The current Japanese Constitution was never forced upon us by the USA. Since we were happy to accept it, we should cherish it for future generations(今の日本憲法は、決してUSAから強制的に押しつけられたモノではない。我々が、自ら歓んで受入れさせていただいたモノだから、後生大事にすべきだって)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、ここのところ、無念の死を遂げた安倍晋三元総理暗殺事件は、いつのまにか「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」問題に巧妙にすり替えられ、ロクな捜査もされないまま、闇に葬られてしまうに違いないと慨嘆している。
それにしても、普通の日本人なら、惨殺された元総理の死を悼み、静かにその冥福を祈るのが、ごく自然な反応なのに、我が国のおバカメインストリームメディアどもは、親韓派ばかりで日本人がいないかのように、国葬に国民の60%が反対していると、得意のフェイクニュースばかり垂れ流す非国民の代表を標榜しているご様子。
それはそうである。
たかが1000～2000ぐらいのサンプルのどこが国民の総意なのか?
それが、売国奴政党の立憲ナンチャラ党かピンボケの非降参党の名簿の可能性だってあるのでは?
せめて、約1億2千万人の国民すべてにアンケートを採ったらいかがか?
それで、個人的に気になることが、1つ。
戦後から、「ボヘミアン・グローブ」の意向を受け、その意図に沿った報道を続けてきた「日本テレビ」の「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」と繋がる安倍派潰しの異様な執拗さ。
ということは、日本の政治屋らしくなく、世界に威風堂々と発言するようになった安倍晋三元総理は、「ボヘミアン・グローブ」も、ジャマになっていたということなのか?
そうだとしたら、USAやロシアや中国と違って、暗殺を意識した政治家警備など想像だにしない日本での暗殺など、お茶の子さいさいだったのかも?
つまり、今までどおり、USAの歓ぶようにいつもおもんぱかってへつらってくる政治屋どもばかりにさせたかったのである。
そう、USAは、我が日本を独立国家として認めていないばかりか、もしかしたら、「野蛮な仮想敵国」ぐらいにしか思っていないのかも?
実際、安倍晋三元総理なき後、あっという間に日本人の本性である潔さを誤解したみっともない我が国の政治屋どもは、要求される前に自分たちの方からご機嫌を取ろうとUSA政府にすり寄るばかり。
これもそれも、USAを、日米安全保障条約をひたすら頼りにし、国防は、すべてUSAが代行してくれると思い込みたい一心から。
なぜなら、独立国家には何よりも強いリーダーシップが絶対に必要だという自覚さえない日本国民のせいで、その政治屋どももそう自覚していないため。
どうだろう?
本当に卑屈で情けない国だと思わないか?
自分の国を自分たちの手で命懸けで守ろうとしない国を、本当に他の国が命懸けで助けるとでも本気で思っているのか?
事実、USA人は、ほとんどの日本人がUSAは絶対に日本を見棄てないと固く信じていることは不思議だと感じていると言っているのでは?
では、国防を自分たちで本気で考えようとしない我が日本の周りの国には、どんなヤバい国があるのか?
国家的行動としてミサイル発射と核実験ばかりしつつ、「一体誰が核兵器を放棄する。持つ国は死んでも放棄しない」とか、「日本を海に沈めてやる」とのたまわれている金ボンボンの破れかぶれ独裁の北。
「我が国の本当の仮想敵国は、日本」と平気で言っているサプア。
我が日本に1000基以上の弾道ミサイル(核搭載可能の?)を配備しつつ、「明白に日本の領土である尖閣諸島の権益確保は、我々の世代の歴史的重責だ」とうそぶくおバカ習近平の独裁が始まった中国。
気が狂ったPuサンが、ワケのわからない妄想に取り憑かれ、大ウソとデタラメな理屈を言って始めたウクライナ侵攻の暴挙。
その我が国の北方四島を不法占拠しているロシアは、なぜか、「北海道は我々の領土」だと喚き出しているのでは?
そして、その一方的な被害国家の大統領ウォロディミル・ゼレンスキーは、「本日、重要な決定がなされた。歴史的だ。ウクライナはロシア占領下にある北方領土を含む、日本の主権と領土の一体性を尊重することを確認した。ロシアには何の権利もない。世界の人々はよく知っている。我々は行動しなければならない。全ての占領地を解放しなければならないのだ」とあえて言及し、ロシアが日本を標的にするかもしれないと警告したのでは?
そ、そ、それなのに、平和ボケの極み状態の我が国は、イージス・アショア投入でも明白になったように、迎撃ミサイルを発射したら、それが落下する可能性があるから、地方自治体が拒否する、笑えない三流マンガ国家。
それはそうだと思わないか?
専守防衛のメチャクチャ非独立国家が迎撃ミサイルを発射するときって、どこから弾道ミサイルが飛来しているときなのでは?
ということは、そのまま、我が国の国土に着弾させろ!ということ以外に、何か意味があるの?
えっ、USAが、我々に作って授けてくれた平和憲法をありがたく頂戴しているのだから、どの国も我が日本にはミサイルを撃ったりしないって?
Do you really believe that countries other than Japan would never invade Japan, which has a pacifist constitution, because they must be all fair and peace-loving countries(日本以外の国々は、平和を愛する公正な国ばかりだから、平和憲法を掲げる日本を絶対に侵略したりしないって、本気で信じているの)?
To be continued...
When could the Japanese, who were once highly sensitive, recognize that the race that the USA, the suzerain country, is probably most afraid of in the world is Japan, which has the “eighth unique civilization in the world" that has confronted the USA head-on(かつて感受性の強かった日本人なのに、宗主国USAがおそらく世界で一番恐れている民族は、USAに真っ向から立ち向かった「世界で8番目の独自の文明」を持つ日本だということをいつ認識できるのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、安倍晋三元総理暗殺事件が、日本の軍事産業を制圧する軍需商社「ディロン・リード」の重要なビジネスパートナー安倍晋三元総理の抹殺、世界一の土建・建築会社「ベクテル」とCIAの手下であるKCIAと「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」の脆弱化による安倍派全体の凋落、それらを意図的に計画した、ジョー・バイデンとその民主党政権、そして、ウィリアム・J・バーンズCIA長官をはじめとする民主党系CIAエージェントたちの政治的策謀とほぼ確信している。
それゆえ、当然、我が国の国内にも、それに協力した政治屋や官僚どもがいるとも確信している。
個人的には、石破茂元防衛相と浜田靖一防衛相、防衛装備庁長官鈴木敦夫あたりがかなり焦臭いと感じているのだが…。
それから、それに積極的に協力したのが、かつて、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」グループで、2008年、完全に袂を分かち、敵対している「FPA(世界家庭教会)」とも確信している。
それを実証するのが、10月24日、旭日新聞デジタルが配信した、「FPA(世界家庭教会)」の実質的設立者の1人で、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」元世界会長なる郭錠煥のインタビュー記事。
「教団幹部の中に文鮮明の教えを否定する勢力がいる、こうした勢力にとって最も重要だったのが、日本の統一教会だった。日本の信者と祝福家庭は、金の卵を産むガチョウとして見られていたからだ。とにかく、1990年代ごろから、経済的な責任だけが強調された。日本の統一教会はあらゆる分野で停滞し、衰退する姿を見せたにもかかわらず、課せられる『ノルマ』、すなわち、献金総額はさらに増えていった。あらゆる項目で、信者たちに献金の納付を増やした結果、献金に関係した様々な副作用が生じ、家庭の破綻や信用破産など極端な事態が頻発する事態に至った。日本の教団を過度な献金の要求と、その結果生じた家庭問題について、いまだに認めず、謝罪もしていない。日本では、献金を指示して要求する指導部と、従順に献金を支払う信者たちの間に『相互依存症』の関係が定着している。指導部にとって非常に簡単な献金収入源であり、信者にとって自然な信仰生活であるかのようになっている」
どうだろう?
ここまで核心部分、このsexカルトの恥部を赤裸々に暴露するということは、これで「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」に勝ったと勝利宣言しているようなものなのでは?
そして、これによって、「ベクテル」も、「ディロン・リード」も、自分たちの方のサイドにこざるをえないとほくそ笑んでいるのでは?
そうでなくても、もともとウォール街は味方なのだから、なおさら安心になるのでは?
実は、民主党が、このような薄汚い策略をチョイスしなければならなくなったのには、明確な理由がある。
2016年の大統領選で、民主党候補だったヒラリー・クリントンまでが、その選挙資金捻出のために、「ベクテル」や「ディロン・リード」、ひいては、「ボヘミアン・グローブ」の支援を受けたことに、メチャクチャ危機感を覚えていたからである。
どちらにしても、我々は、USAが、民主党政権のときに、よく戦争を起こしているということを頭に叩き込んでおくことが必要なのでは?
そう、分断しきった国では、国益よりも自分益を保持するために、とにかくライバルを貶めること、その勢いを削ぐこと、できたら失態を起こさせることなどに邁進するモノ。
それは、一党独裁の国家中国も同じ。
新人事を披露する党大会で、おバカ習近平は、熾烈な内部抗争に勝利したのか、前々主席と副主席を呼ばず、終始、メズラシク余裕の表情で自己喧伝。
そして、その閉会式では、開会式同様、前々主席は呼ばないもののなぜか副主席は登壇させ、前主席に公然の目の前で大恥をかかせる醜悪なパフォーマンス。
グッと含み笑いを堪えるおバカ習近平。
凍てついたようにじっと前を見つめたままで表情を変えないロボットのような幹部たち。
まあ、江沢民派、「上海閥」、「紅二代」、「太子党」を完全駆逐でき、「中国共産主義青年団(共青団)」を制圧できたのだろうが、「驕る平家は久しからず」なのでは?
まあ、独裁者の自滅は、自分の周りをイエスマンだけで固めることから始まることは、自明の理。
ましてや、世界一の経済大国を目指すと豪語しているのに、経済音痴の幹部ばかりでどうするつもりなのか?
少なくとも、中国の経済崩壊だけは、時間の問題なのでは?
そうなると、気になることは、たった1つ。
ジョー・バイデンと民主党とCIAは、「チャイナゲート」、「サプア・ロビー」、「ウォール街」と結託し、裏で中国と取引するしか道はナシ。
どうだろう?
そのためにも、「ボヘミアン・グローブ」と密着していた安倍晋三元総理がいなくなり、日本で媚中派と親韓派が台頭してきていることは、ジョー・バイデンと民主党にとって、かなりの光明なのでは?
そう、また日本をダシにして中国とやり取りできるようになるから…。
China, which has become an economically amateur nation, couldn't expect future economic development at all without the cooperation of Japan and the USA(経済ド素人国家になった中国では、日米の協力ナシでは、今後の経済発展など全く見込めない)!
To be continued...
Would the brutal and outrageous assassination of former Prime Minister Shinzo Abe end with the lone crime of a 41-year-old third-rate assassin political terrorist motherfucker who is not independent as it is(残忍非道な安倍晋三元総理暗殺事件は、ここまま自立していない三流暗殺政治テロリストの41歳マザーファッカーの単独犯行で幕引きされてしまうのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
2〉ジョー・バイデン、民主党、「チャイナゲート」、「ウオール街」、そして、ウィリアム・J・バーンズCIA長官をはじめとする民主党系CIAエージェントたちは、自分たちの同盟国家とうよりも、奴隷的手下国家日本の生意気な対応に、本気で怒り心頭になったことだけは、間違いない。
これらのことがなくても、安倍晋三一族とそのビジネスパートナー「ディロン・リード」&「ベクテル」とのベタベタベッタリ癒着ぶりには、コヤツら、かねてから嫉妬と憤怒の念を覚えていたから余計だった。
それはそうである。
歴代最も長期にわたる首相となった安倍晋三首相は、その「ディロン・リード」の世界を駆け巡るトップセールスマンとして、CIAと手と手を携えて、「世界のキャッシュディスペンサー」のごとく60兆円以上をバラ撒き、「ディロン・リード」に膨大な利益をもたらしているのである。
そして、そのほとんどが、共和党の軍資金になっているから、なおさら安倍晋三元総理に、コヤツらの矛先が向き出した。
「生意気だな。誰のおかげだと思っているんだ」、「調子に乗りやがって、許せない」、「尖閣諸島が『日米安全保障条約』第5条の対象だと何度言ってやったと思っているだ」、「そろそろ、片づけちゃおうか」、「始末するしかないな」…。
そう、ついに、ジョー・バイデンとウィリアム・J・バーンズCIA長官を中心に、民主党幹部、民主党派CIAエージェント、そして、異常なほど安倍晋三憎しを表明しているKCIAが参加し、「ボヘミアン・グローブ」にバレないように秘密会議を開催する。
もちろん、テーマは、安倍晋三元総理の抹殺。
すると、KCIAから、実に興味深いうえ、効果的で一石二鳥のアイデアが出てきた。
自民党最大派閥になった安倍派は、安倍晋三元総理同様、「ディロン・リード」だけでなく、サプア製の宗教団体の全面支援を受けている。
その宗教団体は、共和党や共和党議員をサポートしている「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」や「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)」。
しかも、都合のいいことに、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」は、日本で、霊感商法や強制献金などで大きな社会問題を起こし裁判沙汰になっているし、「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)」は、USAで、「ガンチャーチ」と呼ばれ、USA連邦議会襲撃でマークされている。
この際、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」に激しい恨みを持つ信者の見つけ、それを暗殺者に仕立てればイイ。
そして、ソイツに銃で安倍晋三元総理を暗殺させれば、その事件の矛先は、その2つの宗教団体に向かう。
日本の親韓派ばかりおバカメインストリームメディアどもなら、いつもなら被害者ばかりにスポットライトを当てるのに、安倍晋三元総理を悲劇のヒーローにしたくないだけで、加害者の恨みのターゲットである「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」に焦点を当て、歴史的最長首相の悲運の死をすぐにボカしてくれるに違いない。
「そんな暗殺者をどうやって探し、どうやって暗殺者にさせる?」
「金の切れ目は縁の切れ目。縁が切れたら憎悪と恨み百倍。ちょうどその2つの宗教団体と骨肉の利権抗争している『FPA(世界家庭教会)』なる宗教団体がUSAにあり、ウォール街とも通じている。この宗教団体を利用しよう」
案の定、「FPA(世界家庭教会」は、2つ返事で了承し、CIAとともに、暗殺者候補を物色する。
それはそうである。
このsexカルトにとって、大甘人間しかいない日本は、オイシイオイシイ入れ食い状態になるお魚がいっぱい。
そして、親のsexカルト狂いの巨額献金で家庭崩壊させられた格好の暗殺者候補を見つけるのも、いとも簡単だったはず。
まあ、そのぐらい親のsexカルト狂いにイジイジ恨みに思う情けなくてみっともない未熟なヒトがいるのも、サプア化が顕著な日本の新たな特徴。
えっ、ということは、USAが、安倍晋三元総理を暗殺したということ?って?
まだ、USAの本質が理解できないのでは?
金のこと、自分益確保のことしか頭にない「ディープステート」どもが、暗躍するUSAでは、利権のジャマになったその国のトップを消してしまうことなど、朝飯前。
第一、USAの分断が深刻なうえ、中国制裁に続くロシア制裁から、実体経済が低迷し、度重なる世界の基軸通貨であるドルの利上げを断行しても、インフレの急激な高騰を抑制できず、アヘアへ、メロメロなのでは?
そう、同盟国のことを含め、他所の国のことなど構ってられないのが、正直なところなのでは?
Isn't the suzerain USA, as we've always felt, only see Japan as one of their states?(宗主国のUSAは、我々がずっと感じているように、我が日本を自分たちの一つの州としかみなしていないのでは)?
To be continued..
Once Li Keqiang and Hu Chunhua are removed, the Chinese economy would undoubtedly fall into decline(李克強と胡春華を外した段階で、中国経済は、間違いなく階段を転がり落ちるように衰退してゆくに違いない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
サプアの経済崩壊の象徴を、今や戦争になっている半導体業界における「サムソン」の落ち目度で指摘したので、中国の経済の凋落ぶりを、その見地から、チェックしてみたい。
10月24日時点の時価総額基準で、世界100大半導体企業のうち中国国籍企業が、なんと42社。
USA28社、台湾10社、日本7社、オランダ4社、サプア3社(サムスン3位、SKハイニックス14位、SKスクエア100位)。
USAが主導する半導体協力体「チップ4(USA・台湾・日本・サプア)」国家に属する企業は、計48社。
そう、数では、中国が圧倒しているのに、その時価総額では、あくまで後発。
台湾「TSMC」と「サムソン」をパクる「SMIC」28位、「TCL(中環新能源科技)」 31位、「ユニグループ・グオシン・マイクロエレクトロニクス(紫光国芯)」32位、「ウィル・セミコンダクター(韋爾半導体)」 38位などがイイところ。
しかも、中国企業の対2018年比の2021年平均売上高の増加率は、26.7%で、中国外企業8.2%に比べ成長性が約3.3倍、同期間の営業キャッシュフローに対する設備投資比率も、124.7%で、中国以外の企業47.7%の2.6倍なのに、そんな程度。
つまり、「チップ4」よりも、パクリ・盗み・ハッキングだけの技術では、売り上げが伸びないということ。
さて、そ、そ、そんなとき、ジョー・バイデンにとって、いくらCIAからある程度情報が入っていたとしても、中間選挙のことで頭を抱えているのところに、メチャクチャ厄介なことが発生した。
発狂したPuサンが、本当にウクライナ侵攻の愚挙に出たのである。
それに対し、老人性痴呆症が始まっていたジョー・バイデン、自分が自由民主主義国家のリーダーであることを忘れ、ロシアと戦争になったら地球は滅亡するとビビって、「我々は、一切関与しない」とすぐさま口走ってしまったのである。
おかげで、ジョー・バイデンは、またしても世界から、国内から非難囂々。
そのために、仕方なくロシアへの経済制裁で対応するしかスベはナシ。
もっとも、民主党、ウォール街、「チャイナゲート」は、もともと共和党の「ボヘミアン・グローブ」とは違って、最初からロシアに大して投資していなかったから、メチャクチャ厳しい制裁を断行可。
とりわけ、ウィリアム・J・バーンズCIA長官が、2005年～2008年駐ロシア大使だったから、ロシアの弱点を熟知。
何しろ、コヤツ、ロシア語、アラビア語、フランス語に堪能で、大統領功労賞を2度、国務省功労栄誉賞も2度、ジェイムズ・クレメント・ダン賞、ロバート・C・フレイジャー記念賞、チャールズ・E・コッブJr.国際親善賞、のチャールズ・E・コッブJr.特別栄誉賞を5度受賞、そして、旭日大綬章まで受章しているほど。
ロシアのウクライナ侵攻直後の2月28日、MI-6を通じ、「サハリン2」の「サハリン・エナジー」の27.5%-1株を所有する権益を持つ「ロイヤル・ダッチ・シェル」に、ロシアでのそれを含む全事業から撤退を決定させる。
同じく、10月17日、「エクソンモービル」が、権益30%を所有する「サハリン１」から完全に撤退。
と、と、ところが、またしても、日本が、今までのように素直に言うことを聞かないので、ジョー・バイデンは、イライラ。
それだけじゃない。
安倍晋三元総理とPuサンとの特別な関係のせいもあるのか、「ディロン・リード」と「ベクテル」を通じて、「千代田化工建設」、「東洋エンジニアリング」が、プラント建設工事を受注していたせいか、はたまた、12.5%の権益を取有する「三井物産」、10%の権益を取有する「三菱商事」、30%の権益を保有する「伊藤忠商事」、「丸紅」、「石油資源開発」などの強い意向なのか、日本の最大派閥の大臣どもが、「日本企業の権益を守る」とか、「『サハリン1&2」の権益を維持する方針は変わりない。『サハリン2』の権益を持つ『三井物産』、『三菱商事』に対しては、ロシアが新たに設立した会社への参画を前向きに検討するように引き続き働きかける」とあろうことか堂々とうそぶいたから、ジョー・バイデンは、完全にブチ切れ。
とりわけ、ウィリアム・J・バーンズCIA長官は、「フザケロ! 安倍晋三元総理! 安倍派! 目にもの見せてやる」と激怒。
というのも、日本に恥をかかされるのは2度目だから。
そう、コヤツ、タリバンが首都制圧後のアフガニスタンを極秘訪問し、カーブルにおいてバラダル師と会談して、「日本に人道支援するように言ってあるから心配ない」と豪語していたのに、恥をかかされた状態のままなのだから、それも当たり前。
Who did former Prime Minister Shinzo Abe anger the most? That must be the main reason why he was brutally assassinated(安倍晋三元総理は、一体誰を一番怒らせたのか? それこそが、凄惨に暗殺された主因)!
