彷徨う大和魂-35 安穏火、消せよ!?-91
Even if anyone calculates how, it must be unreliable in there having been 200,000 comfort women for a Japanese soldier(誰がどう計算しても、日本兵のために20万人の慰安婦がいたというコトには信憑性がない)!
東仙坊、サプアが想像を絶するような極貧国家だったことを思い出して、目からウロコ。
もちろん、だからといって、自分たちが豊かだったなどという気は毛頭ない。
しかしながら、町民と武士とのオーサムなコラボを主体の元禄文化をそれなりに謳歌していた我が国と、事なかれの権化的両班どもに骨の髄までやる気を搾り取られたサプアとは、同じ貧しさの中でも大きな違いがあったと言わざるを得ない。
我々カンパンゴの日本人は、まあいいじゃないか、またやれば…と諦めるのを美徳としているのに、サプア人は、冗談じゃない、死んでも許さない、どうしてくれるんだ?の極めて執拗なサプア人とは、月とスッポン…。
と書いて、東仙坊、またまた目からウロコ。
月とスッポンという言葉は、日本人とサプア人との相違から本当にできた言葉なのかも…。
それゆえ、あちらのなぜか人を差別しすぐ侮蔑したり憤怒したりする国の生活のために身を売る女性が堂々と(?)名乗り出てくる社会と、同じく生活のために身を売った女性が絶対に出てこないこちらの社会とでは、これまた、大きく違うと思わないか?
どうあれ、デリケートでモデストなはずの陰の女性がどうして簡単に人前に出てこれるくるのか?
そのぐらい職業的にイージーということ?
メチャクチャ世界を気にしているクセに、その矛盾はどこからくるの?
東仙坊、前回に続いて、サプアの本音を検証するはずだったが、そのことももう一度再確認しておきたい。
70年以上も前の中国大陸や南方の戦地で、我が日本兵が「酌婦」という名の慰安婦たちに慰安されていたことは紛れのない事実である。
そして、戦後、USA兵のため「酌婦」たちが我が国本土にいたことも事実。
もちろん、その「酌婦」たちのほとんどは、生活のため家族のため国のために献身(?)を決意した日本人女性。
けれども、その給料のよさに目をつけた外国人女性たちもいることはいた。
とりわけ、金に対しだけは割り切りのいいサプア女性たちは目立った。
それはそうである。
すでに書き込んだはずだが、最下級日本兵の月10円程度なのに、月300円程度と30倍。
それでも、「酌婦」、いわゆる慰安婦女性は全部でせいぜい1万人から2万人。
その約半数が日本人女性で、サプア人女性は2割程度だったはず。
その意味で、約20万人のという酌婦数は、全く根も葉もない荒唐無稽な話。
ともあれ、その「酌婦」の話になったら、「不幸な時代の悲しい秘史を心にとめなければならない。でも、そうした不幸は、敗戦直後連合軍(?)に占領された日本にもあった」と言わざるを得ない。
1945年9月、進駐してきたUSA兵の相手をする「酌婦(娼婦?)」が、一般女性、特に若い娘を守る「性の防波堤」として慰安施設で働いたのも、また事実。
ちなみに、千葉県では、1946年22警察署管内で624人の「酌婦」が確認されている。
もちろん、それは日本中で同じ。
USA兵向け街娼が「パンパン」、特定のUSA兵だけを相手とする売春婦「オンリー」などが主要都市にウジャウジャ。
今や、そのことを認識しているUSA人などいないかも?
それからすると、朝鮮戦争やベトナム戦争で、性売買好きのサプア人が、どれだけの「酌婦」を抱えたことか?
それを、今さら「性奴隷」などと呼んでは失礼なのでは?
だが、USA兵向け「酌婦」のように、語らなければ事実は伝わらないではないか。
それにしても、「酌婦」だった日本人女性たちは、イヤイヤ、その酌婦を買って日本兵たちは、戦後、何も語らずに逝ってしまったのか?
