ガス大手「ノバテク」元副会長セルゲイ・プロトセーニャが、スペイン・カタルーニャのリゾート地で首を吊った状態で死亡(?)、妻と娘も遺体で発見。
5月1日、モスクワに40店舗以上を展開するレストランチェーン「カラバエフ兄弟料理店」共同創業者ウラジミール・リャキシェフが、頭を撃たれて死亡(?)。
5月11日、「ルクオイル」元トップ・マネジャーのアレクサンドル・スボーチンが、モスクワ郊外の友人宅の地下室(?)で、遺体で発見。
どうだろう?
Puサンが、正真正銘のサイコパス的ソシオパスであることだけは間違いないのでは?
そ、そ、そんなとき、ついに、5月9日、ロシア政府系ニュースサイト「Ｌｅｎｔａ．ｒｕ」に所属するジャーナリスト、エゴル・ポリャコフとアレクサンドラ・ミロシュニコワの2人が実名で、Puサンへの痛烈な批判記事を40本も一挙に掲載。
そして、「国の承認を得ていないため、大統領府に削除されるだろう」との注意書きをつけ、「その前に表示画面の画像を保存してほしい」と要求。
もちろん、それらは、直後に削除されたというが、いよいよの観がしないか?
もちろん、「私たちは、仕事と弁護士、そして、恐らく政治亡命を求めている」と言明していた2人は、すでに無事に(?)国外脱出しているというのだが…。
「Puサンと取り巻きは、戦後、法廷で裁かれる運命だ。自分たちを正当化したり、敗戦後に逃げたりすることはできないだろう」
「撃沈されたミサイル巡洋艦『モスクワ』の実際の生還者数を偽っていた。生還した兵士の人数を実際より多く見せるため、古い画像を使って遺族らにウソをついた」
「『偏執症の独裁者』Puサンは去らねばならない。無意味な戦争を始め、ロシアをドブに突き落とすつもりだ」
「Puサンがウクライナ侵攻の目的を当初から偽り、その後さらにまったく別の大義名分をひねり出してきた」
「恐れるな、沈黙するな」
「抵抗せよ。アナタは1人ではない」
「ウクライナに平和を」
どうだろう?
このサイトの親会社は、最近、USA政府の制裁対象になっているロシアの銀行最大手「スベルバンク」に買収されたばかりで、このアリサマだというのだから、正直、驚かないか?
ともあれ、こんな状況だから、良識ある普通のロシア人が、約380万人も国外脱出するのも、とりわけ、IT技術者約5万人が国外脱出するのも、ある意味当然なのでは?
そ、そ、そうしたら、中国の高玉生元駐ウクライナ大使が、研究機関シンポジウムで、ロシアのウクライナ侵攻を巡り、「現代の戦争は、軍事、経済、外交、世論、情報などによる混合戦争だ」、「ロシアは戦場だけでなく他の領域でも主導権を失っており、敗北は時間の問題だ。USSR解体後のロシアの衰退がある」などと発言をしたところ、net上から関連記事が相次いで削除されたとか。
すると、習近平が、メチャクチャ困惑させられる話が出てきて、おそらく本人は右往左往しているはず。
な、な、なんと、5月14日、アゾフスターリ製鉄所に立てこもるウクライナ兵士らの家族たちが、「私たちが支援を呼びかけられる人物は一人しか残されていない。Puサンがノーと言えない人物が世界にはまだ残っている。中国の主席だけだ。ロシア政府が話を聞く世界の指導者はもはやMr.習近平しかいない。Mr.習近平は、ロシアとPuサンに大きな影響力を持っている。兵士の救出に向けて必要な措置を取ってほしい。彼らは絶えず爆撃を受け、地獄にいる。せめて負傷兵や死んだ兵士の遺体を製鉄所から移動させてほしい。強く高潔な(???)中国は、善意の名の下に難しい決断を下すことができると確信している」と声を上げたのである。
さあ、どうする、習近平サン???
There must be also ordinary Russians who are well-educated and moral. And, of course, those people have fled their country of Russia like refugees(ロシア人の中にも教養とモラルのある普通の人々がいる。そして、それらの人々は、当然のごとく、自国のロシアから難民のごとく国外脱出している)!
To be continued...
It must be understandable that there are still many young poor dictatorships who risk their lives and wage meaningless primitive wars in the era of global market fundamentalism. But isn't there a lot of such young people in a country where people could live a decent life(世界的市場原理主義全盛の時代に、自分の命を懸けて無意味な原始的戦争を実行する貧困独裁国家のヤングどもがまだたくさんいることは理解できる。けれども、そこそこ生活が満足にできるようになった国にそんなヤングがたくさんいるはずもないのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
では、「世界から好かれる世界一の大国を目指せ!」なんていう世迷い言を述べていた、おバカ習近平、ロシアのあまりの残虐非道さ、世界からの嫌われ度に、さすがに辟易しているはず。
そして、あれだけ自分たちの子分と言い切っていた「CSTO」5ヵ国に、ニベもなく軍事支援を拒絶される無様さに、何だそりゃと呆れているはず。
そう、Puサンは、かつてのUSSR6ヵ国で構成する軍事同盟「CSTO(集団安全保障条約機構)」に加盟するアルメニア、ベラルーシ、カザフスタン、キルギス、タジキスタンは、イザというときの自分の鉄砲玉だと自慢していたはず。
まあ、あまりの横暴さに手下どもにまで嫌われるようになったボスに、未来などあるワケもナシ。
特に、目ざとい習近平が、Puサンに見切りをつけるのは当たり前なのでは?
それ以上に、Puサン同様に、2019年、建国70周年の軍事パレードで、23種の最新兵器を公開し軍事力を内外に誇示していたはずなのに、それが大した性能でなかったら、USAの本物の最新兵器の前では、相手にならないかも?と不安になったはず。
そして、第二次大戦型ベトナム戦争以来、本格的実戦経験のない自分たち人民解放軍では、冷戦終結後だけでも、湾岸戦争、ボスニア・ヘルツェゴビナ紛争、コソボ紛争、イラク戦争、アフガニスタン紛争など多種多様な現代戦を経験し、「百戦錬磨」の修練のうえに、将来戦を見据えて常に変革を進めている世界最強のUSA軍と、戦術面で雲泥の差があると、弱気になったはず。
ちなみに、おバカ習近平が、何も知らないまま自慢したポンコツとパクリの最新兵器が、これら。
新型大陸間弾道ミサイル(ICBM)「DF-41」、極超音速滑空ミサイル「DF-17」、超音速巡航ミサイル「CJ-100／DF-100」、超音速対艦巡航ミサイル「YJ-12B／YJ-18A」、最新鋭ステルス戦略爆撃機「H20」、攻撃型ステルス無人機「GJ-11」、高高度高速無人偵察機「WZ-8」、無人潜水艇（UUV）「HSU001」など超音速ミサイル、無人戦闘システム、電子戦など。
さらに、今回のロシアを見ていて、明確に気づかされたことが、1つ。
それは、徴兵したヤング兵士のモチベーションの低さ。
事実、中国では、1998年、「兵役法」に基づき服務期間2年の義務兵制を採用しているが、ここのところ、徴兵身体検査で不合格者が激増しているとか。
その不合格理由は、血液・尿検査、視力、体重、心臓、血圧、風土病などいろいろだが、その大多数が人口抑制策「独生子女政策(一人っ子政策)」の強制を受けた一人っ子、つまり、両親・祖父母に可愛がられ、甘やかされて育ったヤングで、戦闘意欲が欠如しているのだとか。
どうだろう?
昔ながらの戦争などいかに時代錯誤で流行遅れかぐらいは、おバカ習近平でも感じているのでは?
どちらにしても、今、真剣に習近平が企んでいることは、たった1つ。
それは、Puサンと懇意にしていたのは、自分じゃなく副主席の王岐山だという責任の押しつけ。
それはそうだと思わないか?
5月1日、ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相が、国外メディアに、「ウォロディミル・ゼレンスキー大統領がユダヤ系だからといって、ウクライナでのナチスの存在が否定されるワケではない。ナチス・ドイツの独裁者ヒトラーにもユダヤ人の血が流れている」と言ったから、イスラエルがメチャクチャ激怒。
それなのに、5月3日、ロシア外務省が、「イスラエルは、ウクライナのネオナチ政権を支持している」と輪をかけたから、大変。
どこの誰よりもモサドの暗殺を恐れるPuサン、5月5日、イスラエルのナフタリ・ベネット首相にそそくさと電話して、セルゲイ・ラブロフ外相発言を謝罪する醜悪さ。
どうだろう?
Puサンが、凄く恥知らずのクソッタレだとわかるのでは?
自分がすでに「パーキンソン病」などいろいろな病気にかかっていると言われてきたのに、5月15日、「3月中旬、Puサンに近い『オリガルヒ』男性が西側投資家に話した内容のUSA「ニューラインズ」が入手した録音ファイルから、Puサンが侵攻を指示する直前に、血液のガンに関連する腰の手術を受けた。今回の侵攻でPuサンがロシア経済を完全に破壊した。我々は全員、Puサンの死を願っている」と「タイムズ」にスッパ抜かれ、ロシア独立系メディアにも、「Puサンがガン専門医を含む3人の医師を常に同行させている」と暴露されているのでは?
では、なぜそこまで暗殺を恐れるのか?
その理由は、単純明快。
おバカ習近平よりも安易に自分が、粛清や暗殺をしているから。
Putin has been torn and sick because of his illness, killing not only the Ukrainian people but also his own people without hesitation like "two-legged sheep". Yet, the extreme fear of his assassination should prove Putin's psychopathic sociopath(Ｐｕサンは、自分が病気のせいで破れかぶれになって、ウクライナ国民だけでなく自国民も「両脚羊」のごとくに躊躇なく殺害している。それなのに、自分の暗殺を極度に恐れるところが、Puサンがサイコパス的ソシオパスであることを証明している)!
To be continued...
Isn't it common all over the world that you don't like the type of person who is so sick of you(自分にソックリなタイプの人間を好きになれないのは、世界中共通なのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、世界から四面楚歌の世界一のゴロツキ国家ロシアのボスPuサンと我こそが世界の支配者と勝手に自負する世界一の893国家中国のボスである習近平は、決して本当の蜜月にはないと確信している。
それはそうである。
どちらも、メチャクチャビビり屋のうえ、人を信じないのだから、当たり前。
確かに、一見、2人とも、傲岸不遜で厚顔無恥で誇大妄想型鉄面皮であるところは、かなり共通しているが、そのディテールは著しく違い、それこそ、バッテイングしそうなほど。
Puサンは、「ウクライナは、ロシア固有の歴史、文化、精神的空間の一部(??)」とほざき、「大ロシア(?)の復活」を掲げたUSSR復古主義者。
習近平は、「尖閣諸島、台湾、南シナ海は中国のもの(???)」とのたまわい続ける、「中華民族の偉大な復興(???)」を掲げた毛沢東復古主義者。
どうだろう?
どちらも、典型的なジコチュウの独裁者、お互いにハラの底では、相手をイイように利用してやるとしか考えていないのでは?
