Those of us who watch Russia's brutal and brutal invasion of Ukraine right now and delay normal life could probably live on forever(現在のロシアの残虐非道なウクライナ侵攻を観ながら、日常生活を普通に遅れる人たちは、おそらく永遠に生き続けることができるに違いない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○なぜ世界中のマスメディアが、我が国の宗主国USAを分断国家として認識しているのに、我が国のみっともない政府は、それを的確に認識できないのか?
東仙坊、この大晦日に、あれだけ聡明だったはずの我が日本人が、「中共ウィルス」のパンデミックがまるで終ったかのように、好き勝手に行動していることに、呆然自失させられている。
確かに、「忍」の継続には、ツラい面がある。
しかし、いかなる人間も、オギャーと産声を上げた瞬間から、この先何が起きるかわからない不安、自分の思いどおりになることなの何もない不満、それらを「苦」にしつつ、儚く短い人生を終えるモノ。
そう、言い換えれば、生きている限り、他人に頼ることのできない絶対的な死の訪れと向き合う「忍」こそが、すべて。
そして、それを言葉にして「忍(しのぶ)こと」、すなわち、「言」＋「忍」で、人生は「苦」でありその「苦」を誰にもシェアできないことを「『認』めること」が、肝心。
本物の日本人なら、そのような認識をしっかりと持てるはずなのでは?
どうあれ、本来のモラル意識の高いはずの日本人なら、安易に振込詐欺に引っかからないし、不気味なカルトに引き込まれたりすることもないのでは?
それから、いくら見かけが似ているからといって、我が日本は、中韓とつき合っている限り安寧がないことは歴史が証明しているのでは?
実際、反日を国是としている(?)中韓では、直近で書き込んできたとおり、異様で不可解なことばかりが起きているのに、平和ボケのオビタダシイ日本人は、経済活動という名の金儲けのために、中韓に行ったり、中韓の訪問者を大歓迎したり、相変わらずのノーテンキ。
中国では、12月28日午前7時46分ごろ、河南省鄭州市の黄河にかかる中国湖南鄭新黄河大橋の上で、さすが中国と言わざるをえない200台が絡む多重衝突事故が発生したというから、衝撃的では?
いくら濃霧で視界20mだったからといって、路面が凍結していたからって、本質的に他人に心配りできない中国人ならではのドライビングマナーも影響しているのでは?
それにしても、それで運悪く亡くなった方が1人(!!!)というのも、中国的では?
一昨年武漢市で数十mはあろうかというクレーンが突然道路に倒れた中国で、今度は、12月14日、河南省の工事現場労働者が、クレーン車を振り回し、止めようとした同僚を殺害。
そして、警官の制止も聞かず、給料の未払いに抗議して、なおもクレー車を振り回し、車などを破壊し続けたために、警官に射殺されたとか。
また、12月29日、チベット仏教最高指導者ダライ・ラマ14世が滞在中の仏教聖地ブッダガヤで、ダライ・ラマの後継者選出を巡り主導権を主張する中国のスパイである中国籍オンナが地元警察当局に拘束されたというから、これまたジコチュウ中国剥き出し。
さらに、12月29日、中国の子飼いであるはずのテドロス・アダノムWHO事務局長が、「中国からの情報が欠如している以上、各国が自国民を保護するために取っている行動は理解できる。中国の感染拡大についてのリスク評価には、より詳細な情報が必要だ。中国は、感染の追跡調査と感染リスクが高い人々へのワクチン接種を促進すべきだ」とtwitter。
そんななかで、特に、奇っ怪なのが、これ。
12月21日、USAインド太平洋軍は、「USA軍の偵察機が南シナ海上空の国際空域で、通常の偵察飛行中に中国軍の戦闘機「殲11」がおよそ6mの距離にまで異常接近してきた」と発表し、中国側に、「危険な行為を行わないように」と要求。
すると、12月30日、中国外務省汪文斌報道官が、「アメリカは長きにわたって頻繁に中国に艦船や航空機を送り中国の国家安全を脅かしている。我々は必要な措置をとり断固として主権の安全を守る」と反論。
どうだろう?
6mの超接近なんて、米中間で相当事前の入念な打ち合わせがなきゃ、ほとんど不可能なのでは?
そう、そこまでシリアスな一触即発の状況など、米中協力してのパフォーマンス以外の何ものでもないのでは?
2022年の終わりに、もう一度、米中関係のファクトを世界は見直すときなのかも…。
In order for the Japanese, who are proud to be the eighth civilization in the world, to survive as Japanese, they should avoid as much as possible associating with people who don't resonate with them and don't rely on people from other countries(世界の8番目の文明を誇る日本人が、日本人として生きながらえるには、自分たちと共鳴できない人たちとはできる限りつき合わないようにして、他の国の人々を頼りにしないこと)!
To be continued...
Don't you wonder why the USA unnecessarily hype China's threat when there must be still no country that could fight the USA on an equal footing(実は、いまだにUSAと対等に戦える国など、どこにもないのに、なぜUSAは、必要以上に中国の脅威を吹聴するのか不思議だと思わないか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○なぜ世界中のマスメディアが、我が国の宗主国USAを分断国家として認識しているのに、我が国のみっともない政府は、それを的確に認識できないのか?
USAは、極論すれば、ロシアを、そして、中韓北を意図的に放ったらかしにしている、そう、それらが日本や台湾を中心とする脅威を煽っていることを黙認し、せっせと武器販売で丸儲け。
どうだろう?
そのへんが、金の亡者USAの本当の思惑では?と言ってしまった、さすがに失礼か?
どうあれ、情報がすべてのパワーバランスの大元だとすると、USAは、それぞれの軍事能力を的確かつ冷静に把握しているのでは?
12月28日、太平洋の日本周辺海域に展開している中国海軍空母「遼寧」で、艦載戦闘機による発着艦が繰り返し行われ、それがなんと約260回に達したとか。
何でも、12月16日東シナ海から太平洋に入った空母「遼寧」など中国海軍艦艇は、12月23日以降、沖ノ鳥島の南の海域から沖大東島の東の海域にかけて航行し、12月23日、12月26日、12月27日、「遼寧」艦載機による発着艦が行われ、戦闘機によるもの約40回、ヘリコプターによるもの約40回の計約80回の発着艦。
つまり、12月17日～12月22日にかけても、「遼寧」で発着艦が繰り返されていたから、日本周辺海域での発着艦実績が、トータルで計260回に達したということ。
それに対し、海上自衛隊護衛艦「いずも」と「ありあけ」が情報収集・警戒監視を行うとともに、「遼寧」の艦載戦闘機の発着艦に対しては、航空自衛隊戦闘機がスクランブルなどで対応したとか(?)。
まだある。
893型脅迫マニアの中国。
性懲りもなく中国軍による台湾周辺での軍事演習を活発化。
Xmasから12月26日午前6時までの24時間以内に、中国軍の艦船延べ7隻、軍用機延べ71機を台湾周辺でのさばらせるパフォーマンス。
それを映像でまで脅かす、念の入れよう。
12月25～12月26日、延べ71機の主力戦闘機「殲11」や軍事ドローンなどの軍用機を台湾周辺を飛行させ、そのうち47機を台湾が設定する「中間線」を越え西南側の空域に進入させるなど最大級の圧力。
12月27日、偵察機6機などを台湾周辺に飛行させ、そして、「USAと台湾による挑発への対応」とロシアのごとき妄言。
まあ、国防権限法などで揺さぶりをかけるUSAへ反発のつもりなのだろうが、では、USAはこれらの中国の示威行動をどう思っているのか?
ハイハイ、ガンバって!というのが、本音のはず。
なぜなら、世界一の軍事大国のうえ、空母のプロフェッショナルのUSA、すでに東仙坊、詳細に書き込んでいるが、中国の空母が、みんな「張り子の虎の空母」だと熟知しているからである。
そのうえ、日米の潜水艦艦隊が、中国の空母「遼寧」が出航するたびに追尾し、撃沈の演習を繰り返しているからである。
そして、卓越した日米の人工衛星や偵察機によって、その動向を常時把握し、完璧に監視・追跡し、いつでも撃沈できる体制にあるからでもある。
それはそうである。
そもそも、満載排水量10万トン超とUSAの空母よりは小さな「遼寧」は、USSR崩壊後スクラップ同然となった未完成の空母「ワリヤーグ」を、中国がウクライナから購入・改修したもの。そして、致命的な欠陥は、スチームカタパルト装備がなく、艦載機はスキージャンプ台から発艦するスタイルを取らなければならないからである。
それは、2隻目の「山東」も同じ。
最新の3隻目になって、ようやく中国で初めて「電磁カタパルトシステム」を搭載した空母「福建」を進水させられたが、これだって、原子力空母ではないので、大きな欠陥を抱えているはず。
確かに、「電磁カタパルトシステム」の空母は、スキージャンプ方式の今までの2隻の空母より多くの艦載機を搭載可能で、艦載機の暖気時間が短いため発進も速やかに行え、艦載機の離発着回数を増やせるメリットがある。
しかし、「電磁カタパルト」を稼働させるということは、膨大な電力を消費するということ。
それなのに、「福建」は、原子力空母ではないので補給ナシの航続距離が限定されてしまううえ、膨大な電力を消費する「電磁カタパルトシステム」を搭載していることで、戦闘態勢に入った際、短時間で「ガス欠」状態になってしまうというから、マンガ。
そう、「福建」の動力はディーゼルエンジンなので、先行して同じ「電磁式カタパルト」を採用しているUSAの約40年ぶりの就役となる最新鋭原子力空母「GRF(ジェラルド・R・フォード)」に比べると、その発電能力は格段に低下。
いくら航行用電力を発生させるために3基、「電磁カタパル」トを使用するために2基の計5基のディーゼルエンジンを積載しても、航行スピードは、メチャクチャ劣悪。
つまり、「福建」は、実際の戦闘になったら、戦闘機やミサイルによる攻撃の格好の餌食になるだけ。
それはそうだと思わないか?
「GRF」は、ニミッツ級空母の3倍の発電力を誇る原子炉を搭載してるうえ、新たなテクノロジーも搭載していて、より重い艦載機を射出できるし、負荷も小さく機体の摩耗や劣化を抑えることができるというのだから…。
Shouldn't we always keep in mind that most Chinese originals are defective(中国のオリジナルは、ほとんど不良品だということを、我々は、絶えず頭の片隅にインプットしておくべきなのでは)?
To be continued...
Behind the scenes, the USA, the foster parent of Japan and South Korea, was overjoyed at Japan and South Korea's full-scale cooperation for China's economic prosperity, while encouraging the theory that China was a threat. The USA must be in trouble because it has started to strain the mutual benefit relationship between the USA and China(日韓の育ての親であるUSAは、中国におもねって中国の経済繁栄に全面協力する日韓に陰で大喜びしながら、中国脅威論を助長していたが、肝心の中国が調子に乗って、米中間の阿吽の互恵関係をぎこちなくし始めたから、USAは困ってきている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○なぜ世界中のマスメディアが、我が国の宗主国USAを分断国家として認識しているのに、我が国のみっともない政府は、それを的確に認識できないのか?
東仙坊、かねてから中韓からのバカげた下劣な反日プロパガンダも、我国の宗主国であるUSAが、本気で数々の物的証拠からも、尖閣諸島や竹島は紛れもなく日本の領土で、特に、サプアの慰安婦問題も徴用工問題も解決ズミだと、明言しすればイイだけなのに、なぜしないのか?
理由は、簡単。
中韓とも、ロビー活動にメチャクチャ熱心で、ビッグ・ブラックマネーを裏で渡す天才だからである。
事実、今、違ったアングルから脚光を浴びている統一教会は、日本から集めた160億円で、慰安婦団体やUSAでのロビー活動にほぼ全部使っているとか。
それもこれも、北出身の現女性総裁、夫死去後、北のために生きながらえているから。
では、慰安婦問題で、ストーカー気質丸出しのサプアが、なぜ大金をかけて徹底したロビー活動をするのか?
それもこれも、懐に入れたニンニク臭い金のために、安易にUSAの政治屋どもや学者どもが、真実に目を瞑り口を閉ざすので、ウソつきのサプアが優位になるからである。
その典型的な具体例が、これ。
昨年12月、慰安婦が公娼であったことを前提に、ハーバード大マーク・ラムザイヤー教授が、業者と慰安婦との間の契約を分析した学術論文を発表。
そして、戦地で働くリスクの代償として、サプアや日本で働く「娼婦」より高い報酬を得ていたとも指摘。
すると、仮にもUSAの、それもハーバード大教授の彼に対し、「『性奴隷説』を否定した内容だ」と、激しい非難活動が国際社会を舞台に展開。
彼も、「論文への反発の猛烈さにはビックリ。批判者にとって重要なことは『強制連行説』・『性奴隷説』への反対説が、絶対に英語の文献に現れたらいけないということらしい…」と唖然呆然。
なかでも、ハーバード大のサプア人留学生に抗議の声を上げさせ、在USAサプア団体やUSA政界などへ波及させ、論文の撤回や教授の辞職を要求する事態にさせたというから、本当にサプアは異常。
◉内閣官房参与高橋洋一嘉悦大教授
「文句があるなら反論を書けばいい。威圧して取り下げろというやり方はない」
◉西岡力麗澤大客員教授
「『性奴隷説』は一つの説に過ぎない。日韓の学会では公娼説に立つ学者も多数存在する。誠実な研究を行うには、どんなに政治的に不都合な論文であっても発表できることが基礎だ。撤回を求める若い助教授たちのやり方を見て絶望した。学問の自由を無視して、暗殺未遂みたいな行為を誇りに思っているとしか思えない」
どうだろう?
金、金、金がすべての米中韓、なかでも、USAは、お金大好きの愚兄のことが、賢弟よりも御しやすくて好きなことは、明白なのでは?
もっとも、せっかくの気概と矜恃を誇っていた賢弟である我が国も、近ごろは、完全にモラルを喪失し、親子らしく兄弟らしくなってしまってきているが…。
どちらにしても、我が国は、言いつけるという意味ではなく、サプアの言いがかり的横暴を明確にストップさせないのなら、我々は、義兄弟の縁を切るとUSAに告げるときがきたと思わないか?
そもそも、すべてに適当なサプアのどこが信頼できるのか?
とりわけ、みっともないサプア軍とどう連携できるのか?
12月27日午後1時ごろ、サプア軍が、飛行物体を確認し、戦闘機や攻撃ヘリでおよそ3時間追跡。
すると、あろうことか、無人機と思い込んだ飛行物体は、「鳥の群れ」だったことができたとか。
そう、前日の北の無人機に慌て、その5機のうち4機を見失い。
1機がソウル付近まで近づいたので、撃墜しようと100発あまり(???)の銃撃を行ったものの撃墜に、情けなく失敗。
美人妻持ち大統領から、閣議前に、李鐘燮国防部長官が、「無人機対応をまともにできず、これまでいったい何をしたのか?」と直接叱責されたばかりなのでは?
そんなレベルのくせに、12月23日、サプア国防省が、「サプア海軍が、2003年以降、半年に1回実施している竹島防衛を想定する定例訓練(?)をした」と発表。
それに対し、恥知らずの我が日本政府、船越健裕アジア大洋州局長が、在日サプア大使館金容吉次席公使に、「竹島は日本固有の領土であり、訓練は到底受け入れることはできず極めて遺憾だ」と懲りずにお決まりの常套句を言っただけ。
東仙坊、12月28日、サプア株式市場で、KOSPI(総合株価指数)が大幅に反落し、終値は前日比52.34ポイント(2.24%)安の2280.45と、10月31日以来約2ヵ月ぶり2300を割り込んだ聞いて、ザマー見ろ!!!と一言。
USA has long favored a silly son who would do anything for money, but USA is starting to get fed up with Korea's excessive debauchery(USAは自分にソックリな金のために何でもする愚兄息子をずっと贔屓にしてきたのに、そのあまりの放蕩ぶりにさすがに辟易し始めている)!
To be continued...
Underestimating China's numbers must be nonsense, but overestimating them must be even more ignorant and weak idiots(中国の挙げる数字を過小評価することは確かにナンセンスでも、過大評価するのはさらに無知蒙昧で虚弱なアンポンタン)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○なぜ世界中のマスメディアが、我が国の宗主国USAを分断国家として認識しているのに、我が国のみっともない政府は、それを的確に認識できないのか?
12月21日、中国政府の内部会議の議事録がなぜか出回り、12月1～12月20日の中国国内の「中共ウィルス」感染者数が2億4800万人に達するとの推計が露出。
中国の衛生当局関係者は、「数字についてあくまで推計との見方を示すが、爆発的な感染の実態把握を、当局も試み、その会議では来年1月下旬の春節に向けて地方への感染がさらに広がる。医療態勢の強化を急ぐよう指示した」とか。
ちなみに、その内部会議は、コロナ対策を担う中国国家衛生健康委員会が主宰。
全国の担当者をオンラインでつないで開催され、その議事録が、中国のSNS上で、なぜか大拡散。
議事録によると、中国疾病予防コントロールセンターは、「12月20日まで20日間の累計感染者数が、総人口の約18%に相当する推計2億4800万人に達した。北京市と四川省では感染率が50%を超えた。天津市や湖北省、河南省など6省1市でも20～50%の感染率だ」とか。
何でも、オミクロン株新系統のBF.7を一因とする「中共ウィルス」の急拡大が新たな証拠で示されているとか。
首都北京では、「中共ウィルス」患者の入院と死亡が急増。
だが、公式には、中国政府は、12月4日以降、1人の死者も報告していないとか。
そして、中国国家衛生健康委員会は、12月14日、「中共ウィルス」の無症状感染者数の発表を停止。
ともあれ、事例証拠は、緊急事態の発生を示唆。
今回は営業を禁止するロックダウンではなく、「中共ウィルス」そのもの。
感染者たちは、家で療養しているので、これによりサービス業は深刻な人手不足。
「ラジオ・フリー・アジア」によると、「中共ウィルス」患者が急増するなか、北京周辺の葬儀社は、24時間体制で営業しているのに、火葬は少なくとも5日間分滞っているとか。
実際、「フィナンシャル・タイムズ」、「ロイター通信」、オランダ「デ・フォルクスクラント」は、中国の病院、火葬場、遺体安置所の深刻な危機をジャンジャン報道。
それもこれも、中国は、もともと「中共ウィルス」が重症化しやすい高齢者のワクチンブースターの接種率が比較的低く、過去の感染による自然免疫もどちらかというと少ないから。
また、治療薬の供給も限られていて、現時点では、「中共ウィルス」に対してかなり脆弱。
そこで、中国当局は、最初のワクチン接種の効果低下に対処すべく、大規模なブースター接種に慌てて着手。
また、「中共ウィルス」患者に使用されている「ファイザー」の有効な抗ウｨルス薬「Paxlovid(パクスロビド)」を大量輸入。
そして、「今回の流行による感染者は、数億人、死者は100万人を超える可能性がある」と中国の専門家は予測。
さらに、今回の流行は、来年3月にピークを迎えるとモデルで予測。
ウｨルスが地域から地域へと広がるにつれて、来年3月までに集中治療室の需要は収容能力の10倍、1日の入院患者数が7万人に達する可能性。
これでは、2020年1月、「中共ウィルス」が初めて大流行して以来、世界中の多くの地域でそうであったように、医療システムが逼迫することは間違いナシ。
そもそも、中国のゼロコロナ政策の廃止は、経済成長を復活させることを目的とした実利的な措置。
だが、短期的には、既存のサプライチェーンや労働力不足の問題を悪化させ、逆効果になる可能性が大。
何しろ、中国は、世界最大の消費財生産国で、輸出国。
中国の製造業全体の混乱は、世界の商品のサプライチェーンと世界経済全体に影響を与えること必至。
中国に進出している多国籍企業は、すでに「中共ウィルス」感染拡大の影響を感じており、正常稼働の維持に必死。
それより何より、何億人もいっぺんに感染したら、より多くの突然変異を生む可能性があるのでは?