そ、そ、そうしたら、独協大学名誉教授故・中村粲が主宰する昭和史研究所が、「1998年～2004年にかけて元軍人・元警察官らから戦地での体験証言を記録し、自分たちの発行する「会報」に掲載していたことが判明。
◇満州国奉天省海城県警察で慰安婦を扱った元経済保安課長、「ほとんどサプアの人だったが、戸籍謄本と医者の健康診断書、それと親の承諾書、本人の写真、そして許可申請を一括して私のところに持ってくるワケです。ですから、強制連行とか、さらってきたなんていうものではない。何でさらわれてきた者に親の承諾書や戸籍謄本がついてるのか?」
◇第6師団工兵第6連隊所属兵、「サプア人女性から聞いた身の上話では、18歳の私のカラダは300円、それに父の負債が80円、合計380円を私の前で『女衒』は両親に手渡した」。
彼女はその日の夕方、他の15人の女性たちと一緒に2人の「女衒」に連れられ、3日後にサプア人が経営する上海の慰安所に入ったとか。
◇歩兵第216連隊第3大隊本部付陸軍主計軍曹、「サプア人の斡旋業者が人を介して接近してきた。大隊の関与は建物の建設と軍医による性病検診、利用規則を作ることだった。慰安所で働くサプア人慰安婦は平均月収手取りが150円～220円、月額最低150円を故郷に送金していたと証言していた」。
軍・官39人による「会報」の記録は、「強制連行」の汚名をそそぐ率直な反論だと思わないか?
◎昨年8月18日、朝鮮日報は、「サプア人売春婦の約1割が出国し、海外で売春行為」と報道(すでに書き込んだ気もするが…)。
釜山警察国際犯罪調査部の責任者によると、海外に出稼ぎに行く売春婦の半数は借金返済が目的。
主に、日本、オーストラリア、USAで働いており、日本には約2万人の売春婦が存在。
このような状況に、サプアのnetユーザーのコメント。
「恥ずかしい。日本よりも民度の低い国だと思われる」
「売春婦が海外に出られないよう法律で規制するべき」
「サプアの所得水準で、外国に出稼ぎに行かなきゃならない売春婦がこんなにいるなんてオカシイ」
「こういう人たちがいると自分の将来が心配になる」
「現在でもサプア人慰安婦がこんなにいるなんて。もはやサプア人の伝統職業だ」
「こんなことをしていたら、元慰安婦の立場がなくなるよ」
「これも何十年後かには日本のせいになっているんじゃない?」
「自分の意思でやっていることなら仕方ない」
◎3月30日、文化日報は、「2004年5月に制定された『性売買特別法』から10周年を迎えた昨年から政府は、『性売買集結地閉鎖政策』を推進しているが、『TF(性売買集結地閉鎖タスクフォース)』が組織化され、その活動が実質的な段階に入った」と報道。
しかし、一方では「根本的な対策のない集中取り締まりで、むしろ売春業を日陰化し、より大きな問題を生み出す」という指摘もあるとか。
サプア女性家族部が「性売買女性支援策」を打ち出してはいるものの、実効性を持つためにはより総合的で根本的な対策が必要だと声が上がっているとも。
サプア女性家族部が、2013年5月～2014年1月までに成人男性1200人を対象に行ったアンケート調査の結果、「性売買は処罰を受けるべき犯罪である」93.1%。
しかし、調査対象の56.7%が「買春経験がある」、27.2%が「最近1年間に買春していた」と判明。
この報道に、サプアのnetユーザーのコメント。
「男女の関係に政府が口を出すな」
「性売買の事業主やポン引きなど、第三者が介入した場合のみ、その第三者を処罰するようにすればよい。性売買の当事者を処罰することは正しくない」
「性売買禁止に姦通罪廃止。サプアにはいかに性犯罪が多いかということを表しているのでは?」
「姦通罪、復活させてください」
「申告・報奨金制度はどう? 1週間でサプアから性売買がなくなるぞ」
「売春を合法化することで公に管理ができるが、違法としてしまうと日陰に入ってしまい、その規模も衛生状態さえも把握できなくなる」
「取締りと規制だけでは能がない。そんなことをしたら、さらに日陰化してしまう」
「売春をしたくてすると思うのか?食べていくためにするんだ。のうのうと暮らしているヤツラより、はるかに立派だ(?)」