ともあれ、四面楚歌のロシアは、ありとあらゆる面で中国の支援に依存するしかないことは、紛れのない事実。
では、Puサンに「キエフ征服を2日間で終らせるから」と欺された習近平は、今、何を考えているのか?
特に、Puサンが核使用に言及した後、どんな気持ちになっているのか?
なぜなら、中国は「核を最初に使わない核の先制不使用ドクトリン」を採用しているはず。
それはそうだと思わないか?
せっかく世界を支配しても、人類社会が消滅してしまったら、何の意味もナシ。
もしもPuサンが本当に核を使えば、世界で一番Puサンに激怒するのは、習近平のはず。
そうでなくても、積極的にPuサンと親密そうにしてしまったことを、メチャクチャすでに後悔しているはず。
そして、弱体化していたNATOを再結束させたことに怒っていたはず。
西側諸国に一致団結されて経済・金融制裁をされたら厄介なことになると、身に染みさせられたはず。
それから、チンピラ窃盗軍団のロシア軍が、トラクターなどの農業機械とともに約70万トンの穀物を略奪したうえ、穀物貯蔵施設も破壊し、ウクライナの年間輸出量の半分の穀物2500万トン輸出できなくさせたために、食料インフレを加速させられて頭にきているはず。
ともあれ、錯乱したPuサンのおかげで、核威嚇や「escalate to de₋escalate」原則を援用した核攻撃脅迫が、いかに効果的でメリットがあることだけはわかったものの、それ以外では、USAやNATOのハイテク・パワーに、ロシアでさえが圧倒的に不利であるという現実に、習近平は、完全にビビりまくりのはず。
そして、パクリの893国家である中国がロシアから買ったりパクったりしている兵器が、メチャクチャ大したことがないことがわかって、右往左往しているはず。
とりわけ、中国は、これからの戦争を、「情報化戦争」、「智能化戦争」と捉え、物理的手段のみならず非物理的手段を重視し、「三戦」、すなわち、「輿(世)論戦」・「心理戦」・「法律戦」を人民解放軍の政治工作の項目とし、宇宙・サイバー・電磁波の領域まで強化しつつ、戦略支援部隊なるものまで創設し、情報化戦争を一元的に遂行できる体制を整備してきたはず。
しかしながら、今回のロシアへのUSAのハイレベルな情報戦略を見せつけられ、USAの情報優越性に追いつくだけでも、まだまだ10年以上はかかると、絶望したはず。
そのくらい、CIA、BIR(国務省情報調査局)、DIAなど15の情報機関がフル回転してのUSAの情報戦略は見事だったのでは?
実際、その従来なら外に出せない機密情報の機密レベルを引き下げ、情報を積極的に事前公開することで紛争や敵国を方向づけたり、抑止したりするという発想である「格下げ・共有戦略」に基づく情報戦は効果を発揮。
それに、「情報コミュニティ」による広範かつ精緻な情報を加え、ロシアの行動を先読みし、その行動に先回りして国際社会に情報を発信し、ウクライナをはじめ関係国に警告を発するとともに、ロシアを揺さ振ったことは、まさにワンダフル。
中国がUSAに恐れをなすのもムリはないのでは?
Xi Jinping must now be imbued with the fact that he shouldn't really fight the USA(習近平は、今、USAとは本気で戦ってはいけないとつくづく身に染みているに違いない)!
To be continued...
Wouldn't you be surprised that Putin's profile must be sick of the yokozuna Kokuhoh who just retired after to displease people with his slapping and elbow strike and then finding fault(Puサンの横顔が、張り手と肘打ちとダメ出しで顰蹙を買って引退したばかりの横綱黒鵬にソックリだということに驚かないか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、5月9日、USAのおかげで対ナチス・ドイツ戦を勝利できた記念日に、アドルフ・ヒトラーもビックリ仰天の極悪非道なジェノサイドをしているPUサンが、錯乱したまま、歴史を捏造し、大ウソを早口で巻くして立ているのを観ながら、我が国に限らず、人類そのものの未来に絶望的。
そして、左手でスピーチノートをめくれずにスピーチに詰まったPuサンの横顔を観て、思わず鳥肌…。
というのも、その横顔が、あのダメ出しで顰蹙を買った品性なき横綱黒鵬に瓜二つに思えたからに他ならない。
それゆえ、DNAって、メチャクチャ不気味で、オゾマシイと改めて痛感。
どちらにしても、5月7日、中国・浙江省の沖合に浮かぶ島で、突然、夜空が夕焼けの赤とは全く異なる赤色で真っ赤に染まって、SNS上で、「何か災害の前兆だろうか?」とか、「戦争が始まったのか?」と大騒ぎなったりしているときに、5月7日、パキスタンで、熱波によって氷河が溶け氷河湖が決壊し河川が氾濫しているときに、それも33ヵ所の氷河湖が決壊する危険性があるといっているときに、時代遅れの中世型無意味な戦争をしている場合ではないのでは?と、Puサンに言ってやりたくならないか?
それにしても、住民拘束、強制移住、歪んだ歴史教育、言論・メディア統制、そして、十八番の粛清など、国際法をそれが何だとばかりに一切無視する「モンゴル帝国の子孫」と言っても過言ではない、世界一のゴロツキ国家ロシアと世界一のヤクザ国家中国が、人類社会に存在する限り、「世界は1つ」のなるはずもないのでは?
しかも、この両国ともが、なぜか国連安全保障理事会の常任理事国になっている国連では、「世界が1つ」になることなど、夢のまた夢なのでは?
とりわけ、両国のボスが、全く同じように聡明ではなく自信がないくせにミエっ張りなサイコパス的ソシオパスでは、世界はユートピアとはほど遠いディストピア。
7〉では、ほぼ瓜二つのモラルなき国際法無視の非道ゴロツキ国家とヤクザ国家は、本当い血と血の赤い盃を交わせるのか? あるいは、すでに交わしているのか?
実際、対独戦勝利記念日に、Puサンは、「ナチスドイツを壊滅に中国共産党軍がパルチザンとして大活躍した」と歴史を完全捏造してまで、習近平におもねっている。
それはそうである。
USA、ドイツ、日本、ウクライナ、そして、ずっとUSAの圧力を受けていても懸命に忍耐し制裁せずにいてくれたイスラエルさえ敵にしてしまったら、ロシアはITミナシゴ状態。
そう、IT音痴Puサンにピッタリのガラケー国家。
最新兵器の配備ができないばかりか、既存の兵器ですら満足に増産できない状態。
となると、ITの頼みの綱が、中国だけ。
えっ、それだったら、中国にとっても、願ったり叶ったりじゃないか?って?
NO! NO!
何を仰るウサギさん!
東仙坊、すでに軍装備のタイヤで指摘したとおり、汚職と賄賂しか頭にないロシア軍が、超破格値のボッコレタイヤ使用で大変な辛酸を舐めているように、テクノロジーと生産を中国頼みになれば、ロシアの軍備品は、すでに張り子の虎同然。
と同時に、そんなロシアから、軍備品を買ったり、パクったりしている中国の軍備品も､お里が知れているということになるのでは?
事実、中国は、ロシア海軍艦艇をパクリ、いくらかの改良を加え、オリジナル軍艦を建造して悦に入っていたのでは?
そんな大型揚陸艦や駆逐艦が、たった1発の対艦ミサイルに撃沈されることがわかって、今、中国も真っ青なのでは?
それだけじゃない。
中国が自慢している杭州級・現代級ミサイル駆逐艦だって、ロシア海軍がソブレメンヌイ級駆逐艦として使用していたものを購入しただけ。
それから、ロシア海軍の各種攻撃型潜水艦の中から、潜行時にナベの蓋がぶつかるような音がする比較的静かな(??)「キロ級」潜水艦を購入しただけ。
さらに、懸命に我が国を脅かすために東シナ海で演習を行っている空母「遼寧」だって、すでにどこかで詳細に触れているが、艦載機の発着が極めて難しいUSSRが建造し、ウクライナが中国に売却しただけ。
そのうえ、1隻で4万トンクラスで兵員1600人or戦車35両、2万5000トンクラスで兵員600～800人or戦車20両を輸送可能の「LPD(ドック型輸送艦)」、4万トンクラス8隻、2万5000トンクラス8隻、合計16隻建造予定(?)で、現在、8隻を就役させ、兵員200～250人or戦車約10両を輸送可能の「戦車揚陸艦LST(約4500トン」)を28隻就役させているというが、どれもロシア海軍のタピール級揚陸艦「オルスク(約4500トン)」のパクリ。
ということは、ロシアの軍艦同様、対艦ミサイルに極めて脆弱ということ。
つまり、万一のときでも、台湾軍のたったの50発以下の対艦ミサイルで中国海軍の全輸送艦と揚陸艦が撃沈されてしまううえ、我が国が島嶼部に射程200㎞前後の対艦ミサイルや射程10㎞未満の対舟艇(対戦車ロケットと同じもの)を配備しておけば、上陸侵攻を食い止められるということ。
どうだろう?
これがわかっただけでも、台湾や我が国にとって、かなりの朗報なのでは?
If Russia's latest military equipment must be made only in China, it should be considerably lower grade. And China's latest military equipment, which buys or imitates Russia's latest military equipment, should be just as inferior(ロシアの最新軍備品が、中国製ばかりになれば相当低級になるはず。そして、ロシアの最新軍備品を購入したり模倣したりしている中国の最新軍備品もそれは同じくらい低級になるはず)!
To be continued...
We, Japan, should not overlook that China has been shocked to see the Russian Navy's ships easily sunk by Ukraine's original anti-aircraft missiles and anti-ship missiles(中国が、ウクライナのオリジナル対空ミサイルや対艦ミサイルに簡単に撃沈されるロシア海軍の艦艇を目の当たりにして、大ショックを受けていることを、我々日本は見逃してはいけない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、5月7日、ウクライナ軍が、オデッサ沖の黒海海域で、トルコ製高性能無人攻撃ドローン「バイラクタルＴTB2」で、ロシア海軍の哨戒艇2隻と上陸艇1隻をで撃破し、別の哨戒艇1隻にも損傷を与えたというニュースに、拍手喝采。
お天道様は見てるんだよ…と狂喜乱舞。
ところで、無様にスタックしている「パーンツィリ-S1」対空ミサイルシステムは1台15億円以上というのだから、それが1本数万円のタイヤのせいで機能不全にしてしまうなんて、ロシア軍は相当おバカなのでは?
そして、そのおバカさ加減は、中国のパクリ製品を使用していることだけではない。
再三、指摘してきたように、怠惰で粗野なロシア軍の問題は、そのタイヤの保管方法にもあるとか。
そう、何しろ、ロシア、中国同様、メンテナンスをハナから無視するお国柄。
軍用タイヤは、その支える重量が大きいことから、1ヵ月も同じ状態で、同じ箇所だけに大きな重量がかかり続けたら、劣化が促進されバーストを起こしやすくなるのは、当たり前。
そのうえ、日光や湿気も大きく影響するはず。
バーストしたタイヤの写真を観る限り、その表面の色や劣化の状態から、1ヵ月どころか1年近く何の整備もされずに放置されていたことは確実。
どうだろう?
3000発以上と自慢するその核爆弾も、長い間放置されていて、相当劣化しているはずと思わないか?