オミクロン株新系統、あるいは、全く新しい変異株など、これらはすべてより強い免疫回避能力と高い再生産数を持つかもしれないのでは?
それにしても、直近1週間ほどで10人を超える著名人が相次ぎ死去。
もちろん、多くは「病死」と発表されているが、「中共ウィルス」感染の事実を近親者が明かすケースもいっぱい。
12月18日、死去した京劇俳優儲蘭蘭(39歳)は、弟子が「コロナ感染による合併症」だったと公表。
12月20日、2008年北京五輪マスコットキャラクター「福娃」をデザインした60代呉冠英も、死去。
12月21日、俳優王勁松は、母親が感染後に死去したとSNSで公表。
清華大や北京大は、連日、退職教員ら大学関係者の訃報を掲示。
清華大は、12月1日～12月10日に11人の訃報
北京大は、12月5日までの約1ヵ月間で各界の著名研究者を含む少なくとも15人が死去
もっとも、12月20日、中国政府は、明確な「中共ウィルス」感染による肺炎や呼吸不全以外は関連死に含めないとする独自の基準を公表。
そのために、公式発表による死者は、連日「ゼロ」か1桁。
本当に数字のデタラメだけは、性癖なのか、どうしても止められないのご様子。
When you see China going back and forth with the great pandemic of the “CCP virus” at this time, don't you feel that it's just a cause and effect(中国が、この期に及んで「中共ウィルス」の大パンデミックで右往左往するのを観ていると、まさに因果応報だと感じないか)?
To be continued....
In the end, this “artificial chemical weapon pandemic story” might be a US-China joint production produced by the USA and directed by a Chinese director(結局、今回の「人造化学兵器パンデミック物語」は、USAプロデュースの中国ディレクターの米中合作映画ということなのかも)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○なぜ世界中のマスメディアが、我が国の宗主国USAを分断国家として認識しているのに、我が国のみっともない政府は、それを的確に認識できないのか?
東仙坊、USAが、とりわけ、ウォール街と「チャイナゲート」を抱えるジョー・バイデンが、経済戦争の当面の敵である中国と裏でベッタリ繋がっていることがわかっても、何一つ驚いてはいない。
金のためなら何でもありのUSAにとって、同じ価値観を持つ中国は、絶好の金儲けのパートナーであることには、何の変わりもナシ。
ただ、阿漕ではしっこい中国にとって、切っても切れない仲のはずなのに、ときおり自由と民主主義のリーダー面して、自分たちを棚に上げ、中国の非道な点だけを糾弾してくるところに、ガマンならないだけ。
だから、得意のプロパンダを使って、USAの矛盾を巧妙について攻撃して、かなり優位な立場を築いているだけ。
実際、これだけ中国に規制をかけながら、USAとの中国の輸出入額が増えているということが、ミソ。
その最たる証左が、世界半導体戦争で瀕死状態の中国を、つい最近まで、日本を迂回することで助けていた事実。
そして、12月22日、アントニー・ブリンケン国務長官が、中国のサプライチェーンが停滞することを恐れ、王毅国務委員兼外相に、電話で、「『中共ウィルス』の感染状況について透明性が重要だ」と伝えると(?)、王毅国務委員兼外相は、「コロナへの言及はなかった。ウクライナと台湾に関係する問題について協議しただけだ。USAは、協力について話し合いながらナイフで刺すようなマネをすべきでない。中国の発展への抑圧を止めろ。中国のレッドラインに挑んではならない」と牽制。
すると、アントニー・ブリンケン国務長官、「USAは引き続き台湾の独立を支持しない」と説明したとか。
ちなみに、USAの公衆衛生当局も、「新しい変異株の発見で中国での感染拡大を注意深く監視している」と言明。
それはそうである。
米中間の行き来が本格的に再開されれば、当然ながらこのどこか今までになく不気味な変異株はUSAに一気に広がるはず。
どうだろう?
USAの本性が垣間見られるのでは?
ウクライナのことも、同じ。
「核戦争にはしない。ロシア本土を攻撃するな」と言ってしまうなら、パトリオットの配備など真っ先してあげるのが、当たり前なのでは?
中国のサプライチェーンの鈍化を憂慮するのは、ドイツも同じ。
12月20日、「ドイチェ・ヴェレ」が、「『中共ウィルス』の感染が拡大している中国で、北京市など北方地域を中心に新たなオミクロン株の派生型BF.7系統が流行している」と報道。
「北京市でのオミクロン株感染拡大が中国の他地域よりも激しいことについて、一部の専門家から現在北方で流行しているBF.7系統が関係しているのではないかとの見方が出ている。これに対して、中国感染症の権威である鍾南山が、BF.7系統と、南方地域で流行しているBA.5.2と比較したときに、有意な強弱差は認められない。BF.7は潜伏期間が短く、感染翌日には他人を感染させるようになると述べた」とも。
そして、「BF.7についてオミクロン株BA.5の亜系統の1つで、今年始めに初めて発見され、8月には北米と欧州で拡散。10月には内モンゴル自治区で中国本土初の感染例が見つかった。WHOが、『世界における次の主流変異株になる可能性がある』と警告。ドイツでは、先週の『中共ウィルス』新規感染者全体に占めるBF.7感染率が26%で最も多くなっているものの、大部分の市民がすでにワクチン接種を受けているか、コロナ感染したことによる抗体を持っているために(?)、爆発的な感染拡大は発生していない。集団免疫が乏しいうえ、ワクチン接種率が低い中国は別の話だ。オミクロン株が大きく変異する可能性は低いと言われているものの、一度中国で大規模な感染が発生した場合にはウｨルスのさらなる進化が発生する可能性も否定できないことから、専門家からは『少なくともサンプル検査によってウｨルスの遺伝子を調べ、新たな変異株を速やかに発見できるようモニタリングすることが、中国にとって重要な任務だ』との声が出ている」とも。
そ、そ、そんななか、混乱しているのか? それとも、江沢民派の反撃なのか? ビックリ仰天することが起きた。
If it were a natural coronavirus, it would weaken as it repeatedly mutated, but this “CCP virus” definitely doesn't. So, if 700 million people are infected at once, what kind of monster mutant virus would be born(仮に自然なコロナウィルスなら、変異を繰り返すたびに弱体化してゆくはずなのに、間違いなくこの「中共ウィルス」はそうならない。ということは、7億人ものが一度に感染したら、一体どんなお化け変異ウィルスが生まれるのか)?
To be continued...
While China's imports and exports are plummeting, why is trade with the USA, supposedly the enemy of the economic war, increasing(中国の輸出入が激減しているのに、なぜ経済戦争の敵国のはずのUSAとの取引だけは増えているのか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○なぜ世界中のマスメディアが、我が国の宗主国USAを分断国家として認識しているのに、我が国のみっともない政府は、それを的確に認識できないのか?
ジョー・バイデンの唯一無二の陰のカウンターパートである習近平の中国経済は、ゼロコロナ政策は解除されつつあるものの、依然として厳しい状況。
11月、中国の輸出入が、どちらも減少。
中国国家統計局と「財新」が発表する、製造業、非製造業の「PMI(購買担当者景況感指数)」など主要な経済指標は総崩れ。
世界的に物価が高止まりしているのに、過剰生産能力の累増によって中国の生産者物価指数は下落。
中国経済の悪化の要因として、これまでのゼロコロナ政策や不動産市況の悪化など様々。
12月上旬、中国共産党は、ゼロコロナ政策を緩和。
しかし、その後の金融市場の推移を見る限り、消費者や企業経営者のマインドを大きく傷つけたことが窺われる。
その記憶が短期間で解消されることはないから、来年以降、中国経済の回復はかなり緩慢になるはず。
それは、世界経済の下押し圧力を強める。
そう、地政学リスクの高まりや内需の一段の落ち込みによって各国企業の中国ビジネスへの逆風も強まるはず。
当面、中国が、世界経済を支えるのはムリ。
それはそうである。
輸出入の減少に見る中国経済の厳しさは、深刻。
11月、中国のドル建ては、前年同月比で8.7%減と、2ヵ月連続の減少。
一方、輸入は、前年同月比で10.6%減。
いずれも事前予想、前月の実績を下回ったとか。
つまり、コロナ禍発生以降の中国経済を下支えしてきたUSA向けなどの輸出、中国国内の個人消費が急速に落ち込んでいる状況は、一段と鮮明。
そう、輸出減少の主因は、間違いなくUSAでの在庫の積み上がり。
昨年の年末商戦以降、USAの企業は旺盛な個人消費に対応するために中国からの玩具やアパレル製品などの輸入を大幅増。
USAにおける企業の在庫は積み上がったのである。
その状況は、今年の夏場まで継続。
その後、FRBの3倍速利上げによって徐々にUSAの個人消費の勢いに陰りが出始めたとか。
ともあれ、USAは、年末商戦を迎え、企業は値引きによる在庫の圧縮を優先しなければならなくなっているとも。
その結果、中国からUSA向けの輸出は減少傾向で推移。
それに加えて、物価高騰によって欧州各国で、景気後退懸念が急速に拡大したことも、中国の輸出減少要因。
一方、輸入の減少要因として、中国国内では、想定された以上に企業や消費者のマインドが冷え込んでいるとか。
特に、11月は、急速な感染再拡大によって動線が絞られ、生産活動や消費に急速なブレーキがかかったことは確か。
それどころか、もともと習近平同様ビビり屋さん傾向の強い中国国民、かえって「中共ウィルス」が怖くて、引きこもり傾向。
そして、病院はこぼれるほど満員になり、解熱剤やノドや風邪のクスリやグッズは皆無。
おかげで、11月の新規人民元建ての融資額は、予想を下回ったとか。
どうあれ、経済環境の悪化懸念が追加的に高まり、企業も個人も支出を減らさなければならないとの危機感を一段と強化。
米欧ともに追加利上げ幅が縮小されたとしても、インフレ鎮静化のための金融引き締めは続くはず。
となると、USAの個人消費の鈍化は避けられず、内外需ともに中国経済は厳しい状況。
しかも、台湾問題の緊迫感の上昇などから、中国からインドやベトナムなどに生産拠点を移す企業も増加。
また、国際分業体制が強化された結果、主要先進国の企業が設計・開発した商品の生産を受託してきた中国企業も、そうした動きに対応しなければならないこと。
それは、中国の民間企業創業者にとって、中国共産党の圧力から逃れる有効な手段になりうるからでもある。
それだけじゃない。
不動産バブル崩壊の後始末は、さらに深刻化するはず。
そして、白紙運動などSNSを経由した中国共産党への抗議活動の広がりを食い止めるために、習近平はI、T先端企業への締めつけを強めるはず。
それから、来年以降、中国の景気後退リスクは高まり、ヤング層を中心に雇用・所得環境の不安定化懸念も高まるはず。
どちらにしても、当面の間、中国経済が世界の景気回復を牽引することなどありえないばかりか、中国の個人消費、不動産市況、貿易活動の停滞懸念が追加的に高まり、世界経済の足を引っ張るのでは?
実は、それで、一番困るのは、日米、特に、USAなのでは?
We must keep in mind the fact that the USA, which is supposed to be Japan's only ally, is ignoring anti-Japanese activities with nothing but blank money handed over from China and South Korea(我が日本の唯一の同盟国であるはずのUSAは、中韓から渡されるブランクマネーだけで反日活動に目を瞑っているという事実を我々は頭に叩き込んでおかなければならない)!
To be continued....
I have no interest in Buddhism per se, but I should feel a great deal of sympathy for Shakyamuni's way of life(東仙坊、仏教そのものにに全く興味がないが、釈尊の生き方には、かなりの共感を覚えている)!
無神論者、東仙坊、すぐにテーマに戻そうと思っていたが、やはりクリスマス、ここはせっかくのこの機に、自分をもう一度凝視し直してみたいと考え、親鸞に触れたついでに、釈尊、いわゆるゴータマ・ブッダについても、検証しておきたい。
なぜなら、恥ずかしながら、いい歳になって初めて、ブッダとは、「目覚めた者」、「さとった人」のことで、仏教なるモノを創ったブッダは、そんなブッダの中の一人、ゴータマ・ブッダの教えなのだとつい最近知ったばかりだったからである。
そして、我が日本人の精神の核を担ったあの聖徳太子の琴線に触れることができた教えなのだから、少しは日本人として学んでおいた方がイイだろうと思ったからに他ならない。
だからといって、もちろん、宇宙の星の数ほどありそうな(?)漢語の仏教書を読む気など、サラサラない。
ただ、人間を天地を絶対的な神が創造したとは決して言わなかったこと、80歳を超えても托鉢行脚しお布施としての食べ物を供養としていただき食あたりで野垂れ死にしたゴータマ・ブッダの人間味、あるかどうかまだ誰一人も確認したことがないあの世や来世があるように偽らなかったこと、それだけでも、率直に、ゴータマ・ブッダの教えにある種のシンパシーを感じている。
ともあれ、その教えのように、Xmasイブの昨夜、久しぶりに友人たちと輪になって、今、世界で起きている心の大恐慌、命のバブルについて、言葉で話し合うことにした。
そして、東仙坊、特にゴータマ・ブッダと共鳴できる点を、明確に見つけてみたくなった。
★1〉昨日、親鸞の今際の際の言葉を取り上げたので、同じくゴータマ・ブッダの今際の際の言葉。
ゴータマ・ブッダを食あたりさせてしまって泣いている鍛冶屋の息子チュンダに伝えた言葉。
「泣くことはない。オマエの料理を食べたからワタシは死ぬんじゃない。人間生まれた者は必ず死ぬ。これが因縁の法だ。だから、オマエのモノを例え食べなくてもワタシは他の縁で死ぬに決まっている。だから、オマエのせいじゃない。この歳までに、思い出に残る供養が二つあった。一つは、スジャータから乳粥をもらって元気をつけ、悟りを開くことができたこと。もう一つは、チュンダ、オマエのご馳走の供養だ。オマエによって、ワタシはいつの日か死ななければならなかったのだけれども、その自分が死ぬという重大なキッカケを、オマエが与えてくれたのだから、嘆くことはない」
つまり、「この世は不条理なもの。どんな死に方をしても、それはタタリとかバチじゃない。縁によって死ぬんだ」という教えているとか。
そして、弟子たちに向かって、「オマエたちは、葬式に関わらなくてイイ」と言って息絶えたとか。
★2〉ゴータマ・ブッダが説いたどう生きるか?についての簡便な体得方法。
①「厳粛」…無常観。今は今しかない。今は帰ってこない。今を大切に生きるべき→ここに今、存在するということは容易な事実ではなく、極めて稀有なこと。有ることが難しいこと。つまり、「有り難しのこと」→「ありがとう」。
②「敬虔」…自分一人の力だけで生きているのではない。「おかげさま」で生かしていただいている側面がある→過ちを犯したから謝るのではなく、「おかげ」に対するご恩返しが済んでいない→「済みません」、すなわち、「すみません」。
③「邂逅」…出会い、巡り合わせ、によって人生は変わる→天地が与えてくれた巡り合いは肯定的に受入れるしかない→「はい」。
そう、日常の挨拶言葉どおりに、人間は簡潔明瞭に日々生きればイイだけ。
★3〉農繁期においてのゴータマ・ブッダによる「耕田の経」。
「猫の手も借りたいほど忙しいんだ。アナタも、一つ耕したらどうだ」
「ワタシも耕している」
「鋤も鍬も持ってないじゃないか?」
「ワタシはアナタの心を耕している農夫だよ。智慧こそ我が耕す鋤だよ」
「?」
「アナタが種を蒔く。すると、芽も出るだろうけど、雑草も生えてくる。その雑草をどうする?」
「雑草を放っておいたら稲がダメになるから、抜き取るに決まってるだろ」
「抜き取った雑草はどうする? 棄てるのだろ?」
「何も知らないんだな。雑草を取って土に埋めれば肥やしになるのさ」
「人間の煩悩も同じだよ。取って心に埋めてやれば、それが悟りの肥やしになるんだよ」
★4〉ゴータマ・ブッダの「最後の旅」。
「この世で自らを島(中州)とし、自らを頼りとして、他人を頼りにせず、法を島とし、法をよりどころとして、他のモノをよりどころとせずにあれ」
そして、「法句経」の160番の聖句。
「オノレこそオノレの寄る辺、オノレを措きて誰に寄る辺ぞ」
どうだろう?
ほんのごく一部でも、ゴータマ・ブッダの教えを感じるには、もう十分なのでは?
人間は、生まれた瞬間から、死に向かって歩き始める儚い存在。
どんなに希望を持とうが、一寸先の未来がわからない不安や自分の思いどおりに習い不満などの苦を背負ろうが、たった一つ確かなことは、生きることも死ぬことも自分の問題だということ。
となると、どう生きるべきなのか?
「心ある人の法(真理)は老ゆることナシ」
そう、心に法のある人、学び続ける人は、心がフレキシブルでピュアだから、心がいつもフレッシュで老化しない。
それゆえ、人生での事実や現実をそのまま淡々と無常として受入れ、なおかつ自分自身で前向きに生きていくしかないのである。
For Japanese people, it would be fun to talk about Buddha's teachings on Christmas(日本人なら、Xmasに釈尊の教えを語り合うのも一興)!
I myself am astonished that this must be the first time in my long life that I have not spoken directly to a friend for such a long time(東仙坊、長い人生の中で、これだけ長い間友人と直接話さないでいたのは、生まれて初めてであることに、自分自身で驚愕している)!
東仙坊、もはや10年以上、仙人のような暮らし、イヤイヤ、単に蟄居生活。
おかげで、3つの病院に通いながらも、得体の知れないワクチンを打つことナシに、いまだ「中共ウィルス」の餌食にならずに生き延びている。
とにもかくにも、持病があるゆえ、死んでも感染するワケにはいかなし、感染して前頭葉の灰白質を傷め認知症を促進するワケにもいかない。
そのためには、いくら人間通を自負していても、絶対的なリスクでしかない他者とのフェイスtoフェイスのコミュニケーションの状況を徹底的に避けるだけ。
そして、金の亡者どもの伏魔殿省庁である厚生労働省の話を信じないことが、肝要。
それはそうだと思わないか?
いまだに「中共ウィルス」は、空気感染と単刀直入に宣言しないこと。
一体、UK、フランス、ドイツ、スペインなどの「中共ウィルス」対処医師たちは、完全防護服で、酸素ボンベまで着用していることをどう捉えているのか?
フェイスガードも、マウスガードも、アクリルボードも、クソの役にも立たないことが判明しているのに、決してそれに触れないこと。
いくら命懸けでその効果が不明瞭のままのワクチンを打っても、抗体が保持できないこと、それこそ、感染しても抗体ができないことを公表しないこと。
それ以前に、ワクチン接種の副反応で死亡している人が思った以上に多いのに、それを隠蔽し続けていること。
何度も感染すればするほど、重篤化してゆくことを決して公言しないこと。
死者数が1日300人近くと確実に増加しているのに、致死率は低く感染しても大したことはないと言うばかりなこと。
摩訶不思議なのは、重症者が亡くなることはなぜかマレらしく、重症者が増加することはナシ。
実に変だと思わないか?
普通、重症者が亡くなってゆくものなのでは?
事実、12月21日、自己申告制になったというのに、1日20人以上の感染者、1日300人弱の死者、その結果、ついに死者数は5万人以上、重症者500人強。
それで、我々が気に留めなければならないことが、2つ。
1つは、12月14日、CDCが、初めて公表した「中共ウィルス」後遺症に関連する死者統計の報告書。
「USAで一昨年1月～6月までの間に『中共ウィルス』感染後、死亡したおよそ102万人のうち、後遺症の影響で死亡した人が3544人。65歳以上が80%近く、ほとんどの年代で、女性より男性の死亡例が多かった」。
どうだろう?