To be continued...
Countries that proclaimed the spring of our world loudly just by making money, would they have no choice but to sink into the raging seas, little by little(金の儲けだけで我が世の春を大声で謳った国々は、少しずつ音もなく荒れる大海原に沈んでゆくしかないのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
経済が瀕死状態になったサプアが取る行動は、いつもどおり。
まず、自分たちのメインの便利で功利的な日本という名のキャッシュディスペンサーから、金を引き出そうと試みる。
自分たちの目の上のタンコブだった安倍晋三から、メチャクチャ甘そうな岸田文雄に首相が替わったのだから、何とかなる。
CIAも、KCIAも、「ベクテル」も、大丈夫だと言っている。
けれども、首相在職歴代1位となって辞任した安倍晋三元総理は、初めて戦後生まれの総理大臣になって真っ先に中韓を訪問し、この2国とつき合うことは、我が国を「美しい国」にするために役立たないと痛感して以来、2国の恫喝と大ウソには絶対に負けないし欺されないと心に決めていたに違いない。
それゆえ、岸田文雄首相が、「チャイナゲート」と「サプアロビー」の代表格のジョー・バイデン政府やCIAから命令され、サプアのトップと会談しようとすると、安倍晋三元総理が、猛反対。
そこで、ジョー・バイデンが、新たに任命した民主党側のCIA長官ウィリアム・J・バーンからの間接的な提案を受け、安倍晋三のサポーターだった「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」や「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)」を使って、懐柔を試みるも、失敗。
そのために、「ボヘミアン・グローブ」メンバーを通して、「ディロン・リード」にまで説得させようとするも、安倍晋三元総理は、頑として譲歩しない。
また、その一方で、親韓派と媚中派だらけの日本のおバカメインストリームメディアどもをジャンジャン使って、安倍晋三首相時代から開始していた安倍晋三失脚、追い落としのためのネガティブキャンペーンを辞任後も継続するも、逆に安倍晋三元総理は自分の派閥を拡大するアリサマ。
そ、そ、そんなとき、就任以来、「中共ウィルス」パンデミックによる経済停滞とともに、一向に支持率の上がらないジョー・バイデンに、不愉快な話が入ってくる。
外貨不足に青息吐息のサプアから、虫のイイ米韓「通貨スワップ」の締結の要求がきたからである。
そこで、日本に協力してあげろ!と頼んだところ、毅然と拒絶されただけでなく、逆にアナタが仲介して締結させられた慰安婦に関する最終的かつ不可逆的な「日韓合意」をサプアが一方的に破っているのだから、アナタからサプアに再度締結の保持を守らせてくれと安倍晋三元総理が言っていると逆要求され、ワナワナ。
それだけじゃない。
ジョー・バイデンが、拙速なUSA軍撤退で世界から顰蹙を買ったアフガニスタン、すぐさま国際機関経由での約2億ドルの人道復興支援を岸田文雄首相にせっかく約束させたのに、日本は、日本のスタッフや関係者の多くは取り残されたままなので、タリバンと交渉してから実施しない。
それゆえ、日本に早く実施しろ!と圧力をかけると、安倍晋三元総理が、日本はこれまでの20年にわたってODAとして69億ドルも注入したのに泡と消えてしまったので、タリバン政権になった以上、慎重にならざるを得ないと言っているから、まだ実施できないとの返答。
それに、ジョー・バイデンは、またまたワナワナ。
それはそうである。
実は、ドナルド・トランプの徹底した中国制裁のおかげで、民主党、ウォール街、「チャイナゲート」は、息も絶え絶え状態。
すべては、権勢欲に駆られたおバカ習近平の内部抗争でのこのうえなく執拗な江沢民派、「上海閥」潰しの結果。
もっとも、そのせいで、中国自体の経済も凋落の一途。
どうやら、2012年、「BRICS」という言葉を作ったジム・オニール元UK財務次官が、「中国は、11.5週ごとにギリシャ規模の経済を創出する国」と大絶賛していたのに、10年で180°様相が変わってしまったご様子。
地方政府の大規模負債、「中共ウィルス」前の30%しか購買されなくなった不動産バブル、所得不平等の悪化、中国の生産人口の減少、USAの先端技術分野での制裁による生産性向上の鈍化、そして、経済音痴だらけの中国共産党執行部の誕生…。
中国経済の長期低成長、中国の輸出低迷は、必然なのでは?
事実、世界最大の資産運用会社「ブラックロック」投資研究所は、10月17日、発行した報告書で、「中国経済は、コロナパンデミック以前の10年間で年平均7.7%の急速な成長を示した。しかし、今はかなりゆっくりとした成長の段階へとさしかかる深刻な課題に直面している。中国経済の潜在成長率(物価刺激なしに成長しうる経済の基礎体力)が、10年後には3%にまで下がる恐れがある。中国の実質輸出増加率が、年平均で6ポイント低下し、成長率を1.1ポイント下げる。コロナ禍中に急増した海外商品需要に支えられて2020～2021年に年10%ずつ増えた輸出が、減少に転じる」と予想しているとか。
どうだろう?
中国は、急激な高齢化と人口減が進んでいる一党独裁国家らしくホゾを噛みながら終焉を迎えるか、ロシアのように地獄の門を開くしか道はなくなるのでは?
Isn't it time for us Japanese to become aware of our unique history and ethnic destiny, stop feeling inferior to the West, and stop measuring things with the West's standard(我々日本人は、独自の歴史や民族性の宿命を自覚し、欧米に劣等感を持ったりせず、欧米の物差しでモノゴトを測ることを止めるときなのでは)?
To be continued...
In order for Japan to become a truly independent nation, we have no choice but to start by drafting a constitution from scratch with the consensus of the Japanese people(日本なる国家が、本物の独立国家になるためには、我が日本国民の総意で一から憲法を作成することから始めるしかない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
◉「人間相互の関係を支配する崇高な理想」
東仙坊、完全に呆然自失させられたのが、このセンテンス。
正直、自分の読解力では、理解不能。
そこで、微分的に、センテンスを分断して、トライ。
「人間相互の関係」、愛、憎、喜、怒、哀、楽、恨、慈、憐…。
人間は、誰一人として、パーフェクトではない。
愛憎相半ばする、善悪相半ばする(?)、複雑な感情を抱くのが、人間。
とすると、それを「支配」することなど、誰にも絶対不可能。
そもそも、そんな支配できるモノなど、人間の世界には皆無。
ましてや、「崇高な理想」など、想像すら不可能。
仮に、無償の愛、無償の思いやり、利他的心配り、滅私奉公的気配りがそれに当たるとしても、だからといって、それが人間相互の関係を支配することなど、絶対に不可能なのでは?
◉「平和を愛する諸国民の公正と信義」
東仙坊、ただただ呆れ切らされたのが、このパート。
すでに、どこかで少し触れたが、平和を愛さない日本以外の国は、いかなる国も、平和を愛する公正と信義に満ちた国だと言うのである。
どうだろう?
ロシア(一方的侵攻)、ミャンマー、アフガニスタン、シリア、イエメン、イラク、リビア、その他ゴマンと戦争中の国々の一体どこに公正と信義があるの?
それなのに、それらの国を信頼して、我が日本の安全と生存などどうやって確保するのか?
もう一度、再確認する。
「日本国民は、恒久の平和を祈願し、人間相互の関係を支配する崇高な理想を深く自覚するのであって、平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、我らの安全と生存を保持しようと決意した」
こんな前文の日本国憲法を、なぜ後生大事にするのか?
ともあれ、こんなデタラメな日本国憲法を作成したダグラス・マッカーサーとチャールズ・L・ケーディス民政局行政課長が、ハリー・S・トルーマンによって、解任されると、コートニー・ホイットニーGHQ民政局長も自ら退役。
誰が考えても、「ボヘミアン・グローブ」の圧力がかかったと考えるべきなのでは?
どちらにしても、東仙坊、自分の愛する我が日本が、いい加減なUSA人どもに作成された憲法や日米安全保障条約を金科玉条のごとく盲信し、ノホホンと平和ボケのままでいることに、かなりショック。
そのショックを引きずりつつ、安倍晋三元総理暗殺の真相を解き明かしてみたい。
なぜ、安倍晋三元総理暗殺が実行されたのか?
それは、金、金、金の市場原理主義全盛の世界らしく、その金の流れを追えば、簡潔明瞭。
それこそ、風が吹けば桶屋が儲かる式に、明確。
1〉すべての発端は、経済大国気取りで驕慢になったサプアの虫の息の経済崩壊状態。
パクリ、タカリで築いた繁栄など、ハナから幻想のようなモノ。
そもそも、ギャンブル好き、名声と富を一挙に手にしようとスポーツとKpop狂い、ラクして稼ごうとするのが、サプアの本性なのだから、実体経済の成長など、まさに夢物語。
不動産バブル、外貨不足、物価高、ウォン安、貿易赤字、特に、頼みの綱の中国経済の低迷は、ほとんど命取り。
実際、対中国貿易黒字、1年で25兆ウォンが蒸発したというから、大変。
それを象徴するのが、サプア経済のエンジンとなっている「サムソン」が、半導体業界で、2018年、時価総額1位だったのに、今や台湾「TSMC」とUSA「NVIDIA」に超され3位になってしまったというのだから、ビックリ仰天。
People who believe in the nonsense constitutions made by foreigners, like believers who are crazy about foreign religions, must not know the “shame” at the core of the Japanese heart(外国の宗教に狂う信者のように今の外国人が作ったデタラメな憲法を信じるヒトたちは、日本人の心の芯にある「恥」を知らないに違いない)!
To be continued...
It must be time for the people of our country to realize that we have never once become a truly independent nation since the end of the war(我が国の国民は、戦後、ただの一度も真の独立国家になったことがないことを自覚すべきとき)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、サプアの「陰の政府」である「ベクテル組」、我が国の「陰の政府」である「ベクテル組」の子会社「ディロン・リード」について、
かなり詳細に書き込んできている。
そして、それらをパーフェクトにコントロールしている、「陰のUSAコア・コンピタンス政府」というよりも、「実質的なUSA政府」である「ボヘミアン・グローブ」の存在を知って、絶望的な気分にさせられている。
金、金、金がすべての市場原理主義の世界を創り上げた白人至上主義者たちにとって、戦争さえ単なる金儲けのための手段。
ましてや、その後、自分たちが占領した国など、ただただ便利で都合のいいマネー・ロンダリングのためのターゲット。
なかでも、日本とサプアのように、かつて1国だった国がウマく分割できたときは、旨味100倍。
「ベクテル組」と「ディロン・リード」を見れば、一目瞭然。
それにしても、「実質的なUSA政府」である「ボヘミアン・グローブ」メンバーどものジャイアントパワーは、凄まじい。
何しろ、戦後、77年も経っても、日韓をヌケヌケと蹂躙し続けているのだから…。
我が日本なんて、JCIAさえ組織だてさせてもらえないのだから、CIAに闊歩されるのも、当たり前。
それはそうである。
「日米安全保障条約」だって、起草したのが、「ボヘミアン・グローブ」メンバーのジェームズ・フォレスタル、ウィリアム・H・ドレイパーなど。
そう、メイド・イン・「ディロン・リード」。
それだけでも、我が国の国益など一切考慮されていないのは、明白なのでは?
それは、不気味なsexカルト「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」の信者よりも、もっと気性の悪い信者がたくさんいる日本国憲法も同じ。
それはそうだと思わないか?
こともあろうに敢然と自分たちに立ち向かった日本人の肝を、タマ(?)を抜こうという意図から、また、どこまでも自分たちの思いどおりに言うことを聞かせることを意図し、さらにまた、他の国に干渉させないことを意図し、ダグラス・マッカーサーが、自分の懐刀だったコートニー・ホイットニーGHQ民政局長を日本国憲法起草案責任者に選出。
そして、「マッカーサーノート」、憲法起草のための3原則(天皇は国家の元首/戦争放棄/封建制度(?)の廃止)に基づき、憲法学を学んだ人が一人もいない24人と、草案をたった1週間で作成したシロモノ。
そう、日本人関係者を、「案を飲まなければ天皇を軍事裁判にかける」とか、「我々は原子力の日光浴をしている」などと恫喝しながら…。
そもそも、まだ主権のないときに、主権の大元になる主権の意思、すなわち、国民の総意のないときに憲法を外国人に作られるなんてメチャクチャ情けなく歯痒くバカにされているのでは?
そのリアリティは、その低級な日本国憲法の前文だけでも、明々白々。
「日本国民は、恒久の平和を祈願し、人間相互の関係を支配する崇高な理想を深く自覚するのであって、平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、我らの安全と生存を保持しようと決意した」
東仙坊、その悔しさから、徹底解読。
◉「恒久の平和を祈願」
祈るのは、自由、誰もが自由なのだから、カラスの勝手。
それも、sexカルトだろうが、鰯の頭だろうが、何に祈ろうと、自由。
だとしても、人間としている生きるには、今の瞬間、せいぜい明日、自分の目の黒いうちは、平和であってほしいと願うのが、人間の謙虚さのはず。
ところで、世界のどこかで平和じゃない人が、人々がいるのに、自分の平和だけを祈るなんて、かなり身勝手なのでは?
絶えず自分自身を見つめ、我が国が平和であるために、世界が平和であるために、自分が何をできているかを考え、平和ボケにならないように努めるぐらいなのでは?
どちらにしても、人類誕生以来、どの一瞬にも、必ず世界のどこかで平和とは無縁に生きていた人、人々が必ずいたことだけは確かなのでは?
その観点からでも、やがて人類が地球上から、そして、空間から消滅するときまで、平和な世界など絶対にないのでは?
No one has ever told us out loud that our government is completely controlled by the CIA and “Dillon Reed” and “Bectel” and “Bohemian Grove”(我が国の政府が、CIAと「ディロン・リード」と「ベクテル」と「ボヘミアン・グローブ」に完全支配されていることを、今まで誰も大声で教えてくれなかった)!
To be continued...
Isn't the true intention of the suzerain country USA not to let Japan and South Korea, which are vassal states called allies, really become independent(宗主国USAの本音は、同盟国という名の属国である日韓を本当に独立させないことにあるのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、このウィリアム・H・ドレイパーとジョセフ・M・ドッジの絶妙な阿吽のコンビによる「ここ掘れ! ワンワン」戦略に、正直、感服するばかり。
まさしく、金儲けのために、よくそこまでやるよ…の観。
ジョセフ・M・ドッジが、均衝財政を池田勇人蔵相に取らせる。
その一方で、ダグラス・マッカーサーに「USA援助物資見返り特別勘定」を承認させる。
ウィリアム・H・ドレイパーが、USAが日本に送った物資の代金はそのまま日本の大蔵省の中に溜め置かれているのを発見し、ジョセフ・M・ドッジに、「日本は、日本銀行の地下に、『黄金の壺』を持っている」と入れ知恵をする。
すると、ジョセフ・M・ドッジが、「ワタシが、USAの銀行から日本への投資をその『黄金の壺』を担保に引き出してやる」と豪語し、USAから大量の綿花を日本に輸入させる。
その綿花を原料に、日本のUSAへの輸出を増大させる。
そう、まさに一石二鳥の丸儲け。
6)1954年、日本で自衛隊が発足すると、「ディロン・リード」クラレンス・ダグラス・ディロン会長は、子会社のブッシュ一族が経営する軍事産業専門投資会社「カーライル」など、USAの軍事産業界を引き連れ来日。
そして、安倍晋三元総理の実兄のいる「三菱重工」ほかの日本の軍事産業を結集し、「日本兵器工業会(日本防衛装備工業会)」を発足。
そのうえで、自衛隊、警察、在日USA軍などが装備する銃や兵器を含む必需品を、「日本兵器工業会」を窓口としてしか、購入できないことにする。
おかげで、「ディロン・リード」は、小判がザックザック、莫大な収益を上げる。
その結果、「ディロン・リード」は、安倍晋三首相一族の「ビジネス・パートナー」。
どうだろう?
ドナルド・トランプからF35戦闘機を購入し、「三菱重工」が組み立て、自衛隊に販売したことでも明らかなのでは?
7)1950年、待望の(?)朝鮮戦争が勃発。
予定通り在日USA軍への兵器など軍備品セールスで、「ディロン・リード」は、我が世の春。
そのうえ、我が国の産業界も、戦争特需で棚ボタ式発展し、USAの銀行や投資家どもも、ウハウハ左団扇。
そんなとき、朝鮮戦争の戦後処理を期待していた「ベクテル組」から、子会社の「ディロン・リード」に、不平不満と相談が入る。
「そっちは財閥が、財閥系の企業がしっかりしているうえ、日本人自体が勤勉で実直だから、ドンドン復興できるだろうし、発展もできるだろうから、USAもジャブジャブ金を出すだろうが、こっちは日本が残した企業以外ロクな企業がない。それに、サプア人は、怠惰で怠け者ばかりでどうしようもない。何とか、日本から金を回す方法を考えてくれ。そうだ。日本と一緒にオレたちと戦った国だけど、日本の被害国家にして何とか賠償金のようなモノを払うようにできないか?」
そこで、「ボヘミアン・グローブ」で、「ベクテル組」、「ディロン・リード」、USA政府高官、CIA、KCIAとで協議する。
もちろん、戦後、軍もインテリジェンス機関も解体させられた日本など、蚊帳の外。
そうでなくても、日本の歴代総理大臣までが、CIAから政権維持のために裏から動かされてきているのだから、当たり前。
そして、コヤツらが、共謀して何とか出した答えが、これ。
◉建物にお金をかける発想がないので、建物建築ニーズはあまりない。それに、日本が不似合いなほどイイ建物を残してくれていて、破壊も損傷もあまりない。
◉せっかく日本の残させた企業も、設備はそこそこでも、技量のある労働力が不足している。日本に協力させない限り、繁栄は見込めない。
◉ほとんど海に囲まれた半島国家なのに、海上兵力の発想が全くない。実際、漁船も少ないうえ、ボロボロ。
朝鮮戦争は、休戦協定しか締結していないから、軍備に関しては、ほぼこちらの思惑どおりに売り上げ増は見込めるが、こちらの実質的実入りが少ない。
ここは、貧困国家で、CIAとKCIAの手先であるサプアのsexカルト「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」のやっているやり方を踏襲しよう。
漁船造りなら、簡単で大した能力が必要ないし、漁師ならバカでもできる。
それから、海上警備艇や軍艦を造れば大儲けができる。
半島の南半分の領海じゃ狭すぎるから、あの政治も経済もわからないおバカ大統領に、適当に、「サプアと周辺国との間の水域区分と資源と主権の保護のための海洋境界線だ。我々は、1945年、GHQが、日本漁業操業区域として、いわゆる12海里の接続水域の『マッカーサー・ライン』に準じて、60海里に及ぶ漁業独占権を接続水域とする『李承晩ライン」』でも作らそう。アイツなら、平気でやる。そうしたら、一応、表向きは、USA政府として認めないとだけ言っておこう」
「えっ、北や中国やロシアが怒るって?」
「そんなワケはない。今の核兵器を使った我々に文句を言える国などあるはずがない」
「えっ、日本の明確な領土である『竹島』も、含まれちゃっている」って?
