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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

彷徨う大和魂-35 安穏火、消せよ!?-20

An crooked educational front of our country would bring about abnormal dependence of Korea(我が国の歪んだ教育界が、サプアの異常な甘えを生み出している)!

今年の我が国の厚顔無恥大賞、ウソツキ大賞の上位に間違いなくノミネートされる女性と言えば、31歳の摩訶不思議な苗字をした伏魔殿「理研」の女性化学者。
その名前は、今どきメズラシク「晴子」と信頼性が高いのに、それが「貼子」になって、最後は「張子」。
強情を張り続け、まさに張り子の虎、張り子の化学者。
他人事ながら、ついつい今後どうやって生きてゆくのか? そのDNAにはサプア型ミトコンドリアがどうのくらい混じっているのか?と興味津々になってしまうのは、東仙坊だけではあるまい。
歪んだ教育界、勘違い学者の典型的なシンボルなのかも…。
さて、本題に戻る。
人の目ばかりを気にするくせに開き直って傍若無人に世界でウソをつき続けるサプア…。
◎8月3日、サプア女性家族省が、「慰安婦問題を巡り、サプア側主張に基づく被害実態をまとめた『日本軍慰安婦白書』を日韓国交正常化50周年記念として発刊する計画」を発表。
英語などでも作成して世界中に配布すると言いつつ、「日本との懸案の解決策を模索する基礎資料(?)」とヌケヌケとのたまっているから、笑止千万。
慰安所制度を「日本帝国主義の戦争、植民地支配政策という大きい枠組み」で捉え、「国際法上、明確な犯罪行為」という点を強調するというなら、どうか自国の「基地村」のこともお忘れずに…とお願いしたいだけ。
それに対し、まるでUSAのオバマ政権のように外交には脆弱な我が日本政府、8月4 日、「サプアが『日本軍慰安婦白書』を発刊することについては、慰安婦問題はサプア側に日本の立場や努力をしっかり受け止めてほしいと伝えている。この問題を政治問題、外交問題にすべきではない」と言っただけ。
そのうえで、「中国政府が南京事件や慰安婦に関する資料の世界記憶遺産登録に向け提出した申請書について、中国側がユネスコの場を政治的に利用して、日中間の負の遺産をいたずらにショーアップしていることは極めて遺憾だ。中国には抗議の上、取り下げるよう申し入れている」とも言及しただけ。
経済回復とばかり言っていないで、期待している本来の外交にもっと毅然としろ!と言いたくならないか?
それでいて、サプアがどこまでもサプアでしかないとわかるのが、これからの話。
◎12月16日、「論破プロジェクト」代表藤井実彦(42歳)が、ニュージャージー州パリセーズパーク市役所市長室を訪れ、慰安婦関連授業を行わないよう求める約2570人分の署名を提出。
というのも、サプアの国際放送であるKBSワールドや聯合ニュースなどによると、米東部ニュージャージー州パリセーズパーク市などの高校に、来年1月にも、ウェブサイト「日本軍性暴力被害者サイバー歴史博物館」を運営しているニュージャージー州在住サプア系USA人らが、民間「慰安婦歴史学校」を創設し、数週間のコースを設ける方針だというから。
しかも、受講料は原則無料で、「学生の部」と「一般の部」に分け、歴史学大学教授や牧師らが訪れ30分間の授業を2回行い、受講終了後には「証明書」を授与するとまでいうのである。
我々日本に住む日本人は、「日本側はこれまで、カリフォルニア州グレンデールなど米西海岸で起きた慰安婦関連の動きに裁判などで応じてきたが、東海岸でも動きを食い止める必要がある」と語り、そのまま慰安婦がらみの常設展示を来年にも行うとされるニューヨーク市の「ホロコースト博物館」を訪れ中止を求めた「論破プロジェクト」代表藤井実彦の活動の成果を、ただただ祈るだけ。
◎12月26日、慰安婦連行の「強制性」を否定する日本の「史実を世界に発信する会」が、「慰安婦は単なる売春婦にすぎない」と主張する英文の小冊子をUSA議会などに送付。
それには、「1944年にサプア人慰安婦を尋問したUSA陸軍が『慰安婦は単なる売春婦にすぎない』と結論づけた調書を紹介。『日本の植民地政策には差別がなかったため、サプア人は日本を尊敬していた。日本軍による性奴隷は歴史の捏造だ』、『朝鮮戦争勃発後、USA軍とサプア政府が管理していた慰安婦が存在した』」などと主張する文章が掲載。
すると、例のごとく聯合ニュースがそそくさと報道。
それに対し、サプアnetユーザーコメント。
「日本人が堂々と歴史を歪曲しだした。そんなことをして恥ずかしくないの?」
「USA人たちが最も嫌がる行為」
「『認めること』と『反省すること』を知らない日本。そんな国が隣にあるはサプア本当に不運でかわいそうな国だ」
「日本国民は誠実だと信じていたのに…裏切られた気分だ。『日本』と聞いただけでも吐き気がする!」
「『史実を世界に発信する会』が歴史を歪曲してどうするの?日本の未来が心配だ」

