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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

彷徨う大和魂-35 安穏火、消せよ!?-67

We must never put too much confidence in the country except the United Nations and other countries to follow our country(自分の国を守るのに、国連や自分の国以外の国々を決して過信してはいけない)!

昨年12月2日、UK下院外交委員会の保守党リチャード・オッタウェー委員長は「在UK中国大使館の次席大使が、UK下院外交委議員団の香港入りを拒否した際に、返還後50年間の香港の高度な自治などを定めた1984年調印の『中英共同宣言』は無効になった」と伝えてきたことを公表。
香港民主化要求デモに対する中国の対応に懸念を強める英国を牽制するためだろうが、当然、リチャード・オッタウェー委員長は、この見解について、「バカげている」と強く批判。
すると、香港返還の直前まで対中交渉を担当したUK外相、保守党のマルコム・リフキンド議員も、「国際合意の履行状況を監視し、意見を表明するのはUK政府や下院委員会の義務だ。全く論外」と反発(?)。
さらに、このマルコム・リフキンド(卿?)なるご仁、「1997年の香港返還時に、中国政府が期待通りに共同宣言を守るかどうかが心配だ」とまで言っていたというから、一見はどこまでもアンチ中国。
そもそも、この栄えある議員歴をお持ちのご仁、下院情報安全保障委員会委員長時代に、例の元CIA職員エドワード・スノーデン疑惑に、「我々の調査の焦点は、彼らは法律を破ったか? または法律を破ろうとしたか? ということです。報告書に記載した理由で、いや、破らなかった、というのが、全会一致の率直な答えです。これ以上はGCHQ(Government Communications Headquarters:政府通信本部)ではなく、政府と議会の問題となります…このため、我々はもっと広い法的枠組みをじっくり検討する必要があるのです。もちろん、PRISM疑惑について我々が行った調査は、GCHQの行為の合法性に関わる新しい捜査権規制法の直接的影響の中で開始されています。光ファイバーケーブルへのアクセスといった問題については、違法に行われたという兆候はありません。それが望ましいかどうか、または正当な公共の利益のためになるかどうかということが問題なのです」とワケのわからない説明をしていたところがミソだったのかも?
2月25日、このご仁、突然、「自分のせいで議会が沈滞するのは忍びない。5月の選挙にも出馬しない。もう保守党のチェアマンも下院議員も辞める」と宣言。
寝惚け眼の、東仙坊、これはデジャブ?とミステリアスな気分。
まるで、どこかの国の農林水産大臣と瓜二つ。
どうやら、本当はUK政府から、「辞職しないと懲戒処分にする」と脅かされたのが本当のところのよう。
えっ、なぜそうなったのか?って?
日本の優秀な(?)マスメディアは全く報じていないが、このご仁、な、な、なんと中国のペーパーカンパニー3社から、大金を受け取っていたという疑惑がかけられているというのである。
そう、中国の巧妙なスパイの餌食。
どうだろう?
これだけは黒社会の魔の手の壮絶さを具現化しているのでは?
世界一のお人好し国家の我が日本、国会で幼稚な政争に明け暮れている場合ではないのでは?
そもそも、今や世界中の政治屋が、自国の国益のためよりも自分の利益のために存在していることは、明々白々なのでは?
つまり、今の政治屋どもを安易に信じてはいけないと改めて肝に銘じているからである。
ところで、前回、オーストラリアのことを取り上げたので、今回もまだ少し触れたい。
何しろ、オーストラリアはそのUK連邦の国家。
そのうえ、我が国と同じ、宗主国USAと同盟関係にあるのだから、なおさら。
というのも、好みのレズビアンで子持ちのジョディー・フォスター似の「独身・子ども不要・無神論者」のジュリアン・ギラード首相が、ジャスミン茶派だと判明してショックを受けていたら、「日本をアジアで最も親しい友人」と公言してはばからない対中強硬路線のトニー・アボットが首相に就任し、これからはサプア抜きの日米豪の三国同盟だいと、東仙坊、思わず笑顔。
さあ、中国困っただろ?とヌカ歓び(?)。
事実、オーストラリア政府は、「次期潜水艦選定などで日本と安全保障の協力強化をしたい」とか、「同盟国であるUSAと安保条約を結んでいるのだから、そのUSAが尖閣諸島を日本との安保条約の適用対象と明言した以上、我が国もそれに準ずる」と夢のような話。
そして、日米豪は昨年11月、首脳会合を開き、中国の海洋進出へ連携して対処することを確認し、オーストラリア政権は、今年夏にも決定する次期潜水艦で、海上自衛隊の「そうりゅう型」導入に意欲を見せ、日豪は安全保障協力に踏み込んだ「準同盟国」かのよう。
そ、そ、そうしたら、瞬く間に雲行きが怪しくなって、真っ青。
◎1月11日、シドニー工科大学ACRI(豪中関係研究所)が、世論調査結果を発表。
「USAが日本を支援した場合でも、中立を維持すべきだ」71%。
「USA大統領からオーストラリア首相が直接支援を求められても拒否すべきだ」68%。
「尖閣諸島を巡り、日中の対立があることを認識している」40%。
「最大の輸出相手国である中国との紛争で日米を支援すれば、豪中間の貿易額が減少する」76%。