「心配ない。日本政府は、オレたちがダメだと言えば、黙って従う。アイツらは、オレたちの奴隷だ。オレたちの許可ナシでは、何もやらない」
どうだろう?
こんな感じで、1965年の日本のサプアへの8億ドルの拠出が決められたのでは?
I think I finally understand why USA recognizes the truth but never interferes with the Syngman Rhee line and Takeshima(私は、USAが真実を認識しているのに、決して李承晩ラインと竹島に口を出さない理由が、ようやくわかった気がする)!
To be continued...
In the end, the true identity of the world's largest military superpower USA, which advocates a multi-ethnic symbiotic state, must be a market fundamentalist state where the "shadow government" of white supremacists controls everything(結局、他民族共生国家を標榜するの世界一の軍事大国USAの正体は、白人至上主義者どもの「陰の政府」がすべてを牛耳る市場原理主義国家だということ)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
4)1948年、冷戦論者ジョージ・ケナンが、ダグラス・マッカーサーに、「『集中排除計画』が日本をいっそう共産化させる」と談判。
賠償調査団団長ウィリアム・H・ドレイパーが、パーシー・ジョンストン「ケミカル銀行」頭取らと来日。
そして、その賠償調査団の報告は、瞬く間に「集中排除計画」への公的見解をひっくり返し、「SCAP」覚書で財閥を結びつける核となっていた主要銀行を、「集中排除計画」から免除。
それはそうである。
「ジャパン・ロビー」の要請で、すでに政府高官使節団が数回派遣されていて、このときは、日本の侵略によって経済的損害を被った国々に日本の工業施設を提供するという賠償政策実施に、露骨に反対していた「ディロン・リード」副社長で陸軍次官ウィリアム・H・ドレイパーが、率いているのだから。
では、「ディロン・リード」が、賠償停止に躍起になったの?
それは、「ディロン・リード」にとって、戦前発行された25億ドルに上る債権の見返り物資として、賠償に充てられる予定の物資を海外流出させられてしまったら、大損。
そのうえ、今後、間違いなく日本が対民間融資のよい顧客になると見越している計画も頓挫してしまうと憂慮。
ウィリアム・H・ドレイパーが、直接、吉田茂首相や池田勇人蔵相との個人的働きかけ、ジャブジャブ現金を渡し、自社の投資ビジネスを獲得すること、そして、「FEC(極東委員会)」が計画し、国務・陸・海三省調整委員会の承認を得たばかりの「過度経済力集中排除法」を、日本政府に立法化しろ!!!とほぼ脅迫しているのにもかかわらず、日本の担当機関に故意にその立法化を延ばそうとしたことは、明白。
どちらにせよ、戦後、ダグラス・マッカーサーが、USA政府から命令された「FEC二三０文書」の「『集中排除計画』に基づいて、財閥を解体せよ」を何が何でも阻止しようというのが、コヤツの狙い。
では、なぜ「ディロン・リード」が、そこまでやったのか?
それは、USAが、占領地域に対して実行する、「ガリオア(占領地域救済政府基金)」と「エロア(占領地域経済復興基金)」という2つの基金を、いろいろ迂回させ、マッチポンプ的に自分たちの懐に入れようという魂胆。
実際、日本は、これらの基金から救済・復興支援を受け、合計18億ドル(13億ドルは無償)が、国鉄、電気通信、電力、海運、石灰などインフラ整備の原資となっていた。
それだけじゃない。
1953年からは、世界銀行の借款受入も開始。
1966年までの間に、計34件、合計8億6290億ドルの借款契約を締結したとか。
ちなみに、この世界銀行の債務をなんとか完済したのは、1990年というから、開いた口が塞がらない。
5)1949年、「ディロン・リード」副社長で陸軍次官ウィリアム・H・ドレイパーは、ジョセフ・M・ドッジ「デトロイト銀行」頭取ともに、来日。
そして、1945年、USAで、第二次世界大戦後の西ドイツのインフレ問題に対処したというこのジョセフ・M・ドッジ、日本で、「ドッジ・ライン」なる経済政策を立案・勧告。
何でも、このご仁、「ケインズ理論」を否定、「社会福祉や公共事業への政府支出は高価で危険な贅沢だ」と批判。
根っからのナショナリストで、海外でのUSA企業による投資を推奨。
USAの政策に対する外国からの批判を非難。
「戦後、攻撃的革命的な共産主義が世界中に解き放たれたなかで、言葉の美しさとは裏腹に、中立などというものは存在しない」、「富は、利益を得たいというインセンティブに基づき、個々人々が資本を蓄積することによって生成される。資本家にとっては、比較的安価で流動的な労働力の供給こそが重要なインセンティブ」、「完全雇用は、失敗への道。仕事の機会を得るための競争があることで、労働力の生産性は向上するもの」などと、日本政府に示した「経済安定九原則」は、まさに、「ジョセフ・M・ドッジの経済理論」そのもの。
経済音痴ばかりの我が国は、この「ジョセフ・M・ドッジの経済理論」を素直に受入れ、日本経済は、苦境の中からリバイタライズしてゆく。
その実行者こそが、ウィリアム・H・ドレイパーの召使いのようだった池田勇人蔵相。
ちなみに、ジョセフ・M・ドッジは、1953年、ドワイト・アイゼンハワー大統領政権の下、第10代行政管理予算局長官に就任。
For the USA, which could do anything to make money, it regards allies as nothing more than countries cooperating in money laundering(金を生むためには何でもありのUSAにとって、同盟国などマネーロンダリング協力国家ぐらいにしかみなしていない)!
To be continued...
After the war, Japan, which became a vassal state of the USA, should act only for its own benefit, rather than for the national interest, just like the Americans(戦後、USAの属国になった我が日本も、USA人同様、国益のためよりも自分益のためにしか動かない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
◇ジェームズ・L・カウフマン
1914年～1938年まで、東京の「マッキーバー・カウフマン・スミス・アンド・ヤマモト法律事務所」パートナー。
5年間、東京帝国大学法学部教授。
満州開発のために日本が多くの資本と技術をUSAから導入することに関連した契約業務。
1946年、ジョセフ・W・バランタインに、「旧弁護士法の廃止・削除」を主張。
1947年、W・アヴェレル・ハリマン商務省長官の要請で、「SCAP」に助言する機関「エコノミック・キャビネット」に参加。
ダグラス・マッカーサーの反対にもかかわらず、クリフォード・S・ストライク海外調査相談所所長率いる使節団に参加し、来日。
使節団の調査目的は、「SCAP」の賠償政策を検討すること。
そして、「賠償品目の積み出し中止と撤去予定産業の復権」を勧告、政策を覆したとか。
また、戦前に日本の財閥がUSA金融資本に負っていた借款の処理に着手。
テレビ技術で世界をリードしていた「RCA」の親会社でテレビ製造していた「GE」を顧客としていたので、外資導入による経済復興を狙っていた吉田茂首相が求める電源開発への借款の見返りとして、USAのテレビ方式(RCAが開発したNTSC方式)を導入することを要求。
この借款は、「ウエスティングハウス」と「GE」が保証して1953年、実現。
さらに、このご仁が、「ACJ」に参加して3年後の1951年、ハリー・S・トルーマンが、朝鮮戦争における独走を理由にダグラス・マッカーサーを解任すると、東京で法律事務所を開所する許可を取得し、独禁法を骨抜きにすることに尽力したとか。
ちなみに、このご仁、渡辺武元子爵と深く親交していたとか。
そして、「ACJ」が要求したとおりに、日本政府が独占していた電力業が解体され、地域別に9つの電力会社が生まれると、ジョセフ・C・グルーとユージン・ドゥーマンの2人と親密な白洲次郎が、「東北電力」会長に就任。
占領終了は、このご仁の手引きで、笹山忠夫が、「アラスカパルプ」社長に就任。
2)1948年、ニューヨークの会合で、反マッカーサー派ロバート・アイケルバーガーは、「ACJ」の方針と一致する演説。
ハリー・F・カーンは、ウィリアム・ドレイパーに、ロバート・アイケルバーガーをペンタゴンに就けるよう説得。
1949年、ペンタゴンと国務省高官が出席したワシントンの晩餐会は、ケネス・C・ロイヤル陸軍長官の日韓訪問打ち上げ会という建前。
ケネス・C・ロイヤルは、会の最中、ウィリアム・ウォルトン・バターワース指揮下のUSA国家安全保障会議のメンバーであるマックス・ウォルド・シュミット・ビショップの監視下。
打ち上げ会出席の目的は、USA国家安全保障会議から「SCAP」に下りた経済安定化の指令に対してダグラス・マッカーサーが講じた措置を調べること。
数週間後、「ACJ」は、「対日政策に関する報告」で、「SCAP」廃止要求を突きつけたうえ、各論では、「警察予備隊の設置、天皇制存続、前提としてパージ廃止」を主張。
1950年、コンプトン・パケナム邸での会合に、ジョン・フォスター・ダレスが出席。
直後に、ハリー・F・カーンは、ウィリアム・V・プラットへコンタクト。
そして、朝鮮戦争が起こると、国務省内部で、共産党スパイを疑った赤狩りを魔女狩りのように実施。
それが、「ACJ」にとって、W・アヴェレル・ハリマンなど後援者の利益を代表する顧問団結成が容易となる追い風。
「ACJ」を支持し、財閥解体に反対したウィリアム・J・シーボルド外交官が築いた日本人脈をはじめとして、顧問団予備軍は、「ACJ」の働きかけにより、すでに勢力を拡大。
「ACJ」は、野村吉三郎元海軍大将のような大陸での機密工作員を調達できる人物と交流。
サプアに精通した何千人もの日本人が、USAと国連司令部のために秘密裏に行動。
児玉誉士夫もその一人。
3)1948年、OSSの出身で、国務省やペンタゴンの公式見解を調整していたウィリアム・H・ドレイパーの補佐官フランク・ウィズナーは、同じOSS出身の「マーシャル・プラン」の監督をしていたW・アヴェレル・ハリマンの補佐エヴェレット・ハワード・ハントと意気投合。
そこで、CIA内に、ジェームズ・フォレスタルが、「OPC(政策調整局)」を創設し、初代局長フランク・ウィズナー、初代メンバーは、エヴェレット・ハワード・ハント。
フランク・ウィズナーの支持母体には、ジェームズ・フォレスタル、W・アヴェレル・ハリマン、ウィリアム・H・ドレイパー。
この3人はいずれも、ハリー・F・カーンから日本の概況を説明され、逆コース工作に猛威。
日本は、様々な点で大人しく従属したが、基幹産業、特に石油精製業に大々的に出資させろというUSAの要求には、シブシブ受諾。
「ACJ」と関係の深いCIAは健在。
ジョセフ・C・グルーの刎頸の友松岡洋右の甥である岸信介・佐藤栄作、吉田茂、ウィリアム・H・ドレイパーの腹心池田勇人が、日本で権力を振るいながら閨閥を組織。
The future of our country, which has been hammered into us by the suzerain USA, that all countries other than Japan are the countries of good people, wouldn't be bright at all(宗主国USAに、我が国以外の国は善人の国ばかりだと叩き込まれてしまった我が国の未来は、一向に明るくならない)!
To be continued...
For white supremacists who see trees all over the world as nothing more than their own “money trees” Japan, a small island country with only amateur politicians and businessmen, must be still a “golden small country”(世界中の木々を自分たちの「金のなる木」としか見ていない白人至上主義金満家どもにとって、ド素人政治家や財界人しかいない小さな島国の日本など、いまだに「黄金の小国」)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
「ディロン・リード」の日本の戦後復興による濡れ手に粟のボロ儲け戦略は、本当に大胆かつ緻密。
1)1948年、戦争が終結したとき、「デュポン」&「モルガン」企業幹部でもあったエドワード・ステティニアス国務長官が外交ベタだったことから、実質的に国務省を支配していた国務次官ジョセフ・C・グルーは、駐日大使時代の参事官ユージン・ドゥーマン、「ジャパン・ハンド(親日派)」 ジョセフ・バランタイン、中国問題専門家ウォルトン・バターワース、ハーバード・フーバー大統領政権国務次官ウィリアム・R・キャッスル、東京のUSA大使館元語学将校マックス・ビショップら18人が、ニューヨークに会員制クラブ「ハーバード・クラブ」に結集し、それを中心に、「ACJ(USA対日協議会)」を創設。
これに、「ニューズウィーク 」外信部長ハリー・F・カーン、「ニューズウィーク」東京支局長UK人コンプトン・パケンハムらが参加。
名誉会長ジョセフ・C・グルー&ウィリアム・R・キャッスル。
創立委員のようなものは、ハリー・F・カーン、ジェームズ・L・カウフマン、ユジーン・ドゥーマン、コンプトン・パケナム。
他の主要なメンバーでは、ジョセフ・W・バランタイン、ジョン・カーチス「ナショナル・シティ・バンク」元副頭取、トーマス・C・ハート、ケネス・S・ラトゥーレット、ウィリアム・V・プラット、アントニン・レーモンド。
本部は、ジェームズ・L・カウフマン事務所。
そして、「ジャパン・ロビー(ジョセフ・C・グルー派)」の中枢組織となった「ACJ」が、ダグラス・マッカーサーが進めていた財閥解体と賠償政策遂行を阻止するように画策。
◇ジョン・モルガンの従兄弟ジョセフ・C・グルー
日米開戦までの10年間という駐日大使時代を通じて、日本の政界、財閥、海軍将官、華族に多くの知己を獲得。
「『ポツダム宣言』が日本の民主主義の復活」との表現を用い始めたご仁。
そして、コヤツの「反共門閥主義」が、「ACJ」の基本的政治的主張。
◇ユージン・ドゥーマン
ジョセフ・C・グルー駐日大使時代の部下。
宣教師の子として奈良で生まれ、東京時代の学友が、財閥重役や政府高官。
日本人以上に天皇を崇拝し、戦前から対日宥和政策を進言し、「OSS(Office of Strategic Services: 戦略情報局)」顧問。
1944年、三省合同委員会極東小委員会議長。
天皇制の維持と政治・経済の集中を残す宥和的降伏条件と初期占領政策を、日本に伝えることで早期講和を実現、日本をUSAのためのアジアの工場として復活させ、共産主義に対する防波堤にしたいと念願。
助言を仰いでいた共和党長老ハーバート・フーバー元大統領のアドバイスで、ハリー・F・カーンと共同戦線。
1948年、占領政策の逆コースが確定すると、「天皇制、財閥、強力な保守政党、マスメディア・コントロールが、日本を共産化させないために必要」と考え、「OSS」から改組された「CIA」に援助を要請。
◇ハリー・F・カーン
「ニューズウィーク」外信部長。
「ジャパン・ロビー」の存在をプロパガンダしたのは、「ニューヨーク・タイムズ」、「シカゴ・トリビューン」、「TIME」などだが、目的に最も貢献したのが、「ニューズウィーク」。
というのも、「ニューズウィーク」を所有していたのは、主に、ハリマン家、アスター家、メロン家、モルガン家などの富豪で、日本をアジアの工場にすることを希望していたから。
それゆえ、「ACJ」結成前から、「ニューズウィーク」は、すでに、財閥解体を定めた「過度経済力集中排除法」を激しく批判。
そして、GHQの「SCAP」やUSA経済科学局が推進する、日本の急激な民主化に大反対。
戦前に公然とファシズムを支援したコンプトン・パケナム「ニューズウィーク」元東京支局長がいるくらいだから、さもありなん。
とにかく、「ニューズウィーク」と政府高官や共和党有力者とのコネを活用し、財閥解体をストップさせ、旧体制の要人たちを復権させるよう圧力をかける運動を本格化。
そのために、保守政党に政治資金を提供し、保守大合同を実現し、安定的親USA保守政権の基盤を作ること、その政権が続いていくよう「日本テレビ」を含むマスメディアをコントロールすることなど、反共産主義スキームを構築。
それから、ロバート・A・ラヴェット国防長官に、「ACJ」設立を知らせ、対日政策に関して政府に助言する用意があるとも伝達。
From now on, propaganda would be the source of national interest for eternity(これから先、未来永劫、プロパガンダこそが、国益の源泉)!
To be continued...
Wasn't the USA investment company “Dillon Reed” who single-mindedly financed Japan's naval strength before the war, a devilish hyena or a vulture(戦前、我が国の海軍力増強のために、ひたすら融資をしたUSAの投資会社「ディロン・リード」の本性は、悪魔のごとくのハイエナかハゲタカだったのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
ただの幸運だけで無敗国家だった極東の小さな島国国家は、悪辣な策謀国家の煽動に安易に乗せられ、空軍力の時代になっていることすら認識できず、よせばイイのに言われるまま海軍力ばかりを強化し、敢然と世界一の軍事大国覇権国家USAにチャレンジするように仕向けられ、最後には、竹槍と人間自身兵器(?)で戦い、当然のごとく完膚なきまで叩きのめされてしまった。
それも、情けなくてみっともない我が日本、二言目には人権を声高に叫ぶUSAに、残忍非道に一般市民への無差別焼夷弾絨毯爆撃や原爆2発を落とされ、あたり一面、ペンペン草も生えない焼け野原になってしまったのが、結末。
そう、戦後、我が国で、土建建築業者どもが、八面六臂の大活躍ができるように…。
それだけじゃない。
USAは、自分たちにどこまでも凜として立ち向かった日本人を畏怖し、その肝を抜こうと徹底的に情報統制と言論統制を実施し、骨抜き、玉(?)ナシ、心の芯ナシの情けなくてみっともない脆弱人間にマインドコントロール。
そのせいで、「戦争に勝ち負けはあっても、イイ人も悪い人もいないのに、それこそ、加害者も被害者もいないのに、戦争は悪い、犯罪だ」とか、「負けた戦争がイヤだったはずなのに、失敗するとわかりきっていた戦争をする過ちを反省すべきだったのに、戦争はイヤだ」などとウソをつくヒトばかり。
挙句の果てに、世界一ヒューマンでピュアな人間かのように、「世界で唯一の被爆国」を看板に平然と世界平和を謳う大ウソつきまで登場する始末。
それはそうだと思わないか?
我々日本だって、原爆を製造しようとしていたのに、USAに先を越されたうえ、イエロー・モンキーなんか全滅しろとばかりに先に落とされてしまっただけ。
もし日本も間に合っていれば、間違いなく原爆を使っただろうし、核戦争を起こしていたかもしれないし、あのUSAを逆に全滅させていたかもしれないのでは?