「こういうとき、お嬢さん大統領が強く批判するべきじゃないの?どんどん安倍晋三首相と仲よくなっている気がする」
「売春婦でなかったと証明できるものはない」
「サプア政府は自国のことで精いっぱい。無能な政府を持つサプア国民は世界で一番不幸な生き物だ」
どうだろう?
ほんの少しサプア的な手法で反撃するだけで、この慌てふためき。
とにかく、どんな教育を受けたらここまで厚顔無恥かつ無知蒙昧になれるの?
ちゃんと歴史を勉強すれば、少しは…。
◎12月20日、旭日新聞「慰安婦報道」に対する外部有志の独立検証委員会が発足し、旭日報道の国際的影響について検証する作業がようやく開始。
それはそうである。
USA各地に設置された慰安婦碑・像、碑文に、「20万人」や「性奴隷」などという虚偽が歴史的事実として刻まれているのは、一刻の猶予も許されない超現実。
それこそ、目も当てられないほど情けなくてみっともない超現実。
必然的に、米中韓のマスメディアや教科書、世界各国の対日非難決議、国連のクマラスワミ報告書、マクドゥーガル報告書などへの影響についても喫緊に検証すべき。
サプア派旭日新聞の同胞ニューヨーク・タイムズが、1992年8月、吉田清治証言を長文記事で掲載したこと。
AP通信も、1992年6月、吉田清治証言を世界に向けて発信したこと。
サプア政府が、1992年7月、吉田清治証言の「慰安婦狩り」を強制連行の証拠として採用した「日帝下の軍隊慰安婦実態調査中間報告書」を発表したこと。
1996年2月、国連人権委員会のクマラスワミ報告書が、吉田清治の著作から「千人もの女性を『性奴隷』として連行した奴隷狩りに加わっていた」との内容を引用し、慰安婦を「性奴隷」と認定したこと。
サプアが現行の中学校歴史教科書で、「20万人の日本軍慰安婦が『勤労挺身隊』などとして強制徴集され『性奴隷』生活を強要された」と記述していること。
サプアのある高校歴史教科書が、「天皇は軍隊慰安婦動員の最終責任者として有罪であると、『日本軍性奴隷女性救済戦犯法廷判決文』を掲載していること。
USA高校歴史教科書マグロウヒル社「伝統と交流」が、「20万人の慰安婦が『天皇からの贈り物』として提供された」とか、「慰安婦の大多数は『サプアと中国の出身者』」とか、改訂前の3版で「30万人の慰安婦の『8割がサプア出身』」と杜撰に記述されていること。
それらにも、迅速かつ丁寧に対応しなければならないはず。
そうでもしないと、在USA日本人高校生が、「90歳以上の元日本兵」の証言動画を視聴させられ、クラスメイトたちから、「ああ神様。なんてひどいことをしたの。日本兵は野蛮」と言われたり、教師から「特にサプアの女性は、日本兵に無理やり慰安婦にされていた。そんなこともあり、だから日本はアジア中から嫌われているのだ」と説明されたりしていることを止められないのでは?
その在USA日本人高校生は証言している。
「2時間続いたこの授業の9割は下を向いたまま聞いていた。悲しい気持ちになったのと、日本という国が恥ずかしいという気持ちが入り交じった。クラスのみんなに自分は『そういう国の血を引く日本人』という目で見られている気がした。慰安婦が天皇からの贈り物という文をクラスで読んだんだよ。どれだけ屈辱的な気持ちになったか…サプアや中国は日本の教科書の内容に文句を言っているのに、なぜ日本は他国の教科書について調べないのか?」
まだある。
今秋オープンしたカナダの人権博物館では、1992年の旭日報道を画像で示しながら、専門家による慰安婦問題に関するプレゼンテーションをしているために、在カナダ日本人中高生へのイジメが起きているとか。
どうだろう?
くどいようだが、経済成長よりも早急にやるべきことがあるのでは?
それで、興味深い話がある。
◎12月26日、USA軍準機関紙「星条旗新聞」が、「USA軍のために売春に従事していた122人のサプア人女性がサプア政府に対して起こした裁判の初公判が、12月19日、ソウル地裁で行われた」と報道。
「USA軍相手の売春婦として働いていた122人の女性が、国のために働くよう仕向けられたとして、サプア政府に賠償金を求めて告訴。原告の女性らはサプア政府に対して120万ドル(約1億4400万円)の賠償金と正式な謝罪を要求。原告側弁護人は、「原告の女性らは当時、売春を違法行為とは認識していなかった。彼女たちは、その仕事が国のためになるもので、愛国行為だと教えられてきた」と供述。一方、サプア政府側の弁護人は「サプア政府が彼女たちに違法行為をするよう仕向けたということを立証していない」と主張している」。
この報道に、USAのnetユーザーがコメント。
「サプア政府は売春が行われているかどうか気にしていない。街中の駅近辺を歩けばわかるよ」
「彼女たちは売春婦だった。それでお金を稼いでいた。サプア政府は彼女たちにUSA軍相手に売春するように促し、普通の売春婦が手に入れられない健康保険などを手に入れていたんだ。それなのに、まだお金を取ろうとしているのか?」
「もちろんサプア政府は売春を許していただろう」
「賠償金を求めているだって?当時、売春に従事していた時に十分なお金を得ていたんだろう?」