◎3月31日、参考消息は、「台湾・中央通訊社が、『フランスでは、2013年12月に買春を犯罪として買春客に罰金を科す法案が国民議会(下院)で可決されたが、3月30日、今度は売春婦の客引きを犯罪として取り締まる法案が元老院(上院)で可決。国民議会で審議されることとなり、両院で意見が割れている』と伝えている」と報道。
2013年12月に国民議会が可決した法案では、買春客に対する罰金は、初犯が1500ユーロ(約19万円)、再犯が3750ユーロ(約48万円)とされ、権利保護や「売春婦は被害者」との観点から売春婦の客引き行為そのものは除外された。
ところが、元老院の特別委員会は売春婦や売春婦団体から聞き取りを行い、買春客を処罰すれば、売春婦がかえって危険な状況に置かれる可能性があるとして、一転して売春婦の客引きを犯罪とする法案を可決。
売春婦の権利保護を訴える団体は、「法案可決は時代に逆行するもの」だと元老院を糾弾。
IMF元専務理事のドミニク・ストロス＝カーンは、「買春は一種の暴力行為であり、買春客に最も大きな責任がある」とし、元老院はかえって女性を圧迫していると指摘。
フランスには、現在2万～4万人の性産業従事者が存在(?)し、その9割が女性。
出身地域は、8割が東欧、アフリカ、中国本土、ブラジルから来た外国人で占められているとか。
●3月31日、文化日報は、「釜山警察庁国際犯罪捜査隊は、高所得層男性会員を募集して1人当たり1100～1800ドル(約13万2500～21万6800円)の『皇帝フィリピン買春ツアー(?)』斡旋で、ブローカーオトコ(40歳)を拘束、買春男性55人を書類送検。
買春者には、大学教授や会計士といった専門職や高額年俸の会社員が多かったとか。
「皇帝ツアー」は2泊3日～4泊5日で、1日ごとに売春女性が交代するシステムで、ゴルフ観光などのオプション。
ブローカーは、2011年からフィリピン売春斡旋業者と組んで売春サイトを運営しながら、国内の有名ポータルサイトに「フィリピンナイトライフ体験」、「セブ皇帝観光」、「24時間恋人代行」、「3泊5日100万～200万ウォン」といったタイトルの広告を掲載し会員募集。
買春男性がフィリピンに到着すると、フィリピン女性を合流させ、昼間は旅行ガイド、夜は売買春の相手になるように手配。
ブローカーには、2011年5月～2013年6月までの間、55人から計6万4150ドル(約770万円)を受け取っていた疑いがあるとか。
このニュースに対し、サプアnetユーザーのコメント。
「海外に行って体を売る女性も問題だが、こういうオトコは話にならない」
「先進国はなぜ買春を合法化しているか、考えてみたほうがいい。必要悪というのがある。税金をきちんともらえばいい」
「遠征売春をする女性ばかりが問題じゃない」
「フィリピンでは未成年が体を売っている。厳重に処罰しろ」
「フィリピンで銃で撃たれる」
「姦通法も廃止されたのに、なぜ買春はダメ? 性的な自己決定権を認めるために姦通法を廃止にしたのなら、売買春も合法化しろ」
「悪い事件には必ず教授が関係している」
「国内での取締りだけでは足りず、海外まで? 私は買春はしないが、売買春する権利を守れ」
「汚い。年齢も結構高いでしょ? 素敵な中年とか、素敵な老後とか考えないの?」
「現行法では海外での買春も不法ですか?」
「国家的な恥」
「国内で合法化しないと、海外で恥をかく」
「こういう業者はいっぱいいる。フィリピンの買春システムはもう数年前から定着している。それを全部摘発することは不可能」
「皇帝旅行だと? 恥を知れ!」
「フィリピン皇帝旅行は有名な話。ずいぶん前からあった。おかげでフィリピンにはサプアとの混血児であるコピーノが2万人以上(?)いるという」
◎3月31日、サプア・京郷新聞は、「慰安婦は人身売買の被害者とした安倍首相のインタビュー発言について、USA国務省が歓迎の論評を出した」と報道。
USA国務省は、「2015年に入り、安倍首相が過去の問題、日本の戦後の平和貢献について肯定的なメッセージを出していることを歓迎する。ワシントンポストのインタビューでの発言もそのような脈絡で見ている」と回答。