どちらにしても、我が日本をとことんグジャグジャにしておきながら占領したUSAの金に対する執着ぶりには、ただただ驚愕。
まさに、USAの正体見たりの観。
とりわけ、武器弾薬を販売し利益を上げる軍事商社「ディロン・リード」は、極端に露骨。
そう、「ベクテル組」の一の子分の面目躍如の跳梁跋扈。
それはそうである。
USA軍が世界各地・極東アジアで戦争を繰り返すことを絶えず切望し、そして、日本に置いたUSA軍基地を拠点に、朝鮮戦争、ベトナム戦争を起こすと、欣喜雀躍していたのだから。
そうでなくても、「ディロン・リード」、戦前の日本への投資残高を回収しなければならないという問題を抱えていたから、なおさら。
それだけじゃない。
できたら日本経済が復興し、さらに再投資でき、莫大な利益を将来的に獲得することを画策してもいたから、その動きは迅速かつ適切だった。
ダグラス・マッカーサーが、国務省と陸軍・海軍の三省の調整委員会が決定した政策に基づき、「財閥を解体し、賠償政策を遂行しよう」とし始める。
すると、それに反旗を揚げた集団がいる。
ドイツの一大産業「コンバイン」をUSA軍政府の猛攻撃から救って名を上げた、ウィリアム・ドレイパー陸軍次官。
このご仁、「ジャパン・ロビー」のもっとも有力な後援者の一人で、「ディロン・リード」副社長でもあった。
そこで、1947年、ジョージ・F・ケナン国務省参事官(1940年代～1950年代外交政策を立案した戦略家、USSR封じ込めを柱とするUSAの冷戦政策を主導)、ジェームズ・フォレスタル国防長官(1940年フランクリン・D・ルーズベルト大統領に請われ『ディロン・リード』社長から海軍次官に就任)、ポール・ニッツェ国務省国際貿易局次長(『ディロン・リード』幹部、以後ずっとワシントンに留まり、戦後は冷戦時代の核戦略を策定)らとチームを作り、「SCAP(Supreme Commander for the Allied Powers : 連合国最高司令官)政策」の修正に着手。
GHQが進めようとしていた厳しい財閥解体政策と賠償政策を骨抜きしたというから、さすが。
特に、日本の侵略によって経済的損害を被った国々に日本の工業施設を提供するという賠償政策には、真っ正面から抵抗したとか。
The reason why the USA is the USA must be that former presidents of private companies could easily be appointed as high-ranking government officials(USAのUSAたる所以は、政府高官に、元民間企業の社長などが簡単に就任できるところにあるのでは)!
To be continued...
The “Bohemian Grove” a political secret society that destroys the other country to pieces in the war and would try to make a fortune in post-war reconstruction, is like a match-pump(戦争で相手国を木っ端微塵に破壊しておいて、その戦後復興で荒稼ぎをしようとする政治秘密結社「ボヘミアン・グローブ」どものマッチポンプ的壮絶さには、思わず絶句させられる)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、イラク戦争だろうと、湾岸戦争だろうと、朝鮮戦争だろうと、その後の戦後復興を狙った、マッチポンプ型金儲けの単なる手段でしかなかったということに、率直に呆れている。
それも、「ベクテル組」、その政治結社「ボヘミアン・グローブ」に集った金満家どもによる陰謀だと知って、さすが阿漕なUSAのやることだナと、メチャクチャ鼻白んでいる。
それで、ふと気になったのが、もしかして第二次世界大戦、とりわけ、日米戦争に我が日本を追い込んだことに、「ベクテル組」と利権シェアリングをしている「ベクテル組」子会社の軍事商社「ディロン・リード」が関与していなかったのか?ということ。
えっ、「ディロン・リード」って何だ?って?
すでに、東仙坊、1980年、ロナルド・レーガンの大統領選挙運動で、「ベクテル組」の大口の寄付を仲介したのが、「ボヘミアン・グローブ」メンバーの「ディロン・リード」ピーター・フラニガンであることを、仄めかしている。
そして、そのとき、「ベクテル組」と「ディロン・リード」との互助関係は完全に確固たるモノになったはず。
というのも、1980年代、「トラベラーズ」に買収され、1981年、「ベクテル組」投資子会社「セクオイア・ベンチャーズ」傘下に戻してもらったものの、1991年、「ベアリング銀行」の資本参加を受け入れ、1997年、スイス銀行投資部門「SBCウォーバーグ」に再び買収され、「SBCウォーバーグ・ディロン・リード」に変更。
すると、親会社「スイス銀行」が、「UBS(スイス・ユニオ銀行)」と対等合併し、「UBS(ユナイテッド・バンク・オブ・スイス)」となったので、「UBS」投資子会社「ウォーバーグ・ディロン・リード」に再び社名変更。
えっ、「ベクテル組」が株主なのにオカシイじゃないか?って?
これを操っているのも、「ベクテル組」。
自分たちの保持する30%の持ち株を現金化して、その資本プールを増やすためにパートナーシップをそれぞれの買収先に売却するという手を打っているだけ。
そもそも、この「ディロン・リード」のルーツは、1832年、ジョージ・ワシントン大佐の部下、ジョージ・カーペンターとロメイン・バーミリー よって設立されたウォール街の証券会社「カーペンターとロメイン・バーミリー(Carpenter & Vermily)」。
南北戦争中に、戦時国債を販売し荒稼ぎしたことで有名とか。
ともあれ、「ディロン・リード」の幹部も、ほとんど「ベクテル組」同様、「ベクテル組」の「ボヘミアン・クラブ」、すなわち、「ボヘミアン・グローブ」の秘密メンバーで、なおかつ、政府の要職に就く人ばかり。
◇ダグラス・ディロン「ディロン・リード」会長、ドワイト・アイゼンハワーの国務次官・フランス駐在USA大使、ジョン・ F・ケネディ財務長官。
◇ニコラス・F・ブレーディー「ディロン・リード」会長、ロナルド・ レーガン&ジョージ・H.・W.・ブッシュの財務長官。
◇ピーター・M・フラニガン「ディロン・リード」古参重役、リチャード・ニクソンの元大統領補佐官。
2005年、「UBS」は、「DRCM(Dillon Read Capital Management: ディロン・リード・キャピタル・マネージメント) 」を設立。
2006年、1800億円の利益を上げた後、2007年第1四半期、225億円を、USAのサブプライム住宅ローンで喪失。
2007年、「 DRCM」を閉鎖。
現在では、経営が正常化し、運用資産は、「UBS」の主要な資産運用事業に移管されているというのだが…。
さて、東仙坊、必死に「ディロン・リード」について、webチェックしていて、ビックリ仰天。
この金のためにどこまでも無節操で恐れを知らない軍事商社「ディロン・リード」にとって、戦前から世間知らずのクロコダイル・ダンディーならぬフェザント・ヒック(?)である日本など、ヨダレを垂らせるただのカモ。
戦争ベタの日本の軍需会社に、海軍力さえ増強させれば世界との戦争に勝てる(???)とトンチンカンなことを言いながら、USAとの戦争へと向かわせるように、ジャブジャブ投資。
実は、そんなUSAの阿漕な会社は、「ディロン・リード」だけじゃなかった。
戦前から日本で開業していた数少ない外国人弁護士の一人ジェームス・L・カウフマンなるオトコがいたとか。
何でも、コヤツ、「日本USA協会」会長で、5年間、東京帝国大学法学部教授を務めながら、USAの銀行の日本での債券発行の代理人として、暗躍。
軍事会社「デュポン」の日本投資も、コヤツが代理人として実現させたとか。
まだいる。
戦前の10年間(1932年～41年)、駐日USA大使だったジョセフ・C・グルーなるオトコ。
何しろ、コヤツ、「モルガン」財閥総帥ジョン・P・モルガンの従兄弟で、吉田茂、樺山愛輔、白洲次郎から日本の極秘資料を貰い受けて、USA国務省に報告し続けたオトコのくせに、しっかり「モルガン」にも、「ディロン・リード」と同じように戦前に軍需産業に投資をさせていたというから、さすが金のためには何でもありのUSA人。
I was fed up with the low level of politicians in our country, but I am deeply despaired by the fact that the level of the suzerain country USA is also quite low(ワタシは、我が国の政治屋どものレベルの低さに辟易していたけれど、宗主国USAのレベルも相当低いということに心底絶望させられている)!
To be continued...
Do Koreans know that “Miracle on the Han River” was actually produced by the construction company “Bectel” in the USA(「漢江の奇跡」を本当にプロデュースしたのは、USAの土建屋の「ベクテル」だということを、サプア人は知っているのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、「ベクテル組」が、この「ボヘミアン・クラブ」、そして、「ボヘミアン・グローブ」において、その「聖なるボヘミアンの森」から溢れるくらいの特典と恩恵を、そのVIPたちから受けてきたに違いない。
事実、リチャード・ニクソン、ジェラルド・フォード、ロナルド・レーガン、ジョージ・H・W・ブッシュ、ジョージ・W・ブッシュの各大統領は、国家最大の秘密である原子力技術において、「ベクテル組」にメチャクチャ便宜を図ったので、それに関わる土木建築でウハウハ。
その特別な好意に感謝し、「ベクテル組」は、海外で国務長官の外交使節の役割を果たしたり、CIAに隠れ家や極秘情報を提供したりしつつ、謝礼金をジャブジャブ。
そう、「ベクテル組」は、まるで「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」や「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)」や「FPA(世界家庭教会)」のように暗躍…。
どうだろう?
そう考えると、CIAを完全に手の内に入れている「ベクテル組」は、ときおりそれらのCIAの下請け団体と真っ向からバッテイングすることがあるのでは?
それで気になってくるのが、戦後、高度成長を遂げ、世界の第3位(ずっとかなり長い間第2位だったが…)の経済成長をした我が日本での事業展開が、全く大きくなかったどころか、どこか控え目で影のような存在であり続けたこと。
そう、公共事業好きの我が国が、なぜ主だったターゲットにならなかったのかということ。
実際、「ベクテル組」が、表舞台に出てきたのは、かなり遅い。
1989年、「羽田空港西側旅客ターミナルビル」建設工事を、日本企業との共同企業体の1社として受注。
1991年、「関西国際空港旅客ターミナルビル」新築工事を、日本企業との共同企業体の1社として受注。
1991年、「東京湾横断道路川崎人工島東」工事を、日本企業との共同企業体の1社として受注。
1991年、「アジア太平洋トレードセンター」建設工事を、日本企業との共同企業体の1社として受注。
1993年、青森県の日本原燃六ヶ所再処理工場の工場設備建設に、技術参加。
1999年、神戸市は、先端医療産業特区の可能性について調査依頼。
「ベクテル組」は、大学コンソーシアム、テクノロジーパークでのビジネス支援、医療産業と神戸空港の連携の3つを柱とすることを提案。
2004年、「中部国際空港旅客ターミナルビル」新築工事を、日本企業との共同企業体の1社として受注。
どうだろう?
政治屋どもが得意な公共事業にようやく参画し始めたと言えるのでは?
実は、これには、大きな秘密のトリックが、2つある。
1つは、我が国の関西から日本最大の893に発展した菱組と関東の隅組とのワーク・シェアリングにも似た、狡猾かつ功利的な戦略。
ただし、「ベクテル組」の場合は、自分たちが目いっぱい投資するウォール街の投資会社というよりも軍事商社「ディロン・リード」との利権シェアリング。
簡単に言えば、第二次世界大戦の敗戦と賠償で金欠でも高い技術と能力で自己再生力のありそうな日本と、朝鮮戦争でさらにインフラが欠如する多少日本の企業を残させても何の能力も気力もないサプアとを分け、土建屋「ベクテル組」は、当然、キャッシュバックが巧妙で、自分の手下とも言えるUSA大統領やUSA政府高官を活用しやすく、CIAとKCIAが命令しやすいサプアを選択。
そして、日本にサプアへの8億ドルを供出させると、それを自分の懐に入れようと、働き口のないサプア人をどんどん土方に採用。
それゆえ、サプアも、サプア人も、急激に潤うことに…。
そう、「ベクテル組」は、数100を超す産油国の大プロジェクトを請け負い、サプアのダミー会社を通じ、サプア企業とサプア人を儲けさせ、それこそ、「漢江の奇跡」を陰からプロデュース。
その典型的なサンプルが、これら。
サプアで、原発の設計・建造を担い、そのパッケージを後進国に売りつけていること。
同じように、軍需産業であるライフル、戦車、戦闘機などを造らせ、それを世界に売り込んでいること。
とにかく、「ベクテル組」にとって、サプアこそが、売り上げの源泉。
We must be very aware that the Americans, even if they are “allies” only think of themselves as their own money tree(USA人たちは、例え「同盟国」であろうと、自分たちの金のなる木としか考えていないということを、我々はしっかりと認識すべき)!
To be continued...
It could be said that the USA's bid rigging system, like China and South Korea, where money is dirty and anything goes for money, has created a world where market fundamentalists must be rampant(市場原理主義者どもが跳梁跋扈する世界を創り上げたのは、金に汚く金のためには何でもありの中韓のようなUSAの談合システム)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、ミステリアスこのうえない「ベクテル組」の神をも恐れぬ傲岸不遜な秘密VIPクラブ「ボヘミアン・クラブ」、そして、「ボヘミアン・グローブ」について、もっともっと知りうる限り触れざるをえない。
「ボヘミアン・クラブ」の紋章は、フクロウ。
何でも、カナン人の「モロク(バアル)教団」を擬人化したシンボルで、赤ん坊を食い殺す偶像だとか。
「ボヘミアン・グローブ」の建物の玄関ホールには、1914年、エジプト学者から寄付された「イシス(Isis: 古代エジプトの女神)」のミイラ(?)が、ガラスケースに入れられ展示されているとか。
また、静かにするようにを意味する指を口にくわえた像が、秘密厳守のシンボルとして置かれているとか。
そして、12mの「ボヘミアの偉大なフクロウ苔むした巨大なフクロウ像」のモニュメントが設置され、ロシアンリバーの岩場に、樹齢1500年の巨大なセコイアの樹冠の下、「マモン(富と金銭の悪魔)」と「モレク(涙の国の君主/母親の涙と子どもたちの血に塗れた魔王)」を祀って、生贄儀式(クリメーション・オブ・ケア)のようなことをするとも。
どちらにしても、この「ボヘミアン・クラブ」、すなわち、「ボヘミアン・グローブ」で下される政治的・経済的決断は、そのまま、世界に大きく影響するモノばかり。
それはそうである。
歴代大統領たち、政府高官たち、エンタープライズのトップどもや幹部ども、エリートどもはもとより、「スカル・アンド・ボーンズ」メンバー、「イルミナティ」メンバー、「ビルダーバーグ会議」メンバーまで参加しているというのだから。
とりわけ、大統領は、それぞれに自分の「ユニット・キャンプ」まで持っているというのだから、開いた口が塞がらないだけ。
リチャード・ニクソン元大統領は「ケープ・マン(洞穴男)」。
ロナルド・レーガン元大統領は、「フクロウの巣」。
ブッシュ元大統領一家は、「ヤギの角のある悪魔の姿」がマークの「ヒルベリー・キャンプ」。
ちなみに、1996年、ジョージ・H・W・ブッシュは、ここで、「「いつか息子は偉大な大統領になる」と宣言したとか。
えっ、「スカル・アンド・ボーンズ」、「イルミナティ」、「ビルダーバーグ会議」って、何か?って?
◇「スカル・アンド・ボーンズ(Skull and Bones: 頭蓋骨と骨)」とは、USAイェール大学にある、多くの秘密結社の1つ。
1832年、設立され、「The Brotherhood of Death」の異名を持っているとか。
2004年大統領選挙の2人の候補者ジョン・ケリーとジョージ・W・ブッシュも、その出身で、ジョージ・W・ブッシュの父第41代大統領ジョージ・H・W・ブッシュ、祖父プレスコット・ブッシュもそうだとか。
そして、歴代CIA長官、金融・石油産業界、国防総省や国務省などの政府機関にも、いっぱいいるとも。
◇「イルミナティ(the Illuminati of Bavaria, the Bavarian Illuminati)」とは、ラテン語で「光に照らされたもの」を意味し、啓蒙思想の影響を受け、キリスト教に代わる自由思想や理性宗教の普及、自由と平等を何よりも重視する政治的秘密結社だとか。
そして、すべての人は「王」となる素質を潜在的に備えているのだから、教皇・王侯・君主を頂点とする封建制は不要で、大衆の霊性を飛躍的に向上させ平等を重んじたユートピア社会を復活させようとする集団だとか。
それも、理性とキリスト教の隣人愛とに根ざしたユートピア思想を追求し、世界市民的共和制のなかで自由・平等な人間の自然状態を理性によって再建するのだとか。
これに関しては、1950年、「赤狩り」のジョセフ・R・マッカーシー上院議員が、上下両院議会で、「『イルミナティ』が、USAに存在し、何年間も存続しつづけてきたという完全、かつ疑う余地のない証拠を握っております。みなさん、私の手許に『イルミナティ』の幹部ならびに団員の氏名、年齢、生誕地、職業などを記入した本物のリストがあります」と演説しているとか。
◇「ビルダーバーグ会議(Bilderberg Meetings)」とは、1954年から現在まで続いている、毎年1回、世界的影響力を持つ人物や企業や機関の代表が130～150人ほど集まり、世界の重要問題や今後の政治経済や社会などを主なテーマに完全非公開で討議する秘密会議で、「影の世界政府」とか、「世界の行く末を決める会議」と呼ばれているとか。
そして、ロスチャイルド家・ロックフェラー家・スウェーデンのヴァレンベリ家などの経済界の有力者のサポートを受けているとも。
どうだろう?
奇々怪々の団体だということには間違いないのでは?
それで、どうしても書き込んでおきたいことが、1つ。
この「ボヘミアン・グローブ」の閉鎖された世界をベースにした描写した1999年の映画「Eyes Wide Shut(アイズ・ワイド・シャット)」なるものがある。
「Eyes Wide Open(目を大きく開いて)」のパラドックス的映画の監督は、あの世界的に評価の高いスタンリー・キューブリック。
すると、その映画試写会の5日後に、スタンリー・キューブリックは、謎の心臓発作で死亡してしまったというのである。
An organization that easily disposes of those who reveal secrets or interfere with their own affairs might not tolerate even a world-famous film director(秘密を暴露したり自分たちのジャマをしたりする者を簡単に始末する組織は、それが世界的な映画監督でも容赦しないのかも)!
To be continued...
Isn't it common for CIA minions to get into conflicts of interest, just like the world of yakuza thugs(CIAの手先の組織同士が、893のチンピラの世界同様、利害の対立から、もめることはよくあるのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、この「ベクテル組」が創り上げた金儲けのための秘密組織「ボヘミアン・クラブ」と「ボヘミアン・クラブ・キャンプ」に、正直、感心している。
それで、思い浮かべたことが、1つ。
同じ土建屋で、限りなく同じことをやっていたあの田中角栄も、「ベクテル組」を創設したウォーレン・ベクテルのように、ここまでの頭はなかったなということ。
所詮、清廉潔白な日本人だったせいなのか? イヤイヤ、清濁併せ持つことを美徳とする日本人なら、もっと巧妙に創り上げたに違いない。
だとすると、田中角栄のような器では、おそらく金も人も信じ過ぎたに違いない。
そう、USA人とは違い、金を信じても人は必ずいつか裏切るモノと決め込めず、何重にも担保を取る冷徹さに欠けていたに違いない。
それゆえ、我が国では、せいぜい数十人規模でしか、そのような「秘密の利権クラブ」を作れなかったはず。
どうあれ、「ボヘミアン・クラブ」に目をつけた、ウォーレン・ベクテルの慧眼は、お見事の一言。
それはそうである。
もともと、サンフランシスコにあった「ボヘミアン・クラブ」とは、サンフランシスコを中心とした「ボヘミアン運動」に参加している詩人や作家を中心にした、アウトサイダーやアウトローに近いアーティストたちが、みんながちょっと集まれる場所を作ろうということで、地元新聞「サンフランシスコ・クロニクル」の記者たちが発起人となり、1872年、創設された「芸術家クラブ」。
作家のブレット・ハート、マーク・トウェイン、ジャック・ロンドン、リリー・ヒッチコック・コイト、詩人チャールズ・ウォーレン・ストッダードなどが「カリフォルニア・ボヘミアン派」を形成し、ロシアン・ヒルの女流詩人アイナ・クールバースの家を拠点として創作活動したことが、発端。
まあ、1860年代、悲惨な南北戦争から逃避するカタチでサンフランシスコへ集結しただけだろうが、それが、とかく自己陶酔しがちなアーティストたちの吹溜り的溜まり場になったことは、事実。
そして、その入会条件は、自称・他称アーチストであることだけ。
実際、裸ダンス、フリーsex、ドラッグ、乱痴気パーティーは、その後の一大ムーブメントになる「ヒッピー」の原型になったほど。
ともあれ、「ボヘミアン・クラブ」にかなりコストがかかることに目をつけ、土建屋なのに、金で乗っ取り、USAの「保守主義者たちの同士愛(?)クラブ」したところが、さすが。
それから、カリフォルニア州サンフランシスコの北120㎞のソノマ郡モンテ・リオ町にある1000ヘクタールの「ベクテル組」の私有地、金網フェンスと300フィートを越えて聳え立つ「レッドウッド(赤杉/油杉/USA杉/セコイア杉)」の木立ちの中にある「聖なるボヘミア森」、武装ヘリコプター、民間治安部隊、武装警備員、カリフォルニア州ハイウェイ・パトロールらに、厳重警備され、外界からは完全に閉鎖された「ボヘミアン・グローブ」…そこで、1878年から実施されてきている「ボヘミアン・クラブ・キャンプ」には、金と権力のある約1600人(約2700人?)の秘密メンバーたちが、毎年7月に17日間寝食をともにし秘密会合を行い、世界を揺るがす政治的決定や経済的決定を下してきていることは、間違いない。
そのなかには、日本に原爆を落とすための「マンハッタン計画」の構想を最初に練り上げたこと。
国際連合を発足するための、その最初のミーティングしたこと。
EUとEUROの基盤をここで決定してから、各国に働きかけ創設したということ。
1973年のオイルショックも、ここで意図的に計画したということ。
どうだろう?