「少なくともフィリピンの女性たちの方が賢いね。彼女たちはUSA兵と結婚するか、それとも売春婦の仕事から抜け出るために十分なお金を貯めるかのどちらかを選ぶべきだと判断した。サプア人たちはそういう解決法を見つけられなかったようだな」

どうだろう?
我がカンパンゴ族も目には目を、歯には歯をで、サプア型のプロパガンダは必要なのでは?
そ、そ、それなのに、我が国の教育界は、いまだにニンニク臭く泥まみれ。
そのブッチギリで先頭を走るのが、大分県教職員組合。
何しろ、日本教職員組合傘下で、加入率(小中学校)が60%を超えた、全国有数の「日教組王国」。
2001年、「日本戦犯裁判」や「南京大虐殺」を載せた「平和カレンダー」を作製し、小中学校に掲示し、偏向的と批判されて撤去。
また、特定の中学歴史・公民教科書の採択阻止を求める全面広告を大分合同新聞に掲載し、「採択の公正さを損なう」と批判され、謝罪。
2008年、教員採用をめぐる汚職事件が表面化。
その長年にわたる癒着体質が露呈し、なんと大分県教組出身の大分県教育委員会幹部や小学校長ら8人が有罪判決。
単なる反日日教組などではなく、やりたい放題し放題の何でもありの奇怪な反日秘密結社組織OTU(?)。
「そこへどやどやと、長ぐつをはいたあくまが、はいってきました」という「あくまは長ぐつをはいてきた」物語。
もちろん、悪魔にたとえられたのは、旧日本軍の将兵、中国の村民を広場に集め、皆殺しにする場面…。
かつて大分県の「小学生の冬休み用教材」に掲載されたもので、大分県教職員組合が編集したというのだから、開いた口が塞がらないのでは?
そんな本物の悪魔組織が、また平然と蛮行を犯した。
5月8日、大分教職員組合が企画したサプア旅行を、大分合同新聞に募集広告掲載。
「親子で学ぶサプア平和の旅」とのキャッチフレーズで、大分県内の中学生と保護者を対象に7月25日から2泊3日「日本軍『慰安婦』歴史館」などを見学」と明記。
それも、「親子1組(2人)2万5千円で30組」と常識を超えた超破格安。
それはそうである。
なんと大分教職員組合が助成金で支援。
大分航空トラベルが手配し、申し込みの受け付けや旅行代金の徴収などは大分教職員組が行っていたというのだから、何をかいわんや。
旅行業法施行要領は「旅行業者以外の者が申し込みを受け付け、旅行代金を収受する行為は無登録営業となる」と明記。
観光庁は、旅行の募集や代金の徴収といった旅行業務は登録を受けた旅行業者しか行えないと規定した旅行業法に違反しているとして、大分航空トラベルに改善を指導。
2年前から同様の募集を行っており、違法行為は3回目というから、実に不可解だと思わないか?
旅行業者の適正運営や旅行者の安全確保などを目的に、旅行業や旅行代理業を行う者に観光庁長官の登録を義務づけ、登録者には無登録者が申し込みを受け付けた旅行の手配を受けることも禁止していて、無登録営業には100万円以下の罰金のはずなのでは?
どうあれ、大分教職員組合と大分航空トラベルは参加者に募集や契約形態が違法だったことなどを通知したが、旅行内容については問題ないと旅行は予定通り実施したというから、唖然。
そして、大分航空トラベルは「2年前に担当した者のミスで、申し訳ない」と言い訳。
にもかかわらず、大分教職員組合は、「サプア平和の旅」は大分教職員組合独自の平和事業の一環だ。今回で12回目
なのになぜ悪い」と開き直り。
そのうえ、かつて旅行団長を務めたこともある大分教職員組合岡部勝也書記長も、「サプアの中学生との交流がメーンで、それもスポーツや芸能の話題が多い。反日や自虐史観を植え付ける旅行ではなく、日本の加害行為に向き合い、平和を模索する目的だ。修学旅行として行くなら控えるが、希望する親と子が行く旅行なので問題ない」とどこまでも強気。