と、オーストラリア市民はまるでみんなジャスミン茶派かのごとく。
すると、根っからのジャスミン茶派のACRI所長ボブ・カー元外務相は、「東シナ海情勢は不安定だとしてオーストラリアが戦闘行為に引き込まれる可能性がある。USAとの安保条約があっても、市民は日中紛争に巻き込まれたくないと考えている。だから、日本からの潜水艦導入にも中国を刺激すると懸念している」と指摘。
ちなみに、調査対象は、オーストラリア全土の18歳以上1000人(???)。
◎2月3日、環球時報は、「オーストラリアメディアの記事を引用し、オーストラリアは対中強硬路線を放棄し、日本はもはやオーストラリアの親友ではない」を掲載。
2014年4月、トニー・アボット首相が訪日した際には、もはや日本を親友とは呼ばなくなっており、2014年に習近平主席がオーストラリアを訪問した後には、対中強硬路線を放棄したことが明らかになったと、高笑い。
このニュースに対して中国のnetユーザーのコメント。
「まるでカメレオンだな」
「オーストラリアのようなすぐに気変わりする器量の小さい面は大嫌いだ!」
「オーストラリアは言動が一貫しないゴロツキのような西洋国家だ。全く信用に値しない!」
「喜ぶのはまだ早い。オーストラリアは草みたいにすぐに違う方向に傾く」
「いずれにしてもオーストラリアは中国にとって1匹の犬に過ぎない」

「オーストラリアはUSAの固い盟友だ。信じられるワケがない」
「人口が2300万人で北京にも及ばない国には、大国に対抗する力などない。大国を怒らせないことが身のためで、オーストラリア人は早くこのことに気がついた方がいい」
「オーストラリアを中国のオーストラリア省にしちゃおうぜ」