ウラン処理工場の側にあるUSAニュージャージー州のコロニアル高校じゃないけど、40年間で10万人に1～3人発症すると言われている脳腫瘍に118人もかかっているということをどう捉えるのか?
どちらにしても、ここで世界一の甘ちゃん国家の我が国の普通の人々が、肝に銘じるべきコトは、たった1つ。
それは、地球上のたかが2000年程度の文化度の高い人間社会において、ただの1度も「世界は1つ」だった過去もないし、また、そんな将来も絶対にないということ。
そう、人間社会が存続する限り、「世界は1つ」に絶対ならないということ。
そして、いかなる国際機関も、国際法を意図的に守らない国、非道な国家を正すことさえできないという真実。
実は、東仙坊、2020年1月20日、それをテーマに書き上げようとしただけなのに、はや2年3ヵ月以上。
どうだろう?
「世界は1つ」と何も考えずに毎日をノホホンと生きるピンボケ人間ばかりの日本が、世界一の大富豪で日本好きのイーロン・マスクが、twitterしたとおり、「このままいけば日本は消滅する。それは世界の大きな損失だ」ということになるのでは?
ともあれ、実際のところ、現在の世界には、国際法など歯牙にもかけない非道な国が、ゴロゴロ。
しかも、そんなクソッタレ国家どもは、今回のロシアの残虐非道なウクライナ侵攻を見て、ニンマリするだけ。
何しろ、世界の人口約70億人なのに、世界一のゴロツキ国家ロシアと世界一のヤクザ国家中国だけで、約15億5千万人。
それに、その手下国家でしかない北とサプアとベラルーシ、そして、イラン、キューバ、シリア、ミャンマー、アフガニスタン、コンゴ、中央アフリカ、トルクメニスタン、チャド、ラオス、赤道ギニア、タジキスタン、イエメン、リビア、エリトリア、サウジアラビア、ベネズエラ、ギニア、ウズベキスタン、ブルンジ、スーダン、バーレーン、カメルーン、ベネズエラ、アゼルバイジャン、ニカラグア、ジプチ、ギニアビサウ、トーゴ、UAE、ジンバブエ、エジプト、オマーン、ベトナム、カザフスタン、エスワティニ、ルワンダ、 コモロ連合、ニジェール、エチオピア、アンゴラ、ガボン、マリ、ハイチ、ヨルダン、モザンビーク、イラク、キルギス、カタール、アルジェリア、レバノン、ブルキナファソ、クエート、パレスチナ…。
どうだろう?
日米欧を中心に、自由、民主主義、人権、法の支配を共通理念として形成してきた国際秩序なんて風前の灯火なのでは?
何が、「民主主義vs専制主義」だと思わないか?
残念なことに、世界は、圧倒的に独裁体制、強権主義、帝国主義、そう、専制主義国家有利な状況で、ソヤツらが、自らが描く独善的な世界観で国際地図を塗り替えようとしているのでは?
どうあれ、我々普通の日本人は、今、どれだけ自分たちが安穏と自由を謳歌しながら、好き勝手にガマンしないで生きていられているかに感謝・感激して、日々を過ごすべきなのでは?
How do you perceive the truth that there are overwhelmingly dictatorship nations like the world of the devil on the earth where global warming is intensifying(温暖化が激化する地球上には、圧倒的に悪魔の世界のような独裁専制国家の方が多いという真実をどう捉えるのか)?
To be continued...
Looking at Russia's military equipment this time, what we should consider is why all military equipment looks like second-hand goods that must be not well maintained(今回のロシアの軍装備を観て、我々が考慮すべきことは、どの軍装備品も手入れが十分にされていない中古品のように見えるのはどうしてということ)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、軍事大国を自称する大ウソつき、イヤイヤ、サイコパス型大ボラふきのPuサンに、かねてからお尋ねしたいことが、1つ。
中国人同様、メインテナンスの発想に欠如し、モノに耐用年数なるものや耐久年数なるものがあることにこのうえなく無頓着なご様子だが、お大事にお持ちの3000発以上という核爆弾の保管状況は、きちんとなされていらっしゃいますか?
どんな場所に、どのような状態で保管なされていらっしゃいますか?
ところで、核爆弾の原料のウラニウムやプルトニウムに半減期なるものがあることは、ご存知ですか?
そう、消化器が、最大10年ぐらいで役立たなくなることをご存知ですか?
ついでに、中国で多発している火災の一番の原因が、30%超という耐用年数を大きく過ぎた電化製品や暖房器具の漏電だということをご存知ですか?
そもそも、その核爆弾のほとんどの製造・管理はウクライナだったのだから、すでにタンスの肥やしのようになっていて、イザというときに役に立たない可能性だってあるのでは?
それに、ロシアでは、核搭載の原子力潜水艦がたびたび事故を起こすほど、その科学技術が低レベルなのでは?
えっ、軍事技術はもちろん、宇宙技術も、レベルが高かったはずだって?
それは、東仙坊、再三指摘してきているが、得意の脅迫や拉致などによってドイツやイスラエルやウクライナなどから強引に集めた科学者がいたからのはず。
それに、ロシア人の有能な科学者たちは、とっくのとうに自由のないUSSRやロシアから国外脱出しているのでは?
それは、今も同じで、まだ人間であるロシア人の方々は、約400万人も国外脱出しているというのでは?
◇1968年、核搭載のUSSR629型潜水艦K-129が、ハワイ諸島北西の推進4900mに沈没。
もちろん、乗組員62人は全員死亡。
◇1981年、核搭載のUSSR613型ウィスキー型潜水艦U-137が、バルト海の対岸であるスウェーデン領海のブレーキンゲ県沿岸で座礁事故。
ちなみに、これは、「ウィスキー・オン・ザ・ロック事故」と呼ばれているとか。
◇1989年、核弾頭原子力魚雷搭載USSR海軍原子力潜水艦「コムソモレツ(K-278)」で火災が発生し沈没、乗組員42人が死亡。
艦体は、ノルウェー海の深さ1680mの海。
そのせいで、今なお1リットル当たり800ベクレルが検出されているというから、あな恐ろしや。
何しろ、ノルウェー海の海水の通常1リットル当たり約0.001ベクレルの約80万倍だとか。
◇1992年、USSR原子力潜水艦「コストロマ」とUSA原子力潜水艦「バトンルージュ」のバレンツ海で軽微の水中衝突。
◇2000年、ロシアの最新式原子力潜水艦「クルスク」が、北極海のバレンツ海で、火災が発生し沈没。
118人の乗組員が海底に沈んだままとか。
どうだろう?
これだったら、核爆弾を腐らしているだけでなく、本当に大したことない原子力潜水艦しかないはずだから、ドナルド・トランプが言っているように、こちらの優秀な原子力潜水艦14隻が核を搭載してロシアを囲んでいるんだぞ、核を使用するなら使用してみろ、第三次世界大戦になる前にロシアを消滅してやるとUSAは宣言すべきなのでは?
実際、5月6日、黒海に展開中のロシア黒海艦隊の2017年に就役したばかりのフリゲート艦「アドミラル・マカロフ」も、ウクライナの対艦巡航ミサイル「ネプチューン」のまたしても無様に餌食になっているのでは?
えっ、同日、ロシア国防省が、「日本海の海域で、極東の太平洋艦隊のコルベット艦が、最新型対潜水艦システム『オトベト』ミサイル発射に成功」と発表したって?
射程、最大で50㎞、最高速度マッハ2.5、水深800mまで到達でき、コルベット艦やフリゲート艦などに搭載できるって?
そんなもの実戦配備するには、後2年ぐらいはかかるうえ、精度に問題があるのでは?
さて、そんなイミテーション軍事大国ロシアを的確に証明する話が、これ。
SNS上で拡散した多くのスタックしたロシア軍軍用車両の写真を見た世界の軍用タイヤのプロフェッショナルたちから、「ロシア軍が使用したタイヤが中国製の格安ものだったので、簡単にスタックが引き起こされたのでは?」という指摘があったとか。
そう、機関砲とミサイルを「KamAZ-6560」8輪トラックに装着した総重量30t超の短距離地対空ミサイル戦闘車両「パーンツィリ-S1」が、後輪が完全の泥にはまり、前輪の2つが真横にグニャッと曲がっている、メチャクチャ醜態を晒した写真。
しかも、装備しているのが、中国製軍用タイヤ「Yellow Sea YS20 tires(黄海YS20)という戦場で極めて評判の悪いタイヤ。
なぜなら、フランスのミシュラン製軍用タイヤ「Michelin XZL war tires」の劣化パクリ版。
事実、ソマリアやスーダンなどで中国やロシアから輸入されたり持ち込まれたりした中国製軍用タイヤをテストすると、乾燥路ではそこその性能を発揮したものの、泥沼状態だと性能が大きく落ちたというのでは?
つまり、ウクライナ南部ではそれほど大きな問題を生じなかったが、春を迎えて凍結土が溶け出して泥沼化したキエフ周辺の北部の道では、簡単に泥沼で沈下して動けなくなったことは明白。
どうやら、オリジナルのミシュランタイヤが出荷前に厳密に検査を受けたうえでX線検査を受けているのに対し、コピーでしかない中国製タイヤはほとんど何の検査も受けていないご様子。
どちらにしても、これで重量車両が泥濘んだ道路でスタックした原因もわかるのでは?
ちなみに、中国製パクリ商品はオリジナルのミシェラン製軍用タイヤの半分以下の価格とか。
ところで、USA、ドイツ、イスラエル、ウクライナを敵にしたら、テクノロジーはパクりの中国を頼るしか道がないことは、自明の理。
その結果、ロシアの軍備品や兵器がどういうことになるか?は、世界が期待できるのでは?
The fact that Russia must be forced to use only Chinese products means that the military equipment of the Russian army is low-grade(ロシアが中国製品ばかりを使用せざるをえなくなっているということは、ロシア軍の軍装備品が低級になっていることに他ならない)!
To be continued...
Russia, which loves information control without morals, proves that the level of IT is low, because the Ukrainian IT army could continue to adopt a large amount of “cyber volunteers” on the Russian SNS “Telegram”(モラルなき情報統制好きのロシアなのに、そのITのレベルの低さを証明しているのが、ウクライナIT軍が、ロシアのSNS「テレグラム」で、「サイバー義勇軍」を大量に採用し続けることができていること)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、これこそ、ロシアのITが大したことのないことの証左だと大笑いしている話が、これ。
2013年、ロシアで開発・普及しているSNSが、「テレグラム」。
ロシアらしくモラルが低いので、ウクライナIT軍が、「テレグラム」で、「サイバー義勇兵」を全世界から募集していて、すでに30万人ほどが登録しているというから、メチャクチャ笑えないか?
これによって、ウクライナIT軍が、日々公開される「ターゲット」に対して、キットを用いて「DDoS攻撃(複数のマシンから特定のサーバに大量データを送信することで膨大な計算負荷を与え機能不全に陥らせるもの)」と呼ばれるサイバー・アタックを仕かけることが可能だというから、ますますロシアのウソは暴かれること間違いナシ。
そう、「OCINT」そのもの。
しかも、攻撃側マシンがランダムだと、相互に連関が本質的に存在しないので、ホシの割り出しが困難になって、サイバー・アタックされるロシア側は防御や対策にかなり苦慮するのでは?