ただただ、絶句させられるだけなのでは?
その意味で、「ボヘミアン・グローブ」は、政治秘密結社とは明らかに一線を画すのでは?
それらのことから、「ボヘミアン・クラブ」は、「ボヘミアン・グローブ(Bohemian Grove: 放浪的で自由奔放な柑橘類の果樹園)」と呼ばれているとも。
そして、そのモットーは、シェイクスピア「夏の夜の夢」の「妖精の歌」に出てくる言葉、「Weaving spiders, come not here(巣を張る蜘蛛よ、近づくな)」だとか。
We Japanese believe in people as much as we believe in money, so we couldn't build truly good bilateral relations with other countries(我々日本人は、金を信じるように、人を信じるから、他の国と本当の良好な二国間関係が作れない)!
To be continued...
It must be no exaggeration to say that the real government of the USA is not in the White House, but in the “Bohemian Grove”(USAの本当の政府は、ホワイトハウスにではなく、「ボヘミアン・グローブ」にあると言っても過言ではない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、「ベクテル組」親分ステファン・デイヴィソン・ベクテルJrに、俄然着目。
そこで、その「ボヘミアン・クラブ」に、どんなVIPどもが出入りしていたのかを、もう少しチェック。
◉ステファン・D・ベクテルJr「ベクテル組」名誉会長・「ベクテル組」元会長兼CEO。
「フリーモント・グループ」名誉会長
◉父親ステファン・ベクテル&彼のビジネスパートナーで「ベクテル・マコーン」社長で元CIA長官ジョン・マコーン
◉ロックフェラーの番頭ヘンリー・A・キッシンジャー元国務長官&元国家安全保障問題担当大統領補佐官
◉「ベクテル組」元社長ジョージ・P・シュルツ元財務長官&元国務長官
「フリーモント・グループ」取締役・「ギリアド・サイエンス」取締役・「ユーネクスト・ドット・コム」取締役・「JPモルガン・チェース国際委員会」会長。
◉元「IBM」会長でUSSR駐在USA大使トマス・ワトソンJr
「IBM」は、「ベクテル組」の注文主で、実はステファン・デイヴィソン・ベクテルJr本人が「IBM」重役。
◉法務長官ウィリアム・スミス
◉祖父の伝説的人物ヘンリー・カイザーが「フーバー・ダム」建設のとき「ベクテル組」に協力した「カイザー・スチール」元社長エドガー・カイザーJr
◉リチャード・ニクソンのブレーンピーター・M・フラニガン元大統領補佐官
「ディロン・リード」古参重役
コヤツ、ホワイトハウス勤務時代に、「ベクテル組」が30億ドルの液化石炭輸送用パイプラインを建設するよう仕組むことに成功。
◉「パン・アメリカン航空」元社長ナジーブ・ハラビー
◉「ウェルズ・ファーゴ銀行」頭取リチャード・クーリー
◉「ゼネラル・エレクトリック」元会長フィリップ・リード
「ベクテル組」が全世界に原子力プラントを建設したとき、共同事業。
◉「南カリフォルニア・エジソン」会長ジャック・ホートン
そのほとんどの発電所建設を請負ったのが、「ベクテル組」。
◉「ユタ・インターナショナル」会長エドムンド・リトルフィールド
◉「ベクテル組」が大株主のウォール街の証券会社「ディロン・リード」会長で元財務長官ニコラス・F・ブレーディー
「ダービー・オーバーシーズ・インベストメンツ」会長・USA有数の食品メーカー「H・J・ハインツ」取締役
◉「ファイアストーン・タイヤ＆ゴム」後継者レナード・ファイアストーン
◉ジェラルド・フォード元大統領
◉アラン・ファース「サザン・パシフィック鉄道」社長
「ベクテル組」の創成期に鉄道工事を依頼した注文主。
◉「パン・アメリカン航空」創設者ジュアン・トリップ
「インターコンチネンタル・ホテル」建設の大半を「ベクテル組」に依頼
◉ロナルド・レーガン大統領のブレーンのジャスティン・W・ダート
◉テレビ・新聞界の大御所ウィリアム・バックレー
◉ジョージ・H・W・ブッシュ副大統領、
◉「ベクテル組」元顧問コリン・L・パウエル元国務長官&元統合参謀本部議長
◉マイケル・H・アーマコスト元国務省内国政担当次官&元駐日USA大使
「AFLAC(アメリカンファミリー生命保険)」元取締役・世界最大の半導体製造装置メーカー「AMT(アプライド・マテリアルズ)」元取締役・穀物メジャー「カーギル」元取締役・世界有数の自動車部品メーカー「TRW」元取締役・「USEC(USAウラン濃縮会社)」元取締役・社団法人「日米平和・文化交流協会」理事
◉アンドリュー・ドリュー・ルイス元運輸長官
USA最大の貨物鉄道会社「ユニオン・パシフィック」元会長・「AT&Tテクノロジー」から分離した「ルーセント・テクノロジー」元取締役・「イージス・コミュニケーションズ・グループ」元取締役・「アメリカン・エクスプレス」元取締役・「ガルフストリーム・エアロスペース」元取締役・「ミレニアム・バンク」元取締役。
◉カール・E・ライチャート「フォード」副会長・「パシフィック・ガス・アンド・エレクトリック」取締役、「コナグラ・フー」ド取締役、名門銀行持ち株会社「ウェルズ・ファーゴ」元会長兼CEO・「HSBC」元取締役。
◉ジョージ・H・W・ブッシュ大統領輸出諮問委員会メンバーのライリー・P・ベクテル・「ベクテル組」会長兼CEO・「フリーモント・グループ」会長兼CEO
「セクオイア・ベンチャーズ」取締役・「JPモルガン・チェース」取締役・「スタンフォード・ロー・スクール」理事。
◉ゲイリー・H・ベクテル「ベクテル・シビル」副社長。
◉アラン・ダックス(ライリー・P・ベクテルJrの義兄弟)「ベクテル組」取締役&「ベクテル・エンタープライズ」取締役
「ブルッキング研究所」理事・「フリーモント・グループ」社長兼CEO・「セクオイア・ベンチャーズ」社長兼CFO
どうだろう?
超VIPばかりが、よくここまで集まったと思わないか?
For USA, which only cares about money, what they really need now might be China and South Korea, where they could only eat people(金のことしか頭にないUSAにとって、今、本当に必要なのは「喰えるヤツばかり」の中韓なのかも)!
To be continued...
When people with this much power gather together, not only is there nothing to be afraid of, but they also try to do everything as they please(これだけ権力を持つ人びとが集結すると、怖いものが何もないだけでなく、何もかもを当たり前のように自分たちの思いどおりにしようとするもの)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
2つ目は、1982年、親分ステファン・デイヴィソン・ベクテルJrが取った行動に見る、シンボリックな伏魔殿「ベクテル組」の実態。
何でも、コヤツ、自分の名義には絶対しないサンフランシスコ・ノッブヒルの高級住宅街のマンションに住み、誰にも知られずに生きることを望み、そのために手段を選ばず、用心深く秘密の私生活を過ごしていたとか。
もちろん、マンションだけでなく、自分の名義にしていないすべての住宅に、強盗や誘拐や暗殺(?)を恐れ、最新式警備装置を装備。
そして、防弾仕様のキャデラックで、かつてUSA陸軍テロ対策専門家のボディガードやドライバーたちがいちいち道順を毎回変える慎重さというよりも、ビビりよう。
そもそも、コヤツ、「世間が我が社のことを知らなければならない理由はどこにもない。大衆にモノを売っているのではない」と平然とのたまうほどの傲慢さ。
実際、「ベクテル組」の商談は、企業や政府が相手で、世間の目に触れないところで秘かに実行するだけ。
そう、我が国の政財界や893のヒトたちと同じ。
重役室、ゴルフ・コース、王宮、首相官邸、人里離れたサンフランシスコの北120㎞の地点にある1000ヘクタールにも及ぶアカスギの木立ちの中の自分の「ボヘミアン・クラブ」が経営する「ボヘミアの森」など……。
なかでも、金網フェンスが張りめぐらされ、カリフォルニア州ハイウェイ・パトロールが警備する「ボヘミアの森」は、USAの政財界や軍部のエリートたちを中心に、世界の要人たちも招待され、日常電話から解放され、息抜きをするための稀少な避難場所。
とりわけ、毎年7月に開催される「ボヘミアン・クラブ・キャンプ」には、USAの政財界の大物が1600人くらい集結するとも。
そして、そのキャンプ初めには、必ず、「呪いの人形を焼く儀式(?)」が行われ、世俗のことを忘れるのだとか。
それから、森を散策したり、ロシア川(?)で水浴をエンジョイしたり、焚火しながらマシュマロを作ったり、ボロ服を着てのドンチャン騒ぎをするとも。
ちなみに、電話は、非常用に1回線あるだけとか。
そうはいっても、やはり、「ボヘミアン・クラブ・キャンプ」の本当の目的は、ひたすらビジネス、金儲け話。
ヒマさえあれば、企業間取引きや新しいメンバーの役職などが話題。
ただし、この「ボヘミアン・クラブ・キャンプ」では、契約や取引きは禁止されているとか。
そう、ともに時間を過ごしながら知り合い、好意を寄せ合うという純粋な交友関係(???)によるビジネス。
かつてリチャード・ニクソン大統領主席補佐官ジョン・アーリックマンは、「誰でも、『ボヘミアン・クラブ・キャンプ』のように非公式なカタチで3日間を過ごせば、ある関係が生まれるものだ。訪問し合ったり、気楽に電話がかけられるようになるだろう」と述べているとか。
事実、かつてドワイト・D・アイゼンハワー陸軍大将が、「やがてサプアで戦争が起こるだろう」と警告したのも、ここ。
そして、彼が大統領に就任してからは、CIA長官アレン・ダレスが、「共産主義の脅威について」警告したのも、ここ。
4半世紀後に、「水爆の父」エドワード・テラーが、「ペルシャ湾情勢について」警告したのも、ここ。
1967年、メンバーのリチャード・ニクソンが、メンバーのロナルド・レーガンから、「1968年の大統領選挙には共和党候補として出馬しない」という約束を取りつけたのも、ここ。
そんなことから、「ベクテル組」親分ステファン・デイヴィソン・ベクテルJrは、年に一度の「ボヘミアン・クラブ・キャンプ」を最優先。
丘の中腹のマンダレー・ロッジに宿泊しながら、森にある127のキャンプ場で、それぞれにVIPたちを接待。
その結果、「ベクテル組」を建設業のトップに押し上げただけでなく、VIPたちとの交際を拡大。
そう、ここで、助言や保証を与えてくれたのがそのVIPたちなら、ときには法の裏道へ導いてくれたのもそのVIPたち。
つまり、強大な支配力と膨大な一族の資産を駆使し、ホワイトハウスに入り込んだり、外国政府と接触したり、思いのまま。
ちなみに、1982年の「ボヘミアン・クラブ・キャンプ」には、元国務長官アレグザンダー・ヘイグ、FBI長官ウィリアム・ウェブスター、コンピューター業界の巨頭デヴィッド・パッカード元国防次官、海軍作戦部長トマス・ヘイワード、「イースタン航空」社長フランク・ボーマン、連邦準備制度理事会議長ポール・ヴォルカー、世界銀行総裁アルデン・クローセン、「ユニオン石油」会長フレッド・ハートレー、「アトランティック・リッチフィールド」会長ロバート・アンダーソン、出版王ウィリアム・ランドルフ・ハーストJr.、「サザン・パシフィック鉄道」社長アラン・ファース、ハリウッド・スターのチャールトン・へストン、アート・リンクレター、デニス・ディなど。
そのほか、「ディーン・ウィッター・レイノルズ」社長、「バンク・オブ。アメリカ」頭取、「ユナイテッド航空」社長などが参加したとか。
It must be like confessing to yourself that you're on the wrong side of the road when those in power start to look out for their own safety(権力者が自分の身の安全に精一杯気を配るようになったとき、自分で自分が裏の道に入っていると自白しているようなもの)!
To be continued...
If there is a general contractor who makes the top of their own country go to war, kills the top of the other country, and tries to get orders for the reconstruction, isn't it as easy as that general contractor to eliminate their intruders(自国のトップに戦争を起こさせ、相手国のトップを殺害し、その復興を受注しようとするゼネコンがあるとしたら、そのゼネコンが自分たちのジャマ者を消すぐらい簡単なのでは)?
※恥ずかしながら、昨日、up忘れ!!! 大谷翔平ロスかも???
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、今回の安倍晋三元総理暗殺の本当の黒幕が、不気味なほどパワフルな世界一のゼネコンの「ベクレル組」だと断定しているワケではない。
残忍非道な殺人事件である以上、確かな物的証拠がなければ、軽々に特定し指弾するワケにはいかないことぐらい、百も承知。
正直、それほど無知ではない。
ただ、今、歴史的貿易赤字に苦しむサプアと長い間結託しラクして荒稼ぎしていた「ベクレル組」が、サプア経済の停滞原因がどこまでもサプアに毅然と対処する安倍晋三元総理のせいだと聞かされ、それだったら、排除すればイイだろうが…と命令した可能性は高い。
そのぐらい、何でも人のせいにするサプアでは、凜とした安倍晋三元総理の存在が煙ったかったはず。
そこで、もう少し「ベクレル組」の持つ圧倒的パワーについてプロファイリング。
◇ドワイト・D・アイゼンハワー以降、「ベクテル組」は、ありとあらゆる国家のすべての最高責任者と密接に連携。
もちろん、USAでは、1つの民間会社が、ここまで大統領の権力と結びついたことは、いまだかつて例がないと言われるほどになったとか。
◇第40代ロナルド・レーガン～第41代ジョージ・H・W・ブッシュの12年間で、得体の知れないほどのパワーを持つ巨大政商の座を確立。「影のUSA内閣」と呼ばれるほどに台頭。
◇1980年ロナルド・レーガンの大統領選挙運動で、「ベクテル組」は、メチャクチャ大口の寄付を行ったが、そのとき、仲介したのがある「ディープステート」メンバー企業のある人物。
それを機に、「ベクテル組」とその企業との協力関係は確固たるモノになったとか。
実は、このことは、重要な意味を持っているので、後で詳しく…。
◇「ベクテル組」の顧問会議メンバーに、「シティバンク」ウォルター・リストンと「ピーボディ石炭」社長のロバート・クエノンが参加。
◇1981～1987年CIA長官ウィリアム・ケーシーは、「ベクテル組」と深い関係のあるインドネシア大手石油会社「プルタミナ」のUSA代理人。
◇「ベクテル組」副社長ケネス・デービスは、USAエネルギー省のナンバー2。
ところで、せっかく驚愕の権力を掌握した「ベクテル組」でも、このころ、世界的な時代の潮流であるエコブームの訪れの前に、なすスベがなかった。
また、地球温暖化による脱炭素化は、間違いなく大きなウネリになりかかっていた。
さらに、1980年代になると、CIAの命令や情報に従っていた「ベクテル組」が、その推進の先頭に立ち、そこから巨万の富を得てきた原子力産業が、急騰する建設費と環境問題が深刻化するなかで、終りを告げ始めた。
そして、石油産業も打撃を受け、そのために、長い間「ベクテル組」が、金のなる木としてきた精油所やパイプラインの注文が一気に減少。
そこに、世界的な建設業界不況が続き、さすがの「ベクテル組」も、売上は極めて不安定になっていた。
実際、「ベクテル組」副社長でもあったキャスパー・ワインバーガー元国防長官会長のフォーブス誌の非公開企業の売上高ランキングで、「ベクテル組」は、1999年売上151億ドル(全USA5位)をピークに、2001年、134億ドル(全USA6位)と低迷が顕著になった。
そこで、メチャクチャ興味深い話が、2つ。
1つは、「ベクテル」家のステファン、ライリー、アラン・ダックスの3名が取締役会に名を連ねる「ベクテル組」所有の「プライベイト・インベストメント・ファーム」と「フリーモント・グループ」取締役で、2000年大統領選選挙準備委員会メンバーで、ジョージ・W・ブッシュ大統領の生みの親で、「ベクテル組」の影のボスで、「ベクテル組」と関係の深い「JPモルガン」取締役で、そして、ヘンリー・A・キッシンジャー元国務長官やデビッド・ロックフェラーを率い財界への絶大な影響力を持つ、ジョージ・P・シュルツが、2002年9月6日、「ワシントン・ポスト」に、「アクト・ナウ」と題する寄稿を掲載。
「危機は差し迫っている。時間をかけることはフセインを利するだけだ」とサダム・フセイン政権の即時打倒を直訴しているというから、ビックリしないか?
そう、イラク戦争を仕向けているのである。
そ、そ、そして、イラク戦争終了後のイラクの初期復興事業で、実際に、最大の総額6億8000万ドル(約816億円)に上るインフラ復旧事業を受注しているのである。
ちなみに、1991年の湾岸戦争後のクウェートの戦後復興を受注したのも、「ベクテル組」。
◎2003年4月19日、「ニューヨーク・タイムズ」
「そして、『ベクテル』が勝った」と題する社説。
「イラク復興の最初の主要事業の受注先が、ブッシュ政権と政治的に親密な企業に決まり、国際社会に嘆かわしいメッセージが送られた」と不透明な一握りのUSA企業にしか入札を認めない「第二次世界大戦後の『マーシャル・プラン』以来の規模」の「復興利権」の配分法に、「USAID(USA国際開発局)」を批判しているのである。
ちなみに、世界最大ゼネコン「フルーア」など4社が入札に参加。
また、ロナルド・レーガン政権の国務長官ジョージ・シュルツは、「ベクテル組」取締役、ライリー・ベクテル「ベクテル組」会長は、大統領諮問機関「輸出会議」メンバー、元海兵隊大将ジャック・シーハン「ベクテル組」上級副社長は、国防長官諮問機関「国防政策委員会」メンバー。
まだある。
「ベクテル組」は、イラクからヨルダン南部のアカバ港に抜ける「パイプライン」計画を推進。
1983年、USA政府特使としてイラクを訪れ、「ベクテル・プラン」をサダム・フセインに持ちかけたのが、何をあろうドナルド・ラムズフェルド元国防長官(軍備管理に関する大統領諮問委員会委員&中東特使)。
けれども、1986年、サダム・フセインが拒否。
と、と、ということは、MI-6とCIAを使って、イラク戦争を起こし、サダム・フセインを殺害したのかもしれないのでは???