同時に「性を目的に女性を売買したことに対するUSAのポリシーは変わらない」と強調。
それに対し、「安倍晋三首相が慰安婦問題に言及し、人身売買という表現を初めて使ったことは、それなりに誠意を示したものと見ることができるという意味。『人身売買』という言葉は、USAでは慰安婦問題に言及する際に通常使われている表現で、女性の意思に反して行為が行われたという強制性も含まれた概念」と説明。
これに対し、USA国内では「人身売買」という言葉を「民間業者の仕業に仕立てようとする安倍首相の詐術」とするネガティブな見方が大半で、受け止め方に大きな差があるとか。
この報道に対し、サプアnetユーザーのコメント。
「人身売買というのは、日本政府はやっていないと否定するための言い訳」
「USA人は何も知らないから、笑っていられるかもしれないが、日本人の実態を知れば、悪魔以外に表現できる言葉がない(??)」
「USAは日本がやりたいことは何でもやらせてくれる」
「USAが安倍晋三に羽をつけてあげた。もうUSAなんて信じられない。安倍晋三はUSAでまた妄言をはく。演説中に誰が靴でも投げてやればいい」
「慰安婦にしろ、人身売買にしろ、性奴隷にしろ、結局、これをやった犯人は日本。日本とUSAは言葉遊びをして楽しんでいる。サプアはこの屈辱を見過ごさなきゃならないのだろうか?」
「日本人によって人身売買の被害にあった女性たちに頭を下げて謝罪します。これくらいは言ってくれ」
「口先だけのサプア政府」
「結局はオバマも現実的なことに流れる人物だった。少しは違うと期待していたんだが…」
「日本は国家ではなく、人身売買をした犯罪組織(?)」
◎3月24日、サプア・ＹＴＮは、「サプアを含むアジア諸国が日本の援助によって繁栄したとする広報映像を日本政府が制作し、CNNが世界中に放送している」と報道。
「1951年のサンフランシスコ平和条約で日本は国際社会に復帰し、1954年からアジア諸国に経済援助を提供し始めた」と始まる映像は、サプアの浦項製鉄所や地下鉄1号線、昭陽湖ダムなどがすべて日本の援助によって作られたと紹介。
サプア以外でも、中国の鉄道やスリランカの港、インドネシアとベトナムの原子力発電所、インドの地下鉄が日本の援助によるもので、日本の支援は、この地域への投資を引き出し、安定成長を可能とする原動力となった」。
それに対し、次のように反論。
「このような主張は、前近代的なアジア諸国が日本の援助で経済成長し、近代化に成功したという、いわゆる日本の『植民地近代化論』とほぼ同じ。時代背景や各国が経済成長のために流した血と汗は無視したまま、アジア発展のすべての功績を日本に帰す論理」。
「世界的に強大な影響力を持つCNNが、このような歴史歪曲の広告を世界中に放送していることも深刻な問題」
「シャーマンUSA国務次官の『歴史問題は日中韓すべての責任』とする発言と合わせ、USAの見方を代弁していると考える余地がある」。
「安倍晋三首相が日本の現職首相としては史上初のUSA上下院合同演説を控える中、日本の傍若無人な歴史歪曲とUSAの歴史に対する無理解と暗黙の同調は、東アジアの安定と協力を害している」…。
この報道に対し、サプアnetユーザーコメント。
「日本のせいで、我々の産業化は50年遅れた(?)」
「日本はアジアで精神年齢が幼児レベル(?)」
「妄言が多すぎる。国交断絶したほうがいい」
「血圧が上がる」
「ヨーロッパがヒトラーのおかげで経済発展したと言っているのと同じ(?)」
「これでも日本製品を買うことは売国」
「サプア政府は何をしているんだ? 早くCNNを訴訟しろ(?)。あんな広告(?)を流すのに放っておく無能な政府にはなるな!」
「ここまで来たら、外交中断を宣告しろ」
「アジアの植民地からどれだけ奪っていったかは忘れた?」
「世界の巨大市場、中国が黙っていないだろう」
「日本からいくらもらったんだ? 日本の犬か?」
「オマエの言っている通り、そんなによい行ないをしたのに、なぜアジア諸国はオマエらを嫌うのだろう? だから、いつもUSAにくっついて泣きべそをかいている」