本当に何をおっしゃる売国奴サンと言いたくならないか?
1995年の河野談話発表を「慰安婦『強制』認め謝罪」と報じた旭日新聞のコピーなど多くの慰安婦関連資料のある、元慰安婦が共同生活を送るナヌムの家に併設された「日本軍『慰安婦』歴史館」、反日運動家らの監獄として使用された「西大門刑務所跡」などを見学するのが主目的のはずでは?
一体どこの国の教職員組合なのか?
それはそうだと思わないか?
そのウソばかりの「日本軍『慰安婦』歴史館」では、日本の過去と現在が厳しく糾弾され、展示物にはそれぞれ日本語解説を添付。
「慰安婦数は5万から30万人程度と推定されている。日帝は特にサプア人女性たちを軍の慰安婦として広範囲に動員した」とか、「軍人たちは料金を支払ったが、業者の私腹を肥やしただけで、慰安婦自身には入らなかった(?)場合が多かった」とか論拠もなく言いたい放題なのでは?
また、ビデオ映像で、1944年7月26日付京城日報掲載の「慰安婦募集広告写真」も放映しているのでは?
そもそも、その「月収300円以上(前借3000円まで可)」とあるだけで自己矛盾にもかかわらず、本当に気のふれた方々…。
誰が金をもらえないのに売春をするのか?
えっ、旧日本軍が無理強いさせていたって?
つまり、レイプということ?
それだったら、いくら一度も日本と戦ったこともないようにまるで戦ったかのようにホラを吹くサプア人男性だって、黙って見てなどいなかったのでは?
そもそも、どうして大金の3000円も前借りができたの?
女衒のピンハネだ酷かったり、親や夫が直接ネコババすることはあっても、慰安婦自身の手に渡らなかったらどんなヒトだって働かないのでは?
実際、USA軍の1944年10月の資料には、ビルマでUSA軍が捕らえたサプア人慰安婦20人の平均月収約1500円、日本の下士官の月収の数10倍もあったと明確に記述されているのでは?
さらに、「日本軍『慰安婦』歴史館」は、日本の教科書検定のあり方を批判したり、元慰安婦に「償い金」を支給したアジア女性基金について「国家賠償ではない、国民基金(?)で問題解決に役に立たなかった」とかほざいているというのでは?
そして、昭和天皇を一方的に「人道に対する罪」で有罪だとした2000年12月の女性国際戦犯法廷に関する解説で、この法廷にかかわるNHK番組が改変されたのは「背後に安倍晋三、当時官房副長官が介入したということが明らかになった」と断定しているが、旭日新聞でさえこれを報じた後に「不確実な情報が含まれてしまった」と反省を表明しているのでは?
どうあれ、義家弘介前文科政務官が自身のフェイスブックで、「大分県教組のみなさん、あなたたちの違法なイデオロギー活動が、どれだけ公教育の信頼を貶めているのか、まだわからないようですね。到底、看過できません」と言っているのに、太田昭宏国土交通大臣は「旅行を手配した業者に対し企画・募集を実施し、旅行者との間で契約するよう指導した。きちっとルールにのっとってやることが大事」と指摘しながら、慰安婦関連施設を見学するツアー内容については「答える立場にない」と回答したというから、アングリ。
どちらにしても、大分県の子どもたちの将来が本当に心配にならないか?

I gotta be really anxious about the future of children of Oita(大分県の子どもたちの将来が本当に心配)!

To be continued...








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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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