どこが、インフルエンザ並なのか?
冗談でも、感染しない方がイイに決まっているのでは?
2つ目は、世界最大の1%以上の致死率だった香港、ゼロコロナ対策を止めたら、一体どうなるのか?
中国当局も、世界で最も厳しい制限のいくつかを解除したところ、感染者が急増。
来月の旧正月休暇中に、14億の人口を席巻する可能性まで出てきていると発表しているのでは?
ところで、パンデミックを通じて政府や企業から信頼されてきたワシントン大学のIHME(保健指標評価研究所)が、中国政府から提供されたワクチン接種率に関する情報、感染率の増加に応じて各省がどのように対応するかについてデータ、最近の香港でのオミクロン株流行から得た情報を使用し、中国の感染状況を予測したとか。
その結果、「中国が『中共ウィルス』感染症に対する厳格な制限を突然解除したことで、2023年までに感染者数が爆発的に増加し、100万人以上が死亡する可能性がある。中国は武漢での最初の爆発的流行以降、死者数をほとんど報告していないため、感染致死率を把握するために香港に目を向けた」
「中国の感染者数は、来年4月1日ごろにピークに達し、死者数は32万2000人に達する。IHMEクリストファー・マレー所長によると、『それまでに中国の人口の約3分の1が感染している。彼らが、ゼロコロナ政策をこんなにも長い間堅持するなんて誰も考えていなかった。中国のゼロコロナ政策は、ウｨルスの早い時期の変異株を寄せつけないようにするのには効果的だったかもしれないが、オミクロン株の高い伝染性により、それを維持することは不可能になった』」
どうだろう?
中国は、ノホホンと不法で傍若無人な領土拡大など夢見ている場合ではないのでは?
さて、今日は、Xmasイブ。
1960年代後半から、コマーシャル・ベースで、クリスチャンの少ない我が国でもお祭り好きの本性があるからイケるとふんで始めたXmasセール…。
父親から、「ク・ル・シ・ミ・マ・スだよ」と嫌味を言われながらも、すぐに我が国に定着。
その甘ちゃん日本人を煽動する企画は、続くバレンタインデーセール、ホワイトデー・セール、ハロウィーン・セールでも、大成功。
それはそうである。
これだけウクライナの現状を観させながらも、まるで他人事。
ロシア、中国、北、サプア(?)、今そこにある危機が目の前に迫っているのに、その対応策もしないまま、その予算の散り方であーだこーだ言っているテイタラク政府の国なのだから、それも当たり前。
それで、東仙坊、どうしても我が国の国民に、お尋ねしたいことが、1つ。
電力不足がイヤと言うほど問題になっている今、あざとさ剥き出しのセンスの悪い異常にカラフルなXmasイルミネーションを見て、金満宗教家どものキンキラ装束みたいだと東仙坊のように感じないか?ということ。
そう、我が国の本質的な美しさとは、どこまでも質素でシンプルなものだったはずなのでは?
ともあれ、東仙坊、ささやかな今日の我が家(?)のXmasパーティーで、高齢の父親を心配して帰国しているイブと暮らしている来客に、親鸞が死んだとき、「自分が死んだ後は墓など造る必要はない。遺体は川に流して魚のエサにせよ」と言っていたということを知ってるかい?と訊くつもりなのだが…。
I couldn't be the only one watching the world rejoice at the unattractive illuminations of Xmas without thinking of a dimmed Ukraine and feeling the apocalypse of mankind approaching(薄暗くさせられたウクライナを思い浮かべることなく、Xmasの美しくないイルミネーションで大喜びする世界の人々を観ていて、人類の終末が近づいていることを痛感させられているのは、東仙坊だけではあるまい)!
Don't you think that China is finally taking the world by storm with its unabashed rip-off strategy, even in the world of fashion(とうとうファッションの世界でもまで、臆面のないパクリ戦略で、一世を風靡してしまうところは、さすが中国だと思わないか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○なぜ世界中のマスメディアが、我が国の宗主国USAを分断国家として認識しているのに、我が国のみっともない政府は、それを的確に認識できないのか?
まるで、人造生物兵器「中共ウィルス」のごとくに不気味な「SHEIN」についての続報。
11月21日、「ブルームバーグ」が、「ドイツの研究所の調査結果として、『SHEIN』がUSAに輸出した衣料品に新疆ウイグル自治区で生産された綿が使われているとことが判明」と報道。
さらに、「2018年、『SHEIN』顧客642万人分の電子メールアドレスとパスワードが漏洩する事件があり、顧客データ管理も雑なことが露呈」とも。
インドでは、「SHEIN」のアプリがプライバシー保護の観点で危険として、他の59のアプリともに使用を禁止。
また、素材にケミカル汚染問題が指摘されたこともあるとか。
11月25日、「ユーロニュース」は、「ドイツの環境NGO『グリーンピース』が、『SHEIN』の47種のアパレル製品を分析したところ、およそ15%がEUの基準値を超える危険ケミカル成分が検出され、健康被害の可能性がある」と報道。
そう、「SHEIN」は、ESG上、問題だらけの企業で、アパレル界のイノベーターというより、アパレル業界クラッシャーだということ。
では、中国企業なのにブラック労働環境の改善が可能なのか?
そんなネガティブな報道に対して、ずっと正面からの回答をさけていた「SHEIN」が、このほど今後3～4年の間に1500万ドルを製造工場に投資することを含め、ESGに絡む問題への取り組みを打ち出すと発表。
何でも、1500万ドルの資金は、300以上のサプライヤー工場の労働環境改善に充当させるとか。
事実、11月、サプライヤー20工場に6万平方mの工場を建設。
そして、11月29日、UK著名ファッションメディア「Drapers」の単独インタビューで、「SHEIN」シンガポール代表レオナルド・リンが、指摘されてきた問題にどのように取り組むかを正式回答。
ちなみに、レオナルド・リン、2月「シンガポール・ソブリン・ウェルス・ファンド」から「SHEIN」に転籍した人物で、シンガポール国防省でも6年働いたことのある著名な投資家とか。
どうやら、米欧側から攻撃されがちな「SHEIN」が、グローバル事務対応のために雇った人物のご様子。
コヤツによれば、「SHEIN」は、昨年7月から「SHEIN's Responsible Sourcing」と呼ばれるワーカーの労働環境を評価するシステムを導入し、第三者機関と協力(?)して、サプライヤーに対する抜き打ち調査を行い、ルールに合致しているかを審査しているとか。
そして、問題があれば、そのサプライヤーに対し処罰し、最終的には契約を打ち切ってきたとか。
昨年10月～今年9月まで、すでにサプライヤーに対してのべ2600回の審査を行ったとか。
また、著作権侵害の批判に対しては、昨年1月から、グローバルな新鋭デザイナーのために独自ブランド設立支援のためのプロジェクトを発動し、デザイナーが販売価格の10%を得られるように長期協力契約を行うとも。
すでにUKでは、80人以上のデザイナー(?)がこのプロジェクトに参画。
「これは『SHEIN』の知財権侵害問題を脱し、本当にグローバルなヤングデザイナーを育成するための重要なプロジェクトだ」と説明。
「SHEIN」はまた、ESG問題に対応するためのESGグローバルヘッドというポジションを昨年初めに作り、かつて「ウォルト・ディズニー」とUSAアパレル小売り「J.C.ペニー」でESG領域で15年のキャリアを積んだアダム・ウィンストンを着任させたとか。
こうした状況を考えると、「SHEIN」が、今までは、広州地域の零細縫製工場を搾取してきたことは事実であろうが、いまや評価額1000億ドル企業と呼ばれるようになった「SHEIN」は、来年にはニューヨーク上場を視野にいれて、身ぎれいにしようと懸命に欧米側から批判されている問題の解決に取り組んでいるのかも(???)。
「SHEIN」が、「ベア・スターンズ」出身のバンカー、ドナルド・タンを取締役副会長に招いたほか、アダム・ウィンストンやレオナルド・リンら業界の凄腕を集めているのも、そのためなのでは?
では、それで本当に「SHEIN」の「驚きの安さ」が維持できるのだろうか?
外資系アパレルメーカーが中国市場から撤退していったのは、中国で労働関連法が整備されるにつれ、ワーカーの工賃が他の東南アジア諸国と比べて割高になったからなのでは?
では、「SHEIN」が、外資撤退後の縫製工場の受け皿となって、中国の厳しい労働関係法を完全に無視し、搾取システムを構築できたのはなぜか?
単に納税額の多さのおかげで、当局が見ないフリをしていただけなのか?
労働搾取の問題その他を解決しようとすれば、結局のところ、「ユニクロ」、「H&M」、「ZARA」などの価格帯とそう変わらなくなってゆくのでは?
もともと、商品のクオリティーは、誰が見ても、明らかに陳腐。
それより何より、あれほど民営企業の市場寡占を警戒していた習近平が、「SHEIN」のニューヨーク上場、外国人役員たちが経営戦略を差配することを黙って見逃し続けるのか? はたまた応援し続けるのか?
創業者クリス・シューは、シンガポールに永住権をとり、本部もシンガポールに移しているが、「SHEIN」が、今後、なんら中国の政治的影響を受けないはずはないのでは?
そう考えると、消費者としても投資家としても、「SHEIN」の魅力は、すぐになくなるのでは?
No matter how much money-poor Xi Jinping couldn't nationalize a successful private fashion company, could he(成功した民間ファッション企業をいくら金の亡者の習近平でも国営化はできないのでは)?
To be continued....
I am watching with great interest whether Xi Jinping, who has no sense of fashion, would support a private company that symbolizes the essence of the ripoff, like a fashion brand of a ripoff nation(パクリ国家のファッションブランドらしくそのパクりの真髄を象徴している民間企業を、ファッション音痴の習近平が支援するのかどうか、東仙坊、興味津々で見守っている)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○なぜ世界中のマスメディアが、我が国の宗主国USAを分断国家として認識しているのに、我が国のみっともない政府は、それを的確に認識できないのか?
東仙坊、生来のファッション好き、それでも、pcをオンにするたびに、ディスプレイ・スクリーンにこぼれ出すほど溢れる「SHEIN」なるバーナー広告に、辟易。
そのファッション性とプライス・レンジから、「ユニクロ」、「H&M」、「フォーエバー21」、「ZARA」、「マンゴ」をパクった、勝手にサプア製と決めつけていたから、なおさら、不快。
と、と、ところが、それがシンガポール・ブランドに見せた中国オリジナルと知って、正直、ビックリ。
しかも、そのバリエーション豊富なアイテムとサプアライズの「超低価格」で、世界のヤング、とりわけ、個人消費が順調だったUSAのヤングを席巻している中国のアパレル・ネット通販と聞いて、目を白黒。
そして、その企業価値が、「ユニクロ」を展開する「ファーストリテイリング」を凌ぐ13兆円以上と知って、唖然呆然。
そ、そ、そうしたら、今、欧米マスメディアだけでなく、中国マスメディアまでもが、「SHEIN」のネガティブ情報報道でいっぱいと知って、今度は、目が点。
何でも、「SHEIN」の下請け企業の劣悪なブラック労働環境は、「ESG(環境、社会、ガバナンス)」を無視し、世界の持続可能性を重視する「SDCs」の機運にも逆境すると批判集中とか。
10月、UKドキュメンタリーチャンネル「チャンネル4」が、「SHEIN」と契約する2つの小規模縫製工場に潜入し、その劣悪な労働環境を告発番組を放送。
それによると、1つ目の工場では、基本月給4000元で、1人1日当たり500着の服の製造しているとか。
しかも、最初の1ヵ月の工賃は、保留にされ、働き始めて2ヵ月目から支給されるとか。
もう1つの工場では、ワンアイテム作って、ワーカーがもらえるのはたった4セント(6円弱)、人民元でいえば、約0.3元。
2つの工場とも、1日の労働時間は18時間、休日は月1日、これは明白に黒社会国家中国でも(?)労働基準法違反とか。
そして、検品がメチャクチャ厳しく、1日当たりで縫製ミスなどで3分の１が不良品として省かれるので、その分、工場側が負担を強いられ、そして、ワーカーに対する罰金などの懲罰に責任転嫁されるとか。
中国マスメディアにも、この「SHEIN」の下請け工場イジメの実態をいくつか報道。
特に、新興SNSメディア「燃財経」が、「SHEIN」の「MES(製造実行システム)」による管理の厳しさについて詳報。
それによると、まずシステムの導入や入力、管理などは工場側負担。
広州の伝統的小規模縫製工場は、このシステム導入の段階で、苦労のオンパレードだとか。
こうしたことから、最初の受注100件分は、工場は事実上、無償。
同じデザインで色や素材を変えて繰り返し受注を受けることで、ようやく利益がなんとか出るとか。
このシステムで、工場はギチギチに管理され、デザインから納期までの日数が極めて短く、デザインを渡されてから納品まで工場に与えられた猶予は3日、長くても5日とも。
そのうえ、納期に間に合わなかったり、検品ではねられる製品が多かったりすると、そうした下請け工場に対しては、ブラックリストランキングに入れられて500元～1000元の罰金とも。
当然、体力のない小規模縫製工場は潰れるワケ。
けれども、「SHEIN」側は、これを質の悪い工場の淘汰と平然としているとか。
広州の縫製工場の半分は、「SHEIN」の下請け、今や「SHEIN」の要求に逆らえる工場などはないとも。
それらのことから、受注工場に対する圧力はますます厳しくなっているとか。
「燃財経」では、「SHEIN」の下受け縫製工場の中ではかなり大規模な月当たり受注数20万件を請け負う例について紹介。
それでも、「SHEIN」が工場側に与える利潤は、1件当たりよいときで4～6元で、悪いときは1元程度とか。
また、120人のワーカーを抱える工場では、月当たり生産量は16万件、平均コストは1件10元で、利潤は5元以内、1件1元のものもあるとか。
とすると、広州の番禺などによくあるワーカー数十人レベルの小規模縫製工場の利潤が1件１元程度であれば、ワーカーの工賃が1件当たり6セントというチャンネル4の報道とも矛盾しないのでは?
中国国盛証券の昨年のリポートによれば、10～15ドルで売られているワンピースの「SHEIN」側の利益は5～10%、つまり、3.4元～6.8元。
そこで、下請け工場側の利益が1元、ワーカーの得る工賃が0.3元。
当然、ここに本来ならデザイナーに対するデザイン・企画料がコストに含まれるはずだが、1週間当たり4～5万件の新しいデザインを出す「SHEIN」は、事実上、デザインにお金をかけないとか。
そう、netで見つけたよいデザインを勝手に借用する「パクリ」行為ばかり。
それゆえ、USAからだけでも、40件以上の知財権侵害訴訟を起こされているとか。
The tragedy of garment factories has long been a staple of the world, but isn't it the reality of China that there are garment factories that exploit workers to this extent in the 21st century(昔から縫製工場悲話は世の定番だけど、この21世紀に、ここまで工員を搾取する縫製工場があることが、中国の現実なのでは)?
To be continued...
At a time when the world is struggling to secure energy, we Japanese might be surprised that the USA is giving its oil reserves to its economic warfare opponent, China(これだけ世界中がエネルギー確保で四苦八苦しているときに、USAが備蓄石油を経済戦争相手の中国に与えているなんて、我々日本人だって驚くのでは)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○なぜ世界中のマスメディアが、我が国の宗主国USAを分断国家として認識しているのに、我が国のみっともない政府は、それを的確に認識できないのか?
◇12月15日、BIS(USA商務省産業安全保障局)は、「中国と日本に拠点を置く中国の36の事業体を『EAR(輸出管理規則)』上の『EL(エンティティー・リスト)』に掲載する」と公表。
今回追加した36事業体の内訳は、中国拠点35、日本拠点1。
その日本拠点は、中国半導体大手「YMTC(長江存儲科技)」の日本法人「長江メモリ」。
そう、実質的には全て中国の企業・研究機関。
各事業体の「EL」掲載の理由は、中国軍の現代化への支援、「EL」掲載済み事業体にEAR対象製品を移転させるリスク、USA製品の軍用無人航空機の生産のためのイランへの違法な輸出幇助、中国・新疆ウイグル自治区での人権侵害への加担、イラン革命防衛隊によるUSA製品調達支援など。
このうち、「カンブリコン(中科寒武紀科技)」の関連10拠点を含む21の事業体については、AI半導体の研究・開発・製造・販売に関する主要な役割を果たしていて、中国の政府機関、軍、防衛産業と密接な関係を有しているとして、厳格に規制。
具体的には、BISが、10月に公表した中国向けに強化した先端半導体の輸出管理規則を適用。
つまり、BISが、「EAR734」.9条で指定した要件に合致する製品に関しては、USA国外で生産された製品でも、USA製のソフトウエア・技術を用いている場合、これら事業体に輸出などする場合は、BISの事前許可が必要。
ただし、先端半導体関連製品を含む全ての「EAR」対象製品について、許可申請をしても原則として不許可の扱いになるとか。
「カンブリコン」については、USA有識者からも以前から、中国軍への関与があるにもかかわらず「EL」に掲載されていないと指摘されていたとも。
また、日本法人を含めて「EL」に今回掲載した「長江メモリ」は、アップルが「長江メモリ」製半導体のiPhoneへの搭載計画を明らかにした際、USA連邦議員がUSA国家情報長官に、USAの安全保障にもたらすリスクを分析・検証するよう求めるなど警戒されていたというのだから、遅きに失したのでは?
実際、「長江メモリ」は、ずっとAI半導体関連の21事業体に科した厳格な規制の対象ではなかったというのである。
そう、米中経済戦争、世界半導体戦争の真っ只中で、米中対立の抜け穴に、日本人が協力していたというのである。
どうだろう?
米中はもちろん、我が日本も、ただの恥知らずだったのでは?
すでに「ファーウェイ」だって、ハイクビジョンなどへの規制製品の移転リスクを理由に、「EL」掲載ズミだというのに…。
ここで、東仙坊、チャイナゲートの代表格であるジョー・バイデンが、いかに信用できないヤツかを具体的に指摘。
原油高からガソリン大高騰が社会問題化したために、USAは、備蓄していた石油の放出を決定。
な、な、なんとその石油販売先の1つに、中国の国営石油企業「シノペック」傘下「ユニペック」があるのである。
えっ、その何が問題か?って?
その「シノペック」への投資を行うことを主目的に、17億ドルも投資して設立されたのが、ジョー・バイデンの息子ハンター・バイデンと中国共産党と合弁の実に不可解な投資会社「BHRパートナーズ」。
つまり、USAが安値で放出する石油を、事前に中国に輸出できるようにしていたというから、かなり計画的悪辣さ。
戦略的石油備蓄が、国家安全保障の観点から極めて重要なことは、歴然。
これが、USAの最大の敵対国に安価に回されており、しかも、そこに大統領の意向が、大統領の息子の意向が働いていたというのだから、ハッキリ言って重罪。
しかも、ジョー・バイデン政権エネルギー省は、これはオカシイのではないかということで起こされた情報公開請求を、断固拒絶。
「Functional Government Initiative」非営利政府監視団体は、国家の非常時のために蓄えられている石油の備蓄が、そういうことでもないなかで放出されることを決定した政府内部の記録を明らかにするよう要求する訴状を提出。
どうだろう?