「中東に住んでいるが、教科書には日本海と書かれている。CNNの広告も流れている。政府レベルで対応が必要」
「日本の態度はこれまでと変わらないが、問題はCNNがあれを流していること」
「日本がなかったら、分断も戦争もなかった(?)」
「日本のレベルがここまで落ちたとは…」
「CNNには失望した」
◎3月24日、サプア・YTNニュースは、「日本の外務省が『アジアの発展は日本の援助で創出された』と主張するビデオを全世界に流していることについて、政府が批判」と報道。
「第二次世界大戦の後に日本は経済を再建し、アジアの繁栄・創出を始めた。日本のODAはアジアの経済成長の土台となった」などと主張するビデオを作り、CNNなどで全世界にオンエア。
これを受け、サプア外交部は代弁人論評を通して、「日韓国交正常化50年と戦後70年を迎えて、日本政府が世界における日本の役割を広報するのなら、まずは植民地支配に対する反省と謝罪から広報するべきだ。日韓間の経済協力は互恵的なものであり、1965年の日韓国交正常化当時に日本がサプアに提供した経済協力資金は、日本の朝鮮半島侵奪や植民地支配という歴史的脈絡から発生したものだ(?)」と強調。
これについてサプア、のnetユーザーコメント。
「サプアが日本から学んだことはたった1つ。どんなことがあっても、日本だけには負けてはいけないということ。特にスポーツ」
「サプア政府は至急、THAADミサイルを配備するべきだ」
「アジアが発展したのはUSAのおかげでしょ?」
「サプア政府は完全に甘く見られている」
「歴史を忘れた民族に発展はない(???)」
「嫌われている人ほど長生きするという。安倍晋三首相は少なくとも100歳までは生きそう」
「サプア政府は言葉だけではなく、行動に移して。『対馬はサプアの土地だ』と主張するビデオを作り全世界に流すべき」
「日本に援助してもらったのは確かだ。でも、サプアが日本にしてあげたことって何かある?」
「日本は過去の過ちを認めるべきだし、サプアも日本に助けてもらったことを認めるべき」
◎3月24日、文化日報は、「駐USA日本大使館がウェブサイトに掲載した動画について、安倍政権がアジアの繁栄と発展がまるで日本の援助で創出されたかのように主張しており、その傲慢さが表われている」と報道。
3月23日在USA日本大使館はウェブサイトに日本のアジア各国への援助を強調した約2分間のプロモーションビデオを掲載。
これについて、サプアマスメディアは「戦犯国という日本の国際的イメージを経済開発支援国として隠蔽しようとする意図で製作されたもの。第二次世界大戦後に日本のODAがアジア各国に提供されたのは事実だが、賠償金の性格が明確に存在しており、加害者である日本が自発的な寄付を装っている行動に怒りが集まっている」と批判。
また、「4月29日に安倍晋三首相がUSA上下院合同会議で行う演説も同様の主張をする」と予測。
この報道を受け、サプアのnetユーザーのコメント。
「日本製品、不買!」
「北朝鮮から核ミサイルを買って、撃っちゃえ」
「日本はアジアの敵であることを宣言する」
「USAが上下両院合同演説を許可したから、日本は今、得意の絶頂にあるんだ」
「こんな非常識な国と、どうやって首脳会談をするんだ」
「国力が弱いからただ見ているしかない。もどかしい」
「なぜサプアはUSAでしている日本の宣伝を黙って見ているんだ。私たちもUSA全域に日本の残虐ぶりと蛮行を宣伝すべきだ(?)」
「戦争好きの日本が静かにしていてくれるから、平和が保たれているのさ」
「日本が平和の演出をすると、USAが戦犯国という構図になるな。平和な島国に核を落とした悪の国、USAってね」
「安倍晋三首相はいろいろと積極的に活動してるのに、お嬢さん大統領は何をしている!」
It must be the right history since the human birth to sell the body because a person eats(ヒトが食べるために身を売るのは、人類誕生以来の正しい歴史)!