Just because you're a USA politician like China and Korea, who are weak in money, if you listen to the creepy general contractor, you couldn't at least become a great politician, could you(金に弱い中韓みたいなUSAの政治屋だからといって、不気味なゼネコンの言うことを聞いているようでは、少なくとも偉大な為政者にはなれないのでは)?
To be continued...
Perhaps the reason why general contractors often call themselves “Kumi” like the yakuza is that the way they do things might be almost the same(ゼネコンが893のように「組」を名乗ることが多いのは、やり方ややることがほとんど変わらないからかも)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、USAを裏で牛耳る「ディープステート」どもは、間違いなくUSA政府と繋がっていると確信している。
そして、ソヤツらにとって、自分益確保のために自国の大統領暗殺だって抹殺してしまうことぐらい、朝飯前。
特に、CIAと組んで世界中の多種多様な国家プロジェクトに食い込んでいる以上、ジャマになったその国のトップを消してしまうことにも、一切躊躇ナシ。
では、そのUSAの不気味な民間会社とは?
1910年の日韓併合以前の1898年に、ウォーレン・ベクテルなる人物によって創業され、オクラホマ州で牧場経営に失敗した後、急成長中だった鉄道産業の下請けとして、事業を開始。
USA政府のお抱え土建建設業者、いわゆる「ゼネコン(general contractor: ゼネラル・コントラクター)」として、元請負者として各種の土木・建築工事を一式で発注者から直接請負い、工事全体のとりまとめを行う総合建設請負会社らしく、中国人やサプア人や日本人などを廉価で雇用し、急成長。
1933年、その創業者ウォーレン・ベクテルが、なぜか1933年、モスクワで、インスリンの過剰摂取(???)で死去するも、1936年、「フーバーダム」建設を、「カイザー＝フレーザー」など他4社と受注したことで、大発展。
1931年着工時の第31代共和党大統領ハーバート・フーバーの名に改称したことなどから、より共和党と密着。
1945年、第二次世界大戦終戦後、我が国の復興を裏からサポートし始め、我が日本ならではの893まがいの「ナンチャラ組」なるスーパー・ゼネコンを創出をさせることにも、成功。
そして、我が高度経済成長期の建設需要に、メチャクチャ貢献。
けれども、次第に力をつけた我が日本のスーパー・ゼネコンに煙ったがれる存在に…。
えっ、その会社の名前は何て言うのか?って?
「ベクテル(Bechtel Corporation)」。
えっ、よく知らないって?
本当に世界最大のゼネコンなのか?って?
それは、紛れもない事実。
ただし、いまだ非上場の創業者一族の同族会社で、ほとんどの幹部が、いずれも総資産30億ドル以上を有するUSAを代表するビリオネアばかり。
凄い会社だと思わないか?
それらを証明する話が、これら。
1)リチャード・ニクソン政権財務長官ジョージ・シュルツを、1974年、社長に就任させ、1981年、ロナルド・レーガン政権が誕生すると、1982年、第60代USA国務長官に就任させたとか。
そして、行政予算管理局長だったキャスパー・ワインバーガーを、1975年、法律顧問兼副社長にさせ、1981年、同じくロナルド・レーガン政権が誕生すると、1982年、第15代USA国防長官に就任させたとか。
どうだろう?
物凄いことだと思わないか?
2)世界を股にかけた「ベクテル」の主なメガプロジェクト。
1973年、世界の石炭スラリー処理施設の70%を建設する「エネルギー輸送制度」に参加。
1991年、トルコ「Bekme水力発電所ダム」
1991年、イラクの「石油化学工場」
1992年、インド「ダホール火力発電所1号機」
1993年、湾岸戦争後のクウェート復興。
1994年、「英仏海峡トンネル」
1998年、世界一高価な空港の「香港国際空港」
1999年、カザフスタン「テンギス油田」
2001年、アニストン「化学兵器処理施設」
2002年、トルコの天然ガス火力発電所3基
2002年、ロシア・マヤークオジョルスクの「核分裂物質貯蔵施設」
2003年、ブラジル「アラウカリア発電所」
2003年、イラク復興事業で、発電施設・水道・空港などのインフラ整備を総額6.8億ドルで受注。
2005年、ペルー「ホルヘ・チャベス国際空港」の拡張
2007年、ボストン「高速道路トンネル(Big Dig)」
2008年、クロアチア「ザグレブ-スプリト高速道路」再建
2009年、テネシー州「核兵器工場(Y-12)」・「濃縮ウラン貯蔵施設」
2010年、アルバニア「高速道路」
2013年、「新ドーハ国際空港」
2014年、新マスカット国際空港ターミナル
2016年、ルーマニア「トランシルヴァニア高速道路」
2016年、「ダラス都市鉄道」延伸
どうだろう?
本物の世界的ゼネコンなのでは?
With a company like this, wouldn't it be easy to influence politicians and underworld organizations around the world(これほどの会社なら、簡単に世界中の政治屋どもや裏組織どもを思いどおりに動かせられるのでは)?
To be continued...
Don't you think there is no doubt that an organization that controls intelligence would have an overwhelming advantage in business(インテリジェンスを司る組織が、ビジネスをしたら圧倒的に優位になることは、間違いナシだと思わないか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、あたかも安倍晋三元総理暗殺に、「FPA(世界家庭教会)」が絡んでいるかのように書き込んできている。
世界中での「UPF」活動を通じて、せっかくボロ儲けをしているのに、そんなあえてリスキーなことをする必要があるのか?と思うだろうが、実は、USAでボロ儲けするためには、そんなに単純じゃない。
金がすべてのUSAでは、サプア同様、地獄の沙汰も金次第。
「リベート」や「キックバック」、そのための「ブラック・マネー」や「アンダー・マネー」は、絶対条件。
もちろん、「マネー・トラップ」や「ハニー・トラップ」も、中国同様、常識の必要悪。
いくら共和党や共和党議員や福音派や銀行を中心にした「ディープステート」を籠絡ズミでも、民主党政権になってしまった以上、民主党や民主党議員を放っておくワケにはゆかないはず。
ましてや、民主党には、ウォール街と「チャイナゲート」がついているはず。
そこで、中国制裁に続くロシア制裁から、実体経済が低迷し、インフレを抑制できないFRBは、度重なる世界の基軸通貨であるドルの利上げを断行。
そのせいで、世界中の通貨安が激化。
加工貿易がメインの日本やサプアは、顔面蒼白状態。
なかでも、東仙坊、すでに明確に指摘してきたが、もともと外貨不足に悩まされていたサプアは、歴史的なウォン安で、火の車。
外国資本が逃げ出し、ロジェステックスが不全になり、内需が停滞したうえ、おりからの不動産バブル崩壊と失業者増加とおバカ政権の失政が加わり、完全に経済は破綻寸前。
しかも、頼みの先の中国が、技術革新(?)と内需低迷から、取引額全体が減少。
そうなると、サプアは、どこまでもサプアらしく、何もかもを日米の親韓派どもに甘えるのが、常套手段。
それも、なかばいろいろ脅かしながら…。
すると、まるで自分たちのようなお金の執拗なサプアを本当は好きじゃないUSAは、日韓併合前と同じに、日本に何とかサプアを助けろと言うばかり。
それはそうである。
中国への経済制裁を表向き止められないので、民主党政権、「チャイナゲート」、「ウォール街」は、ほとんど赤ランプ。
せっかく株高を維持しているのに、思うように稼げずイライラ。
とりわけ、サプアとの癒着でボロ儲けしていた民主党系、CIA系の企業は、ワナワナ。
そんなとき、サプアは、民主党政権、「チャイナゲート」、「ウォール街」に、必死に訴える。
それだけじゃない。
共和党政権とベッタリになって、サプアの成長とともに巨大化し荒稼ぎしてきていた「ディープステート」メンバーで、サンフランシスコに本拠を置き、石油コンビナート、発電所、ダム、空港、港湾などの建設を請け負う世界最大級の総合建設業を営む、USAのロックフェラー系多国籍企業にも直訴する。
このサプアとCIAの関係を利用する企業の実際のパワーは、本当にハンパじゃない。
サプアが、「我々は、日本の安倍晋三元総理にあからさまに妨害されている。共和党や共和党議員をサポートしている『FFWPU(世界平和統一家庭連合)』や『WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)』までが、何とか安倍晋三元総理を懐柔しようとしているに、頑として言うことを聞かない」と言えば、「だったら、安倍晋三元総理を消してしまえばイイだろうが…」と単刀直入。
「えっ、いくら何でもそれはマズいんじゃないですか?」
「何が、ヤツがいなくなれば、また未来志向とか、大切な隣国と言って、そっちの思いどおりになるんだろう?」
「えっ、まあ」
「そうだ。その2つの団体と敵対しているUSAで稼ぐ組織が確かあったじゃないか?」
「ハイ、『FPA(世界家庭教会』です」
「ちょうどイイ。ソイツらを脅かして、ソイツらにやらせろ! そうすれば、ソイツらにも貸しができるし、ソイツらから金も取れて一石二鳥だ」
「どうやるのか?」
「そんなことは、CIAに考えさせればイイだろうが…。世間など、おバカな日本のメインストリームメディアどもを利用すれば、いくらでも煽動できる」
どうだろう?
そんなところだと思わないか?
えっ、そんな恐ろしい会社が本当にUSAにあるのか?って?
Isn't the “civil engineering and construction industry” the least that people with no special ability could work without problems(特別な能力もない人々が、問題なく働けるのはせいぜい「土木建築業」くらいなのでは)?
To be continued...
There must be a demonic force within our country that is trying to clean up the incident that shook the nation in which the former prime minister and the leader of the largest faction was brutally assassinated with a self-made gun as the barbaric act of a 41-year-old motherfucker who held a grudge against “FFWPU” Is there some(元総理で最大派閥の領袖が凄惨に自作銃で暗殺された国家を揺るがす事件を、「FFWPU」を逆恨みした41歳のマザーファッカーの蛮行として片づけようとしている悪魔のような勢力が我が国の内にもいるのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
安倍晋三元総理が残忍非道に暗殺された後も、「FPA(世界家庭教会)」がほぼ牛耳る「UPF」の活動は、活発化するばかり。
7月26日と8月4日・5日にかけ、「UPF欧州・中東」は、「朝鮮半島の平和統一に向けて平和の世界文化創造」と題した「ILC(国際指導者会議)」を開催。
7月26日、「ピースロード2022」シリーズの一環として、ドイツ・ベルリンで、「ILC」を開催。
7月27日、ベルリンのブランデンブルク門で、「欧州に新たな壁はいらない」をスローガンに、ウクライナ戦争の停止や朝鮮半島の統一、地域における自由と平和を訴える「UPF」の友好団体「IAYSP(世界平和青年学生連合)」が主催する「ピースロード」イベントを開催。
自転車に乗った参加者たちが、「ピースロード」の旗を持ってベルリン市内を走行。
8月4日、「UPF欧州・中東」主催の「ILC」2日目を、「UPF」ロンドン本部で開催。
進行役は、ハンフリー・ホークスレイ元BBC世界特派員。
パネリストは、「UPF-UK」理事長のキース・ベスト、キース・ベネット「金日成・金正日財団」UK副理事長、ヤーン・フィーゲス元EU宗教の自由促進特使、シェイク博士オックスフォード・イスラム情報センター長、ホジャット・ラムジー、ラクシュミ・ビャース博士欧州ヒンズーフォーラム会長。
8月5日、キプロスのラルナカとアルバニアのティラナで、「UPF欧州・中東」主催の「ILC」3日目、2つのセッションを開催。
パネラーは、アルフレッド・モイシウ元アルバニア大統領、ナノ・ルジン教授元NATO担当北マケドニア大使、エンベル・ホクサイ准教授元コソボ副首相、クライダ・ジョシャ元アルバニア欧州統合大臣、ドラガン・サマルジッチ提督元モンテネグロ軍参謀長など。
そして、「UPF」の付設機関「平和大使協議会」が、パネラーと会場のVIP9人に、「平和大使」の任命状を授与。
どうだろう?
宗教色を極力抑え、政治色と社会性を前面に押し出した「FPA」による「UPF」戦略は実に見事では?
実際、4月8日、「ワシントン・タイムズ」に掲載した、「UPF-international」トーマス・ウォルシュ議長の論文もお見事。
岐路に立つ国連 最悪の事態を好機へ
ウクライナの状況は世界に衝撃を与え続けている。私たちは人々が命を奪われ、土地を追われ、街を破壊される未曽有の事態を目の当たりにしている。
また、この危機によって統合と分裂が同時に起こっている。一部の国家間では同盟関係が強化されている一方で、一部ではそれが弱体化している。西側諸国は、ロシア、中国、イラン、さらには北を中心とする全く異質な同盟と対立しながら、ウクライナの背後に結集している。
「新冷戦」の世界は、競合する超大国の間で分裂を助長し、それぞれが国境線だけでなく、その先の友好的または中立的な隣人が暮らすより広い地域の権利を主張する。
このような状況において、ウクライナが新たな「凍結された紛争」の悲劇的象徴の1つとして終わることは十分に考えられる。朝鮮半島のような分断状況が世界的に拡大することは想像に難くない。より暗いシナリオは、ポスト冷戦の瞬間が第3次世界大戦に発展することである。
一方で、国連、特に、国連安全保障理事会はこうした危機に対して、断固たる行動を取ることができず、限界を露呈しているように思われる。国連が、その前身である国際連盟と同様の運命に辿っているのではないかと懸念する声も聞かれる。これは安全保障理事会の常任理事国が互いに不信感を抱いているからであり、合意が難しく、解決への取り組みを妨げる拒否権を持っているからだ。
今、必要なことは、主権と非侵略の原則を再確認し、非軍事化に向けた取り組みを行う新しい「グローバル・コンパクト」である。
限界を指摘されつつもなお国連はその先頭に立つことができ、またそうしなければならない。現在の地政学的危機は、少なくとも地球規模の気候変動危機と同じくらい深刻である。私たちは、皆、過去5週間の限定的な戦争が、「持続可能な開発目標」を達成するための努力をいかに蝕んでいるかを目の当たりにしてきた。
国連は、歴史的な転換点に立っている。「UNFCCC(国連気候変動枠組条約)」を発展させ、2015年のパリ協定をもたらしたこの国際機関のリーダーシップは、紛争予防と世界秩序に関する条約を発展させるためのモデルとなる可能性がある。
このような条約は、締約国会議を形成することができる。その際、多様な統治形態や社会・経済システムの是非を論じる必要はない。むしろ、世界の人々と国家が協力して、来るべき世代のために恒久的な平和と相互尊重と世界的繁栄の世界を築くための方法にフォーカスすべきである。
アントニオ・グテーレス事務総長と国連総会は、現在の世界秩序の危機に対処するためのサミットを、おそらく2022年の総会に合わせて開催することができる。世界のため、国連のため、そして私たちの子どもたちのために、今こそそのときだ。
どうだろう?
「UPF」活動を通じてウハウハなのは、「FPA」であることは、確かなのでは?
では、そんな「FPA」が安倍晋三元総理暗殺の黒幕の手先になる必要があったのか?
Shouldn't we keep in mind that the establishment of “FFWPU” was originally a group of underlings of the CIA and KCIA(もともと「FFWPU」の成立が、CIAとKCIAの下働き集団だったことを、我々はしっかり頭に入れておくべきなのでは)?
To be continued...
Why couldn't our country's idiot mainstream media take on the responsibility of journalism and do some independent investigative reporting(我が国のおバカメインストリームメディアどもは、なぜジャーナリズムの責任を持って、独自に少しでも調査報道をできないのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」と「FPA(世界家庭教会)」とが、USAに本部のある「UPF」、その管理団体である「UCI」と「UCIF」の権利を巡って、骨肉の利権争奪戦真っ最中であることに、全然触れないことにビックリさせられている。
しかも、両者とも、利権を喪失したくないために、表面上は、まるでいまだ1つの国連NGOのように振る舞っているから、さすがサプア的。
2020年1月31日、国連「世界諸宗教調和週間」を記念し、ウィーン国際センターで、「UPF」が、「世界平和女性連合」、「世界平和青年学生連合」、国連薬物犯罪事務所、オーストリアNGO「Growth4Peace」、ウィーン国連特派員協会との共催で、会議を開催。
2020年9月10日、サプアの清心平和ワールドセンターで、潘基文前国連事務総長、フン・センカンボジア首相、マッキー・サルセネガル共和国大統領、スティーヴン・ハーパー第28代カナダ首相らを呼んで、「神統一世界安着のための100万希望前進大会」を開催。
2020年9月27日、第2回「神統一世界安着のための100万希望前進大会」に、ムニブ・ユナンルター派世界連盟前議長、ケルヴィン・フェリックスカトリック教会司祭枢機卿、ジョゼ・マヌエル・ドゥラン・バローゾ第117代ポルトガル首相&第11代欧州委員会委員長、ディック・チェイニー第46代USA副大統領らを参加させ、オンライン開催。
2020年11月22日、第3回「神統一世界安着のための100万希望前進大会」を、ナサルディン・ウマルイスラティクル・モスク管長、ジョージ・ウェア第25代リベリア共和国大統領、クリストファー・ヒル元USA国務次官補(東アジア・太平洋担当)、サーレワーク・ゼウデエチオピア大統領、イヴ・ルテルム第67代ベルギー首相、マヒンダ・ラージャパクサ第26代スリランカ大統領、マリオ・ポンセ前エルサルバドル立法議会議長らを参加させ、オンライン開催。
2020年12月6日、第4回「神統一世界安着のための100万希望前進大会」に、ポーラ・ホワイト元chair of the evangelical advisory board in USA、ケルヴィン・フェリックスカトリック教会司祭枢機卿、ノエル・ジョーンズCity of Refuge Church牧師らを参加させ、オンライン開催。
2020年2月4日、「UPF」主催の「World Summit 2020 /ISCP(世界平和頂上連合)総会」を、ソウルで、潘基文前国連事務総長、ニュート・ギングリッチ元共和党下院議員、フン・センカンボジア首相、ジミー・モラレス前グアテマラ大統領、デーヴェー・ガウダ元インド首相、ヘンリーバンティオミャンマー第二副大統領、ブリジ・ラフィニニジェール首相、レニー・ロブレドフィリピン副大統領、ジョゼ・マヌエル・ドゥラン・バローゾ前EU執行委員会委員長など、世界170ヵ国以上の7000人の前∙現職国家首脳、大臣、国会議員らを参加させ、開催。
何でも、「ISCP(世界平和頂上連合)」とは、2019年の「World Summit 2019」で発足した超国家的ネットワーク(?)で、人類の繁栄と共存を追求するために、全世界の前∙現職国家首脳が集まり、領土紛争、宗教と人種の葛藤、環境と気候変動、暴力や貧困など、世界に蔓延の主要な問題を解決するのだとか。
それで、蛇足ながら触れておきたいことが、これ。
その「ISCP」に属する唯一の日本人として、宣伝パンフレットにTaro Asoh(麻生太郎?)という名前が記載されているとか。
それについて、「UPF-Japan」事務総長は、パンフレット制作・編集・発行に「UPF-Japan」は関わっておらず、内容について一切承知していないと答弁しているとか。
どうだろう?
裁判沙汰になっていない我が国やサプアでは、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」は懸命に「UPF」を名乗っているが、厳密に言えば、「UPF-international」と「UPF-Japan」は、すでに完全別組織なのでは?