ジョー・バイデンは、いくら反中的な建前を見せつつも、本音は、相当なチャイナゲート。
それを証明する話は、これだけじゃない。
ペンシルベニア大学傘下に設立された外交問題の提言組織「ペン・バイデン・センター」なるものがあるとか。
この組織は、名前どおり、ジョー・バイデンが創設したもの。
そして、中国からの大量の寄付を受け入れてきているイワクツキの組織。
そもそも、USAの大学は、外国から25万ドルを超える寄付金を受け取った場合、高等教育法により政府に報告することが義務づけられているというのだが、「ペン・バイデン・センター」は、1件で1450万ドルなど中国からの多額の寄付を匿名で違法に受け取っていたというから、ほとんど売国奴。
そ、そ、そのうえ、その「ペン・バイデン・センター」運営責任者、つまり、「ペン・バイデン・センター」が受け取っていた中国からの匿名寄付の責任者が、アントニー・ブリンケン国務長官というから、開いた口が塞がらない。
どうだろう?
対中制裁関税をめぐるジョー・バイデン政権の方針が、そっと急転回したのは、こうした疑惑が浮上したことが大きく関係しているのは明らかなのでは?
でも、対中制裁関税の大幅緩和に踏み切れば、このチャイナゲート民主党政権がもたなくなるのでは?
そこで、対中制裁関税の引き下げをほんの少し実施することでお茶を濁そうとしているのでは?
そう、ドナルド・トランプが課した総額3700億ドル(50兆円)相当分のうちの100億ドル程度、すなわち、1/37程度。
それでは、全くインフレ対策になるはずもナシ。
その観点でよく見ていると、ジョー・バイデンの中国が多額の補助金を出して保護している半導体などの産業に対して、新たな制裁関税も表明しているが、それは対中強硬的に見せるためのパフォーマンスでしかないのでは?
そして、対中制裁を先延ばしにするための時間稼ぎでは?
それで、マンガの話が、これ。
アントニー・ブリンケン国務長官が、対中政策を調整する国務省部局横断チーム「チャイナ・ハウス」を立ち上げる方針を明らかにしたが、その立ち上げは、な、な、なんと2024年。
そう、おそらくジョー・バイデン政権が終った後。
こんな情けないオトコどもに政権を委ねたUSA人も、相当我が国の一見ナンチャラ党や狂惨党を支援するヤツらと同じレベルなのでは?
For Japan, if we really put our national interests first, and if we seriously consider national defense, we shouldn't overestimate Joe Biden(我が日本にとって、本当に国益を第一に考えるなら、そして、真剣に国防を考えるなら、ジョー・バイデンをあまり過信しないことである)!
To be continued...
USA and China, who would do anything for money, would never get divorced like a masked couple who has overcome their boredom(金のためなら何でもやる米中は、倦怠期を超えた仮面夫婦のように絶対に離婚したりはできない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○なぜ世界中のマスメディアが、我が国の宗主国USAを分断国家として認識しているのに、我が国のみっともない政府は、それを的確に認識できないのか?
◇8月23日、BIS(USA商務省産業安全保障局)は、「中国の航空宇宙関連の研究所など6つの研究機関と企業1社を『EAR(輸出管理規則)』上の『EL(エンティティー・リスト)』に掲載」と発表。
今回追加されたのは、「中国航天科技集団」第九研究院第七七一研究所など、いずれも航空宇宙科学やエレクトロニクスなどハイテク分野の研究所および企業。
そして、BISは、これら事業体が、中国軍の現代化を支援する目的でUSA製品を入手、または、それを試みたことを「EL」への追加理由に挙げているとか。
ちなみに、「EL」とは、USA政府が、「USAの国家安全保障、外交政策上の利益に反する行為に携わっている、または、その恐れがある」と判断した団体や個人を掲載したリスト。
そして、それらに、USA製品(物品、ソフトウエア、技術)を輸出・再輸出・みなし輸出などを行う場合には、事前許可が必要となり、許可方針は個々に設定されるが、BISは、今回掲載した事業体について、全ての「EAR」品目を対象に、申請されても「原則不許可」とする方針を明らかにしたとか。
ともあれ、BISは、今回の追加により、「EL」掲載の中国の事業体は約600に達し、そのうち110以上の事業体がジョー・バイデン政権成立以降に追加されたと、現政権が輸出管理政策で中国に厳しく臨んでいる点を強調している。
輸出管理担当アラン・エステべス商務次官は、「航空宇宙事業を支えるUSAの技術が中国軍の現代化のために使われてはならない。我々は迂回輸出の証拠がないか、これら分野を常に監視している。中国の軍民融合プログラムを受けてBISは、我々の機微な技術を守る必要があるときは用心深くかつ力強く行動する必要がある」とハイテク分野での技術流出に対して警戒を緩めない姿勢を強調。
◇10月7日、BISは、「スーパーコンピューターなどの先端技術を巡り、中国との取引を幅広く制限する措置」を発表。
輸出管理の法律に基づく規制を改め、半導体そのものだけでなく、製造装置や設計ソフトや人材も対象に含めて許可制に変更。
そのうえで、中国を念頭に、「半導体関連製品(物品・技術・ソフトウエア)の『EAR(輸出管理規則)』を強化する『IFR(暫定最終規則)』」を公表。
BISは、今回の「IFR」の目的について、USA政府内で、先端集積回路、スーパーコンピュータ、半導体製造装置が、「WMD(大量破壊兵器)」の開発を含む軍の現代化および人権侵害に寄与する影響を検証した結果と説明。
また、「中国政府は、軍民融合戦略の実施を含め、USAの安全保障と外交的利益に反するカタチで、防衛力の現代化に莫大な資源を投入している」と指摘。
BISがプレスリリースで特筆した新規則は、次のとおり。
「CCL(規制品目リスト)」に、特定の先端半導体やそれらを含むコンピュータ関連の汎用品を追加。
スーパーコンピュータへの使用・中国での半導体開発もしくは生産を目的とした、特定の「CCL」掲載製品に対する新たな最終用途規制を導入。
ちなみに、「CCL」とは、USA政府が軍事転用リスクのあるデュアルユース品目と指定した製品を掲載するリストのことで、製品ごとに、「ECCN」をナンバリング。
また、先端コンピューティングとスーパーコンピュータに関する2つの新たな「FDP(外国直接製品ルール)」を導入。
「EL」掲載されている在中国の事業体28社に対する「FDP」を拡大。
ちなみに、「FDP」とは、USA国外で生産された製品であっても、USA製の技術・ソフトウエアを用いている場合に、「EAR」の対象として、輸出などについて事前の許可申請を求めるルールのこと。
そして、「EL」とは、USA政府が「USAの国家安全保障または外交政策上の利益に反する行為に携わっている、または、その恐れがある」と判断した団体や個人を掲載するリスのことで、それら対象へUSA製品(物品・ソフトウエア・技術)を輸出・再輸出・みなし輸出などを行う場合には、事前許可が必要とか。
「CCL」における新たな「ECCN(輸出管理分類番号)」3B090の下に、特定の先端半導体製造装置を追加。
取扱製品が、「EAR 744」23条の条件を満たす半導体を製造する中国内の施設で、半導体の開発・生産に使用されることを輸出者らが認識していた場合、全ての「EAR対象製品」に関し許可申請を求める新たな最終用途規制を導入。
施設が中国の事業体によって所有されている場合、申請しても「原則不許可」とし、多国籍企業によって所有されている場合、事案ごとの審査。
USA人による特定の行動が、「EAR 744」.6条の条件を満たす半導体(16ナノメートル/14ナノメートル以下のロジック半導体、FinFET/GAAFET、18ナノメートルハーフピッチ以下のDRAMメモリ、128層以上のNANDフラッシュメモリが該当)の開発・生産の支援につながる場合、許可申請が必要。
半導体製造装置・関連製品の開発または生産のための製品輸出について、許可申請を求める最終用途規制を導入。
中国外での使用を目的とした特定かつ限定された活動について、サプライチェーンへの短期的な影響を最小化するため、「TGL(暫定包括許可)」を導入。
ちなみに、TGL」とは、BISが指定した条件に合致する場合は、許可申請なく輸出などを継続してよいとする例外的措置のこと。
さらに、BISは、「USA政府による輸出許可前の確認や出荷後の検証を十分に実施できない事業体を掲載する『UVL(未検証リスト)』の運用を変更する最終規則」も公表。
「UVL」上の事業体が所在する国の政府が、USA政府の検証に協力しない状態が60日間継続した場合、それら事業体を「EL」に掲載し、厳しい輸出管理下に置くとも。
BISは、規則の変更に合わせて、在中国の31の事業体を「UVL」に掲載。
輸出管理担当アラン・エステベス商務次官は、「脅威を巡る環境は常に変化しており、中国の挑戦に対応するため本日、政策を更新した。一方で、同盟・友好国への働きかけや調整も継続している」と声明。
それに対し、10月12日、中国商務省は、「USAによる半導体などの対中輸出規制が不当だとWTOに提訴した」と発表。
そして、「USAによる輸出規制措置の乱用は世界のサプライチェーンの安定に脅威を与え、国際的な経済貿易の秩序を破壊している。典型的な貿易保護主義のやり方だ」と批判。
それはそうである。
中国は、高性能な半導体や製造装置を輸入に頼ってきているのだから、当然。
そのために、習近平は、「科学技術の自立自強」を目指し、半導体の自給率引き上げるしか方法がないのだから。
どうだろう?
表面上、ジョー・バイデンが、中国との経済戦争を激化させているかのように見えるのでは?
If China really wants to grow its economy, shouldn't it start by stopping ripping it off like South Korea(中国が、本当に経済成長したいのなら、サプア同様、いい加減パクることを止めることから始めるべきでは)?
To be continued....
The papier-mâché tiger nation, China, which must be all about money, wouldn't destroy Taiwan to pieces like Russia did(金がすべての張り子の虎国家中国は、台湾をロシアのように粉々に破壊などしない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
◇台湾、すなわち、中国国民党に支配されたことがあっても、台湾を一度も支配したこともないくせに、自国の領土と言い張る中国共産党の臆面のなさ
1〉東仙坊、台湾総統が聡明で凜とした蔡英文で、本当によかったとかねてから、感激していた。
彼女なら、エクセレントな自由と民主主義の代弁者であり続けるに違いないと大きな期待を寄せてもいた。
実際、彼女の李登輝を彷彿させる威風堂々とした演説の仕方には、自然に拍手してしまうほど。
個人的には、中国国民党を支えていた青幇(チンパン)をバックに、台湾最大の外省系マフィア竹聯幇・四海幇などと手を組んで、中国共産党に敢然と立ち向かう気概が好きだった。
そして、少なくとも、彼女がいる限り、台湾の未来は間違いなく明るいと確信していたのだが…。
6月、中国の魏鳳和国務委員兼国防が、ロイド・オースティン国防長官が出席していたのに、「台湾を分裂させるなら、徹底的に戦う」とロシアのごとく恫喝。
そう、相も変わらず、武力行使も辞さずという国際会議でのお得意のパフォーマンス。
そして、福建省・アモイと台湾の離島・金門島を結ぶ橋の建設構想をああえてご披露。
それはそうである。
中国は、気が狂ってウクライナ侵攻に走ったロシアのように、自分たちの領土にしようというのに都市や住宅などのインフラを木っ端微塵に破壊するつもりなどない。
中国の狙いが領土拡大なのではないからである。
中国の本当の狙いは、この世界半導体戦争で勝利するために、半導体受託生産で世界最大手「TSMC(台湾積体電路製造)」などをそのまま強奪したいだけ。
それゆえ、工場などを冗談でも爆撃したりはしないはず。
ヤクザ国家中国は、どこまでも張り子の虎型ハッタリ的脅迫で、ラクして奪いたいだけ。
第一、全く実戦経験のない中国兵たちが、豊かになった中国兵たちが、一人っ子の中国兵たちに、戦争する気力など全くナシ。
それに対し、迎え撃つ台湾側は、士気高し。
「『一国二制度』を50年間維持する」という約束を反故にされた香港を観ていたから、「ゼレンスキー効果」で必死に戦うウクライナ国民を観ているから、台湾人はしっかり覚悟して身構えているはず。
しかも、いくらチャイナゲートどもが跋扈し煮え切らない態度に終始してきたUSAが、さすがに中国のやり過ぎに不満を抱き、武器援助だけでなく、大型使節団や議員団を間断なく派遣するようになったから、なおさら。
ようやくワシントンでは、「台湾侵攻があれば、USAは直ちに『壊滅的な金融制裁』をなす。中国共産党の台湾攻撃に対する処罰には曖昧さを示してはならず、金融取引、特に株式・債券への投資を禁じる。武力行使に関与した中国人のビザの取り消し、入国を制限する」とする法案をリック・スコット共和党上院議員らが上程したりするまでに変化。
これもそれも、世界半導体戦争での勝利を目指すため…。
なぜなら、中国政府系研究機関エコノミスト陳文玲が、「中国が、ロシアのように西側から厳しい経済制裁を受けた場合、台湾を支配下に置いて『TSMC』を手中に収める必要がある」と明言していることでも、明白。
事実、「TSMC」は世界トップクラスの先端企業ゆえ、USAは、アリゾナ州へ最先端半導体工場を誘致。
「TSMC」自身も、安全保障に死活的に関わると認識し、中国工場は旧世代の半導体だけを生産し、ハイテク関連製品は台湾に2倍の投資をして、先端技術を防衛する態勢に切り替えたほど。
さらに、USAの主導で、4ヵ国・地域(USA、日本、台湾、サプア)が半導体の供給網連携を中心に協力強化を目指す「Chip4」結成。
もっとも、陰険なサプア政府は、中国に媚び、予備会合に出席しただけだが…。
ともあれ、「Chip4」は、ジョー・バイデン政権が、3月、日本、台湾、サプアに提案した半導体供給に関する枠組み。
自社工場を持たない半導体ファブレス分野では、USA大手「クアルコム」と「エヌビディア」が世界市場をリードし、半導体を受託生産するファウンドリー分野では「サムソン」と台湾「TSMC」が世界トップ。
日本は、半導体素材で大きなシェア。
「Chip4」は、この4ヵ国・地域が半導体協力を強化することで半導体産業の育成を急ぐ中国を牽制する思惑。
そこで、USAが、同盟国のサプアに「Chip4」への参加可否を8月末までに通知するよう要求。
こちらも、中国同様、パクリしかできないから、次世代半導体の供給網参加や技術標準化などで締め出されないために、「Chip4」に参加するしか道はナシ。
◉中国外務省趙立堅報道官
「国際貿易ルールを人為的に破壊し世界市場を分断することに中国は反対する」
◉システム半導体工学の祥明大イ・ジョンファン教授
「中国が半導体原料の輸出を規制するなど経済報復に乗り出せば、サプアの半導体業界は直撃を食らう。中国をなだめる戦略を並行すべきだ。サプアが『Chip4』に参加した場合は、主要国との技術協力の強化とシステム『LSI(大規模集積回路)』分野の海外顧客企業の新規獲得が期待される」
◉サプア半導体ディスプレー技術学会会長朴在勤漢陽大融合電子工学教授
「『Chip4』に台湾が先に加わった後、サプアがやむなく合流するというカタチを中国にアピールすべきだ。『Chip4』参加にあたっては、中国にあるサプア企業の半導体工場の高度化や増設時に、USAと日本から必要な製造装備と素材が安定供給されるよう確約を取りつけておくことも必要になる」
USAが、ＡＩチップの設計・製造技術の対中輸出を禁じる場合、そのソフトウエアを使ったサプア製品の対中輸出にも影響を及ぼすことは必至。
そこで、サプア半導体大手「サムスン」と「SKハイニックスは、「Chip4」に関し公の言及を控えてテイタラク。
それはそうだと思わないか?
2社とも中国に半導体の生産工場があるため、中国の反発を招く『Chip4』参加を負担に感じているのは事実。
けれども、中国への輸出が激減し、特に、日本が、日本の先端半導体製造会社「Rapidus」を創立したことで、イヤでも「Chip4」参加に積極的になっているのでは?
I am worried about what will happen to Taiwan if the mature Tsai Ing-wen, who has sent messages in so much Japanese, is no longer president(東仙坊、あれだけの日本語でメッセージを発信してくれている成熟した蔡英文が総統でなくなったら、台湾がどうなってしまうのか心配)!
To be continued...
Wouldn't it be great if the world could take a look at how the Chinese people, who love ethnic cleansing the most in the world, could create friendly relations with Africa and the Middle East(世界で一番民族浄化が大好きな中国民族が、アフリカや中東とどうやって友好関係を作るのかお手並み拝見と世界は高みの見物をしてればイイのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
◇世界は中国のような汚職独裁国家がほとんどだから、中国の「債務の罠」さえも大喜びで受入れる。
1〉東仙坊、アフリカの黒人国家や中東のイスラム国家は、世界一民族差別を実践しているのが、中国だといつかイヤと言うほどわからせられるだろうと、率直に冷笑している。
それもこれも、何の役にも立たない国際機関が、多数決でモノゴトを決めるせい。
7月4日、ザンビアの首都ルサカの国際空港を拡張する3億6000万ドル規模のプロジェクト、スリランカの首都コロンボにおける14億ドル規模の港湾開発事業、それらの発展途上国で進められている多くの債務軽減協議で、圧倒的な債権国である中国が、ソッと身を隠していたとか。
さすが、黒社会国家の機転。
実際、非公式高利貸し国家中国は、比較的規模が小さく、リスクの高い途上国に対する貸しつけをしまくりながら、返済に行き詰まった債務国との間では、融資条件だけでなく、どのように再交渉するかを巡っても、目立たない姿勢を維持し続けているというから、どこまでも姑息で狡猾。
その姿勢は、「中共ウィルス」の世界的大パンデミック後に、一段と鮮明になっているとか。
現在、経済的に困窮する多くの国々が、債務軽減を要求。
債務負担軽減を支援するために、中国により積極的な役割を果たすよう求める圧力までかけているとか。
6月28日、公表されたG7サミット声明は、債権国による支援を促すなかで中国を名指しして批判。
世界銀行によると、貧困国は今年、公的部門と民間部門の債権者に対して総額350億ドルの債務返済に直面、総額の40%あまりは中国への返済とも。
それゆえ、IMFと世界銀行が前提とする債務軽減負担の公平な分担は、中国との衝突に向かうので、包括的な債務再編の見通しはほぼ不可能。
その点からしても、今回のザンビアとスリランカの案件は、債務協議の進展速度を見極める試金石と言えるモノ。
とにかく、両国は、海外の債券保有者と債務再編に合意するとともに、IMFのプログラムをまとめなければならないはず。
◉法律事務所「クイン・エマニュエル」ソブリン訴訟責任者デニス・ハラニツキー
「中国の『一帯一路』の資金は、あらゆる所にバラ撒かれている。したがって、ソブリン債務再編では毎回この問題が持ち上がるだろう」
◉「ブルーベイ・アセット・マネジメント」新興国市場責任者ポリーナ・コルディアフコ
「中国による債務協議への関与は、IMFあるいは各国政府の手の及ぶ問題ではない。中国を適切なタイミングで交渉の席に着かせることは、今後の債務再編で最大の試練となるかもしれない」
◉「ローディアム・グル－プ」シニア・アナリストのマシュー・ミンゲイ
「これらの中国の融資の一部では、不透明さが繰り返し問題になっている。中国は、商業融資の契約に、他国よりも厳格な機密保持条項を盛り込んでいる。債務再編交渉になった場合、中国の各銀行は自国の他行がどのように対応するのかわからない可能性もある」
ともあれ、中国の貸しつけは、大半が政府系機関や政策銀行によって実行されていて、不透明そのもの。
「NBER(全USA経済研究所)」によると、中国が、1949年～2017年、152ヵ国に対して実行した5000件の融資・助成の半分は、両機関に加盟しているに、IMFにも世界銀行にも報告されていないとか。
ウィリアム・アンド・メアリー大学のUSA調査研究機関「エイドデータ」が3年間にわたって集計したデータによると、「中国の国有銀行が実施した融資は、中国への返済を優先するよう義務づける条項が盛り込まれている」。
ジョージタウン大学アンナ・ゲルパーム法律学教授が中心となって中低所得国24ヵ国に対する中国の融資100件を調べたところ、機密保持のレベルが他の融資と比べて異常に厳しく、融資契約の存在自体を明かさないよう求めている場合もあったとか。
とにもかくにも、中国が債務負担の軽減に合意したケースの多くは、詳しい内容がはっきりしないとか。
また、中国の貸し手があまりに多いことも、問題を一段と複雑にしているとも。
ただ、最も多くの融資に関わっているのは、中国輸出入銀行と中国国家開発銀行。
ザンビアは、2年あまり前、パンデミック局面で初めてデフォルトを起こした国となり、現在170億ドルの対外債務について軽減を要求。
進展が遅い原因の一つは、厄介な債務再編における中国の経験不足。
スリランカの案件では、IMFが新たなプログラムを進める方針を固めたため、協議がより速く進行。
だが、中国の対応は、依然として不透明。
IMFによると、低所得国の約60%は債務の返済が滞っているか、そのリスクが高いとか。
G20は、2020年終盤、中国やインドなどの債権国をＩIMF、パリクラブ、民間債権者と同じ交渉の席に着かせる共通の枠組みを開始。
ザンビアと並んでチャドとエチオピアも、この新たな仕組みに基づく債務再編を要求。
◉「テリマ」エコノミストのパトリック・カレン
「この枠組みは、すでに複雑な債務再編プロセスに、官僚的な層をもう一枚加えることになった。これにより他国が参加を尻込みする可能性がある」
どうだろう?