To be continued...
東仙坊、サプアが想像を絶するような極貧国家だったことを思い出して、目からウロコ。
もちろん、だからといって、自分たちが豊かだったなどという気は毛頭ない。
しかしながら、町民と武士とのオーサムなコラボを主体の元禄文化をそれなりに謳歌していた我が国と、事なかれの権化的両班どもに骨の髄までやる気を搾り取られたサプアとは、同じ貧しさの中でも大きな違いがあったと言わざるを得ない。
我々カンパンゴの日本人は、まあいいじゃないか、またやれば…と諦めるのを美徳としているのに、サプア人は、冗談じゃない、死んでも許さない、どうしてくれるんだ?の極めて執拗なサプア人とは、月とスッポン…。
と書いて、東仙坊、またまた目からウロコ。
月とスッポンという言葉は、日本人とサプア人との相違から本当にできた言葉なのかも…。
それゆえ、あちらのなぜか人を差別しすぐ侮蔑したり憤怒したりする国の生活のために身を売る女性が堂々と(?)名乗り出てくる社会と、同じく生活のために身を売った女性が絶対に出てこないこちらの社会とでは、これまた、大きく違うと思わないか?
どうあれ、デリケートでモデストなはずの陰の女性がどうして簡単に人前に出てこれるくるのか?
そのぐらい職業的にイージーということ?
メチャクチャ世界を気にしているクセに、その矛盾はどこからくるの?
東仙坊、前回に続いて、サプアの本音を検証するはずだったが、そのことももう一度再確認しておきたい。
70年以上も前の中国大陸や南方の戦地で、我が日本兵が「酌婦」という名の慰安婦たちに慰安されていたことは紛れのない事実である。
そして、戦後、USA兵のため「酌婦」たちが我が国本土にいたことも事実。
もちろん、その「酌婦」たちのほとんどは、生活のため家族のため国のために献身(?)を決意した日本人女性。
けれども、その給料のよさに目をつけた外国人女性たちもいることはいた。
とりわけ、金に対しだけは割り切りのいいサプア女性たちは目立った。
それはそうである。
すでに書き込んだはずだが、最下級日本兵の月10円程度なのに、月300円程度と30倍。
それでも、「酌婦」、いわゆる慰安婦女性は全部でせいぜい1万人から2万人。
その約半数が日本人女性で、サプア人女性は2割程度だったはず。
その意味で、約20万人のという酌婦数は、全く根も葉もない荒唐無稽な話。
ともあれ、その「酌婦」の話になったら、「不幸な時代の悲しい秘史を心にとめなければならない。でも、そうした不幸は、敗戦直後連合軍(?)に占領された日本にもあった」と言わざるを得ない。
1945年9月、進駐してきたUSA兵の相手をする「酌婦(娼婦?)」が、一般女性、特に若い娘を守る「性の防波堤」として慰安施設で働いたのも、また事実。
ちなみに、千葉県では、1946年22警察署管内で624人の「酌婦」が確認されている。
もちろん、それは日本中で同じ。
USA兵向け街娼が「パンパン」、特定のUSA兵だけを相手とする売春婦「オンリー」などが主要都市にウジャウジャ。
今や、そのことを認識しているUSA人などいないかも?
それからすると、朝鮮戦争やベトナム戦争で、性売買好きのサプア人が、どれだけの「酌婦」を抱えたことか?
それを、今さら「性奴隷」などと呼んでは失礼なのでは?
だが、USA兵向け「酌婦」のように、語らなければ事実は伝わらないではないか。
それにしても、「酌婦」だった日本人女性たちは、イヤイヤ、その酌婦を買って日本兵たちは、戦後、何も語らずに逝ってしまったのか?