どちらにしても、そのハイテクだけで必死にウクライナが持ちこたえているのは、事実。
これで、ハイテクが有効な火砲、無人殺人ドローン、ハイテク対艦・対戦車ミサイルなどが豊富になれば、正々堂々とモチベーションの低い錯乱国家と対決できるようになることは、確かでは?
実際、5月2日、「ワシントン・ポスト」は、「ロシアがウクライナ侵攻開始後に前例がないほど多数のサイバー攻撃を受け、対応に苦慮している」と報道。
そして、「各国のハッカーたちは、ロシアのサイバー・アタックに関する能力が他国より優れていると今までみていたが、多数の攻撃を許していて、その神話が崩れつつある。3月、ウェブ上で暴露されたパスワードや機密情報の数は、ロシアのものが世界全体の約50%で、1月と比べ5倍に増えた」とも。
6〉ロシアの卑劣な侵攻から2ヵ月以上経って、ウクライナがロシア領土を攻撃し始め、ようやく普通の戦争らしくなってきて、東仙坊、その点だけは、率直に安堵している。
それはそうだと思わないか?
ボクシングだって、モスキート級とヘビー級の試合などないはず。
そして、同じクラス同士だって、片方が1発もパンチを出さず、血だらけになって顔をアンパンマンしながら耐える試合なんかないはず。
それは、ネコとネズミの戦いでも同じ。
窮鼠は、猫を噛むはず。
ともあれ、4月以降、ウクライナ国境付近を含むロシア西部で、燃料貯蔵所や国防関連施設などで爆発や不審な火災が相次いでいるとか。
何でも、爆発などは少なくとも19件に上るというから、 ついついパチパチパチ。
◆4月21日、ウクライナ国境から約500㎞離れたトベリ州で、短距離弾道ミサイル「イスカンデル」や防空ミサイルシステムの開発拠点であるロシア国防省施設が大規模な火災に見舞われ、少なくとも17人が死亡、30人以上が負傷したとか。
ロシアは、配線の老朽化に伴う漏電が原因(???)と言っているとか。
◆4月21日、イワノボ州にある大規模な化学工場でも、火災が発生(?)。
◆5月1日、ウクライナに隣接するベルゴロド州の国防省関連施設で、火災が発生し(???)、1人が負傷。
◆5月2日、ベルゴロド州で、2度、大きな爆発(???)。
他にも、ロシア軍の補給拠点のあるクルスク州、ブリャンスク州、ボロネジ州でも、石油貯蔵所や弾薬庫の爆発・火災が発生しているとか。
どうだろう?
誰が何と言おうと、完膚なきまでに国土を破壊粉砕され、国民を惨殺されまくったウクライナが、いよいよ反転攻勢に出たと考えるのが、自然なのでは?
そして、ロシア国民に人間としての恥を痛感させ、こんな理不尽な戦争を止めさせるためにも、ウクライナの反撃が「イタチの最後っぺ」で終らないことを、心から祈りたくなるのは、東仙坊だけではないと思うが…。
Just like Putin's lie, the USA and NATO should provide or lend the latest weapons to Ukraine to force Russia to fight back(プーチンの大ウソのとおりに、USAやNATOはウクライナに最新兵器を供与するか貸与して、ロシアに大反撃をさせるべき)!
To be continued...
Maybe even the KGB didn't predict that the KGB in the world would fall so far(まさか天下のKGBが、ここまで落ちぶれるとは、お釈迦様でも予測していなかったのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、どうやら、USAの大統領選挙をはじめ、いろいろな機関や企業にサイバ－・アタックを加えることに成功していたことから、どこかロシアのサイバー戦能力を過大評価していたらしい。
とりわけ、「世界の警察」を放棄したバラク・オバマ政権、「チャイナゲート」だらけの民主党の全国委員会サーバ、「チャイナゲート」の代表格のヒラリー・クリントン候補陣営側に、USAを陰で支配するかのように仕かけたサイバー攻撃は、ロシアのサイバー力を誇示したものになったはず。
そのせいで、民主党側USA勢は「二度とこうしたサイバー攻撃にやられるまい」という決意から、ロシアからのサイバー・アタックに対し可能な限りの対策を立て、ジョー・バイデン政権成立後はそれがほとんど国策になっていたはず。
そして、ロシアのサイバー・アタックを詳細かつ慎重に解析してきた結果、ほとんどのサイバー・アタックのノウハウを解明できたとか。
それで、明確に判明したことは、「世界でもトップクラス」と思わせられてきたロシアのサイバーテロ能力が、どこまでも狡猾なロシアらしく、自分たちロシアの自前のインフォメーション・テクノロジーではないということ。
そう、石油と天然ガス需要でラクして稼いだ金で、世界各地のITマフィア、外人部隊、サイバー傭兵などから買ったサイバー・スキル、
つまり、金で動く世界のサイバー・テロリストを使ってのハッキングやサイバー・アタックで、他人様のお力をお借りしたもの。
一言で言えば、グローバルITルールやnet倫理を厚顔無恥に傲岸不遜に無視できるロシアならではの「フェイク・サイバー・アタック」。
まあ、卑劣で粗暴な兵糧責め、マリウポリの「アゾフスタル製鉄所」で人道回廊と言いつつ外に出した民間人を拷問し内部構造を訊き出し、さらに人道回廊を続けると言って警備を手薄にさせておいての奇襲攻撃、そんなことしかできないロシアには、金で「フェイク・サイバー・アタック」など、朝飯前。
それはそうだと思わないか?
netの基本プロトコルは、すべてアルファベット、キリル文字はロシア人同様「世界の除け者」なのだから…。
それで、実に奇々怪々なことが、これ。
何でも、2月24日、ウクライナ侵攻以降、ロシアのサイバー攻撃が功を奏したケースは、目につくカタチでは、ほとんどナシだというのである。
それはそうである。
何でもありの「ハイブリッド戦争」でもあるのだから、クリミア侵攻で、その後の2015年と2016年と2回にわたるサイバーテロでウクライナの発電所を停電させることに成功したサイバー・アタックをなぜウクライナで使わないのか? あるいは、なぜほとんど戦果ナシなのか?
ロシアは、ウクライナをサイバーテロの実験場にしていたのでは?
実際、3月時点で、「ニューヨークタイムズ」が、「なぜない? ロシアのサイバー攻撃」とまで報道しているのでは?
また、4月27日、「マイクロソフト」が、「ロシアの対ウクライナ・サイバー攻撃の分析」を発表しているのでは?
それによると、「侵攻に先立つ2月23日～4月8日までの間に、ウクライナ各地37の情報拠点をサイバー攻撃。目立たないけれど成功したケースでは破壊的で容赦のないもので、大きな被害を受けた情報拠点が37ヵ所存在する。ただし、ロシアが、ウクライナの『泳がせ捜査』による戦術分析に引っかかっていた可能性がある。ウクライナでは、サイバーセキュリティ強化にあたって、『ホワイト・ハッカー』を雇用するプロジェクトを採用し、高度なセキュリティを求められる本物のサーバをモデル・ターゲットとして構築し、それを高度な能力を持ちかつ犯罪に加担しない『ホワイト・ハッカー』によって徹底攻撃してもらいセキュリティ・ホールを分析し、自分たちの脆弱性を強化する『内部のイタチごっこ』によるセキュリティ強化対策を講じていたと思える。どうやら、ロシア側は、2月23日に至るプロセスで、その『囮捜査』に引っかかっていた可能性がある」とか。
どうだろう?
独裁専制国家ロシアのことだから、傍若無人に実行した事前のサイバーアタックで効を奏したと思われる「手の内」を、そう、「囮捜査」の術中ににハマって、これ見よがしにジャンジャン西側サイバーセキュリティ・アナリストに開陳してしまったのでは?
特に、IT音痴で恫喝することしかできないPuサン、そんなことはこれっぽちも想定していなかったのでは?
それに対し、ロシアのサイバー・アタックに煮え湯を飲まされていたウクライナや西側は、物理的な武力攻勢と同期して、本格「ハイブリッド戦」に突入するまで「ジッとガマンの子」で敵側戦術をよく分析し、いざという瞬間までは伝家の宝刀を抜かずにいて、2月24日以降、全面対決となってから、すでに手の内が知れている発狂したロシア側の攻撃を徹底して叩いていったのでは?
では、なぜそこまでロシアのサイバー部隊が脆弱になったのか?
その答えは、単純明快。
世界各地のITマフィア、外人部隊、サイバー傭兵どもの大部分は、ドイツを中心としたEU、USA、イスラエルなどに多いのに、そんなヤツらが義憤に駆られて、非協力になったどころか、逆にロシアに敵対するようになっているのでは?
そう、せいぜい仲間は北くらいなのでは?
それ以上に、ソヤツらは金で動くのだから、金の切れ目が縁の切れ目になるし、そもそも、ルーブル建ての決済などに絶対応じないのでは?
The more capable scientists should have abandoned Russia, so isn't Russia's high-tech world just lagging behind(有能な科学者ほどロシアに見棄てたはずだから、今後、ロシアのハイテクの世界は遅れるばかりなのでは)?
To be continued...
Isn't it true that none of the Russians really know what the benefits of Russia's extinction of Ukraine, even if considered strategically(実質的に戦略的に考えてもロシアがウクライナを消滅させて、何のメリットがあるのか、本当はロシア人の誰一人もわかっていないのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、悪魔丸だしの「選別センター」での蛮行に、正直、ワナワナ震撼し、キュルキュル胃を強烈に痛めている。
踏み絵のように拷問で親露派かどうか確かめ、狭い部屋に大人数で立ちっぱなしにさせ、1日1回の食事は水だけ、そして、トイレは24時間で1回なんて、せ、せ、世界が果たして許してイイものなのか???
そうしたら、見ているお天道様が、やはり天罰を与えてくれたようで、思わず天を見上げて、感謝…。
何でも、ここのところ毎年、急速な温暖化の影響か、春になると、山火事が火災が多発しているシベリアで、シベリアのロシア軍がウクライナに派兵されているために、今年の激しい山火事を消火する部隊がいなくて、放置されたままで、大きく燃え広がっているというのである。
おかげで、今年はその被害が昨年の2倍以上になっているのだとか。
4月19日、「ミラー」、「ウクライナ情勢が激化するなか、プーチンはシベリアで『第2の前線』に直面している」
4月24日、「インデペンデント」、「戦争中であるため、ロシア軍がいつもの消火活動を行えていない」
どうだろう?
どんどん燃えろ! 何もかもが燃えてしまえ! と祈るのは、東仙坊だけではあるまい。
6〉ロシアよりもはるかに有能なウクライナの実用的兵器は、「ネプチューン」だけではない。
ウクライナ・オリジナルの「UJ-32Lastivka」──。
携行式対戦車ロケット「RPG-7」の弾頭をドローン化した、ウクライナの「UKRJET」製で、大量生産が可能。
無誘導である「RPGロケット弾」に誘導性能を持たせた自爆ドローンで、飛行距離は最大40㎞。
オペレーターによる操縦とプログラムされた自律飛行が可能。
巡航速度は時速120㎞、最高速度は時速180㎞。
電動駆動のモーターエンジンは低ノイズ、最低飛行高度は2m、相手に気づかれずに標的まで接近。
機体下部にはカメラが取りつけられていて、映像はリアルタイムでオペレーターに提供。
空中からの侵入が可能になったことで戦闘装甲車の脆弱な部分である上面を狙う、「トップアタック」が可能。
どうだろう?