893国家のくせに、慣れないことはすべきではないのでは?と言いたくならないか?
The politicians of poor countries just want to warm their pockets, so they could get along with the yakuza state China without hesitation(貧しい国の為政者どもは、自分の懐を温めたいだけだから、ヤクザ国家中国とも平気でつき合える)!
To be continued...
In modern society, as long as financial products based on market fundamentalism must be the mainstay of the economy, no country could leave the USA and the US dollar(現代社会では、市場原理主義による金融商品が経済のメインである以上、どの国もUSAとUSAドルから離れることはできない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
東仙坊、野蛮極まりないモンゴル族の血を受けたロシアが、間違いなくサイコパス国家であることを知って、かなりショックを受けている。
勝手に自分たちを愛し自分たちに従うのがウクライナだと決めつけ、世界一の核兵器保有国家であることをサンザン自慢し脅迫しながら、超プリミティブなワケワカメの民間人殺戮とインフラ攻撃を残忍非道に続けるあたりは、パーフェクト・サイコパス。
そ、そ、それなのに、世界一の甘ちゃん国家のおバカ政府、いまだにまさかUSAと日米安全保障条約を締結している我が日本に侵攻したりはしないよなと超甘い考えのまま。
そう、ウクライナとは違いという勝手な思い込み。
そんな日本が目を丸くする話が、これ。
もちろん、我が国のおバカメインストリームメディアどもは、一切取り上げないニュースだが…。
◎11月、「ニューズウィーク」
「2021年8月、ロシアは、日本との局地的な軍事衝突をかなり真剣に準備していた。両国の対立が激化し、戦争に突入するという確信があったからだ。Puサンは、一昨年6月、第二次大戦、昨年7月、ウクライナに関する論文をそれぞれ公表。そして、昨年7月、大統領令で歴史啓蒙に関する省庁間委員会を設置。それから、第二次大戦中、日本軍によるUSSR兵捕虜への生体実験やUSSR侵攻計画があったとする文書をFSBに機密解除させ、安倍晋三元首相が北方領土に関するロシアとの交渉と情報機関の強化を重視しているので、交渉に日本が勝利すれば、中露関係がこじれることを憂慮し、『日本も所詮、西側諸国の一員』とPuサンは思わされるようになっていた」
何でも、昨年3月17日、FSB内通者(?)とされる「ウィンド・オブ・チェンジ(変化の風)」を名乗る人物が、ロシア人権擁護活動家にメールを送信。
それをNPO事務局長イーゴリ・スシュコが英語に翻訳し、公開したというのである。
そのメールによると、「ロシアが、昨年8月、日本攻撃を真剣に検討していた」とか。
実際、昨年8月、日本周辺では、ロシア軍が、東部軍管区に電子戦用ヘリコプターを投入するなど軍事行動を活発化。
日本への航空機による領空侵犯、射撃や演習実施などの通告を繰り返していたとか。
どうだろう?
ウクライナ侵攻を前に、日本を攻撃することで、その後ろ盾であるUSAがどう動くか試そうとしていたのでは?
もちろん、このメールの信憑性に疑問は残る。
そのメールの日付を考慮すれば、ウクライナ侵攻の長期化が見込まれてきたときなので、日本のウクライナ支援や経済制裁を止めるためのロシアの得意のプロパガンダだったかもしれないのでは?
さて、中国の話に戻る。
人民元を世界の基軸通貨にすると豪語しつつ、アフリカや中東にチョッカイをかけてはドルを集めまくっている不思議な中国。
◇USAと表向きは経済戦争をしながらドルを集め続け、USAと絶対別れられない中国の運命
1〉11月7日、中国人民銀行は、「11月末時点の中国の外貨準備高は、前月末から651億ドル増の3兆1170億ドルで、予想を上回る」
10月末時点で、3兆520億ドルで、アナリスト予想は3兆1000億ドルなのだから、世界の金融資産価格が上昇するなかで、異例中の異例。
つまり、SAFE(中国国家外為管理局)は、「ドルが下落した」と言うが、人民元が、対ドルで約3%も上昇し、ドル指数が5.1%低下することの方が、実は問題。
そもそも、人民元は、今年に入って一時は大幅に下落していたのに、それだと中国のサプライチェーンが丸儲けだとさすがにUSA国内が騒ぎ出したので、チャイナゲートの雄ジョー・バイデンも、仕方なく人民元高に切り替えざるを得なくなったから。
また、11月末時点のゴールド準備までが、10月末の6264万トロイオンスから、6367万トロイオンスに増加してしまったから。
何しろ、ゴールド準備が変動するのは2019年9月以来とか。
その結果、ドル建てでも、10月末1026億7000万ドルだったのが、1116億5000万ドルと高騰し、ゴールドを集める中国は、丸儲け。
The world has no rules because of Russia, and with the UN unable to act as a referee, it's just a lawless land. It's like a life-or-death soccer game where you kick cannonballs instead of balls(ロシアのせいで世界はもはやルールなしのうえ、国連が審判の役目すらできない状態では、ただの無法地帯。ボールの代わりに砲弾を蹴り合う命懸けのサッカーのごとし)!
To be continued...
Observing the rapid approach of our government to China and South Korea, I'm sure I'm not the only one who believes it must have been that it must be clear that no one intentionally brings up the subject of the assassination of former Prime Minister Shinzo Abe by the flattery factions within our country and the Ministry of Finance(我が政府の急速な中韓へのおもねった接近ぶりを観ていると、誰も意図的に話題にしないが、我が国の内にいる媚中派どもと財務省による安倍晋三元総理暗殺だったに違いないと確信しているのは、東仙坊だけではあるまい)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
◇多人口のために基本的に何でも食べる中国人にもたらされる食糧難
1〉8月2日、中国農業農村部の統計では、河南省では冠水などの被害を受けた農地面積が1450万ムー(約96万ヘクタール)、そのうち550万ムー(約37万ヘクタール)では収穫が見込めないとか。
被害を受けた主な作物は、トウモロコシ、ピーナッツ、大豆など。
9月30日、中国国内の一部の主要肥料メーカーが、とうとう国内市場への供給を優先するために、一時的に輸出を停止するまでに…。
そもそも、中国は、世界最大の食糧輸入国。
それでも、中国では、主食である食糧、米、小麦、トウモロコシ、大豆、イモ類のうち、米、小麦、トウモロコシの自給率は、2019年時点で、98%(???)。
と、と、ところが、大豆は、85%(?)が輸入で、その輸入量は、ここ10年で2倍。
そして、トウモロコシが、3倍以上に価格高騰。
しかも、大ウソのクリーンエネルギーのバイオエネルギー政策が拡大され、トウモロコシの価格も高騰。
それ以上に、家畜の飼料なので、価格高騰に歯止めがかかることはナシ。
そして、それを食い尽くす家畜の価格も高騰。
それらのことから、中国は、コストを惜しまず、大豆やトウモロコシの爆買いを世界中でしているのである。
当然、そのせいで、世界の大豆価格も、急騰。
シカゴ商品取引所の大豆先物価格は、2019年9ドルだったのに、2021年で1ブッシェル18ドルまで高騰。
2020年穀物純輸入量も、前年比29.9%増の1.39億トン。
5月7日、第1四半期の穀物輸入量は、5079万トンで、前年同期比57.8%増。
このままでは年末までに世界の半分の穀物を買い込むことになるとか。
実は、その相手先は、貿易戦争しているはずのUSA。
そう、今、USAでは、対中輸出ブーム。
トウモロコシや大豆などの輸出先となる中国は、絶対不可欠なグッド・カスタマー。
とりわけ、中国の報復関税のターゲットとされたUSA農業地帯「コーンベルト」は、対中大輸出ブーム。
これで、ますます世界で食糧不足が深刻になっているというから、マンガ。
どうやら、米中は、世界を洪水と干魃とコロナに苦しむ北のようにしようとしているのかも。
どちらにしても、ジョー・バイデンのUSAが、いかにチャイナゲートの代表格か、これでわかるのでは?
それにしても、ここのところのあまりにも急激な世界の食糧事情の悪化には、ただただショックを受けるばかり。
というのも、つい昨年まで、世界の食糧生産は、8年ぐらい記録的な豊作を謳っていたはず。
自然、その在庫量も積み上がってきていて、世界では27億トンの生産量に対して、8億トン近い在庫が生まれていたはず。
しかも、その8億トンの半分以上が、中国の在庫だったはず。
それが、8月3日、中国政府が、360万トンの備蓄米をマーケットに放出することになったというのだから、正直、ビックリ。
もちろん、その要因は、想像を絶する自然災害の影響。
それで、東仙坊、メチャクチャ危惧していることが、1つ。
かねてから、日本の美味しい米を狙い打ちにしていた中国人富裕層バイヤーどもが、この機に、さらに暗躍し出すのでは?ということ。
それはそうである。
創意工夫に優れる我々日本人は、最先端のテクノロジー同様、きめ細かく米の品種改良をし続けて、より美味しい米を産出しているはず。
それらを露骨に買い占めようとしてくるはず。
それに対し、昔とは違い金のために魂を売るような企業農業労働者が増加している現在、躊躇なく中国にその米を売ってしまうのでは?という心配。
It must be inevitable that the world will suffer from food shortages, as China, which eats anything through cooking, would experience food shortages(火を通すことで何でも食べる中国が食糧難になるくらいなのだから、世界が食糧難になるのは必然)!
To be continued...
An earthquake researcher in China, a black society, predicts that “a major earthquake would follow the drought”(黒社会国家中国の地震研究者は、「干魃の後には大地震がくる」と予測している)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
1月21日、中国政府は、一昨年7月に河南省鄭州などの豪雨で地下鉄やトンネルに閉じ込められ、多くの死者が出た洪水被害について調査グループの報告書を公表。
「豪雨の際に、鄭州などの地元政府が、リスクを過小評価し備えが不足したほか、警報のタイミングの遅れが被害拡大を招いた、人災だった。死者数についても100人以上の隠蔽があり、調査の結果、合わせて398人だった。そのために、鄭州市トップ書記を解任し、地元政府関係者89人を処分した」。
なんかメズラシイ発表だと感じるのは、東仙坊だけではあるまい。
中国では、おバカ習近平が、「2030年までに二酸化炭素排出量を減少に転じさせる」と宣言したことを受け、「脱石炭」の動きが加速していたが、9月までに各地で大規模停電が発生し、電力不足が深刻化。
これを受け、一転、中国政府は、「国内の炭鉱ですでに2.2億トンの石炭増産対策を進め、市民への電気供給を保証する」と強調。
もっとも、国際的に資源価格が上昇するなか、引き続き、石炭の需要と供給が逼迫しているのは、同じ。
中国当局は、「価格高騰で電力不足の一因となっている石炭について、9月の輸入量が昨年同時期に比べて70%以上増えた」と発表。
昨年8月の石炭の輸入量は3288万トンで、前年同月比76%増加。
昨年9月の電力消費量は、前年同月比6.8%増加。
また、中国政府は、「石炭輸入の拡大、国内増産を指示。石炭火力発電で作られた電気料金引き上げを認める方針」を発表。
そして、石炭の供給逼迫などを受けた電力不足への対応に追われるあまり、約2年前から非公式に輸入禁止しているオーストラリア産石炭を保税倉庫から放出したというから、思わず大爆笑。
何しろ、税関を通過していない100万トンのオーストラリア産石炭が中国沿岸部の保税倉庫に何ヵ月も保管されていたのだとか。
もっとも、昨年9月末から放出され始めたそのオーストラリア産石炭は一部だけで、大部分はインドなどの市場にすでに回されているとも。
100万トンの在庫は中国の石炭輸入のわずか1日分に相当するために、保税倉庫からの放出だけでは供給不足の解消にはほとんど寄与しないというから、やはりマンガ。
となると、オーストラリア産石炭の輸入を再開しない限り、電力不足解消はムリでは?
昨年10月11日、中国の石炭先物価格は11%上昇し、1トン当たり2万300円と最高値を更新。
まあ、中国は、電力の7割を火力発電にたよっているのだから、当然の結果と言えば当然。
そう、舐める必要はないけど、現実の中国は、いまだ「石炭」がエネルギー主力の、「咳痰」に苦しむ、国民が中国共産党に「積反」する、中所得国家。
そのうえ、指摘してきた洪水でも、三峡ダム下流地域の洪水の600立方m/sの流量のうち、525立方mはダムからの流水というメチャクチャ不自然な洪水が起きる国。
3〉地震や台風の被害も頻繁。
◉昨年5月22日、雲南省、マグニチュード6.1。
◉昨年5月22日、青海省、マグニチュード7.4。
◉昨年10月11日、甘粛省、マグニチュード5.7。
◉1月2日、雲南省、マグニチュード6.1。
◉1月8日、四川省、マグニチュード6.3。
◉9月5日、四川省、マグニチュード6.8。
昨年10月13日の台風18号のような超大型の襲来ばかり。
◉8月9日、台風7号。
◉8月22日、台風9号。
◉9月4日、台風11号。
◉9月8日、台風12号。
◉10月18日、台風21号。
◉10月31日、台風23号。
中国の地震専門家耿慶国が、「干魃の後には大地震が起こる」と予告しているのでは?
I sometimes become a demon and try my best to change the course of a typhoon that is about to hit Japan(東仙坊、ときどき悪魔になって、日本に来襲しそうな台風の進路を変えることに全力で念を送っている)!
To be continued...
When the Chinese people wake up and become normal people, the biggest problem must be the Chinese Communist Party(中国人の方々が目覚めて普通の人間になったら、一番困るのは、中国共産党)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
2〉昨年10月12日、中国・山西省当局は、「季節外れの記録的な大雨により洪水が発生し、これまでに少なくとも15人が死亡、3人が行方不明」と発表。
わずか5日間で10月の平均降水量の3倍以上の雨が降り、地元政府によると複数の地域で過去最高を記録。
昨年10月22日、中国山西省で、46貧困脱却県の2750ヵ村、43万4400人が降雨被災。
1363世帯3179人を新たにモニタリング対象。
中央財政からの資金6428万元を災害復旧資金に、被災者の生活再建に向けた資金需要が速やかに解決されるよう金融機関と協力。
保険機関に対し、農家の負担軽減のために補償の質的向上と早急な保険金支払いを要求。
太陽光発電による貧困救済事業の昨年の収益18億元も、復旧事業や公益事業就労者の賃金に優先的充当。
なぜ、ドケチの中国共産党が、こんなに迅速かつ適切に対応したのか?
理由は、単純明快。
山西省は、国内有数の石炭産地。
それなのに、洪水で、炭鉱少なくとも60ヵ所が一時的に閉鎖、石炭以外の鉱山372ヵ所、危険な化学工場14ヵ所の生産を停止。
そして、港湾や工場での電力使用を制限。
また、大雨と洪水により、建物約1万9000棟が倒壊、1万8000棟に深刻な被害。
山西省の70以上の地域・都市では、豪雨による洪水で多くの家屋が破壊され、土砂崩れも発生。
古代遺跡も、豪雨のため危険な状況。
昨年10月10日、山西省全体で、住民少なくとも175万人が洪水の影響を受け、うち12万人が避難。
今回の山西省の洪水は、今夏の河南省の洪水より被害が大きいとも。
山西省太原市では、平均降雨量が185.6㎜。
1981～2010年10月の平均降雨量は25㎜。
黄河支流では堤防が決壊。
それでも、山西省の緊急事態管理局は、すぐに4ヵ所を除き再開。
それはそうである。
いまだ石炭命の中国なのに、石炭不足が深刻で 2週間で枯渇しそうだとか。
実際、9月29日、「香港チャイナモーニング」は、「『シノリンク・セキュリティス』の分析を引用し、9月21日基準で中国の主要発電所6ヵ所の発電用石炭備蓄量は1131万トンで、今後約15日耐えられるかどうかの量だ」と報道し、半年後の発電用石炭2億2200万～3億4400万トンの不足を予想。
そう、中国の電力難の主因は、石炭不足と石炭高騰による石炭発電所の稼動率低下。
そもそも、脱炭素強化にともなう石炭供給制限、経済再開にともなう需要増加が重なり、石炭価格が、1年前に比べて30%以上上昇し、収益性が悪化した中国発電所が十分に電力を生産することができないのは、当たり前。
そのうえ、得意のイヤガラセの一環として世界2位の輸出国オーストラリアの石炭輸入禁止をしてしまっているのでは?
どうだろう?
この「世界の工場」の電力難による「工場稼働中断→供給萎縮→物価上昇」という負のスパイラルは、中国の凋落のスタート地点になるのでは?
どうあれ、中国全土の約3分の2という広範囲で、電力不足。
9月28日、製造業が盛んな江蘇省では、1000社以上が工場を2日稼働した後、2日停止。
1億人近い人口を抱える北東部の3省(黒龍江省、吉林省、遼寧省)では、大規模停電が起こり、電力供給も割当制、日常生活や経済活動が大きな混乱。
中国の電力の3分の2あまりは、石炭火力発電所、中国で使用される石炭の90%強は国内で生産。
そこで、吉林省は、電力供給や暖房用の石炭を確保するため、インドネシア、ロシア、モンゴルからの輸入を増やす方針を発表。
さらに、南アフリカ共和国、コロンビア、USA、カナダなどの石炭輸出国にも目を向けているとも。
The world should be fully aware that China, a multi-ethnic country with a large population, always faces the threat of food shortages and power shortages(他民族・大人口国家中国は、いつも食料不足と電力不足の恐怖を抱えているということを、世界は十分に認識しておくべき)!
To be continued...
As long as we are dazzled by China's short-term money, we must not forget that Japan, like China, would also be the target of God's wrath(目先の中国の金に目を眩ませている限り、我が日本にも、中国同様、お天道様の怒りの矛先が必ず向いてくることを忘れてはいけない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
3〉2022年8月、中国とシンガポールとオーストラリアの合同研究チームが、USA医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」で、「中国の山東省や河南省で、動物から人に感染する新たなウィルス『狼牙ヘニパウィルス(ランヤヘニパウｨルス)』という新種のヘニパウィルスを発見した」と報告。
何でも、発熱や咳などの症状があり、感染者は主に動物との接触のあった農業従事者で、死者や重症者はいないとか(?)。
そして、モグラのような小型哺乳類「トガリネズミ」が、ウィルスの自然宿主で、人から人に感染するかはまだ不明とか。
ともあれ、報道の時点での感染者は、35人。
デューク・シンガポール国立大学医学部ワン・リンファは、「パニックになる必要はない」と言っているが、この新種ウィルスは、致死性が高く、一般的には人から人への感染が起きにくいことで知られる「ヘンドラウイルス」や「ニパウイルス」の仲間の可能性があるというが、果たして?