どうだろう?
どこか普通の中国人の方が世界を認識しているのかも…とシミジミ。
それもこれも、どこの国も政権基盤が揺らぐと、すぐにポピュリズムに迎合するのは常。
確かに、近いうちに歯止めがかからないほど増え続けている大量の中国人移民や流民(?)がオーストラリア政権を奪取してしまうかも?
◎1月31日、オーストラリア・クイーンズランド州議会選挙で、野党労働党がクイーンズランド州議会(定数89議席)で与党自由国民党を上回る45議席を確保し過半数を獲得。
クイーンズランド州労働党アナスタシア・パラスズキューク党首は、勝利宣言の中で、「勝利は、州資産の売却案に対する反対の表れとクイーンズランド州ニューマン首相の推進してきたグラッドストーン港の長期リース権など総額370億豪ドル(約3兆3800億円)の州資産民営化を否定した」と豪語。
一方、現役首相としてはクイーンズランド州史上2度目の落選議員となったキャンベル・ニューマン首相は、敗北宣言の中で、「政治家としての経歴は終わった」と政界からの引退を示唆。
クイーンズランド州ティム・ニコルズ財務相は、「アボット政権が持ち出した消費税率引き上げや一般診察医への政府補助金減額案は、選挙戦の助けにはならなかった」とアボット政権を批判。
クイーンズランド州選出の自由党連邦下院議員も、「アボット政権にとって破壊的な結果。アボット首相は敗戦の責任の一端を負うべき」とアボット政権批判。
一方、連邦政府ジョージ・ブランディス司法長官は、「ニューマン政権の改革は、方向性は正しかったが、有権者が早さについて行けなかった」と敗戦はクイーンズランド州内の事情と言い訳。
実際、最新のギャラクシー世論調査でも、2党比較で労働党が保守連合を57対43とリード。
どうやら、結局、世界中、何もかもが地獄の沙汰も金次第ということなのでは?
とにかく、そんなオーストラリアの現状を知ってか?知らないでか?
慣れない金儲けに走る日本企業のなんと無知で浅はかなことよ…。
◎2月18日、オーストラリアンが、「日本政府が開発途上国に資金を供与し、高効率の石炭火力発電所の導入を促進していることに対し、国際的な議論が高まっている。日本はオーストラリアにとって発電に用いられる一般炭の最大の輸出先となっている」と報道。
日本向けのオーストラリア産一般炭輸出額は、2013/2014年度76億7000万豪ドル(約7140億円)。
2位中国34億5500万豪ドル、3位サプア27億5900万豪ドルのはるか2倍以上。
世界銀行が石炭火力発電への資金提供を規制し、環境団体からの批判の声が高まるなか、日本政府は今後も海外の石炭火力発電所の建設に資金援助を行うと言っていると、戸惑いつつも応援歌。
それにしても、「高効率石炭火力発電所の導入を促進することは、世界的に温室効果ガスの排出量を削減するうえで非常に重要。多くの開発途上国が、経済効率と電力の安定供給の面で優れている石炭火力発電所に大きく依存しているのだから、高効率石炭火力発電所を導入することで、排出量を抑えながら同水準の電力を供給できる」という日本の声のなんと不可解で矛盾していることか?
◎2月18日、来年度後半の上場を目指す日本郵政が、海外展開で大きな賭け。オーストラリア物流大手・TOKAX(トール)を6200億円で買収と発表。
この買収で国際物流企業としては、FDXN(フェデックス)に次ぐ世界5位に浮上とノーテンキに大喜び。
ついに我が国のドル箱タブーの「ゆうちょ銀行」の資産に手をつけて、果たしてどうなることやら。
センスがよくないヒトたちが約205兆円(国債が53.5%)もの金をどう運用できるのか?
少なくとも、オーストラリアのTOKAXだけは、これだけ資源下落の起きているときなのだから、ひたすらシャンパンで乾杯だと思うけど…。
さて、そこで、オーストラリアが危惧する日中衝突の可能性にも少々触れざるを得ない。
◎2月21日、国際軍事専門誌IHSジェーンズ・ディフェンス・ウイークリーは、「中国が南シナ海のスプラトリー諸島で進めている人工島の建設が、拡大の一途をたどり急ピッチで進められている。人工衛星の画像を分析したもので、面積が約200倍に拡張されている岩礁もあり、実効支配を着々と強化する中国の動きに歯止めがかからない実態を、改めて浮き彫りにしている」と掲載。
建設が進められているのはヒューズ礁、ジョンソン南礁、ガベン礁、ファイアリークロス礁、クアテロン礁の5岩礁。
拡張の動きはこれまでも伝えられてきたが、今回注目されるのは、ヒューズ礁の実態が新たに明らかになったこと。
フィリピンの西方約340㎞のヒューズ礁では、サッカー場14面相当の人工島が建設。
2004年2月撮影の衛星画像では380㎡にすぎなかったが、1月24日の画像によると7万5千㎡。
中国は、昨年8月以降、護岸工事を施し岸壁を完成させ、2つの埠頭とセメント工場、ヘリコプター発着場を整備。
さらに、対空高射砲塔も建設中。