この「UJ-32Lastivka」、NATO軍、特にUSA軍の対戦車ミサイル「ジャベリン」などが、ロシア軍機甲部隊の進撃を何とか阻止しているのは、確かなのでは?
そう、これらと正確に目標に命中させられる大量の各種自爆型無人機と火砲から発射される誘導砲弾が、ロシア軍の後方部隊を破壊するようになったら、ウクライナにとっても、我々にとっても実にワンダフルなのでは?
そのうえ、USAから、電磁波攻撃にも撃墜されない、「神風ドローン」と呼ばれる「スイッチブレード300」、「スイッチブレード600」、「フェニクス・ゴースト」の3種類の自爆型無人機が供与されたら、なお効果的。
USAの「スイッチブレード(Switchblade) 300」──。
小型軽量で、見通し線を超えて10㎞先までの飛翔距離を有する精密誘導兵器。
40㎜手榴弾弾頭サイズで、主に対人兵器。ソフトターゲットの車両にも効果的だが、戦車や装甲車には効果ナシ。
両軍の接触線から10㎞以内の密集している歩兵、狙撃手、迫撃砲、弾薬・燃料を補給する車両を破壊可能
前線から離れ隠れて射撃する狙撃手を殺傷することが難しかったが、これは極めて有効。
歩兵がコントローラーで遠隔操作するので、スイッチブレードの機首部分に搭載された高性能カメラから送られた映像で偵察可能。
重要目標である狙撃手などソフトターゲットを捜索しながら、そのまま突入させて、自爆攻撃。
発射管を含む弾薬の全体的な重量は2.5㎏であり、リュックサックに収容することができ、格納状態から、発射まで2分もかからない利便性。
時速100㎞以上の巡航速度と160㎞の最高速度で飛翔し、6分以内に最大飛翔距離である10㎞に到達。
数機が同時に発射された場合、15分間の滞空時間があるので、この時間内であれば、それぞれ射撃目標を振り分けることも可能。
USAの「スイッチブレード 600」
20分間飛翔し、到達距離は40㎞。この範囲内で合計90㎞(56分)まで飛翔。
「ジャベリン」と同じ弾頭を搭載して、時速185㎞の最高速度で突入。
搭載されているカメラの解像度も高く、高度な精密誘導制御が可能。
価格は、「ジャベリン」のような対戦車ミサイルよりも安価。
戦術的には、「シャベリン」の射程(2.5㎞)以遠の戦車・装甲車、火砲部隊(多連装砲を含む)、弾薬・燃料を補給する兵站部隊、戦闘部隊の防空を担任する防空ミサイル部隊などを捜索して発見し、正確に突入して破壊。
特に、戦車などは、移動していても40㎞以内であれば、上空から攻撃(トップアタック)破壊。
戦車殺傷用ドローン(tank-killing drones)とも呼ばれているとか。
これによって、ロシア軍は、前線から離隔していても、不意急襲的に攻撃され、恐怖に晒されているとも。
東仙坊、最も期待しているUSAの武器が、これ。
「フェニックス・ゴースト」戦術無人航空システム──。
低コストの使い捨ての自爆ドローン、標的に突入する前に空域を飛び回ることが可能。
スイッチブレードよりも大型であることから、その破壊力も大。
滞空時間は約6時間。
衛星を使用したデーターリンクであれば、「スイッチブレード600」が40分で飛距離40㎞であることから、9倍の約300㎞以上
赤外線センサーにより、夜間にも飛翔でき、目標に突入させることが可能とか。
これが121機以上も供与されるなんて、どこかドキドキしてこないか?
Ukraine has endured a deadly battle because of its superiority in IT technology. So, is there a good chance that we will be able to fight even more in the future(ウクライナが死闘に耐えているのは、IT技術において優位に立っているからである。ということは、将来的にもっと互角に戦える可能性も十分にあるのでは)?
To be continued...
We should keep something in mind that the Russians must be the worst people who know that they would fight only with the know-how of the Mongol Empire 1000 years ago, which annihilated all the people who existed there, carried out thorough ethnic cleansing, and conquered the world brutally(ロシア人は、そこに存在していた人々を一人残らず殲滅し徹底した民族浄化を実行し残虐非道に世界を征服した1000年前のモンゴル帝国のノウハウでしか戦うことを知らない最悪の民族であることを我々は頭に叩き込んでおくべき)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
4月22日ごろから、ロシア軍は、東部・南部に北部から戦力転用するとともに、約5万人の兵員と関連兵器を補充し、総攻撃開始。
けれども、圧倒的にロシア軍有利が叫ばれるなか、衝突が激化しているのに、今までのところ、ウクライナ軍はかなり善戦できている。
実際、4月23日～4月26日までの3～4日間に、ロシア軍の戦車85両、装甲車137両、火砲・多連装砲24門、無人機48機を破壊したというから、ビックリ。
それどころか、ロシア軍の後方部隊、つまり、第2梯隊、予備隊、砲兵部隊、防空ミサイル部隊、工兵部隊(障害処理と応急渡河器材)、弾薬・燃料・食料などの補給を担当する兵站部隊などを叩き出したとかいうから、なおさら目が点。
確かに、部隊の後方で行動する部隊を同時に破壊することは、戦略上極めて重要なポイント。
前線で戦う兵士は、後方から支援する砲の射撃、上空を防護する防空兵器、弾薬を補給する部隊や後方連絡線が遮断されると、孤立し、パニックになって後退しがち。
いくら指揮官が兵士に、その陣地を死守せよと命令しても、恐怖心が優先して、後退してしまうもの。
そして、数人が命令に反し後方に下がり出すと、大勢が逃亡する雪崩現象が起きやすくなるもの。
それこそ、Puサンに脅迫的命令をされたとしても、自分の命に関わることなのだから、無謀な突進などしなくなるもの。
そうでなくても、戦闘が膠着してくると、相互の戦力、特に戦車と対戦車ミサイルがぶつかり合っている近接戦闘だけでは、大きな戦況の進展が見られなくなり、相互に無謀な突撃戦闘をしなくなりがち。
また、新型の防空ミサイル網が張り巡らされた戦場では、戦闘機など、空挺・ヘリボーンは、ミサイルで打ち落とされる可能性が高いために、投入することは難しくなるもの。
となると、攻勢に出られるか否かは、大量の自爆型無人機、誘導砲弾を発射できる火砲、短距離ミサイルが決め手。
なかでも、火砲は、もともと曲射弾道であることから、戦車などの目標物を狙うものではなく、地域に展開する歩兵やトラックなどのソフトターゲットを狙って射撃するもの。
そのために、移動する戦車には命中させることができないし、戦車の厚い装甲板を貫通することはできないとか。
しかも、射撃範囲は、20㎞前後。
ロシア軍の火砲は、この旧型。
と、と、ところが、USA・ドイツ・フランスがウクライナに供与している口径155㎜火砲と砲弾(M982弾)は、新型で、約40～70㎞先まで射撃することが可能なうえ、これまでの火砲と異なり誤差が少なく、メチャクチャ命中精度が高いシロモノ。
そのうえ、CEP(半数必中界)は約5～20mというGPS誘導機能つきで、無人偵察機と連携させれば、ソフトターゲットを効率よく破壊・殺傷することが可能という40㎞以内を飛翔する「ミニチュアミサイル」とか。
そう、戦闘機や弾道ミサイルの以上の役割を果たしているスグレモノ。
どうだろう?
何発も撃てないロシア軍の短距離ミサイル「イスカンデル」が何?となってきているのでは?
ロシア軍が当初保有していた戦車と装甲歩兵戦闘車数は、約7000両(旧型の倉庫保管を除く)。
当初投入分と事後充足された数は、保有数の約85%と考えられ約6000両。
撃破されたのが約1000両というから、現在戦っている戦車などの数量は、約5000両。
もしウクライナ軍が、その約40%である2000両を破壊することができたら、選局は大きく変わるのでは?
それは、装甲車についても同じ。
ロシア軍が当初保有していた装甲車は、約9000両(倉庫保管を除く)。
再編成後の数両が約8000両。
撃破されたのが約2300両、現在戦っている装甲車の数量は、5700両。
もしウクライナ軍が、その約40%である2300両を破壊できたら、ロシア軍はほぼ戦えなくなるのでは?
なぜなら、戦史上では、兵器の30%の損耗が出れば、戦闘不可能になるのが、常識と言われているのでは?
Putin, a science-savvy man who thinks he would die with his companion in a nuclear war because he would die soon, try to see if your nuclear bomb would explode as expected at once before use. Isn't it better to become(どうせもうすぐ死ぬんだから核戦争で人類を道連れに死んでやると考えている科学音痴のPuサン殿、ご使用前に一度でイイからお手持ちの核爆弾が想定どおりに爆発するかどうかをお試しになった方がよろしいのでは)?
To be continued...
It must be scary while the yakuza are shining inside the jacket, but if they start to intimidate their hands, do you think that even ordinary peoples without weapons have to be prepared to face it(893が、ジャケットの内側をキラキラさせているうちは恐ろしいが、手にとって威嚇し始めたら、武器を持たない普通の人間でも、覚悟して立ち向かうしかないと思わないか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
では、ウクライナは、あれだけ自国の民生建物や民間人を残虐非道に破壊・惨殺されながら、そんな兵器があるのなら、なぜもっと早く使用しなかったのか?
今になって、ようやく遅ればせながらをロシア国内の補給基地攻撃などを始めたのか?
それに対し、なぜ黒海艦船隊のようにロシアの防空システムは働かないのか?
そもそも、ウクライナのオリジナル対艦ミサイルは、どうしてそんなに効果的だったのか?