2021年2月28日、サプア・清平の清心ワールドセンターでの「UPF」主催の第5回「神統一世界安着のための100万希望前進大会」の日本側登壇者(?)となった「UPF-Japan」会長梶栗正義は、ドナルド・トランプ元大統領のビデオ出演を決められたことから、安倍晋三元総理に執拗に金を積みながら交渉し、何とか安倍晋三元総理のビデオメッセージ撮影を取りつけたとか。
それも、「今日に至るまで『UPF』とともに世界各地の紛争の解決、とりわけ、朝鮮半島の平和的統一に向けて努力されてきた韓鶴子総裁をはじめ、皆さまに敬意を表します。『UPF』の平和ビジョンにおいても、家庭の価値を強調する点を高く評価いたします」とまで安倍晋三元総理に言わせたこと。
そのうえ、自分たちのオンラインプラットフォーム「Peacelink」から、14ヵ国語で全世界に配信し、約300万人(?)が視聴したとか。
ちなみに、このときの「UPF」組織委員長は、潘基文元国連事務総長で、フン・センカンボジア首相、モハメド・バズムニジェール大統領、ドニ・サスヌゲソコンゴ共和国大統領、のグロリア・アロヨフィリピン元大統領、ジョゼ・マヌエル・ドゥラン・バローゾ元EU委員長らも登壇させることに成功したとか。
どうだろう?
「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」が、懸命に強欲sexカルトの悪いイメージの刷新を図ろうとしていることだけは事実なのでは?
It could be said that we have moved from an era in which it was easy and profitable to increase the number of believers, to an era in which it must be easy and profitable to proclaim peace and unification(信者を増やせばラクして儲かる時代から、平和と統一を謳えばラクして儲かる時代になったとも言えるのでは)!
To be continued...
It seems that the stupid mainstream media and stupid politicians in our country don't know, but “UPF” is not a dummy company of “FFWPU” anymore, but a valuable UN “NGO” that has been almost stolen by the third son(我が国のおバカメインストリームメディアどもやおバカ政治屋どもは知らないようだが、「UPF」は、今や「FFWPU」のダミー会社などではなく、三男にほぼ奪われてしまった貴重な国連の「NGO」)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、間違いなく安倍晋三元総理暗殺の本当の黒幕の手先として、sexカルト「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」、「ガンチャーチ」である「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)」、世界平和と社会活動を前面に押し出した「FPA(世界家庭教会)」なるハッチャキ営利団体どもとそれぞれのフロント企業どもが関わっていると書き込んできている。
そして、このもともと血縁である3団体は、その天文学的な利権を三つ巴で争い続けているとも書き込んできた。
その観点から見ると、濡れ手の泡状態でフロント企業で稼いでいるUSA、世界中からザクザク金が集まってきているUSAを、ほぼ手中に収めている「UPF(Universal Peace Federation : 天宙平和連合)」、そして、その管理団体「UCI」が、3団体のどこに帰属しているかが最重要ポイントになってくる。
何しろ、「UPF」は、国連経済社会理事会の総合協議資格カテゴリー1を有する国際NGO団体なのだから。
2005年、その「UPF」を創設したのは、確かに文鮮明・韓鶴子。
それを、日本を含め世界150ヵ国に支部を拡大し、国連改革や持続可能な開発目標(SDGs)の達成に貢献しながら、「One Family Under God(神の下の一家族世界)」というビジョンで、他者への奉仕と協力、国家・宗教・人種・民族間の和解と調和を促進し、世界平和実現のための活動を推進させたのも、文鮮明・韓鶴子。
しかし、今や、そのUSAが本部である「UPF」を、特に、その管理団体である「UCI」をほぼ完全に支配しているのは、2人と完全に袂を分かつ三男文顕進・「郭グループ」の「FPA(世界家庭教会)」。
それに不満な「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」は意地になって「UPF-Japan」を名乗り、イベントを開催しても、所詮、今では亜流。
その意味で、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」の広報が、「『UPF』は、固有の目的を有して社会活動をしているのであって、当法人と別個の組織・団体であり、ダミー団体などではありません」と発しているのは、正解。
そう、かつては「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」の貴重なダミー団体の1つだったのに、今やカタナシ。
それを、全くわかっていないのが、我が国のおバカ政治屋どもと我が国のおバカメインストリームメディアども。
だから、2020年、「UPF」が創設した「世界平和国会議員連合」の日本の議員連盟「日本・世界平和議員連合懇談会」などを設立しても、本当は何の問題もナシ。
では、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」は、USAの裁判で「FPA(世界家庭教会)に敗訴しても、なぜ「UPF」を何が何でも自分たちの手にしたいのか?
それは、分断した不安定な世界で、「平和」と「統一」をスローガンにした方が、ラクに大きく儲かるからである。
と同時に、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」に染みついた悪いイメージよりも、「UPF」の方がイメージがいいからでもある。
そう言えば、「UPF-Japan」会長梶栗正義・「国際勝共連合」会長・「世界平和連合」会長・「平和大使協議会」会長・一般財団法人「国際ハイウェイ財団」会長は、安倍晋三元総理暗殺について、7月17日、次のようなメッセージを「UPF」として表明している。
安倍晋三元首相のご逝去に接して
安倍晋三元首相のご逝去を悼み、心からの哀悼の意を表します。
7月8日の痛ましい事件について、逮捕された容疑者の犯行動機が弊団体の行事に安倍晋三元首相がメッセージを寄せられたことだという一部報道がなされていますが、驚きを禁じえません。内容が事実であれば、常識的には考えられないことであり、誠に遺憾であります。いかなる動機であれ、犯行を正当化することはできないと考えます。
安倍晋三元首相の政治家としてのご功績はすでに周知のことであり、戦後日本における傑出したリーダーであったと確信いたします。多くの日本人から愛されると同時に、世界的にも尊敬を集め、国際社会における日本の地位を大いに高めてくださいました。世界が混迷するこの時代に安倍晋三元首相を失ってしまったことは、日本にとっても、また世界の平和にとっても大きな損失であり、まさに痛恨の極みであります。ここに、世界平和実現のためになされてきた、これまでの多大なる貢献に対し、衷心より感謝申し上げます。
最後に、安倍晋三元首相の在りし日のお姿を偲び、謹んでご冥福をお祈りいたします。
UPF-Japan議長 梶栗正義
どうだろう?
少なくとも、悪徳sexカルトの臭いなどどこにもないのでは?
If you really want to attack the “UPF”, you should attack the United Nations, which gives “NGO” certification, and what's wrong with participating as a politician(「UPF」を本気で攻撃するなら、「NGO」の認定を与えている国連を攻撃すべきだし、政治屋として参加することに何の問題があるのか)?
To be continued...
If former Prime Minister Shinzo Abe passed away unjustly, don't you think that Japan-Korea relations are heading toward improvement like in the past, and that is why former Prime Minister Shinzo Abe was brutally assassinated(安倍晋三元総理が不条理にも亡くなったら、またたくまに昔のような日韓関係改善に向かっているところに、安倍晋三元総理が凄惨に暗殺された原因があると思わないか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、我が国で最も長い間政権を担い、なおも政権政党の腐り切った自民党の最大派閥の領袖だった、安倍晋三元総理暗殺という国を根底から揺るがす大事件が、たかがサプアのsexカルト問題の一つかのように片づけられようとしている現実に、メチャクチャ憂慮の念を覚えている。
それゆえ、隣のキチガイの国が、今年になって23回目の、我が日本の本土上空する5年ぶり7回目のミサイル発射を行ったせいで、10月4日午前7時27分、JアラートとMネットがギャンギャンなって、窓から離れ堅い(?)建物に隠れるようにとのお達し。
赤色警告が、東京都と東京都のいくつかの島嶼部、黄色警告が、北海道と青森県。
すると、10月4日午前7時45分、ミサイルが我が国の東のEEZ外に着水したとかで、警告が解除。
そして、その後、判明したことは、ミサイルが、北から発射されたのが、10月4日午前7時22分だったこと、我が国本土上空を通過したのが、10月4日午前7時29分ごろだったこと、ミサイルがマッハ17で飛行し、その飛行高度が約960㎞だったこと、そして、全部で約4600㎞飛行したこと。
どうだろう?
ビックリしないか?
JアラートとMネットが発令されてから、身を隠すまでにたった2～3分しかなかったというから、笑えないか?
すると、我が政府、自衛隊が迎撃できたが本土を通り過ぎることがわかったので、迎撃しなかった(???)と言明。
さらに、親韓派どもの軍門に下りかけている無能の岸田文雄首相、相変わらず、口先男らしく、「北は本年に入ってから新型ICBMを含め、高い頻度で弾道ミサイルの発射を繰り返している。一連のの行動は、我が国、そして、地域、および、国際社会の平和と安全を脅かすものであり断じて容認することはできない。今回の弾道ミサイルの発射も関連する国連安全保障理事会決議に違反するものであり、強く非難する。すでに北に対しては最大限の抗議を行っている。引き続き、USAなどとも緊密に連携しながら情報収集、そして、警戒監視に全力を挙げ、我が国の平和と安全の確保に万全を期す。今後、制裁を含め、日米、日米韓をはじめ、特に日韓でしっかり連携をとりながら対応する」と言うだけ。
我が国の防衛能力は、最悪なのでは?
どうあれ、これ一つとっても、安倍晋三元総理亡き後、親韓派どもが再び台頭してきていることがよくわかるのでは?
さて、では、安倍晋三元総理暗殺の黒幕、イヤイヤ、本当の黒幕の手先は、「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)」なのか?
東仙坊、すでに安倍晋三元総理暗殺が、なぜ7月8日に三流暗殺政治テロリストでしかない41歳のマザーファッカーの自作銃によって実行されたのか?ということについて、「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)」教祖七男文亨進が10数年ぶりに来日している間に、その七男を財政的にサポートしているUSAの「NRA」メンバーでガンマニアで銃器製造会社を経営している四男文國進が来日していう間に、暗殺を実行する必要があったからと断定している。
なぜなら、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」に恨みを持つ41歳のマザーファッカーを、自作銃での三流暗殺政治テロリストに仕立てることで、「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ協会)」にその矛先を向けられ、一石二鳥の漁夫の利を得ることができるからに他ならない。
どうだろう?
こんな安直で阿漕な暗殺計画を立てられる組織は、世界にもあまり多くないのでは?
そこで、再確認しておくべきことは、たった一つ。
文鮮明と「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」が、KCIAとCIAの下働き機関だったこと。
ということは、USAの国益確保のために、献身する組織だったはず。
ところが、文鮮明は、根っからの強欲なオトコで、所詮、北を想うsexカルトのボスでしかなかった。
と同時に、その手のオトコになりがちが自己陶酔の強く扱いにくかった。
その点からすると、宗教色を抑え、「平和」と「世界統一」を掲げるインターナショナルなマルチプル・コングラマリット志向の三男文顕進・「郭グループ」の「FPA(世界家庭教会)」は、リベラル志向の民主党政権にとっても御しやすかったはず。
どちらにしても、USAのCIAなるものは、ときの政権のために暗躍するのが仕事なのでは?
Just like before Japan's annexation of Korea, the USA doesn't want to directly help South Korea, so if you think that they are trying to put the burden on Japan, won't everything become clear at once(日韓併合前と同じに、USAが、内実、サプアを直接助けたくないので、その負担を日本に負わせようとしていると考えると、一気にすべてがクリアにならないか)?
To be continued...
In the first place, from time immemorial, religious groups, like the yakuza and the mafia, have had the same custom of eliminating apostates and traitors to them(そもそも、大昔から、宗教団体なるモノが、893やマフィアと同じに、自分たちへの背教者や裏切り者を抹殺する習慣を持っているもの)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
サプアの経済は、工業生産は、我が日本のハイテクと卓越した部材と原料が頼り、そして、その工業生産品の納入先として本当は大嫌いな中国が頼り。
それゆえ、中国が、サプア同様、我が日本のハイテクをパクリ、見よう見まねで自作した部材と原料で工業生産を高めてきたので、サプア工業製品があまり必要ではなくなってくるのも、これまた事実。
しかも、中国自体の景気後退が顕著だから、ますますサプアの売り上げは、減少の一途。
とにかく、サプア経済の瀕死状態に、真っ青になって、ドタバタしているのは、「ブラック・マネー」や「アンダー・マネー」配りの天才サプアで、ラクしてイイ思いをしてきた我が国の親韓派ども、USAの「ウォール街」・「チャイナゲート」の民主党議員ども・「ディープステート」ども、そして、中国共産党。
そして、sexカルトの名を借りた「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」、「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)」、「FPA(世界家庭教会)」なるハッチャキ営利団体どもとそれぞれのフロント企業ども。
とりわけ、宗教色が強く評判の悪い「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」は、ボーボーの火の車。
もっとも、金のなる木の日本からの収入が100億円しかなくなったとほざかれているが…。
その「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」は、実は、神をも恐れぬカルトらしい蛮行をかつてすでに起こしている。
1984年、「世界基督教統一神霊協会」元幹部副島嘉和と元営業局長井上博明が連名で、文藝春秋1984年7月号に、「これが『「世界基督教統一神霊協会」』の秘部だ──『世界日報事件』で『追放』された側の告発」という暴露手記を発表したとか。
と、と、ところが、その発売直前の1984年6月2日、副島嘉和が帰宅途中に何者かに襲撃され、全身を刺され瀕死の重傷を負うという「副島嘉和襲撃事件」が発生。
たまたま(?)、「世界日報」元記者が、副島嘉和の自宅に偶然いて、全身を刺され、息絶え絶えにたどり着いた副島嘉和に気づき、そこへこれまた尋ねてきた「世界日報」の別の記者が救急車をすぐに呼んだために、最も深い刃渡り15㎝の傷が心臓からわずかに2㎝外れていて、奇跡的に副島嘉和に助かったとか。
どうだろう?
そんなsexカルトであることは、歴然としていたのでは?
では、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」こそが、安倍晋三元総理暗殺の黒幕、イヤイヤ、本当の黒幕の手先なのか?
東仙坊、我が国のおバカメインストリームメディアどもが、なぜか警察が、その「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」の名前をすぐに出した段階で、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」は、加害者どころか、自業自得でも被害者(?)に近い存在だと確信している。
なぜなら、韓鶴子は、夫である教祖文鮮明のマネをして、必死に安倍派や清和会の政治屋どもを金で取り込んでいたはず。
しかし、そのノウハウや加減があまりにも稚拙で、露骨で、ド下手で、裏目になってしまうことになったのでは?
だからこそ、安倍晋三元総理暗殺とともに、反親韓派たちは一気に粛清されようとしているのでは?
こうなる伏線は、USAで、文鮮明が、ジミー・カーター民主党政権に脱税で捜査を開始され、すぐに代わったロナルド・レーガン政権が救おうとするも、1981年、起訴され、1984年から18ヵ月間投獄されたこと。
そう、民主党政権は、共和党の重要な資金源である「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」に容赦ないのである。
その意味で、安倍晋三元総理の最大の不幸は、朋友ドナルド・トランプが負け、ジョー・バイデンに大統領がなったこと。
それはそうだと思わないか?
実際、ジョー・バイデン、2015年、日韓慰安婦合意だって、自分自身が仲立ちの骨を折ったくせに、絶対触れようとしない小汚さ。
それだけじゃない。
9月26日、太平洋艦隊が、サプア海軍とUSA海軍による対特殊戦訓練実施を伝えるのに、USA国防総省は、これまで「日本海」ときちんと表記してきたのに、なぜか突然、サプアの要望どおり、ニュース発信地を「朝鮮半島東側の水域」、訓練場所を「東海(East Sea)」と表記する情けなさ。
9月30日、サプアが保有する武器、サプア製携帯式地対空ミサイル「神弓」など30億ドル(約4300億円)規模を、USA政府がいったん買い上げ、チェコスロバキア経由で、ウクライナに送るという異常な気の使いよう。
とどのつまりが、サプアとは、FRB、必要に応じて一時的に結ぶ「非常通貨スワップ協定(期間6ヵ月)」を締結しているだけなのに、外貨不足のサプアの執拗な要望に、FRBの通貨スワップ内部基準を無視し、「世界のドル市場で流動性不足の問題がある際に、通貨スワップを協議することになっている」と要望に応える算段だというから、何をかいわんや。
ちなみに、我が日本とEU、UK、カナダ、スイスの5ヵ国は、FRBと「常設通貨スワップ協定」を締結しているとか。
どうだろう?
愚兄甘やかしに徹していると思わないか?
Could we say that people all over the world know that the USA has been a country that has easily planned and executed presidential assassinations since its founding(USAが、建国以来、大統領暗殺を簡単に企画実行する国であることは、世界中の人が知っていると言えるのでは)?
To be continued...
Money-obsessed people in the United States, China, and South Korea have no hesitation in eliminating those who easily become a hindrance to their money-making(金に執着する米中韓の人々は、簡単に自分たちの金儲けのジャマになる人を抹殺するのに、全く躊躇がない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、安倍晋三元総理暗殺事件の黒幕として、イヤイヤ、本当の黒幕の手先として、三つ巴で骨肉の利権争奪戦を繰り広げている
「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」、「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)」、「FPA(世界家庭教会)」のうちのどれかが間違いなく深く関わっていると確信している。
では、なぜ安倍晋三元総理暗殺なる蛮行をせざるをえなかったのか?
もちろん、それは、安倍晋三元総理の存在そのものが自分たちの不利益だとみなしたからに他ならない。
そう、簡単に言えば、自分たちにとって、ジャマ者だったからである。
えっ、ジャマ者は消せ! は、893の論理だって?
893は、サプア人やサプア系の方々が、メチャクチャ多いのでは?
えっ、それだって、よく仮にも日本の元総理の暗殺なんてできるな! って?
サプアは、世界でも稀有な暗殺者ばかりが「ヒーロー」の国なのでは?
それに、サプアは、金のためなら何でもやるうえ、我が日本に徹底的にタカることを国是としている国でもあるのでは?
それだけじゃない。
おバカ茶髪大統領のメチャクチャ政策のせいで、経済はグジャグジャ。
そこに、「中共ウィルス」のパンデミック、ロシアのウクライナ侵攻、USAの度重なる利上げなどが加わり、すでに詳細に書き込んだように、壊滅的なウォン安で、物価高、不動産異常高騰、雇用難で、ほぼ瀕死状態。
まさに、首だけ水面に出してアップアップ。
そうなると、収奪されるどころかただただ恩恵を受けたことも、我々に勝利したどころかともに世界相手に戦ったことも、我が国の国内にゴロゴロいるニンニク臭い金が大好物の親韓派政治屋どもから何度も何度も援助を受けたことも忘れ、十八番の日本へのゴロニャン・パフォーマンス。
ところが、我が国の未来の子どもたちのためにと、敢然とそれに立ち向かい正々堂々と拒絶する男がいた。
その名は、安倍晋三元総理。
食い逃げばかりされる通貨スワップを拒絶し、輸出規制を解かず、会談すら断固拒否。
それゆえ、何でも人のせいにして恨むことが本性のサプア人にとって、ただの許し難い「目の上のタンコブ」。
では、なぜ、突然、もうダメだ! これ以上、ヤツをのさばらせておくわけにはいかないと、抹殺に走ったのか?
直接的な引き金は、2つ。
1つは、親韓派どもに囲まれた岸田文雄首相が、4月26日、安倍派の強硬な反対を受け面会に慎重だったのに、美女妻持ち次期大統領が派遣した「政策協議代表団」と面会し、5月10日の美女妻持ち大統領の就任式に列席し、「日韓関係の発展は、1965年の国交正常化以来築いてきた友好協力関係に基づく必要がある」と甘く首脳会談に応じようとしたことに、安倍晋三元総理が、怒り狂って中止にさせたこと。
もし美女妻持ち大統領就任式に岸田文雄首相が出席すれば、2008年の福田康夫首相以来の恥曝しになるところだったのでは?