どうあれ、世にも不思議なウィルスが中国発がやたら多いのは、奇妙だと思わないか?
◇神をも恐れぬジコチュウ丸出しの蛮行を繰り返す中国に、天誅を下し続ける大自然
1〉中国南部で、5月以降、記録的な大雨が続き、洪水や土砂崩れなどが継続。
6月21日までの24時間に、広東省や福建省や広西チワン族自治区など5地域の113河川で洪水が発生。
建物の浸水や農地の冠水がメチャクチャ多発。
各地の被災者は、計600万人以上と推計。
広東省、福建省、広西チワン族自治区、5月1日～6月15日、平均降水量621㎖。
この時期として、1961年以来で最大。
魚やエビなどの養殖場が流されるなど経済的被害も膨大。
広東省では、6月20日までに20万人以上が避難対象、被害総額約17.5億元(約356億円)。
一方、河北省や山東省など北部では、高温が続き、激しい干魃、農作物に多大な影響。
7月5日、河南省で豪雨による洪水が相次ぎ、橋が崩壊。
1時間の雨量が、最大で100㎜超の猛烈な雨。
河南省では、昨年7月にも300人以上が死亡する豪雨災害が発生。
6月に入ってから、西部・中部・中西部、湖北省、四川省、貴州省、安徽省などで豪雨が続き、洪水と土砂災害が発生。
6月25日の時点で、被災者は1000万人を超え、1256万人。
重慶市では、1940年設立された重慶市水文観測所で、初の赤色警報。
重慶市は、北海道並みの面積を持つ広大な行政区で、被害は主に郊外で発生。
中国で一番長い川、長江の中流にある世界最大の三峡ダムの水位が上昇し、放水。
ちなみに、三峡ダムは、全長2.3㎞、高さ185m、貯水量は琵琶湖の1.4倍。
1990年代から推進され、中国の電力不足、北部の水資源不足などの問題を解決するための国家プロジェクト。
2006年の竣工式に、建設を推進した国家指導者らが誰1人として参加しなかった、いわくつきのもの。
その水位が、148.5m(?)。
洪水の被災地は、三峡ダムから下流に位置する長江およびその支流の流域。
もっとも、上流の四川省や重慶市でも、なぜか毎年のように洪水が発生。
2年前には、相次ぐ洪水でダム湖に過去最大の水量が流入し警戒水位を大幅超。
それでも、地元政府幹部が、「100年に1度の洪水が起きても大丈夫。周辺はすべて花崗岩で地盤が固く、決壊の心配はない」とアピール。
昨年10月1日、三峡ダムの水位が、またまた170m超で、デリンジャラスだったはず。
中国内陸部の貴州省で、大粒の雹。
沿海部の福建省で、卵ほどの大きさの雹が広い範囲で道路を覆い、農作物にも影響。
河南省では、豪雨で道路が川になって、商店や住宅が浸水。
河南省では、昨年も地下鉄が水没し、乗客が犠牲になっていたはず。
中国気象当局は、12省などに対し、「被害が拡大する恐れがある」と警告。
If China, which basically eliminates religion, truly becomes the hegemon of the world, it would be in a total confrontation with the growing number of Muslims(基本的に宗教を排除する中国が本当に世界の覇権国家になったら、増え続けるイスラム教徒たちと全面対決することになるはず)!
To be continued...
Even if artificial antibody drugs are ineffective, the oral drugs “Lagebrio'” and “Pakilobid” and the infusion antiviral drug “Remdesivir'” are said to be effective in suppressing the growth of the latest mutant strains “BQ.1.1” and “XBB” Knowing this, people who are happy to be infected and have their brains affected might be saved a little(人工的抗体医薬に効果がなくても、飲み薬「ラゲブリオ」と「パキロビッド」、点滴抗ウイルス薬「レムデシビル」がなんとか最新変異株「BQ.1.1」と「XBB」の増殖を抑える効果があるということがわかって、歓んで感染なされて脳を冒されている方々も少しは救われるのでは)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
◇傍若無人な国家のカルマかのように次ぐ次ぎに中国で誕生する不気味な微生物や小動物
1〉2020年2月19日、「CCTV」が、「『サバクトビバッタ』、4000億匹が、インドやパキスタン国境から中国に入境してきた」と報道。
何でも、2019年6月、アフリカ東部で大量発生した「サバクトビバッタ」が、紅海とペルシャ湾を超え、イランに上陸。
そのまま東へ東へと移動。
世界気象機関の資料で、「サバクトビバッタ」の到達限界は、「Limit of invasion area」に書かれている線で、中国大陸や日本列島に到達することはなさそうだと考えられていたのに、ついにバチが当たったのか中国まで到達したというのである。
何しろ、この「サバクトビバッタ」、通常は実に大人しく、成虫は卵を生み、孵化してから翅のない「ホッパー(Hopper)」と呼ばれる姿になり、脱皮を複数回繰り返し、やがて「成虫(Adult)」になると翅が生えて飛べるようになり、交尾し卵を産み、静かに死んでいく「孤独相」のバッタなのだとか。
そ、そ、それが、25mm以上の雨が約2ヵ月降り続くと繁殖しやすい状態になり、群れが自然と生まれ、その群れの中から、通常の緑がかった色はなく、茶色っぽい色の個体が登場し、その個体が「群生相」と呼ばれる厄介な存在になる「相変異」を起こすとか。
すると、翅のない「ホッパー」期の「バンド(Band)」状態でも1日200m～1700mも移動するようになり、翅の生えた「成虫」期の「スワーム(Swarm)」状態になると一気に1日で海抜2000mの高度を100km以上移動するようになるとか。
それだけじゃない。
互いに近づき群れを好むようになり、カラダも翅も長くなり、足が短くなり、雑食性が増し、自分の体重2gと同量の2gの米、トウモロコシ、大麦、牧草、サトウキビ、綿、野菜、バナナ、雑草の葉、茎、花、果実、種子、樹皮まで毎日食べるようになるとか。
そして、約5日おきに50～100の卵を産み、それらが一斉に「群生相」状態で孵化し、また成長して50～100個の卵を産み、1平方㎞当たり4000万匹、1日で3万5000人分の農作物を食い尽くすとも。
ともあれ、膨大な「サバクトビバッタ」に襲来された地域、ジブチ、エリトリア、イエメン、オマーン、イラン、パキスタン、ウガンダ、南スーダン、スーダン、サウジアラビア、UAE、クウェート、イラク、アフガニスタン、インドでは、バッタに作物を食べ尽くされ人間が食糧難に陥る「蝗害」が発生。
とりわけ、ケニアは、過去70年間で最悪の、エチオピア、ソマリアは、過去25年間で最悪の「蝗害」に見舞われているというから、お気の毒。
そもそも、旧約聖書にも、「サバクトビバッタ」による「蝗害」は登場してくるというから、本当に長いつき合い。
「出エジプト記」によると、イスラエル人が、かつて古代エジプトで奴隷状態にあった時代、神がイスラエル人を救出するために、エジプトにもたらした十種類の災害「十の災い」の一つが「蝗を放つ」だというのだから、仕方がないのかも。
それに対し、「サバクトビバッタ」の親戚の「トノサマバッタ」の「蝗害」に、何千年もの間苦しめられてきた中国、パキスタンとの国境付近にガチョウ10万羽を配備する「迎撃体制」を取ったというから、いかにも中国的。
2〉2020年2月6日、中国当局が、「中国で発見された『ツマジロクサヨトウ(中国語: 秋行軍虫:fall armyworm)』というタチが悪い昆虫が、雲南、広東、海南、広西、福建、四川、貴州、江西など8省の228県で確認され、雲南省では90%のトウモロコシに被害が出ている。すでに日本でも確認されている」と発表。
実際、2019年7月3日、農林水産省は、「鹿児島県のトウモロコシ畑で、『』ツマジロクサヨトウ(夜盗蛾 : ヨトウガ)」が国内で初めて見つかった」と発表。
その後、沖縄県、本州各地でも確認され、北は青森県まで全国21府県で確認されたとか。
成虫の翅の端(つま)の部分が白いことから「ツマジロクサヨトウ」と名づけられた秋に幼虫が大発生して作物を食い荒らす大害虫「蛾」。
飛翔力が高く、自力で数百㎞も移動し、日本では、今のところ飼料用トウモロコシと生食用スイートコーントウモロコシだけだが、基本的にイネ、サトウキビ、牧草、さまざまな野菜類にも、被害を及ぼすとか。
そう言えば、イネの害虫「ウンカ」、キャベツの害虫「コナガ」なども中国から季節風に乗って、毎年日本に飛来してくるというから、イイ迷惑。
Mankind couldn't be united politically forever. However, humans and viruses, born from the sea as the same life, must be destined to continue to coexist in the future, even if they are eternally disliked(人類は恒久不変に政治的に一つになれない。けれども、同じ生命として海から生まれた人類とウィルスは、今後とも、未来永劫イヤでも共生しつけていかなければない運命にある)!
To be continued...
China must be a yakuza nation, so much so that even within Japan, it is natural that there are so many genuine yakuza that they could be sent to migrate all over the world(日本国内でも仲間同士の抗争ができるほど、893国家中国には、世界中に多数出稼ぎに送り込めるほど本物の893がたくさんいるのは当然)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
3〉1月30日、特別行政区マカオ警察は、カジノに上客を紹介し宿泊の手配などを行う仲介業(ジャンケット)大手で、マカオ2位の「徳晋集団(タクチュングループ)」トップ陳栄煉を逮捕。
コヤツ、「徳晋集団」創設者で、ホテル・カジノ運営「澳門励駿創建(マカオ・レジェンド・デベロップメント)」会長でもあり、中国本土の高額所得者をカジノの上客として誘致していたとか。
これは、昨年11月、ジャンケット最大手「太陽城集団(サンシティーグループ)」トップ周焯華逮捕に続く第二弾。
コヤツと会社幹部10人は、フィリピンに違法ギャンブルサイトを開設し、中国本土から客を集めていたとか。
何でも、習近がは、マカオを訪れる高額所得者や中国共産党幹部がカジノでマネーロンダリングを行っている可能性があるとして、監視を強化した結果とか。
マカオ政府は、カジノ大手6社の営業権を20年から10年に短縮する新規制を発表。
そして、カジノを経営する企業の国内資本比率を引き上げ、政府の監督を強化したとも。
4〉4月29日、中国・湖南省長沙市で、カフェ、住宅、宿泊施設、映画館が入居する8階建て(6階建の許可で8階建)の複合ビルが、突然崩壊事故が発生。
5人が救出されたものの約40人が行方不明。
5月5日、その死者数が26人になったと発表。
すると、習近平が、「代償を惜しまず閉じ込められた人を救い出し、負傷者を手当てする必要がある」と直接指示。
そうした結果、長沙市当局は、建物の所有者と安全検査担当者ら11人が事故との関連で拘束、うち2人は建物の安全検査結果を偽造していたとか。
5〉5月6日、中国・山西省で、高さ50m/直径25mの石炭灰の3基ある貯蔵施設が1つが倒壊し、作業員ら7人が閉じ込められたとか。
到着した救助隊によって5人は救出されたが、1人の死亡、1人が行方不明のままとか。
ちなみに、その貯蔵施設、以前から倒れそうで、昨年修理したばかりだったというのだが…。
6〉6月10日、中国河北省唐山市の飲食店で、3人の女性客がオトコたちから執拗に殴る蹴るの暴行を受け、2人が重傷を負う事件が発生。
暴行の様子を撮影したとされる凄惨な動画が中国のSNSで拡散し、世論が沸騰。
地元警察の対応を批判する声も強まり、当局が治安改善の取り組みに乗り出すなど波紋を呼んだとか。
その後、唐山市警察が、事件に関与した疑いがある男女9人を逮捕したものの、SNSでは、「女性の誰もが関係しえる事件だ」、「これが法治社会なのか」といった反応が拡大。
地元警察の事件に対する動きの遅さや暴力犯罪への対応の不十分さへの批判、別の暴行事件の被害を告発する動きも出て、中国社会における暴力犯罪の根深さを突きつける事態となっているとか。
現地入りし事件を取材した中国マスメディア記者が、地元警察署に連行され、乱暴な扱いを受けたこともコトを大きくさせているとも。
事件後、唐山市は、「治安改善のため集中的な犯罪取り締まり活動を展開する」と表明。
6月13日、最高人民検察院も、「ヒドい暴力事件など民衆の安心感に関わる犯罪を厳しく取り締まるように」と指示したとも。
7〉7月2日午前4時前、広東省の沖合で、乗組員30人を乗せた洋上風力発電関連作業船が、船体が真っ二つに割れ沈没。
現場付近の風速は、台風3号の影響で時速140㎞以上、10mのウネリがあり、昼ごろまでに3人が救助されたが、残りの27人は海に落ちて行方不明とか
その台風3号が上陸した広東省では、少なくとも3ヵ所で竜巻も襲来したとも。
どうだろう?
中国は、ハイテク超大国なんて、冗談でもまだ呼べないような国なのでは?
The real yakuza in Japan have the pride of not causing trouble to straight people, but the yakuza in China, like the Chinese Communist Party, don't have that(日本の本物の893には、堅気の人に迷惑をかけないという矜恃があるが、中国の893には、中国共産党同様、それがない)!
To be continued...
It must be clear that China is a people lacking in creativity and imagination. Therefore, the world need not be overconfident in all kinds of original Chinese-made artifacts and creations(中国が、クリエイティビティーとイマジネーションに欠如する民族であることは、明々白々。それゆえ、世界は、中国製のオリジナルのありとあらゆる製作物や制作物を過信する必要はナシ)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
東仙坊、中国を過大評価することも、過小評価することも、的を射ていないと考えている。
人間同士の関係を構築するとき同様、どこまでも冷静沈着かつ怜悧に相手を凝視し、少しでもその本質を理解しようと努め、清濁併せ吞みながら対峙し続けることが肝心との観点から、どこまで本当に信頼できるかを推し量らなければならないはず。
その意味で、必要以上に期待したり、必要以上に目を瞑ることは、絶対に御法度のはず。
そこで、世界でも稀有な共産党一党独裁の中国で、今、何が起き、何がどうなっているかを可能な限り知ることが、極めて重要。
◇そのいい加減なニセ技術力と世界に誇る(?)「オカラ工事」の実態
1〉11月11日、中国・上海で、停止した列車から大きな音とともに激しい火花と煙が発生、乗客らが線路上を歩いて避難。
何でも、上海地下鉄11号線の地上部分で給電設備が故障したとか。
運行会社は、なぜか微博だけで、「車両基地にある無人列車で瞬間的に火や煙、音が出たが、火災や爆発は起きていない。全力で応急修理中」、「死傷者はいない」、「事故の影響により一部区間で電力供給が途絶え、列車2本が停止した。乗客を避難させている」と次々に発表。
近くを運行していた別の列車2本も線路上で停止、乗客は列車を降りて線路を歩き、近くの駅まで向かう災難。
一部区間で運転見合わせとなったが、2時間半後に再開。
ケガ人が出たかどうかは未発表。
どうだろう?
実に不可解なのでは?
2〉11月5日、中国EVメーカー「理想汽車(Li Auto)」の車両が、発火事故。
何でも、成都市新都区を走る高速道路の緊急レーン上で、SUV「理想ONE」から出火し、煙が出たとか。
事故の原因や詳しい状況は、未公表。
[理想汽車]EVで同様の事故が起こったのは、今回が初めてではないとか。
2月には、充電していない状態で駐車中の「理想ONE」から自然発火した火災、道路上のコンクリート製橋脚に衝突して火災、2件の火災事故が発生。
8月、今回同様、四川省の高速道路上で「理想ONE」が発火。
事故当時は雨が降っており、高速道路の衝突壁に接触したため、車両の右側のドアがうまく開かなくなっていたとか。
また、車両後部が激しく燃え、鎮火後は骨組みしか残らなかった。とも
「理想汽車」は、調査の結果、「レンジエクステンダーシステムとオイルシステム、電気系統などは正常で、ショートやオイル漏れはなかった。火災は車両の品質問題によって引き起こされたのではない」と釈明?
それなのに、何しろ、10月の新車納入台数は、前年同月比31.4%増の1万52台で、今年7回目の月間1万台超えだというから、ただただビックリ。
まだある。
中国EVメーカー「小鵬汽車(Xpeng Motors)」スマートEV「P7」が、8月10日、浙江省寧波市高速道路で死亡事故。
「微博」に投稿された動画には、左車線に停車した故障車から発煙筒を手にした人が現れ、車の後ろに回った直後、後方からきた「P7」に跳ね飛ばされる様子が映っていたというから、凄惨。
そして、その「P7」は、そのまま他の車に追突し、車両は大きく損傷したというから、大変。
それに対し、「小鵬汽車」、「今回の事故で不幸にもこの世を去ることになった被害者の方に哀悼の意を表します。私たちは関連部門の捜査に全面的に協力すると同時に、『P7』のオーナーが適切な対応を取れるようサポートしていきます」というコメントを発表。
そして、事故を起こした「P7」のオーナーは、「事故当時、運転アシスト機能『LCC(レーンセンタリングコントロール)』機能をonにし、制限速度内の時速80㎞で走行していた。自分の車が相手の故障車を認識せず、システムの警告もなかった。これ以前に同様の状況に遭遇した際にはシステムの警告があった」と証言。
すると、「小鵬汽車」は、「オーナーに対する初回研修の際、『LCC・ACC(アダプティブクルーズコントロール)』は、低速走行、または、停止している工事・清掃車両や事故車両、分離帯やコンクリートブロックなどを識別できないために、オーナー自身による運転に切り替える必要がある」と釈明。
どうだろう?
根幹的に何か技術の問題があるのでは?
The Chinese people must be still at the stage where a large number of people come to Japan and are directly influenced by the Japanese, and their sloppiness is becoming more generous and their insensitivity more delicate(中国民族は、大勢が来日するようになって、直接日本人に感化されるようになって、そのズボラさが大らかさに、無神経さがデリケートにようやくなってきている、まだ段階)!
To be continued....
I know there are a lot of bad guys out there, but as a human being I'm embarrassed that I never imagined Putin to be such an inhuman asshole(世界には悪党どもがたくさんいることは認識していたが、血迷ったプーチンがここまで非人間的なクソッタレだとは、想像していなかったことが、東仙坊、人間として恥ずかしい)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
東仙坊、もはや全世界は、ロシアと戦うときなのでは、シミジミ、考えている。
これほどまでに常軌を逸した国が地球上に存在すること自体が、人類そのものの汚点。
そのために、仮に人類が滅亡しても、それは運命。
それはそうだと思わないか?
ジコチュウ丸出しに傍若無人で悪逆非道なウクライナ侵攻し、民間人を拷問を加え虐殺したりミサイルで大量のミサイルで無差別殺戮しながらインフラ破壊を武器にする卑劣さ。
それ以上に摩訶不思議なのは、核使用の恫喝のために、ウクライナからロシアを攻撃できないというメチャクチャ矛盾した一方的戦争。
まさかロシアが、これほど卑怯な民族だとはお釈迦様でも気がつかなかったのでは?
それで、また人間として不快極まりないコトが起きた。
11月26日、ベラルーシ大統領府が、ウラジミール・マケイ外相(64歳)が謎の突然死をしたことを公表。
ベラルーシマスメディアも、「外務省報道官が、『数時間前、原因不明で、突然亡くなった』と語った」と報道。
何でも、2012年から外相を務めていたこのご仁、前日の11月25日まで、国内で会談をこなしていたうえ、11月28日、ロシアのセギレイ・ラブロフ外相と会談する予定だったというから、かなり焦臭いのでは?