ガベン礁では、昨年3月末以降、人工島の建設が進められており、1月30日の画像で舗装路やヘリの発着場などが確認。
ファイアリークロス礁でも、軍艦やタンカーが接岸できる大規模な軍港施設などの建設が進み、軍事用滑走路も整備。
こうした工事のほとんどは習近平国家主席が権力を掌握した2012年以降に始まったというから、どこか納得。
岩礁を軍事拠点化し、海域はもとより空域も支配する狙いとか。
ただし、スプラトリー諸島は中国のほか、ベトナムやフィリピンなどが領有権を主張しているはず。
◎2月22日、多維新聞網は、「習近平主席は、昨年11月末、2015年の重要な外交政策を決める中央外事工作会議で、『断固として領土主権と海洋権益、国家統一を守り、島の問題を適切に処理する』と強調。そのために、今年初めに発表された軍最高幹部人事で、海軍トップである海軍政治委員人事で、陸軍出身苗華・蘭州軍区政治委員(中将)を起用。彼は昨年6月に蘭州軍区政治委員に就任したばかりで、その半年後の異動だけに、極めて異例な人事で、海軍内部で反発が強まっている。彼は南京軍区の出身で、習近平主席と極めて近く、福建省・浙江省・上海市のトップを歴て党最高指導部入りしたが、南京軍区は福建、浙江、上海を管轄しており、習近平主席の子飼い。それだけじゃない。今回の軍人事では南京軍区出身者を多数登用。苗華同様、武装警察部隊司令官に王寧前副総参謀長(中将)、北京軍区司令官に宋普選前国防大学校長、副総参謀長に乙暁光前総参謀長補佐と、軍内に「習近平閥」なる南京軍区閥を形成。これは、習近平のあるプランが隠されている。なぜなら、南京軍区には、南京軍区出身幹部が奪還を目指す尖閣諸島が含まれているからである」と報道。
◎2月4日、参考消息網は、「『中国人民解放軍は、日本と短期間の激しい戦いを展開し、尖閣諸島を奪い取るという新たな指令を受けた』と発言したUSA海軍第7艦隊情報部ジェームズ・ファネル大佐が解任」と報道。
何でも、2月4日ボイス・オブ・アメリカが、「ファネル大佐はUSA海軍研究所が昨年開催したシンポジウムで、『中国人民解放軍は、新たな指令を受けた。それは日本と短期間の激しい戦いを展開し、東シナ海で自衛隊を壊滅させ、尖閣諸島を奪い取るというものだ』と発言していたが、その後、USA国防総省報道官が『USA軍の立場を代表するものではない』と釈明した」と伝えたというのである。
ただし、「ジェームズ・ファネル大佐は2月1日の退役セレモニーで、その率直な物言いと中国軍事的脅威への警戒心は少しも変わっていなかった」とも伝えたとか。
◎2月8日、参考消息は、「1月24日、USAナショナル・インタレストは、パターソン外交・国際商業スクールのロバート・ファーレイ准教授による『空中戦力 アジアでもっとも致命的な3つの空軍』という論文を発表」と報道。
空中戦力は第二次世界大戦終了以降、戦争や軍事バランス、平和条約制定において大きな役割。
力のある空軍には、単に戦闘機だけでなく、戦略的空輸を可能にする輸送機、空中偵察を続け制空権を保つための哨戒機も必要。
1954年に生まれた日本の航空自衛隊は、戦後の平和条約によって準軍事組織とされているが、日本自身の先進技術とUSAによる各種飛行機の提供により、強い空中部隊を構築。
F-15やF-2といった第4世代、第4.5世代の戦闘機300機を持つほか、巨大な空中哨戒機隊、1中隊の戦闘機の持続飛行を可能にする空中給油機などを所持。
そして、USAとの合同演習で、航空自衛隊の質を向上。
もっとも、日本の武器購入計画は決していつも順風満帆とは限らない。
インド空軍は、ソ連の技術とUKの訓練・管理体系を組み合わせて、パキスタン空軍の西側諸国制飛行機に対抗。
2004年から印パ両国が競うように行った4回の軍事演習では、インド空軍パイロットの優位性を誇示。
インドは第4世代、第4.5世代戦闘機300機、大量のミグ-21戦闘機を所有。
また、補助戦力として200機の攻撃機を持つほか、C-17輸送機を購入するなどして輸送能力、空中給油能力、哨戒能力をブラッシュアップ。
だが、ロシアと共同開発したPAK-FA戦闘機の投入問題、フランスのダッソー・アビアシオンの戦闘機ラファールの購入問題を抱えている。
30年前には第3世代戦闘機の製造も困難だった中国空軍だが、今では第4世代、第4.5世代戦闘機を600機持つほか、旧式の要撃機、攻撃機を所有。その多くは、殲-10、殲-11を含む国産機。
さらに、現在、殲-20と殲-31ステルス戦闘機を開発。
大型輸送機、戦略輸送機、空中哨戒機の数も絶えず増えており、中国国境一体や東シナ海、南シナ海にまでの広い活動範囲。
さらに、訓練も強化しており、パイロットの飛行時間は10年前に比べてはるかに多く、USA空軍パイロットをも凌ぐほど(?)。
一方、特にエンジンを中心とした製品の生産品質が依然としておぼつかない。
国外技術に依存しているのが現状。