もっとも、これはUSA民主党政権の意向でもあったとか。
2つ目は、6月中旬、参院選公示直前、防衛省事務次官人事を巡って、岸田文雄首相が、安倍晋三元総理を激怒させたこと。
何でも、安倍晋三元総理が、岸田文雄首相に、直接、自らの首相秘書官を6年半も務め厚い信頼を寄せている島田和久防衛省事務次官の留任を強く要望したのに対し、「次官は就任2年までの交代が慣例」と島田和久事務次官を退任させ、その同期で、同じく親韓派どもが推す、「上がりポスト」と言われる防衛装備庁長官鈴木敦夫を後任に選んだとか。
それに、安倍晋三元総理、「財務省の仕業だな。『骨太の方針』の意趣返しかな? 財務官僚どもが、内閣人事局長兼務栗生俊一官房副長官を動かし、政府内で防衛力強化の旗振り役を果たすと期待していたを外したに違いない。財務官僚出身で『アベノミクス』に懐疑的な『FFWPU(世界平和統一家庭連合)』に近い木原誠二官房副長官や村井英樹首相補佐官が仕組んだのだろう」と露骨に不満を示していたとか。
そのうえ、新たに防衛大臣に就任した石破茂元防衛相と近い浜田靖一が、防衛省政策参与に就任していた島田和久を退任させたから、大変。
岸田文雄首相が、調整した人事を一防衛大臣に反故にされたのだから、面目丸潰れ。
もっとも、その島田和久、まだ防衛政策担当の内閣参与には留まっているのだから、今後の内閣内は、また大変。
ちなみに、この人事にも、USA民主党政権の意向が反映されていたとか。
There must be a strong possibility that the assassination of former Prime Minister Shinzo Abe was caused by the fact that there were many economically troubled people not only in Japan but also in the United States because the single-minded pro-Korea faction in Japan disappeared from the public eye(我が国のサプアにひたすら甘い親韓派が表に立たなくなったために、経済的に困る人々が我が国にはもちろん、USAにも大勢生まれたことが、安倍晋三元総理暗殺に繋がった可能性が強い)!
To be continued...
The “FFWPU”, which failed to win a lawsuit in the USA, should be in a deep blue because it cannot obtain the world's money as before(USAでの裁判で勝訴できなかった「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」は、世界の金を今までどおりに手に入れられなくなって、真っ青のはず)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
この手の宗教団体に関する民事訴訟について、USAの裁判所は、メチャクチャ明快。
まず、USA憲法が、民事裁判で、宗教団体資産に判断を下すことを厳格に制限。
裁判所では、宗教団体の教義・統治形態に関する議論を審理することはできないという大原則があるとか。
特に、「民事裁判では、宗教団体組織内の最高法廷(?)にあたるものの判断を受け入れなければならない」とか、「民事裁判では、宗教団体組織内の最高決定者(最高決定機関)の決定を尊重しなければならない」という判例などから、さらに、「憲法は、宗教団体内部紛争を解決するために最高位の宗教組織が裁決機関を設置することを認めていて、典型的宗教紛争の解決は、宗教的最高位の宗教的裁決機関にもっぱら委ねられている」ということから、「裁判は、『統治形態を尊重』し、その決定を受け入れなければならない」とか。
なかでも、宗教団体の財産をめぐる紛争が訴訟として提起された場合、USAの裁判では、「財産法」などに含まれる宗教に中立な法原理を適用して解決を図る「法の中立原理(neutral principles of law)」、宗教団体組織内における決定を尊重する「統治形態の尊重(hierarchical deference)」という原則が適用されるとか。
今回の「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」が原告で、「FPA(家庭平和協会)」が被告の裁判も、裁判官は、「宗教運動における創始者および霊的・精神的指導者である文鮮明の権威の性質と範囲を調査しなければならないが、裁判所は、こうした調査を行使することはできないことから、『法の中立原理』を適用できない」と判断したもの。
そう、「尊重の原則は、裁判所が宗教団体組織内の最高決定機関が何かを決定するための宗教形態への調査を認めていない」という理由から、「宗教団体会員における最高決定者が何か(誰か)を証明するには、裁判所が、宗教団体の形態に足を踏み入れなければならなくなり、宗教への不介入の原則に触れるため、裁判所では扱えないし、それを判断できない」と結論づけ、原告の訴えを棄却したのである。
だからといって、現「UCI」理事陣の行為の正当性を認めたワケではないところが、ポイント。
実際、「UCI」の定款を宗教団体と関係ないものと変更したことについて、裁判所が示した「判決理由」の中に、「郭グループ」側は、「『UCI』が教会と直接関係があるとすることは、教会に対するネガティブな印象ゆえに、教祖の指示を無視し、別のことをすることは教会の教えに反していないし、『その団体の目的』を成し遂げることを困難にしていると何度も主張していた」と記載されているとか。
また、1977年、「UCI」が創設されたときの定款には、理事名が明記はされていないとも。
すなわち、「UCI」創設者文鮮明による「UCI」理事の任命・解任の指示に対する不服従・不履行は、信託義務違反に当たるかどうか、このケースにおいて信託義務違反かどうかを裁判所が判断できるかどうかに対し、裁判所は、「信託義務違反かどうかを判断するには、現『UCI』理事陣の行為が、教義に反するのかどうかについて触れなければならない。現『UCI』理事陣の行為が、教義で意味する信託義務違反に当たるかどうかについて判断する権利を、裁判所は有していないし、裁判所はそれを行使する権利も有していない」と判断したというのである。
つまり、世界中に拡大した「平和運動」の一つ「GPF」によって、ジャブジャブ転がり込んでくる莫大な収益は、「UCIF」、すなわち、「FPA(家庭平和協会)」に集まり、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」はワナワナしながら、指をくわえて見ているしかないということなのである。
どうだろう?
この状況に、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」が、いつまでガマンできるのか?と思わないか?
どちらにしても、母親韓鶴子と三男文顕進・「郭グループ」との争いは、メチャクチャ激化しているのでは?
それを示唆するのが、7月19日、「郭グループ」の首領である郭錠煥が、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」元世界会長として、わざわざ安倍晋三元総理の銃撃事件に関する会見をサプアで行ったこと。
「『FFWPU(世界平和統一家庭連合)』で最も長く最高位の指導者に就いていた。安倍晋三元首相の死に責任がないとは思っていない。心からお詫び申し上げる。『FFWPU(世界平和統一家庭連合)』の活動が本来あるべき道から完全に外れたことで起きた。現在の教団は、正道から外れている。教団内部の争いによって、日本の組織を献金を作り出す『経済部隊』から正常な組織に変える試みが暗礁に乗り上げた」と謝罪・批判。
そして、「『FFWPU(世界平和統一家庭連合)』と自民党の関係について、文鮮明総裁は、日本の岸信介元首相と親しく、安倍晋三元首相の父親の安倍晋太郎元外相とも親しかった。岸信介元首相や安倍晋三元首相との関係は、宗教的・人間的・政治的関係とは全く違った。日本や東南アジアで激化していた左傾化運動に困っていた日本政府が、文鮮明総裁の『国際勝共運動』に感化を受けた」と説明しているのだが…。
At the very least, the intensification of conflicts of interest between “FFWPU” and “FPA” is becoming a relationship between Russia and Ukraine, isn't it(少なくとも、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」と「FPA(家庭平和協会)」との間の利権抗激化激化は、ロシアとウクライナの関係になってきているのでは)?
To be continued...
Self-proclaimed left-leaning money-strapped lawyers and our country's dumb mainstream media have replaced the gruesome assassination of the former prime minister with a sex cult attack. However, we, the people, must not forget that this is a major incident that will shake our nation from the ground up(自称左派進歩人気取りの金困り弁護士どもと我が国のおバカメインストリームメディアどものせいで、凄惨な元総理暗殺事件が、sexカルト攻撃に取って代わられてしまっている。けれども、我々国民は、これが我が国家を根底から揺るがす大事件であるということを忘れてはならない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、凄惨な安倍晋三元総理暗殺実行犯である三流暗殺政治テロリストでしかない41歳のマザーファッカーの黒幕を、懸命に探している。
間違いなくこの情けなくてみっともない暗殺者は、命令を受けて、今回の蛮行を断行したと確信するからに他ならない。
となると、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」でも、「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)」でもないとしたら、では、三男文顕進と「郭グループ」が創設して間もない「FPA(Family Peace Association: 家庭平和協会)」なのか?
そこで、三男文顕進をもう一度じっくりプロファイリング。
1969年、サプア生まれのUSA育ち。
「コロンビア大学歴史学科」卒業、「ハーバード大学」で、「MBA」取得、USA「UTS(統一神学校)」で、「神学博士号」取得。
1987年、「世界基督教統一神霊協会」教祖文鮮明の右腕の実質的ナンバー2郭錠煥の娘郭全淑と結婚し、7人の子どもを設ける。
「世界基督教統一神霊協会」においては、2000年、「W-CARP(世界大学原理研究会)」会長&「UPI」通信社を所有する「ニューズ・ワールド・コミュニケーション」理事長に就任、2001年、「世界平和青年連合」世界会長に就任。
そして、独自にUSAで、2001年、ボランティアを通じて世界平和を目指すNPO「サービス・フォー・ピース」、2009年、国連NGO「GPFF(グローバル・ピース・フェスティバル財団)」を創設。
その他、総合水産物世界流通業「トゥルー・ワールド・フーズ」、航空会社「WTA(ワシントンタイムズ航空)」、「一成建設」、「アトランティック・ビデオ・ビル」、「ジェファーソン・ハウス」、「ワシントン・タイムズ」なども管理。
2010年、「世界基督教統一神霊協会」から、追放宣告されると、「世界基督教統一神霊協会」&その関連団体の資産を管理する「UCIF」理事会を完全に掌握し、定款を改定し、「UCI(Unification Church International: 国際統一教会)」の名称を単に「UCI」に変更、目的も変え、「世界基督教統一神霊協会」との関係を断絶。
「UCIF」理事会構成員を、文顯進、マイケル・ソマー、リチャード・ペレア、郭珍満、金榮俊の「郭グループ」の5名に変更したうえで、世界各国で「GPF」大会を開催しつつ、公的資産を売却したり、運営したり、やりたい放題し放題。
もともと、ハーバード大学の「MBA」取得の面目躍如のビジネスマン。
そして、2011年、「我々の活動は『「世界基督教統一神霊協会」』とは一切関係がない」と決別宣言。
そう言えば、そもそも、安倍晋三元総理が、メッセージを送り始めたのは、「UPF」主催イベント。
もちろん、金がすべての「世界基督教統一神霊協会」、黙ってオメオメと引き下がるはずもナシ。
2016年、「世界基督教統一神霊協会」は、USAの裁判所に、「『GPF』・その他の『世界基督教統一神霊協会』と無関係のいかなる存在・組織へのどんな種類のどんな寄付をも禁じる」との仮差し止め命令を下させ、「UCI」側の資産処分に歯止めかけることには何とか成功。
早速、「ワシントン・タイムズ」を買い戻したとか。
さらに、2018年、USAの裁判所で、原告(『世界基督教統一神霊協会』など)の請求の主要部分を認める略式判決を出させることにも成功。
そんななか、2017年、三男文顕進と「郭グループ」は、「FPA(Family Peace Association: 家庭平和協会)」を創設。
何でも、神を敬い、全ての人々の尊厳を守るなか、精神的原則を共有する国際協会で、「家庭」を人類文明の礎として最重要視するとか。
なぜなら、家庭こそが、個人の身体的発展、感情的発展、霊的発展が1ヵ所に集結した最も基礎的な社会単位で、人間の霊的意識と平和・繁栄社会の発展をカタチ作る土台で、平和な世界を築くモノなのだとか。
ところで、USAでの裁判の結果、「世界基督教統一神霊協会」か、三男文顕進と「郭グループ」、すなわち、「FPA(家庭平和協会)」のどちらかが、勝訴し、「UCI」の所有権は、どちらにあるのかが明白になったのか?
ここが、実に奇々怪々。
USAの裁判所は、「宗教の自由」を保障した「USA憲法修正第一条」に基づく「司法の宗教への不介入の原則」に従い、「原告と被告のどちらが正しいかを結論づけることはできない」としただけ。
そう、原告側が、公的資産を現「UCI」理事陣が私物化している「信託義務違反」で告訴し、それに対して被告側が、このケースは裁判所の「事物管轄権外だ」と訴え、両者の言い分を裁判所が聴いた結果、「事物管轄権外」かどうかについて、つまり、裁判所が、「裁判所が判決を下すケースかどうかを審議したものの判決を下さない」と判断しただけ。
ど、ど、どういうことかって?
Isn't it highly possible that the assassination of former Prime Minister Shinzo Abe was a symbolic tragedy of a fierce conflict of interests between “FFWPU”, a for-profit organization disguised as a general incorporated association, and “FPA”, which is completely hostile(安倍晋三元総理暗殺事件は、一般社団法人を隠れ蓑にした営利団体である「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」と完全敵対する「FPA(家庭平和協会)」との壮絶な利権争いのシンボリックな惨劇の可能性が高いのでは)?
To be continued...
From yakuza to conglomerates, it must be commonplace that the larger the organization, the more severe internal divisions occur in the distribution of its interests(893からコングラマリットまで、組織が巨大化すればするほど、その利権の分配で内部分裂が過酷に発生するのは、世の常)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○日本の希望に満ちた未来は、敢然と侠気を持って、近隣諸国と完全無欠に隔絶しない限り、ゼロ、零、皆無、ナッシング。
東仙坊、2015年設立のHPで、、「真のお父様に帰ろう! サンクチュアリ教会『三代王権天一聖殿』」というキャッチフレーズを謳っている「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ協会)」の「日本サンクチュアリ協会」の浸透ブリに、正直、ビックリ仰天。
「札幌教会」/小樽市近郊「オタモイサンクチュアリ教会」/滝川市「三次教会」/札幌市「北都教会」/青森県「十和田教会」/岩手県「東光聖殿教会」/「秋田教会」/秋田県「秋田中央聖殿」/「宮城教会」/「山形教会」/「栃木教会」/「群馬教会」/「高崎市白岩町教会」/前橋市「熊川教会」/「埼玉教会」/「埼玉西リバイバル教会」/埼玉県「狭山グリーン教会」/「千葉教会」/東京都・文京区「東京本郷台教会」/東京都「ブルーローズの会」/東京都・杉並区「聖霊の光教会」/東京都・江東区&墨田区「東京城東教会」/東京都・足立区「八潮教会」/東京都・足立区「東京教会」/神奈川県「天恩教会」/「神奈川サンクチュアリ教会」/神奈川県「相模原教会」/神奈川県「湘南教会」/長野県・飯山市「飯山教会」/長野県・上田市「アボジファミリー教会」/「石川教会」/福井県・福井市「福井聖殿」/「静岡サンクチュアリ教会」/静岡県・磐田市「磐田教会」/静岡県・掛川市「掛川教会」/「岐阜教会」/愛知県「名古屋教会」/「愛知サンクチュアリー教会」/三重県・松阪市「カタバミの会教会」/大阪府「関西博愛教会」/「兵庫西宮教会」/兵庫県「中兵庫博愛教会」/兵庫県「関西博愛神戸北教会」/「和歌山サンクチュアリ教会」/「岡山教会」/広島県「尾道教会」/広島県「廿日市教会」/「広島南教会」/広島県・広島市「八幡教会」/島根県・安来市「島根安来教会」/島根県・出雲市「出雲教会」/「サンクチュアリー of 高知」/徳島県「徳島聖殿教会」/福岡県「九州有明サンクチュアリ教会」/福岡県・宗像市「ハタエ教会」/福岡県・筑紫野市「福岡幕屋教会」/熊本県「康真サンクチュアリ教会」/「サンクチュアリ鹿児島教会」/「沖縄教会」/「在韓日本サンクチュアリ教会」
どうだろう?
一言で言って、物凄いパワーだと思わないか?
これだと、「世界平和統一家庭連合」韓鶴子総裁が、「日本からくる金が少ない。たった100億円(?)じゃ足りない」と喚き散らす原因の一つになっていることは確かでは?
だからこそ、「世界平和統一家庭連合」は、「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ協会)」を、「銃剣を持って、力で闘うことはできません。愛をもって闘わなければならない」、「イザヤ書」第2章4節を借用し、「今や、『銃や刀を溶かして、スキとクワを作る』ときです。人類はこれ以上、戦争のための戦争に子女たちの命を犠牲にし、天文学的なお金を費やす悪業を繰り返してはなりません」、「マタイ福音書」26章52節を借用し、「剣をとる者はみな、剣で滅びる」などと徹底的に攻撃しているのでは?
どうだろう?
では、「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ協会)」が、三流暗殺政治テロリストでしかない41歳のマザーファッカーを煽てて利用したのか?
実際、「容疑者は母の宗教団体の分派の団体(?)に所属していたようだが、母が所属する団体を恨んで対立が生まれたようだ」と捜査関係者の証言が公表されているのでは?
1)「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ協会)」教祖七男文亨進が、銃弾の王冠を被りAR-15を手にした「ガンチャーチ」の教祖が、10数年ぶりに来日しているときに、それも、七男を財政的にサポートしているUSAの「NRA」メンバーでガンマニアで銃器製造会社を経営している四男文國進までが来日しているときに、安倍晋三元総理の手作り銃による暗殺が実行されたのである。
確かに、おそらく2人とも銃造りにも詳しく、クソッタレにその手作り銃のノウハウを伝えることや道具を用意してやることは、極めて容易だったに違いない。
けれども、誰がどう言おうと、見よう見まねで自作銃を作らせるよりも、出所不明の銃を渡した方が、簡単で確実でノーリスクだったはず。
にもかかわらず、ガンマニアの七男と四男が来日中に、クソッタレが自作銃で安倍晋三元総理暗殺を実行したのには、かなり重要な意味を持っていると思うのは、東仙坊だけではあるまい。
そう、「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ協会)」に、疑念の矛先を向けるために…。
それはそうだと思わないか?
「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」、「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)」、「FPA(世界家庭教会)」は、三つ巴の骨肉の利権争いをしているのだから。
その点からすると、「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」か、「FPA(世界家庭教会)」が、「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)」を罠にかけた可能性だって十分にあるのでは?
2)東仙坊、懸命にwebチェックした結果、安倍晋三元総理に、最も巧妙に近づいたのは、かつて「FFWPU(世界平和統一家庭連合)」の金庫番だった四男文國進。
このご仁、宗教色など皆無なうえ、いわゆる典型的な好色漢。
何しろ、不倫、不倫の明け暮れの末、訴訟を起こして前妻を追い出し、離婚成立前に「できちゃった二重婚」をするほど。
それでいて、2011年～2013年、サプアと日本の軍備増強を声高に訴え、「強いサプア」と「強い日本」を講演を行うほど。
いくら政治屋ボンボンで女性を見る目がない安倍晋三元総理でも、その圧倒的な女たらしブリには、どこか憧憬の念。
そんなことから、このご仁、安倍晋三が首相に復帰すると、急接近。
実は、2016年、「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)」の公式ニュースサイトで、七男文亨進は、「國進兄さんは、国防部長官、CIA、KCIA、朴槿恵、安倍晋三首相にまですべて会ったのです」と明言している。
どうだろう?
「WPUS(世界平和統一聖殿/サンクチュアリ教会)」サイド、つまり、四男文國進と七男文亨進をどこまでも利用しようとしていたのでは?
Isn't the ability to grow from a sex cult to a gigantic enterprise stem from the unique nature of Koreans(sexカルトから始まって巨大エンタープライズにまで成長させられるという能力は、サプア人ならではの独特の本性に由来しているのでは)?
To be continued...