そこで、それを徹底検証する前に、ウクライナが、2014年、ロシアの横暴で侵攻されたときの状況を簡単にお復習いしておきたい。
世に、「サイバー戦」と「特殊戦」がクロスオーバーされた「ハイブリッド戦」なるものがあるとか。
2014年、戦争の掟を破った阿漕なPuサンが、秘かにウクライナ軍のサイバーをハッキングし、そのコンピュータをダウンさせる。
しばらくして、コンピュータが立ち上がると、「ロシア軍侵攻」の警報が鳴る。ウクライナ軍が慌てて集合すると、すでにロシア軍完全包囲されていて、瞬く間に殲滅させられてしまったのである。
そう、相手のコンピュータを乗っ取るのが、今や最先端の「サイバー兵器」。
以来、自由民主主義国家のウクライナは、軍はもちろん、民間のロシアよりもはるかに優秀なサイエンティストやエンジニアを総動員し、「サイバー兵器」向上に邁進する。
それはそうである。
もともとウクライナは、ロシア軍にとって、重要な最新武器製造工場だったのだから。
それゆえ、ウクライナが、一心不乱にロシア軍ミサイルよりも有効なミサイル開発に没頭したのは、当然。
それも、設計当初から、特に、NATOをはじめとした、欧米側の対艦ミサイルや関連システムを運用している国への売り込みも考え、技術上、かなり互換性の高いミサイルを開発したはず。
その1つが、昨年からウクライナ軍へ配備が始まった最新対艦ミサイル「ネプチューン」。
その最大射程は約300km未満。
AS-20亜音速対艦ミサイル「SS-N-25スイッチブレード」で、海上自衛隊保有のUSA製「ハープーン」と同等性能だとか。
その「ハープーン」は、概略位置に向けて発射すると、15ｍ程度の低高度(シースキミング)で飛行し、指定の距離に達した後、自らレーダーで目標を捜索し突入する対艦ミサイルだとも。
そして、飛行中に、発射した艦艇の位置を攪乱するために迂回航路を選定すること、目標突入前にいったん上昇する(ポップアップ)軌道を選択できるとか。
それから、艦艇レーダーが探知できる水平線上にミサイルが姿を現すのは、30㎞程度で、亜音速(マッハ0.85程度)とはいえ艦艇の対処可能時間は2分程度だとも。
ともあれ、4月13日、NATO側の早期警戒管制機や対地早期警戒管制機などが捉えた「モスクワ」の位置のリアルタイム・データの提供してもらい、トルコ製無人ドローン「バイラクタル(Bayraktar) TB2」を囮として使用し、海面スレスレを飛翔する「シースキミング・モード」で最後まで飛んで命中。
それから、「モスクワ」に搭載されたP-1000「ヴルカーン」対艦ミサイル連装発射筒を直撃し誘爆。
本物の海戦の経験がないロシア人海軍兵たちだから、本来の軍艦に不可欠なダメージ・コントロールすらできずに、あえなく沈没。
ちなみに、「バイラクタル TB2」、コントロール範囲300㎞以下、滞空時間27時間。
飛翔速度は、巡航時速約130㎞、最大約220㎞。
全長6.5m、全幅12mで、自爆型と比べると大型で、レーダーで発見されれば、撃墜される可能性も大とか。
翼には4つのハードポイントがあり、対地攻撃可能の最大の4つの長距離対戦車ミサイル、小型精密誘導爆弾、レーザー誘導ミサイル、ペイロード150㎞までのロケット弾を搭載可能で、監視も可能。
また、ウクライナは、これを2019年に6機調達、24(追加)～48機(国内生産)の予定であったが、実際には、未調達・未生産だったとか。
どうだろう?
ロシアは、インドと共同開発した超音速巡航ミサイル「ブラモス」が、速力マッハ2～3で、陸海空・潜水艦から発射できると自慢しているヒマがあったら、対艦ミサイル対処には、ミサイルや砲で対処する「ハードキル」と電子的に対処する「ソフトキル」の2種類があるのだから、それぞれの有効距離に応じて重層的に組み合わせ使い分ける練習でもなされたらと言いたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
Is the international community gonna silently overlook the retention of the new territory that Russia has acquired by such sneaky and outrageous means(国際社会は、あれだけ卑劣で非道な手段でロシアが手にした新たな領土の保持を今後黙って見逃すつもりなのか)?
To be continued...
Russia's face must be crushed when the flagship cruiser named “Moscow”, which was the core of the attack, was sunk by only two anti-ship missiles(攻撃の核にしていた「モスクワ」という名の旗艦巡洋艦が、たった2発の対艦ミサイルで沈没させられてしまったロシアの面目は丸潰れ)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
では、黒海の制空権と制海権を掌握し、オデッサ上陸作戦を計画していた「モスクワ」が、ウクライナのオリジナル巡航ミサイル「ネプチューン」2発によって撃沈させられたことを、ロシア国防省は、なぜ率直に認めなかったのか?
海軍のシンボルと言っても過言ではなかった首都名を冠した巡洋艦が、たかがウクライナごときの自前の対艦ミサイルに難なくやられるなんてプライドが許せなかったことはわかるが、では、それだけが原因だったのか?
何しろ、ロシア黒海艦隊の主力艦は、基本的に6隻で構成されているというのでは?
そう、、巡洋艦1隻のほか、駆逐艦1隻、フリゲート艦4隻。
そして、合同で防空システムを構成し、防空能力、対艦攻撃能力、対地攻撃能力、対潜作戦、それぞれ別個に能力が高いと自慢していたはずだったのでは?
もちろん、各艦は、飛翔してくるミサイルを弾幕射撃・撃破する「CIWS(シウス: Close In Weapon System)」、対艦ミサイルや戦闘機を至近距離で撃墜する兵器を、それぞれに装備。
なかでも、巡洋艦「モスクワ」は、ガトリング砲(30mm口径6砲身)まで3基装備。
そ、そ、それなのに、たった2発の地上発射型の対艦ミサイル2発で撃沈させられてしまうなんて、到底ガマンできなかったはず。
それはそうだと思わないか?
防空レーダー、防空ミサイル、CIWSシステムなどを合わせたロシアの艦隊の防空システムに、致命的な弱点があることを露呈する結果になってしまったのだから。
稚拙なウソ魔に化した発狂Puサンとその手下のオタンコナスども、完全に開き直ってウソがバレようがバレまいがお構いナシ。
自分たちのSNSコントロールが功を奏しているかのように錯覚しているのか、「モスクワ」乗組員が全員無事と言ってしまった手前、4月16日、ロシア国防省は、イケシャアシャアと「沈没した黒海艦隊の旗艦『モスクワ』に乗船していたとする船員の動画」を、「テレグラム」に、公開。
それは、ロシアが2014年に一方的に併合したクリミア半島の港町セヴァストポリで、「モスクワ」に乗船していたとされる約100人の船員たちをズラリと並ばせ、ロシア海軍最高司令官ニコライ・エヴメノフ提督と将校2人が労をねぎらっている様子なのだが、撮影の日時は不明(?)。
ともあれ、「モスクワ」乗組員の姿が公開されたのは沈没後初めて。
4月18日、ウクライナのアントン・ゲラシチェンコ内相顧問は、「沈没する直前のミサイル巡洋艦『モスクワ』の写真」を、「テレグラム」に投稿。
それによると、「モスクワ」の左舷中央部に火災と破孔が明確に確認でき、弾薬の爆発にしては損傷規模が小さいこともよくわかるもの。
そう、写真は、すぐ近くの別のロシア艦船上(?)から間違いなくロシア海軍兵によって撮影されたもので、誰が観ても、本物。
となると、露出させたそのロシア海軍兵は、果たしてどうなったのか?
それでも、鉄面皮の詐欺師顔のドミトリー・ペスコフ 大統領報道官、なおも、「写真を見た。本物かどうかわからない」と、平然と答える恥知らず。
すると、すぐに世界中の報道機関が、黒煙を上げて左に傾くロシア巡洋艦「モスクワ」の映像を配信。
4月22日、ロシア国防省は、不承不承、「モスクワ」乗組員に死傷者が出ていたことを初めて認めたとか。
そして、「『モスクワ』乗組員による消火活動は成功せず、船を安定させようと試みるなか、1人死亡、27人行方不明(?)。残る396人は待避(?)した」と発言。
そう、すべては、4月13日、ウクライナのオデッサ州のマキシム・マルチェンコ知事が、自身のSNSで、「巡洋艦『モスクワ』への攻撃は、ウクライナ軍の対艦ミサイル『ネプチューン』によるものである」と伝えたとおり。
そして、乗組員の遺体は、沈没した翌日の4月15日、クリミア半島に搬送したとも。
どちらにしても、「モスクワ」沈没は、第二次世界大戦以降で任務中に沈没した軍艦として最大規模で、ウクライナ侵攻開始後、海軍艦を失うのは、3月24日、南東部ベルジャンスクで、大型揚陸艦「サラトフ」が撃沈されて以来、2隻目とか。
そして、ロシア海軍で艦隊旗艦が戦時中に沈没したのは、1905年、日露戦争の日本海海戦で、バルチック艦隊の旗艦が日本の連合艦隊の攻撃により撃沈されたのが最後だったとも。
それで、メチャクチャ皮肉な話が、これ。
1905年、日本海海戦でバルチック艦隊が日本に惨敗するなか、ロシア黒海艦隊戦艦「ポチョムキン」で、食事の肉の腐敗に怒った水兵たちが反乱を起こし、艦を乗っ取り、ゼネスト中のオデッサに入港し、ウクライナの人々に大歓迎されたとか。
そして、その反乱は、その後、鎮圧されたものの、帝政ロシアの終焉を予感させるものになったとか。
さらに、その帝政ロシアを最終的に滅亡に追い込んだのも、1917年、海軍艦艇「オーロラ」で起きた反乱だったとか。
何でも、外洋への航海を命ぜられたものの、これを無視し、ペトログラードの王宮を砲撃したことが、ロシア革命の発端になったというのである。
At the time of the rebellion of the battleship “Pochomkin”, Ukrainian citizens welcomed the Russian naval soldiers who stood up to defeat the Russian Empire, so it must be undeniable that they are in a different world(戦艦「ポチョムキン」の反乱のときは、ウクライナ市民がロシア帝政打破に立ち上がったロシア人海軍兵たちを大歓迎したというから、隔世の感を否めない)!
To be continued...
Does Putin know that we are in an era where everyone could participate in one of the important intelligence activities “OSINT”(今や、誰もが重要な諜報活動の一つである「OSINT」に参加できる時代だということを、プーチンはご存じないのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、元KGB・FSBだったPuサンなのに、年齢による痴呆のせいか? それとも、病気による痴呆のせいか? はたまた、生来のIT音痴のせいか? サイバー・インテリジェンスには、HUMINT(ヒューミント : Human Inteligence :人を介して行う諜報活動)以外にも、SIGINT(シギント : Signal Inteligence : 電話、電磁波、GPS、ITネットワークなどから情報収集)、OSINT(オシント : Open Source Intelligence : 公開されている情報を突き合わせて分析すること)があることをご存じないか? もしくは、お忘れのよう。
ウソ、ウソ、ウソしか言わなくなったPuサン、お天道様と衛星が、ロシア軍が何をしようとしているか、あるいは、何をしたのか、どれほど残虐なことをしているのか、どうかみんな見ていることにお気づきあれ!!!
USAメディアなどが、衛星画像の撮影日時を分析し、ロシア軍がブチャを占拠していたときにすでに遺体があったと判定し、ロシアが主張する大ウソが、もろバレ。
4月21日、マリウポリ市長顧問が、「死亡した住民が大量に埋められた場所を長い時間をかけて捜索・特定した」と「テレグラム」に投稿。
ウクライナや西側メディアも、衛星画像つきで、「多数の墓と見られる穴が発見されたこと」を報道。ロシア軍が民間人攻撃を隠蔽するために、ここに埋めたことが判明。
どうだろう?
「グーグルマップ」でさえ、「誰もがさまざまなロシアの発射装置、大陸間弾道ミサイルなど約0.5mの解像度で見ることができている」ということを少しは意識なされたら、いかが?