というのも、このご仁、9月の国連総会で、ウクライナ侵攻に関連して、ベラルーシにも制裁を科している西側諸国に向けて、「対話に戻るべきだ」と主張していたというから、なおさらでは?
このような焦臭い話は、中韓にいっぱい。
それこそ、11月30日、老衰で死んだかのように報道された江沢民の死だって、かなり胡散臭いのでは?
江沢民派掃討の念押しにも見えるのでは?
昨年5月12日、「ニューヨーク・タイムズ」は、「キューバや中国に駐在していたUSA外交官らが脳に損傷を受ける事例が2016年から相次いでいる問題で、被害者の数はこれまで知られていた約60人よりはるかに多い130人以上に上る」と報道。
何でも、EUや中国以外のアジアでも新たに確認されていたとか。
ロシアの関与やマイクロ波による攻撃を疑う情報はあったものの、ジョー・バイデンは、「USAを狙った攻撃かどうかも断定はしていない」とも。
ともあれ、CIAやNSAの職員らも被害にあっているというから、普通じゃないのでは?
どうだろう?
こんなミステリーは、そんな簡単に起きるモノではないのでは?
その決定的な話が、これ。
2019年、外国勤務するUSA軍当局者が運転する車が交差点に差しかかったところ、吐き気と頭痛に襲われ、後部座席にいた2歳の息子が泣き出したが、交差点から離れると吐き気は収まったとか。
国家情報長官報道官は、「現時点で、原因に関する明確な情報は持っていない」と言うのだが…。
それらのせいか、USAが、「中国スパイ狩り」に本腰を入れたとか。
それはそうである。
中国のスパイ活動は、中央銀行や連邦政府など政策中枢から、州・地方当局にまで侵食しているというのだから。
実際、USA情報当局や捜査当局の危機感もメチャクチャ強いとも。
7月26日、ロブ・ポートマン共和党上院議員は、「中国が、FRBの内部情報獲得のため、中国が広く工作活動をしている」との報告書を公表。
何でも、中国の工作員とつながる13人を特定、8地区のFRB関係者が含まれていたというから、何をかいわんや。
内部文書のダウンロードや中国政府関係者との接触などがあったとも
そこで、ジェローム・パウエルFRB議長は、彼に宛てた書簡で、「機微に触れる情報にアクセス可能な職員の包括的な身辺調査を行うと約束した」と言うのだが、果たして…。
7月、USA検察当局は、治安維持を担うUSA国土安全保障省勤務の中国のスパイ2人を起訴。
在USAの中国反体制派に対するスパイ活動や嫌がらせ行為に関与していたとか。
NCSC(USA国家防諜安全保障センター)は、州や地方当局者に文書を送付し、「中国が自国の政策に有利になるような工作をエスカレートさせる。その手口は、当局者の個人情報を収集したり、将来的に中国の利益を代弁してくれるようにキャリアの浅い当局者に接近する方法だ」と警告。
すると、FBIとMI-5のトップが、ロンドンで、「中国による知的財産のスパイ行為や西側への政治介入に危機感」を表明。
クリストファー・レイFBI長官は、「我々の経済や安全保障にとって長期的な最大の脅威」と警告。
評論家石平は、「西側の対中包囲網が強まるなかで、USAの反中感情を内部から瓦解させ、親中世論を形成したり、台湾有事にUSAがどう出るか探る狙いもあるだろう。習近平は、対米工作で成果を挙げたい思惑もあるとみられるが、今後は対日諜報活動も高まる可能性がある」と解析。
If you take the current situation in Ukraine seriously, you would understand how important it is to have reliable and capable “Humints”(今回のウクライナの状況を真剣に観ていると、いかに信頼できる有能な「ヒューミント」を持つことが重要なことが、よくわかる)!
To be continued...
China must be a genius nation of ripoffs, so why not rip off the political style of senior socialist nations in the same way as Japanese-style Chinese(パクリの天才国家の中国なのだから、日本語式漢語同様、社会主義国家の大先輩の政治スタイルもパクればいいのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
東仙坊、あまりにも中国の新政府が無策なので、ついついアドバイスしたくなるほど。
今の我が国の低レベルな政府なのであまり強くは言えないが、中国よりも社会主義国家、イヤイヤ、共産主義国家にちかい我が日本の政策を、パクリ国家らしくマネしたらいかがとご推奨する。
ただし、「ゼロコロナ」対策は、基本的に間違ってはいない。
間違いがあるとすれば、無症状感染者をスルーさせていることと効果のないワクチンを使用していることだけ。
その点についてだけは、我が無能政府よりは、よほどマシ。
とにかく、我が国の防疫対策は、最低。
それを象徴するのが、これだけインフレがヒドいときに、鳥インフルエンザを阻止できず、すでに350万羽以上のニワトリを殺処分したうえ、エサ代の高騰もあって、1パックで50円以上も値上げさせているというのだから、みっともないだけ。
それは、「中共ウィルス」対策も同じ。
とうとう自己申告制にし、毎日150人ずつ死者が出ているのだから、10日間1500人、100日間で15000人になるかも知れないのに、2類から5類にと言い出すテイタラク。
それで、摩訶不思議な数字が、毎日、重症者数が約300人前後で、2人減ったとか、2人増えたの報道に終始するミステリー。
そう、感染者は、重症化してから死亡するのではなく、まるで突然死しているかのような報告。
さて、中国が、我が日本をどうパクるべきかを示唆している中国のシンクタンクの記事がある。
◇中国政府シンクタンク中国社会科学院の学術ポータルサイト「中国社会科学網」に、「日本の貧富の格差ガバナンスの中国への啓示と提言」という記事が掲載されたとか。
「日本の貧富の格差ガバナンスの主な施策と成果。日本は高度経済成長を遂げる一方で、社会所得分配制度の構築と改革が公平な社会分配関係の形成を促し、巨大な貧富の格差の出現を効果的に回避してきた。主な措置の一つとして、税収を基礎とする二次分配制度がある。日本の整った効果的な税制は、高所得層の賃金所得と富裕層の資本所得を低賃金所層と無資本層にうまく移行させ、所得格差曲線を効果的に平坦化した。二つ目として、比較的整った社会福祉制度や社会保険制度を構築し、二次分配の結果を修正している、それ以外にも、日本には貧富の格差に対処するための多くのガバナンス戦略があり、さまざまな方面から所得格差を縮小するための措置を補充している。その例に、厳格な雇用予算保証制度の確立、財政投入の強化、多様な政策体系の採用、雇用促進に関連する事業への優遇税制の導入などがある。
「中国への啓示と提言として、我が国は依然として中所得国であり、小康社会を全面的に完成した後も、経済発展の偏りや不十分さが依然として突出しており、産業間、集団間、都市部と農村部の間には一定の格差が存在し、共同富裕という目標の達成は、任重くして道遠しだ。共同富裕は、現代化建設や民族の偉大な復興と互いに助け合って成功するものだ。一連の『二次分配』手段と『三次分配』方式を通じて、個人の能力、制度的制約、資源の稟賦(ひんぷ)、発展の条件などの制約による貧富の格差を調整し、低所得者を優遇する『社会分配』政策を整備することは、共同富裕を実現するための効果的な措置だ。我々は日本の実践の経験をくみ取り、貧富の差を縮小し、共同富裕を促すための対応策を制定することができる。一次分配における労働報酬の割合を増やす努力をして、住民の所得の伸びが経済発展と同期することを保証する。税収を基礎とする二次分配制度を整備し、税収を住民の所得分配調整の有力な手段とする。そして、社会保障体系と雇用促進政策を確立すればいいのである」
どうだろう?
中国こそ、いろいろな面で我が日本を必要としていることは、明白なのでは?
それなのに、「日本の右翼漁船に対する現場の法執行だ」なんてとぼけたことを言って、我が国を威嚇するなんて、愚の骨頂なのでは?
まもなくクビになる中国では数少ないスマートな李克強首相が、おバカ習近平が、中国国民党との内戦や朝鮮戦争で活躍した元兵士との面談で、「抗米援朝戦争の勝利に多大な貢献をしたことを、党と人民は永遠に忘れない」と対米強硬路線の継続を仄めかしたことに対し、「中国の開放はまだ引き続き進めなければならない。黄河と長江は逆流しない。鄧小平が唱えた改革開放路線は堅持すべきだ」を訴え、鄧小平像に献花したことは、大きな意味を持っているのでは?
The Chinese Communist Party leaders without Li Keqiang and Hu Chunhua must be like parcels without minced pork in the filling(李克強と胡春華のいなくなった中国共産党指導部など、アンに豚挽肉の入っていない包子みたいなもの)!
To be continued...
I am convinced that Xi Jinping must be more afraid than anyone else in the world of the “Chinese Communist Party virus” that he has spread around the world(東仙坊、自分で世界にばら撒いた「中共ウィルス」を世界の誰よりも習近平が怖がっていると確信している)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
東仙坊、中国で30年ぶりくらいに本格的な反政府デモが発生したのは、我が国のおバカメインストリームメディアどもが垂れ流すフェイクニュース、「ゼロコロナ政策」の失敗のせいなどではないと確信している。
どこまでも、経済政策の失政が主因。
それはそうである。
民間企業を排除し、国営企業にすることで生じる失業者や貧民層。
外国企業にかなりの圧力をかけたことによって中国から逃げ出さたことで生まれた失業者や貧民層。
国民の2人の1人が大学進学することから、今年、大学を卒業したヤングが1076万人、高卒社会人が355万人、合わせると東京都全人口よりも多い1431万人、それなのに、失業率19９%という驚異的な就職氷河期状態。
とりわけ、2020年、約3億人もいた「農民工(農村部からの出稼ぎ労働者)」の最大の労働先だった不動産会社の崩壊による就職難は壮絶。
その結果、中国では個人消費がメチャクチャ低調。
10月、中国の輸入は前年同月比0.7%減少。
不動産バブル崩壊、ゼロコロナ政策の長期化懸念、さらには雇用と所得環境を支えたIT先端企業への締め付け強化が消費者心理を圧迫。
中国共産党大会を経て、おバカ習近平は、体制強化のための政策運営を優先する方針を示し、経済政策は後回し。
そのうえ、無知蒙昧なナンバー2李強の経済手腕は劣悪。
そもそも、もしUSAの個人消費の軟化が鮮明になり、同時に、中国の個人消費が腰折れのような状態に陥ると、世界的な景気後退は避けられるはずもナシ。
USAの輸入減少、中国などアジア新興国の貿易取引のモメンタムの低下は、そうしたリスクの上昇を示唆。
世界経済の先行き不透明感は増し、USAを中心に株価により強い下落圧力がかかる恐れは一段と高まっているとか。
それで、奇っ怪な話が、これ。
世界でインフレが深刻な問題になっているのに、中国で生産財価格がなぜか下落──。
11月9日、10月のPPI(卸売物価指数)は前年同月に比べて1.3%下落し、2020年12月以来1年10ヵ月ぶりのマイナスになったとか。
長年デフレに苦しんできた日本でさえ、世界的な資源インフレなどの影響で、10月のPPIは9.1%上昇。
PPIのうち、産業構造の川上や川中にあたる生産財は、2.5%の下落。
鉄鋼が21%、非鉄金属は8%低下し、9月からの下落幅が拡大。
9月まで上昇していた肥料など化学原料やゴム・プラスチック製品も、下落。
生産財部門でデフレリスクが台頭しているのは、不動産市場の不調が長引いているからとか。
主要70都市の10月の新築住宅価格は、前月比0.37%下落、1年2ヵ月連続の値下がり、下落率も7年ぶりの大きさ。
中国の住宅ローン金利は、前年に比べ1.3%低下し過去最低の水準4.3%。
不動産市場の不調で設備投資全般が不振となり、生産財部門は青息吐息。
中国の10月の粗鋼生産量は、前月比8.3%減の7986万トン。
中国の10月のICチップ生産量は、前年比で27%減少、過去最大の下落幅。
中国の「不動産バブル」が崩壊したことによる不動産市場の不調は、資産デフレ。
中国の住宅時価総額約1京2000兆円は、8月から下落に転じ、「不動産市場の不調が深刻なデフレを引き起こす」との懸念。
10月のCPI(消費者物価指数)は2.1%上昇。
主因は食肉消費の60%を占める豚肉の価格高騰。
家計は節約志向を強めていて、CPIがマイナスに転じるのは時間の問題とも。
どうだろう?
中国の凋落は、深刻なのでは?
Once an infected person appears, the method of conducting PCR tests on residents in the area at once must be the best way to prevent this unidentified airborne coronavirus infection, regardless of what anyone says(感染者が出たら、一気にその地域の住民住民のPCR検査をするやり方は、誰がどう言おうと、今回の正体不明の空気感染するコロナウィルス感染阻止に最適な方法)!
To be continued...
Wall Street, Chinagate people, and actually most of the CCP cadres are all pale by now, with the Jiang Zemin faction gone, aren't they(江沢民派の喰える人たちいなくなって、ウォール街もチャイナゲートの人々も、実はほとんどの中国共産党員幹部たちも、今ごろみんな真っ青になっているのでは)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
東仙坊、おバカ習近平が主席になって以来、初めて「中国共産党打倒」、「習近平退陣」などというほぼ中国主要都市全域での反政府デモ勃発に、正直、衝撃を覚えている。
それも、一般国民から、学生やヤングレディーまでが参加していることは、驚愕を超え、ただただビックリ仰天。
おそらく内部抗争に勝利して勝ち誇っていたおバカ習近平も、ビビり屋らしくかなりのショックを受けているに違いない。
どうあれ、これで落ち目の中国経済が、ますます停滞することだけは、確か。
実際、ここ46年で最悪の経済状況。
10月、中国のドル建て輸出が、前年同月比で0.3%減少。
ちなみに、サプアの輸出も、前年同月比5.7%減、シンガポールの輸出増加ペースも鈍化。
その要因の一つは、夏場以降、USAの輸入の増加ペースの鈍化。
世界経済を下支えしてきたUSAの個人消費の増加ペースは、徐々に弱化しているため。
それはそうである。
11月のFOMCまで、4回連続でFRBは0.75ポイントずつ追加利上げを実行。
徐々に、USAの需要は抑制。
それでも、USAの労働市場は、過熱気味に推移。
ともあれ、インフレ鎮静化のためのUSAの金融引き締めは長引く可能性が高いご様子。
また、中国では、先行き不透明感の高まりによって消費者の節約志向が強化。
その状況下、10月後半以降のUSA株式市場では株価が反発。
依然として先行きを楽観する投資家は少なくないとか。
しかし、FRBの金融引き締めによってUSAの個人消費は減少、世界的に貿易取引が減少する可能性はむしろ大。
中国などの輸出減少は、世界的な景気後退リスクが追加的に高まっていることを示唆。
そう、鈍化するアジア新興国の輸出。
10月、中国の輸出が予想に反して減少。
それは、世界経済の今後の展開にとって軽視できない変化。
最も重要と考えられるのは、USAの個人消費の増加の勢いが、徐々に弱化していること。
昨年秋以降、『ブラックフライデー』を控え、USAの個人消費は大。
その背景に、連邦政府による失業保険の特例措置などによって、家計の貯蓄率が一時的に押し上げられたこと。
それに加え、経済と社会が「ウィズコロナ」に向かうなかで、サービス業などで人手不足が顕在化。
企業は人手確保のために賃金を積み増し。
個人消費の勢いは増大。
その結果、昨年は年末商戦が近づくにつれて中国からの雑貨や玩具などの輸入が急増。
あまりに強い需要を国内の供給力で満たすことができず、本年1～3月期のUSA実質GDP成長率はマイナス。
しかし、今年夏ごろからUSAの輸入増加ペースは鈍化。
その要因として、FRBによるインフレ鎮静化が遅れ、結果的に3倍速の追加利上げが続いたことは大きく、徐々に、USAの個人消費の勢いが弱まり始めたこと。
その結果、中国やアセアン地域などの輸出が減少。
中国からUSA向けの輸出は、10月まで3ヵ月連続で減少。
貿易取引の停滞によって、春先まで逼迫感が強まった海運市況は悪化。
UKドルリーが発表する「世界コンテナ・インデックス」によると、上海からロサンゼルスに向かう40フィートのコンテナ運賃は、7月28日～11月3日までの間に、67%下落。
年末商戦を控えるなかで、USA企業は在庫の積み上がりに直面。
一段と不透明感高まる世界経済の先行き
ただし、USAの労働市場は、タイト。
短期的に、USAでは賃金が緩やかな増勢を保ち、物価は高止まりする可能性が高い。
それによって、FRBは想定される以上の期間にわたって金融を引き締めなければならなくなる恐れが増す。
USAの金利は想定以上に上昇する恐れは過小評価できない。
懸念されるのは、金利上昇がUSAの個人消費を一段と下押しする展開。
金利上昇によって、企業の業績は悪化し、雇用削減は鮮明。
家計の住宅、自動車、クレジットカードなどのローン返済負担も増え、消費も下押しされやすい。
3倍速の追加利上げにもかかわらず、USAの物価が高止まり。
FRBによるインフレ鎮静化は、世界経済にかなりのコストを強いる恐れ。
It must be natural for each country to try to protect its own national interests. In order for our country's silly government to drive diplomatic efforts into it, the first priority must be to make national defense as perfect as possible without relying on other countries(それぞれの国が、自分の国の国益を守ろうとするのは、当たり前。我が国のおバカ政府も、それを頭に叩き込んで外交努力をするためにも、まず国防を他の国に頼らず自分たちの手で限りなく完璧にするのが、最優先課題)!
To be continued....
Even countries that uphold “humanitarianism” and “freedom” on a daily basis couldn't easily cut off ties with China on the grounds of “prioritizing national interests” for the sake of money(日ごろ「人道」とか「自由」を掲げている国でさえ、金のためには「国益優先」を理由に簡単に中国との関係を切ることはできない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
銀行は、表面上、融資する上位の立場だが、実際には、P2P問題、信託債務、地方商業銀行の清算などの煽りで、債務ハリケーン襲来の真っ只中。
イヤでも、最後は、責任を被ることになるはずだから、不良資産処理に頭を抱えているはず。
そう、不良資産を消化しきれず、資金回収に後れを取ることをいくら恐れたところで、何もできないはず。
つまり、中国共産党のド素人経済政策担当幹部どもの意見が分かれ、指示が錯綜し、マーケットを翻弄することはあっても、解決方法など全くナシ。
それもこれも、中国共産党が、土地資源経済に依存しすぎたことが原因。
しかも、世界を改造するという共産主義的(?)思想があるために、政策が極端なうえ、権力闘争までが絡んでいるのだから、本物の経済政策など立てられるはずもナシ。
まあ、これこそが、「世界制覇」を夢見るおバカ習近平によるトップダウン統治の限界、真実なのでは?
それは、不動産政策に限らず、効かないワクチン、汚染粉ミルク、成長しない半導体、エコエネルギー、ゼロコロナ政策など、中国が直面しているすべての問題に直結しているのでは?
つまり、習近平が、ボスである限り、中国組の繁栄はあまり見込めないということなのでは?