ただ、機体や生産能力という点では、中国がアジアで最も大きな飛行機製造国。
サプア空軍は1対1で上記の国の空軍と比較した場合、いずれも凌駕する可能性(???)。
しかし、自前の先進的な第5世代戦闘機がなく、空中給油能力も獲得できていない。
また、太平洋に大量の軍事力を配備しているUSA空軍を含めるとなると、アジアで強い空軍の序列も変化
◎2月20日、共同通信は、「昨年12月22日から、中国人民解放軍が、浙江省の海岸から50㎞離れた沖合に浮かぶ南麂島に新たな軍事拠点を整備中。南麂島は尖閣諸島まで約300㎞の場所にあり、沖縄本島より約100㎞も近い。大小52の島からなる南麂島列島のうち最大の南麂島では、すでに最新鋭のレーダー施設を設置、ヘリポートも整備中で、さらには滑走路の建設計画も。中国国防省楊宇軍報道官も基地建設を認めている」と報道。
もっとも、その中国国防省楊宇軍報道官、「日本のマスメディアは推測を加え、地域に緊張が生まれるかのように煽っている」とトボケているとか。
確かに、南麂島の高台に2000m級の滑走路を建設できなくはないだろうが、格納施設などの建設条件がいいわけはなく、せいぜい緊急用滑走路程度のものしか建設できないのでは?
となると、ヘリポートか?
中国軍は上海から福州にかけての東シナ海沿いに5ヵ所の海軍拠点。
だからといって、南麂島に本格的海軍施設を造りようがないから、近海防御用のコルベット艦やミサイル艇の基地程度なのでは?
中国の基本能力では、もしかしてレーダー基地?
あえて恐れるも必要ないが、バカにしてもいけないだけなのでは?
それは、すべての中国の戦力に言えること。
今やアメリカを抜いて世界最大の兵員数を誇る中国と言っても、それはあくまで数の論理での威圧。
そこで、その費用も兵力も10分の1の日本の戦力と客観的に比較してみたい。
世界第2位の作戦機保有数を誇る中国空軍、その近代化を進めているもののロシア製の最新鋭「Su‐27(J‐11)」、対地対艦攻撃可能な「Su‐30(J‐16)」、斬新な中国製戦闘機「J‐10(殲10)」など現在の第4世代戦闘機保有数は565機。
もっとも、それらのほとんどが中国でライセンス生産し改良を重ねただけ。
そして、やたらと自己喧伝している第5世代のステルス戦闘機「J‐20(殲20)」だって、果たしてその能力は?と疑問だらけ。
では、我が日本の航空自衛隊は?
主力戦闘機F-15JはUSAF-15のライセンス生産機。
しかし、日本独自仕様の電子機器などを搭載し、その稼働率も本家USAを上回っているのが実状。
まさに、世界一といわれる日本の品質管理技術の賜物。
それはそうだと思わないか?
あの零戦を造った国。
そもそも、航空機製造の技術基盤が確立されていない中国で、最新鋭ハイテク戦闘機をカタログに書かれたスペック通りに簡単に製造できるのか?
ハイテック機であればあるほど、厳密な品質管理技術が求められるのは必然では?
しかも、中国の「殲11」の稼働率だって60~70%程度。
200機を保有しても常時飛べる機体は、120~140機程度。
90%を超える日本の稼働率を考えたら、雲泥の差。
それより何より、戦闘機は、機体性能とパイロットのテクニックの勝負。
実戦経験がないのは両国同じ。
となると、豊富な実戦経験をもつUSA空軍との共同訓練で鍛え上げられた日本人パイロットのテクニックは世界のトップレベル。
それこそ、歴史が証明している通り。
では、絶対に生じないだろうが仮に陸上での戦いになったら?
中国が必死に技術向上を図っている戦車。
それは、どちらの国の自動車製造技術が高いかですでに勝負あり。
中国の99式戦車など、日本が世界に誇る陸上自衛隊の10式戦車や90式戦車の敵ではないのでは?
そうでなくても、日本の技術供与で開発した新幹線をパクって「中国製」とほざくパクリ本家の国のこと、USA軍用ジープ「ハンヴィー」をパクった中国軍の「猛士」をはじめ、弱いウクライナで建造中止となった空母「ワリャーグ」を鉄屑として購入し再生した艦載機の射出用カタパルトも装備もない中国初の空母「遼寧」、音を立てて潜る潜水艦…。
どうだろう?
怯む必要など、どこにもないのでは?

In there being no help for it as for dying if we live that we are threatened by a Mafia and might be timid(マフィアに脅かされてオドオド生きていくくらいなら、死ぬのも仕方がないのでは)?

To be continued...




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人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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