とりわけ、自社の保有する衛星で地表を撮影しその画像を販売している会社の中で一人勝ち状態のUSA「マクサー・テクノロジーズ」では、地上30㎝の物体を識別でき、商用としては最高レベルの画像と言われているのでは?
それゆえ、この会社、「通信、地図作成から防衛や諜報まで、世界中の数十の業界にサービスを提供している」、「USA政府の不可欠なミッションパートナー」と謳っているとか。
そして、4月、ステイシー・ディクソンUSA国家情報長官代理も、「USA政府は、商業画像を細かく管理していない。世界で起きていることをもっと共有したい」と発言しているとも。
ともあれ、その衛星画像に仕方なくギブアップして認めざるをえなくなったのが、ロシア海軍黒海艦隊の旗艦「モスクワ」のウクライナ沖での沈没。
それでも、フーリッシュ・プライドが許さないのか、4月14日、ロシア国防省が発表したのは、「『モスクワ』艦内で火災が発生し、弾薬が爆発したため、艦体が重大な損傷を被った。そのために、クリミアへ曳航中に悪天候(???)で沈没した。乗組員は全員退避した」という内容。
ちなみに、その日、黒海は全く荒れてないのに、風速7.2m、波高1ｍの嵐(???)に遭ったというのだから、ただただ失笑させられるだけ。
まあ、隠していてもいずれ衛星画像付きで報じられると考えたのだろうが、それだったら、すぐさま、キーウ郊外の「ネプチューン」ミサイル製造工場を巡航ミサイルで攻撃してしまったら、暗に「ネプチューン」に撃沈されたことを事実上認めたことになってしまうのでは?
錯乱Puサン、本当に得意のウソまでヘタになってしまったご様子…。
実際、4月14日、オデーサ州マクシム・マルチェンコ知事が、「テレグラム」に、「ウクライナ軍オリジナルの『ネプチューン』ミサイルがロシア艦に重大な損傷を与えた。ウクライナに栄光あれ!!」と投稿。
ウクライナ大統領府オレクシー・アレストビッチ顧問も、「YouTube」に、「ロシア黒海艦隊の旗艦でサプライズが起きた。『モスクワ』は荒れた海で今まさに激しく燃えている。乗組員510人が救助してもらえるかはわからない」とup。
では、全長186.4m、乗員最大510人、排水量1万2490トン、射程120kmの長射程防空ミサイル「SA.N-6」、射程約700kmの長距離巡航ミサイル「SS-N-12(バルカーン)」8発を(計16発)を装備し、最新の防空システムを完備していた首都名を冠した黒海艦隊旗艦の巡洋艦「モスクワ」で、本当は何が起きていたのか?
そもそも、この「モスクワ」、1982年、ウクライナ・ミコライウで建造され、スラバ級巡洋艦「スラバ」の艦名で就役、USSR時にオーバーホール中であったために、その後の混乱を含め長期間非稼働状態。
2000年、「モスクワ」と改名し、黒海艦隊の旗艦として活動再開した艦齢約40年の老朽艦、その防空システムが最新のものに改良されていたというのは、果たして本当なのか?
メンテナンス嫌いのロシア人の本性剥き出しだったのポンコツだったのでは?
どうあれ、4月15日、USA国防総省高官が、「沈没したロシア軍の黒海艦隊旗艦の巡洋艦『モスクワ』に、ウクライナ軍のオリジナル巡航ミサイル『ネプチューン』2発が命中していたことを確認した」と発表しているのでは?
Would you like to know what Putin thought when the cruiser “Moskva” was sunk in Ukraine's own anti-ship missile “Neptune”(巡洋艦「モスクワ」がウクライナ独自の対艦ミサイル「ネプチューン」に沈没させられたとき、プーチンが何を考えたのかを知りたくならないか)?
To be continued....
Isn't it the ordinary sensible Russians who could stop this confused boss, not his minions(この錯乱したボスを制止できるのは、その手下どもなではなく、普通の良識のあるロシア人たちではないのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、ある1人の「オリガルヒ」の「インスタグラム」への投稿を、Puサンがどう感じているのか?に、興味津々。
4月19日、ロシアのオンライン銀行最大手「ティンコフ銀行」創業者オレグ・ティンコフは、「ロシア軍はウクライナで虐殺を行った。西側諸国は、バカげた戦争を終わらせるよう支援すべきだ」、「親愛なる『西側諸国』へ。どうかPuサンに面目を保てる出口を明示し、この虐殺をやめさせていただきたい。もっと理性的かつ人道的になってほしい」、「ロシア人の90%は、この戦争に反対している」、「『Z』と書くバカ者もいるが、どの国にも10%のバカ者がいる」などと、英語で、「インスタグラム」に投稿。
それから、ロシア語で、「二日酔いのロシア軍の将官たちは目を覚ますと、最低の軍を指揮していることに気づいた」、「この国ではすべてが最低で、縁故主義やゴマスリ、阿諛追従がまかり通っているというのに、ロシア軍だけが立派であるワケがない」、「このバカげた戦争で恩恵を受ける者など一人として知らない。罪のない市民と兵士が死んでいるだけだ」とも。
何でも、このご仁、2006年、創業。2020年、会長職を退任。
ここ数年はロシア国外を拠点にしているも、西側諸国の制裁対象になっているとか。
どうだろう?
確かに、このご仁の指摘どおり、21世紀に本格的な戦争に自分が参加することなど全く想定していなかった安給料のド素人ロシア軍兵士は、すでに2万3000人以上(?)が戦死し、実効支配するつもりだというのにアリ一匹も生き残れないほど街を破壊し尽くす、メチャクチャ不可解で愚鈍な戦争であるのでは?
第一、これだけ人員を減らし、兵器を使用していたら、軍事パレードなど盛大に行えないのは、自明の理なのでは?
5〉実は、東仙坊、Puサンが自慢するほど、ロシアの最新兵器が有能だとは思っていない。
なぜなら、ロシアには、優秀なサイエンティストやエンジニアがいないと断言できるからである。
それはそうである。
そのような人材は、とっくにロシアから逃げ出しているに決まっているはず。
だからこそ、世界一のハイテク能力を持つ我が日本に近づき、その陰険なスパイ活動を懸命にしているはず。
実は、それはUSSR時代から、何も変わっていない。
その当時だって、強力なKGBのネットワークを駆使し、半ば脅迫したり、拉致したりして、ドイツやイスラエルから、それらの人材を集めて、辛うじて宇宙開発や核開発をしていたはず。
そして、それらの人材だって、冷戦終結とともに、ロシアから一目散に逃げ出してしまっているはず。
それは、各種芸術家たちやアスリートたちも同じだったはず。
それより何より、ウクライナこそ、ロシアにとって重要な工場だったはず。
ともあれ、ここで、思わず失笑するくらいのロシアの最新兵器のレベルの低さを証明しておきたい。
4月18日、ウクライナ国防相が、「墜落したロシア軍監視用ドローンUAV(無人航空機)『Orlan-10』を分解するムービー」を公開。
それで判明したのが、これらの事実。
プレートにベルクロテープで取りつけられ簡単に取り外し可能になっているカメラは、ローエンドのファミリーユース向けキヤノン製デジタル一眼レフカメラ「EOS Rebel T6i」。
そう、我が日本製の「EF-Sレンズマウント」採用のレンズ交換式機種。
撮影モードを変更するモードダイヤルは、接着剤固定(?)。
ドローン上部には、ペットボトルの飲み口部分のような燃料タンク用キャップ。
燃料タンクやその他のパーツは、ダクトテープ固定(?)。
ロシアを拠点とする「スペシャル・テクノロジカル・センター」開発したドローンで、機体とエンジンは、ロシア製。
その他の電子部品は、台湾製。
どうだろう?
メチャクチャ低級ドローンでは?
いくらPuサンがIT音痴でも、少しは恥ずかしがった方がイイのでは?
そんな頭だから、つきまくる大ウソが衛星画像でバレてしまうのでは?
ハイテクでUSAに勝つには、相当な時間がかかるのでは?
そもそも、「グーグルマップ」で、ロシアの軍事施設が丸見えだというのだから、話にならないのでは?
USAでは、1990年代に入ると、規制を緩和し、軍事用詳細衛星画像以外は、商用化。
2000年代になると、ITの進展、衛星の撮影能力向上などで、ハイテクの進歩を後押し。
その結果、今では、商用でも、地上数十㎝の物体まで識別可能だというのでは?
しかも、USA国家地理空間情報局は、少なくとも200の商業衛星の衛星画像を使用しているというのでは?
Isn't it almost impossible for General Psychopath, who is an IT freak, to win the war(これからはIT音痴であるサイコパス将軍が戦争で勝利することは、ほぼ不可能な時代になっているのでは)?
To be continued...
Putin must be no more than the most ugly person who causes indiscriminate murder terrorism because he wanna die(Puサンは、もはや死にたいからと無差別殺人テロを起こすこのうえなくみっともない人でなしでしかない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
東仙坊、最近、Puサンの顔を観るたびに、人間のカスになるとここまで醜悪になるものなのか?と慨嘆しつつ、少なくともあんな顔にならないように自分の人生を終えたいものだと神妙になるばかり。
それにしても、「どうせいつかはみんな死んでしまうのだから…いつか死ぬのだから…核を使っても構わない…世界核大戦になって、人類が滅亡したってイイ」、そんなボスを持ったチンピラどもは、一体何を考えて生きているのか?
それも、この自分の病気を受入れられないアンポンタン、もともとサイコパス的ソシオパスのようで、これまたビビり屋丸だしに、暗殺を恐れでボディーガードを2倍にしているというから、嘲笑するばかり。
実際、4月26日、国営ニュース専門局「RT(ロシア・トゥデイ?)」マルガリータ・シモニャン編集長は、テレビで、「ウクライナに屈するか、第三次世界大戦になるか。我々の指導者Puサンを鑑みれば、私は第三次世界大戦の方が現実的だと思う」と発言しているとか。
どうだろう?
これだけ世界に核を持つキチガイ国家が増えているときに、核兵器根絶などと大声で叫べば核兵器が世界からなくなると寝惚けた考え持つヒトびとに、東仙坊、ぜひ賭けを申し込みたい。
人類が今後地球上に存在してる間に、核をお持ちのキチガイ国家が核放棄をするかしないかについて、自信を持って、こちらは放棄しないに賭けたいのだが…。
硬直化した官僚主義が蔓延り、陸・海・空軍の間や部隊内での横の連携のない、時代遅れの戦術で力任せに攻撃を続ける時代遅れのロシア軍が、短期間で予定通りに進軍できるはずもナシ。
さて、4月28日、ロシア軍の支援を受けるドネツク州の親露派武装集団トップに、「5月9日のUSSRによる対独戦勝記念日のメモリアルデー型軍事パレードを自州では、当日実施せず、軍事作戦の終了まで延期する」と公表させてはぐらかしたように、どうやらPuサン、5月9日に予定していた東部での勝利宣言を事実上諦めたようで、今ごろ、さぞやホゾをかんでいるに違いない。
事実、4月27日、USA政策研究機関「戦争研究所」は、「ロシア軍がドンバス地方(ドネツク、ルハンスク両州)に向け南進する拠点としているハリコフ州イジューム周辺でわずかだが着実に前進している」と分析していたが、4月30日には、「ウクライナ軍が反撃に成功していて、ロシア軍が東部で大きく前進する可能性はますます低くなっている」と分析しているのでは?