もっとも、習近平が、あまりにもおバカゆえ、ハイエナやハゲタカのような外国投資家どもが、中国以上に金のためなら何でもありのウォール街や「チャイナゲート」のUSA人投資家どもが、虎視眈々と陰で狙っている可能性は、大。
実際、中国で成長抑制政策が2年あまり続いたことを受け、海外投資家どもがは、中国をやや敬遠。
この10月には、外国企業が、中国株・債券から推計88億ドル(約１兆2400億円)を引き揚げているのに、習近平の続投が正式に決定すると、にわかに、「モルガン･スタンレー」、「バンク・オブ・アメリカ 」、「TCW」、「フィデリティ・インターナショナル」、「フランクリン・テンプルトン」など、グローバル市場の大手プレーヤーどもが、「中国がより成長支援の方向にシフトするはず」と中国資産に一段と強気にアタックし始めたとか。
事実、中国は、経済・社会的コストを最小限に抑えるため『中共ウィルス』対策を微調整し始め、不動産市場への救済策を発表し、西側との緊張緩和を画策。
その結果、中国本土株は、約7%上昇、人民元も、このままいけば月間ベースで9ヵ月ぶりの上昇。
どうやら、米欧の金融引き締めで先進国が近くリセッション入りするとの懸念から、外国企業は、主要なポートフォリオ(現金、預金、株式、債券、不動産など、投資家が保有している金融商品の一覧やその組み合わせの内容)のヘッジとして、中国を活用しようという魂胆。
◉「TCWグループ」ソブリンアナリスのデービッド・レビンガー、
「投資家は、2023年の世界の大きなトレードの1つが何になるか考え始めなければならないが、それは中国の経済再開トレードになる見通しだ。中国の『中共ウィルス』政策の方向性は明確だ。テールリスクも低下し、ロックダウンが永遠に続くワケではないだろう」
だからといって、ほとんどの海外投資家が、慎重さを棄て去ったワケではもちろんない。
ここ数ヵ月に、中国へのエクスポージャー(投資家が抱えるリスクの大きさ)を削減した企業の多くは、早期にそれを回復させる意欲など毛頭ないご様子。
なぜなら、中国新指導部が、一段とイデオロギー色の強い政策を追求しているから。
それでも、これだけの年間ベースで20年超ぶりのポートフォリオからの資金流出、過去最大級の株安のなかで、さすがの中国共産党新指導も、グローバル投資家どもの要求に耳を傾けざるを得ないのでは?
◉「バンク・オブ・アメリカ」中国株調査共同責任者のウィニー・ウー
「利益をもたらす効果がある限り、投資家は、中国に戻ってくるだろう」
どうだろう?
世界の金の亡者どもは、我が国の媚中派の投資家や企業を含め、中国のジャスミン茶の香りのする金を簡単に忘れることなどできないのでは?
No matter how much money has no color or scent, money that must be obtained by selling one's soul clearly has an unpleasant color and smell(いくら金に色も香りもないからといって、魂を売ってまで得た金には、イヤな色と臭い匂いがはっきりとある)!
To be continued...
In order to accurately grasp China's movements, the most important task for Japan must be to be able to cold-heartedly ascertain the truth of the conflict within the Communist Party of China(中国の動きを的確に捉えるためには、我が国は、冷徹に今起きている中国共産党内部の抗争の真相を見極めれることが、最重要課題)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
5月12日、中国第四のデベロッパー「融創」が、7.42億ドルの海外債権利息が未払いとなり、デフォルト。
4月27日、「フィナンシャルタイムズ」は、「匿名の中共官僚、政策顧問の話として、中国指導者たちの間で不動産市場の整頓問題ついて意見が対立している」
何でも、政治局常務委員韓正、政治局委員胡春華の意見と、政治局委員劉鶴、人民銀行総裁易綱の意見が、不動産企業に対する圧力を緩和すべきか否かで対立。
劉鶴らは、不動産デベロッパーと新型コロナ防疫措置の経済的マイナス影響を政府が低く見すぎていることを懸念、金融安定発展委員会を通じ不動産業界に対する圧力を緩和し、「前売り(完成前に売り出し、その資金を開発に使う)」の自由度を拡大すべきだと主張。
しかし、韓正と胡春華・住宅不動産当局は、不動産企業がどのように「前売り」で得た資金を使うかについては、一定の制限を設けるべきだと主張。
劉鶴たちにすれば、不動産企業の持続的疲労によって不良債権が増えているなか、資金利用の自由度を高めないと金融業界全体が破綻の危機に直面すると心配。
しかし、韓正と胡春華サイドは、その懸念は大袈裟で、むしろ不動産企業に対する圧力を維持しなければ、今後も不動産業界の野放図なプロジェクトが整理できないと危惧。
ちなみに、劉鶴は、習近平が信任する経済官僚、韓正は江沢民派、上海閥の一員の筆頭副首相、胡春華は李克強首相に近い共青団派。
どうあれ、不動産債務清算にあたり、「前売り資金口座」の扱いは、銀行と地方政府の資金回収の綱引きのメインテーマ。
劉鶴サイドは、「融創」、「陽光城」、「富力」、「世茂集団」、「中梁ホールディングス」、「恒大集団」、「佳兆業」など12社の不動産企業を支援対象企業にリストアップ。
監管理当局は、5大AMC(資産管理会社)に対し、窓口でガイドラインを指導し、リスクの高い企業のプロジェクトに関する合弁買収を指導。
また、劉鶴サイドは、大規模な利下げに対しては慎重で、利下げによって過去5年間の債務のGDP比の安定化を損ねるとメチャクチャ懸念。
と同時に、USAの金利が数年ぶりに中国を上回り、中国が利下げをすれば人民元が弱くなり資本流失を引き起こすと慎重姿勢。
ともあれ、この権力争いによるかなり相違のある上層部からの発信は、不動産マーケットや金融マーケットに矛盾するシグナルとなり、混乱を起こすだけ。
中国の不動産企業に関して言えば、目下の銀行利息、付加価値税を含む利益率は、わずか17%で、純利益10%未満。
住宅が15%下落すれば、企業全体の利益を食い潰してしまうはず。
中国経済学者任澤平は、「中国不動産不況は、過去20年で最悪の流動性危機だ。中国トップ50の不動産企業のなかで、70%以上が深刻なキャッシュフローの緊張にあり、ヒドい場合は債務不履行に陥っている。3ヵ月後、デフォルト危機に直面していない民営不動産企業はほとんどないと推計できる」とコメント。
実際、中国の不動産市場状況は、すでに飽和状態で、中西部・東北部地域では、すでに在庫あまり。
そのうえ、まもなく人口減少期に入る中国では、将来70%の都市で「不動産あまり」が表面化していくとか。
しかも、不動産価格は、「オカラ建築」で質がかなり悪いにもかかわらず、USAや日本よりも異様に割高で東京を10、ニューヨークを7とすると、北京・上海・広州・深圳は41、32、28、41の比率だとか。
さらに、この2年、不動産業界は、毎年、土地譲渡収入8兆元を計上し、不動産産業チェーンは、コンクリート、鉄鋼、ガラス、化学工業、木材、工事機械などの需要を牽引し、建材や家電などの消費を拡大し続けてきているというから、バブルが完全崩壊したら、命取りになるはず。
そもそも、地方政府のファンド収入の90%が、土地譲渡金というのだから、地方政府経済チェーン(地産―財政－インフラ)と不動産経済が、密接に連動してしまっているはず。
そのうえ、住民の財産状況の観点でいえば、中国公民の資産の70%が不動産に集中しているというのだから、資産価格がもし大幅に縮小すれば大きな社会不安に見舞われるのは間違いナシ。
それゆえ、中国共産党は、不動産業界の刺激策を再開しないワケにはいかないはず。
かといって、これ以上、新規不動産を増やせば、ますます在庫問題が深刻化するのも必至。
If China's new executives continue to take no measures, the Chinese economy would surely fall headlong into the abyss(中国のこのまま新執行部が、無策のままでいたら、中国経済は、真っ逆さまに奈落の底に落ちてゆくに違いない)!
To be continued...
Any self-proclaimed economic commentator who bluntly claims that the Renminbi might become the world's reserve currency in the future is nothing more than a donation coercionist or simply a fraudster(将来、世界の基軸通貨が「人民元」になるかもしれないようなことを平然とのたまう自称経済評論家は、献金強制係か、単なる詐欺師でしかない)!
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
世界第2位の経済大国(?)ということになっている中国は、本当にリッチなのか?
そもそも、そのストックマーケットは、金融業は、健全な経営をしていて、ウマく機能しているのか?
中国が公表する数字はウソばかりということを、しっかり頭に叩き込んで、検証してみたい。
9月28日、オフショアのドル対人民元のレートは、7.2元にまで下がり、2008年以来の安値になったとか。
何でも、死守防衛ラインとされてきた「1ドル=7元」のラインをすでに突破、そこから2週間もたたないうちに7.2元を超えたとか。
中国人民銀行は、「7元というのは、過ぎたら、もう二度ともどってこない年齢のようなものではない。それを超えたとて、大洪水になるワケでもない。『7』という数字はダムの水位のようなもので、高いときもあれば、低いときもあり、また高くもなることは正常だ」と、「保七死守」説を懸命に否定。
それはそうである。
中国が、「世界の工場」という製造大国ならば、むしろ元安は輸出に有利なはず。
そう、人民元安は、中国製品が安く製造できるということで、メード・イン・チャイナに競争力を与えるもののはず。
ただ、今の中国にとっては、元安は要注意なのだとか。
というのも、2008年金融危機後のドル安のなかで、中国を含めた多くの新興国が自身の引き受け能力を超えたドル建て債券を増加してしまっているはず。
そのせいで、ドル金利が上昇すれば、必然的にドル建て債券の利息も増えるので、償還がよりできにくくなり、デフォルトを引き起こしやすくなるのは、必至とも。
また、中国は、すでに、不動産政策で昨年大きなミスをしていて、急激な元安の波がくれば、中国の外資流出を加速させ、資産バブルの非常に大きな圧力になるはず。
人民元建て資産切り下げ圧力が増し、中国の輸入に不利になり、輸入インフレが加速。
もっとも、中国当局は、こうした懸念を跳ね返すべくポジティブな見立ても平気で発信。
例えば、SDRバスケットのドル以外の通貨と比べると、人民元は決して安くなく、むしろ強い通貨(?)。
国慶節連休中の人民元の対ドルオフショアレートは、元高に揺り戻しがあり、人民元レートは安定し、グローバルな地位はむしろ上昇する可能性もある(?)というのだが、果たして?
2022年、人民元が「SDR(IMF国際準備資産)」入りしてから6年。
IMFの最新のデータで、、第二四半期末で人民元の世界における外貨準備高の比率は、世界5位の2.88%。
ドル比率が59.53%、ユーロが19.77%、日本円が5.18%、ポンドが4.88%。
SWIFTが最近発表したデータで、8月、世界の決裁通貨統計の中で、人民元は2.31%、世界5位の多さ。
7月と比較すると、人民元決済は、9.25%増加。
同時に、すべての通貨の決済金額は、4.01%増加。
人民元だけを見ると、2021年、銀行代行による人民元のクロスボーダー決裁の支払い額は、合計36.6兆元で、前年同期比29.0%、つまり、1年で30%増という早いスピード。
特に、コモディティ、クロスボーダーEコマースなどの分野が新たな成長点。
どうだろう?
人民元安は、中国にとって百害あって一利ナシなのでは?
11月17日、中国政府が、景気の浮揚に向けた対策を打ち出したことで、中国債券価格が急落。
損失を被った投資家たちが、こぞって債券商品解約。
中国の資産運用会社は、「相場が回復して損失を取り戻せる可能性もあるが、一部の投資家はすでに資金を引き揚げ、債券の強気相場は終わったの観」と指摘。
投資家たちは、今年初め、中国の景気見通しが悪化して株価が落ち込んだのを見て、安全とされる(?)債券商品に殺到。
しかし、11月、中国政府が、「中共ウィルス」を封じ込める「ゼロコロナ政策」を一部緩和するとともに不動産セクターの支援策を発表すると、債券価格は急落。
中国国債の指標銘柄は、利回りが4ヵ月ぶりの高水準に上昇。
5年物利回りは、10月末低水準から30bp(ベーシスポイントは上昇し2.721%)、10年物利回りは、20bp(ベーシスポイントは上昇し2.865%)。
債券価格を示す指数は、11月に入って1.5%下落し、過去数ヵ月間の上昇分がパア。
もともと、債権は、満期まで保有していれば、投資家たちは損失を被らないが、最近の規則変更により純資産価値のリアルタイム開示が義務づけられ、相場の変動を見慣れていない投資家は、大ショック。
中国の金融機関は、投資家たちに対し、「心配しないように!」と呼びかけているが、果たして?
中国銀行資産運用部門も、「市場は上がったり下がったりするものだ。投資家には信頼感と穏やかな心が必要だ(?)。相場変動を合理的かつ長期的な視点で見守るように」と投資家へ懸命に伝達。
ともあれ、債券価格の急落を受け、中国当局は、一部の金融機関に流動性状況と理財商品(資産運用商品)の解約にどう対応しているかを報告するよう要求。
◇「UBSセキュリティーズ」中国金利ストラテジストのメアリー・シア
「債券価格の落ち込みは、将来の景気回復に対して市場が楽観を強めたことと中央銀行が緩和姿勢をやや後退させるとの予想が主な原因だ。経済指標の回復にはまだ少し時間を要するかもしれない。目先は指標が悪化し、リスク志向の高まりによる債券市場への足かせが、ある程度相殺される可能性もある」
◇「CIBリサーチ」アナリストのシュー・ハンフェイ
「中国の債券市場は、これまで泡立ち、投資が集中し過ぎていた。『ゼロコロナ政策』が転換点を迎え、リスク志向が回復するのにともない、債券相場は年内いっぱい低迷する可能性がある。中国債券の強気市場は終わりを迎え、10年物国債利回りが1年ぶり高値の3%前後まで上昇すると予想している」
どうだろう?
金が命よりも大切な中国人にとって、自分の金が少しでも安全と言われる債権にしたのに失ってしまったら、間違いなく気が狂ってしまうのでは?
The largest depreciation of the Renminbi in human history might actually deprive China of its position as the world's factory(人類史上最大の「人民元」安は、かえって中国から「世界の工場」の座を奪うことになるかも)!
To be continued...
Putin must be at a loss as the mothers of soldiers finally stand up in Russia. So, do you think a moderately rich Chinese soldier mother full of soldiers in the era of the one-child policy would allow her son to die in action(ロシアでついに兵士の母親たちが立ち上がったことで、Puサンは困り果てているはず。では、一人っ子政策の時代の兵士だらけのそこそこリッチになった中国人兵士の母親が、自分の息子が戦死することを許すと思いますか)?
■893国家中国を甘やかし寛大極まりない関与策を取り続け、木のテッペンにまで登らせてしまったUSA民主党の世紀の不作為
●日本は、歴史的にありとあらゆる影響を中国から受けてきたが、ただの一度も中国と真っ向から対峙したことはなかったのでは?
○非独立国家のままの情けなくてみっともないUSAの属国の我が日本でも、まず国防を自分たちの手ですることから、宗主国USAの本当の信頼を勝ち取るべき。
おバカ習近平の「SCOサミット」宣言のお笑い種の内容が、これ。
1)人類運命共同体という習近平のスローガンを「SCOサミット」宣言に入れ込み、国連の持続可能な発展目標とリンクさせ、中央アジア5ヵ国首脳から支持を獲得。
2)「一帯一路プロジェクト」の枠組みで、中国と中央アジアは交通インフラ協力を積極的にし、中国・キルギス・ウズベキスタン鉄道建設協力の備忘録に調印。
3)「一帯一路プロジェクト」の枠組みで、健康シルクロード、デジタルシルクロード、脱貧困ロード(?)などを建設していき、グローバル統治の新たな模範とすること。特に、「集団化、イデオロギー化、対抗的思想で国際・地域問題を解決しようとすることに反対する」、「メンバー国は、個別国家あるいは国家集団の一方的な制限を受けないグローバルミサイル防衛システムが国家安全と安定に危害を加えるであろうと繰り返して言う」
どうだろう?
オコチャマのレベルでは?
とにもかくにも、おバカ習近平が、焦らされた理由は、9月9日、USAハドソン研究所が開催したオンラインシンポジウム「米中経済デカップリング」で表明された内容。
「USAは、部分的に産業サプライチェーンから中国を外そうとしているが、中国も、ユーラシアで中国を中心とした新たな経済枠組みを構築し、ユーラシア地域と西側地域を経済的に分離しようとしている」
「仮に『SCO』が核となるならば、ロシア、中央アジア5ヵ国、インド、イラン、トルコも加盟し、人口40%以上を占める集団組織になり、エネルギー・食糧資源大国が集中する」
「『一帯一路プロジェクト』淘汰の原因は、『AIIB』の機能不全。日米が参加しないことでの資金不足。そのうえ、中国が、資源国同士の国境貿易は、もともとコモディティ経済圏で、なかでも、エネルギー、食糧、金、レアアースなどでは資源同士取引が慣例であることを知らなかったこと」
◉USAハドソン研究所シニア研究員ジョン・リー
「中国が、USAやUK、つまり、ドル機軸経済と距離を置こうというプランは、すでに数十年前から練られていたが、中国は、過去数十年の間、国際貿易がもたらす利益を手放したくなくて、それができなかった。鄧小平が改革開放を言い出したとき、中国としては国際経済、特に、USAからは利益を得たかっただけで、心からグローバル経済の一員となってUSAの戦略的パートナーになりたいと思ったことはなかった。中国が、国際貿易に参与してきた目的は、最初から、韜光養晦、つまり、中国の国家実力を秘かに蓄積し、西側国家と対抗するためだった(?)。だが、鄧小平路線を打ち切ろうとする習近平は、ユーラシア経済を整理、統合し、中国を中心とした経済体を作り、その中でUSA、ドル機軸に頼らないサプライチェーンを完結させようと考えている。中国の『一帯一路プロジェクト』は、この構想の一部で、『一帯一路プロジェクト』の短期目標としては中国企業に投資機会を与えることだが、長期的な戦略目標はこれら地域にインフラ建設を行い、中国と連結し、なおかつ中国に有利な方法で運営することにある。そして、ユーラシアの中国式ビジネスモデルに、後から西側国家が入り込めないように囲い込み、中国の最終的目標は、グローバルなサプライチェーンを支配することである。そのために、産業の根本であるエネルギーや資源鉱物の豊かな中央アジアやロシアなどを反米でまとめ上げる『SCO』を中心に、『一帯一路プロジェクト』を立て直そうとしているのだ。かつてロシアが強い影響力をもっていたころは、ロシアが中国による中央アジア支配や『一帯一路プロジェクト』の拡大に対してある程度のストッパーになっていたが、ロシアはウクライナ侵攻の事実上の敗北で、今は中国に意見するような力はなく、その結果、『SCO』の盟主は、自然に中国になった。では、これにUSAやUSAの同盟国はどのように対応すべきなのか? すでに東西ブロック経済という方向性を変えることが難しいのであれば、できるだけ資源の豊かな国家を自由陣営の仲間にいれていく努力を怠らないことである。同時に、インド太平洋国家での結束強化を図ることだ。特に、『QUAD』のメンバーであるインドが、ロシアに代わって『SCO』内での影響力を強くすれば、ンバー国が中国の言いなりになることをある程度防げるかもしれない。そして、日本、台湾、サプア、シンガーポールなど対中経済依存度が比較的高い自由主義先進国のハイテク領域が、早々に中国と決別する覚悟をもつことがポイントになる」
◉ハドソン研究所シニア研究員トーマス・デュスターバーグ
「中国の現在の経済政策目標はすでに、鄧小平や江沢民時代と異なる。すでに経済成長は、北京の最重要政策目標ではなく、西側のユーラシア地域に対する経済的影響力を低下させることが習近平の狙いだ」
どうだろう?
あたかも「一帯一路プロジェクト」が成功しているかのようなフェイクニュースを垂れ流しているのは、我が国のおバカメインストリームメディアどもだけなのでは?
I am convinced that China, with such serious domestic problems, couldn't afford to even wage a war for its dizziness(東仙坊、中国が、これだけ深刻な内政問題を抱えていたら、その目眩ましのための戦争さえ起こす余裕など全くないと確信している)!
To be continued...