そこで、Puサンのその錯乱ぶりよりも気になるのが、USAが、ウクライナ戦争の戦略を大転換させたのでは?ということ。
そう、どうやら、USAは本気でロシアと対決する覚悟を固め、ウクライナ戦争の目的を、「ウクライナ防衛」から、事実上の「ロシア打倒」に切り替えたご様子だということ。
それを証明したのが、ロイド・オースチンUSA国防長官。
4月26日、ドイツのラムシュタイン空軍基地に40ヵ国以上の同盟国・友好国の軍トップや政府代表を集めた、ウクライナ支援の調整会議で、「我々は、ロシアがウクライナ侵攻でやったようなことを二度とできないようにするまで、弱体化させたい。我々は、彼らが自分の力を極めて迅速に再生産できるような能力を持っていてもらいたくはないので、ロシア軍を徹底的に壊滅する」と明言したとか。
そして、同日、ブリンケンUSA国務長官も、上院外交委員会で、「もしも、ウクライナが国の主権と民主主義、独立を守るのが戦いの目的であると考えるなら、我々は徹底的にそれを支援する」と公言。
それらに対し、ジェン・サキ報道官が即座にフォロー。
「Puサンは2ヵ月前、演説でウクライナを吞み込み、彼らの主権と領土を奪取したい、という野望を語っていた。彼らはそれに失敗したが、今や、その先に行こうとしている。国防長官が言ったのは、そんな事態が起きないようにするのが我々の目的、ということだ。確かに、戦争はウクライナで起きている。だが、我々はロシアが力を尽くし、puサンが今以上に目標を拡大するのを阻止しようとしている」
そして、「ホワイトハウスには、ロイド・オースチンUSA国防長官発言がロシア国内で『西側は我々をやっつけようとしている。封じ込めようとしている』と受け止められ、それが『Puサンの権力を強める結果になる』という懸念はなかったのか?」との質問に、「いいえ。ロイド・オースチンUSA国防長官の発言は、Puサンを追い返すために、できることはなんでもやるという我々とジョー・バイデン大統領、そして、ロイド・オースチンUSA国防長官自身の見方と一致している。Puサンは、ウクライナを征服し、領土と主権を奪いたいのだ。そして、2ヵ月前に彼が抱いていた野望は、今、その先に進もうとしている」と回答。
また、「ニューヨーク・タイムズ」が、「ウクライナがロシア軍の東部からの追い出しを目指すなら、USAはそれを支援するということ。戦場は、あくまでウクライナ領土で、ロシア軍を東部から追い出すまで戦う必要があるということ」と報道。
さらに、「ワシントン・ポスト」も、「ロシア軍が戦闘でどう動いているか、彼らの戦術と手順について、USAは宝のような情報を入手している。我々USA軍関係者は、それを『フリーチキン(ただのチキン)』と呼んでいる。情報機関は、これまで相手が何をしているのか?を探るのに、何年も費やしてきた。ところが、今、我々はそれを毎日、タダで手にしている。それは今後、何年も相手の行動プロファイルを作るのに役立つ。それらから判断すると、ロシアに本格的な対決姿勢を示しても、深刻な危機は当面ない」と報道。
すると、自分の命を守るために必死のセルゲイ・ラブロフ外相が、「西側は、ウクライナを守ると言いながら、我々と『代理戦争(a proxy war)』を戦っている。それは世界的な核戦争にエスカレートする可能性がある。危険を過小評価すべきではない。第三次世界大戦の危険はリアルだ」と仕方なさそうに脅迫。
それに対し、USA国防総省ジョン・カービー報道官が、「ロシアの指導者やラブロフ外相が核対決の亡霊に言及したが、全く無責任だ。そんなことは誰も望んでいない。この戦いが核戦争にエスカレートするのは誰も見たくはないし、そうなる理由もない。Puサンが、そんなことに興味があるようにも見えない。なぜなら、彼はドンバス地域と南部で、今も戦っているからだ。我々は核の脅威を毎日、監視している。今日もだ」と言明。
どうやら、遅ればせながら、USAが、ほんの少しだけ本来のUSAに戻ったのかも?
If the USA regains its pride and dignity, humanity might be able to survive a little longer for liberal democracies(USAが、USAのプライドとディグニティを取り戻せば、人類は、自由民主主義国家たちはもう少し存続できるかも)!
To be continued...
The reason why assholes become sloppy must be that they could play around with themselves and look at the world at an angle. However, it must be strange that when you become a boss, you become more nervous than you need to be disliked(ヒトがゴロツキになるのは、勝手にいじけて、世の中を斜めに見るからのはず。それなのに、ボスになると、自分が嫌われることに必要以上にナーバスになるところが、不思議)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本は、この経済成長など見込めない時代だからこそ、中国の本当の顔を真摯に直視すべきとき
自分の読み違いから必要以上のオオゴトにしてしまったPuサン、もはや引き下がるワケにはゆかない、金ボンボンが嫉妬するほどの「世界の除け者」状態。
頼みの綱は、USAとNATOが、このまま「口先オンナ」であり続けていてくれること。
事実、完璧なチキンになってしまったジョー・バイデン、「ウクライナの防衛」を訴えても、「ウクライナの戦争の勝利」とは一切口にせず、「戦争に勝つことより、ロシアを挑発しないことに関心がある」ご様子。
それゆえ、USA外交問題評議会シーラ・スミス上級研究員が、「Puサンの核の脅しによって、USAの方が抑止されている」と指摘しても、ロバート・オブライエン前国家安全保障担当大統領補佐官が、「ウクライナで核兵器が使われた場合に取り得る措置を今すぐ宣言すべきだ。核の悲劇を回避するため、強力な抑止力を回復させなければならない」とアドバイスしても、腰を引いたまま。
それを横目で見ながら、ヤケクソ的にその恫喝の大風呂敷を広げるばかり。
4月20日、ロシア国防省は、ICBM(大型大陸間弾道ミサイル)「サルマート(サタン2)」の初めての試験発射に成功と発表。
「サルマート」は、射程1万1000㎞以上で、10以上の核弾頭が搭載可能で、弾頭部分はマッハ20(時速約2万4500㎞)で滑空飛行し、既存のUSAミサイル防衛網では迎撃できないとか(?)。
北部アルハンゲリスク州プレセツク宇宙基地から発射され、試験用弾頭が設定した通り(?)、カムチャツカ半島に着弾した(???)というが、証拠の映像はナシ。
実のところ、この兵器、開発が2年以上遅れていて、実戦配備には、まだまだ時間がかかるシロモノ。
そ、そ、それなのに、動かない左手をバレないように勝手に動く右手と右脚を揺らしながら、Puサン、即座に、「世界に類を見ない兵器だ。このユニークな兵器はロシア軍の戦闘能力を高めるだろう。熱狂的で攻撃的な言動でロシアを脅かす人々に再考を迫るだろう。これなら南極経由でもUSAに到達する。この兵器は軍の潜在力を強化し、外部の脅威からロシアを確実に守るだろう」とさらなる威嚇。
それに対し、即刻、USA国防総省ジョン・カービー報道官、「新戦略兵器削減条約『新START』に基づき事前に連絡があった。定期的な試験で驚きではないし、USAや同盟国に対する脅威とはみなされない。ただ、Puサンが発射実験を戦闘力の強化だと誇示したことは、現下の情勢において不毛な発言だ。責任ある核保有国のものとは思えない」と明言。
翌日の4月21日、ジョー・バイデンは、ウクライナへの追加軍事支援策発表して、圧倒的な軍事力を背景に外交的な妥結を迫るというセオドア・ルーズベルト大統領による外交の名言「大きな棍棒を携え、静かに話す」になぞらえ、「我々は『ジャベリンを携え、静かに話す』。それらを大量に送り込んでいる」と言っただけ。
それだったら、最初から、「同盟国ではないウクライナにUSA軍を派遣する考えはない」とか、「USAとロシアが撃ち合いを始めれば世界大戦になる」とか、「第三次世界大戦は何としても避けなければならない」などと言うなよ!と言いたくなるのは、東仙坊だけじゃあるまい。
そもそも、USAが棍棒を手放したから、ロシアがここまで非道にやりたい放題し放題にウクライナを攻撃できているのでは?
ジョンズ・ホプキンス大エリオット・コーエン教授が指摘しているように、「ウクライナはUSAの臆病さのために残忍な代償を払わされている」のではないのか?
すると、侵攻が思いどおりに進まずイライラを募らせたPuサン、4月27日、「ウクライナ侵攻に、第三国が軍事介入するならば、我々の報復攻撃は稲妻のように素早いものになる。核搭載可能な極超音速兵器開発で世界をリードしている我々には他に誰も持っていないような手段が全て揃っており、自慢するだけでなく、必要があれば使用する。そのための決定はすでに終えている」とウクライナへの軍事支援を強化する米欧をさらに威嚇。
それを受け、ただちに、USA国防総省ジョン・カービー報道官が、「核兵器を巡って米露対立を煽るのは両国の安全保障にとって無益。核保有国として、核使用の話題を持ち出すこと自体が無責任だ」と非難。
では、「核の傘」を棄ててしまったUSA国内では、どんな声が上がっているのか?
ジョー・バイデンをサポートする「チャイナゲート」の「ニューヨーク・タイムズ」コラムニスト、ディビッド・レオンハートが名づけた「共和党のPuサン派」たちの声を、ちょっと集約。
◇ドナルド・トランプ……「NATOは、USAに頼り切りで防衛分担を出し渋っている」、「ドイツのメルセデス・ベンツ、フォルクスワーゲン、NATOはUSAの犠牲のうえで大儲けし、リッチになっている」、「なぜ我々はPuサンをそれほど憎まなければならないのか? USAにゴロゴロしている過激派リベラルの方がPuサンよりもUSAにとっては脅威だ」
◇ジョージア州選出マジョリー・テイラー・グリーン下院議員……「ウォロディミル・ゼレンスキー政権は腐敗し切っている。バラク・オバマ政権がウクライナの前政権の崩壊に加担したからできた政権だ」
◇モンタナ州選出マット・ローゼンデール下院議員……「ゼレンスキーは実直な大統領とはほど遠い」
◇オハイオ州J・D・バンス上院選立候補者……「ウクライナがどうなろうとUSAには無関係だ」
◇ワシントン州ジョー・ケント下院選立候補者……「Puサンがウクライナ東部を欲しがっていることは真っ当な要求だ」
◇コーク・インダストリー(コーク兄弟経営コングロマリット)……「ウクライナはUSAの国家安全保障とは関係がない」
どうだろう?
戦後初めて、我が国は、自分たちの手で自分たちの国を守ることを考えるときになったのでは?
Must be it certain that a country with many people who don't wanna use nuclear weapons in the 21st century, who would never go to war, is more likely to disappear in the near future(この21世紀にまさか戦争などしない、まさか核兵器など使わないと思いたい国民が多い国は、近い将来消滅する可能性が高くなったことだけは確かでは)?
To be continued...