そ、そ、そうしたら、独協大学名誉教授故・中村粲が主宰する昭和史研究所が、「1998年～2004年にかけて元軍人・元警察官らから戦地での体験証言を記録し、自分たちの発行する「会報」に掲載していたことが判明。
◇満州国奉天省海城県警察で慰安婦を扱った元経済保安課長、「ほとんどサプアの人だったが、戸籍謄本と医者の健康診断書、それと親の承諾書、本人の写真、そして許可申請を一括して私のところに持ってくるワケです。ですから、強制連行とか、さらってきたなんていうものではない。何でさらわれてきた者に親の承諾書や戸籍謄本がついてるのか?」
◇第6師団工兵第6連隊所属兵、「サプア人女性から聞いた身の上話では、18歳の私のカラダは300円、それに父の負債が80円、合計380円を私の前で『女衒』は両親に手渡した」。
彼女はその日の夕方、他の15人の女性たちと一緒に2人の「女衒」に連れられ、3日後にサプア人が経営する上海の慰安所に入ったとか。
◇歩兵第216連隊第3大隊本部付陸軍主計軍曹、「サプア人の斡旋業者が人を介して接近してきた。大隊の関与は建物の建設と軍医による性病検診、利用規則を作ることだった。慰安所で働くサプア人慰安婦は平均月収手取りが150円～220円、月額最低150円を故郷に送金していたと証言していた」。
軍・官39人による「会報」の記録は、「強制連行」の汚名をそそぐ率直な反論だと思わないか?
◎昨年8月18日、朝鮮日報は、「サプア人売春婦の約1割が出国し、海外で売春行為」と報道(すでに書き込んだ気もするが…)。
釜山警察国際犯罪調査部の責任者によると、海外に出稼ぎに行く売春婦の半数は借金返済が目的。
主に、日本、オーストラリア、USAで働いており、日本には約2万人の売春婦が存在。
このような状況に、サプアのnetユーザーのコメント。
「恥ずかしい。日本よりも民度の低い国だと思われる」
「売春婦が海外に出られないよう法律で規制するべき」
「サプアの所得水準で、外国に出稼ぎに行かなきゃならない売春婦がこんなにいるなんてオカシイ」
「こういう人たちがいると自分の将来が心配になる」
「現在でもサプア人慰安婦がこんなにいるなんて。もはやサプア人の伝統職業だ」
「こんなことをしていたら、元慰安婦の立場がなくなるよ」
「これも何十年後かには日本のせいになっているんじゃない?」
「自分の意思でやっていることなら仕方ない」
◎3月30日、文化日報は、「2004年5月に制定された『性売買特別法』から10周年を迎えた昨年から政府は、『性売買集結地閉鎖政策』を推進しているが、『TF(性売買集結地閉鎖タスクフォース)』が組織化され、その活動が実質的な段階に入った」と報道。
しかし、一方では「根本的な対策のない集中取り締まりで、むしろ売春業を日陰化し、より大きな問題を生み出す」という指摘もあるとか。
サプア女性家族部が「性売買女性支援策」を打ち出してはいるものの、実効性を持つためにはより総合的で根本的な対策が必要だと声が上がっているとも。
サプア女性家族部が、2013年5月～2014年1月までに成人男性1200人を対象に行ったアンケート調査の結果、「性売買は処罰を受けるべき犯罪である」93.1%。
しかし、調査対象の56.7%が「買春経験がある」、27.2%が「最近1年間に買春していた」と判明。
この報道に、サプアのnetユーザーのコメント。
「男女の関係に政府が口を出すな」
「性売買の事業主やポン引きなど、第三者が介入した場合のみ、その第三者を処罰するようにすればよい。性売買の当事者を処罰することは正しくない」
「性売買禁止に姦通罪廃止。サプアにはいかに性犯罪が多いかということを表しているのでは?」
「姦通罪、復活させてください」
「申告・報奨金制度はどう? 1週間でサプアから性売買がなくなるぞ」
「売春を合法化することで公に管理ができるが、違法としてしまうと日陰に入ってしまい、その規模も衛生状態さえも把握できなくなる」
「取締りと規制だけでは能がない。そんなことをしたら、さらに日陰化してしまう」
「売春をしたくてすると思うのか?食べていくためにするんだ。のうのうと暮らしているヤツラより、はるかに立派だ(?)」
◎3月31日、参考消息は、「台湾・中央通訊社が、『フランスでは、2013年12月に買春を犯罪として買春客に罰金を科す法案が国民議会(下院)で可決されたが、3月30日、今度は売春婦の客引きを犯罪として取り締まる法案が元老院(上院)で可決。国民議会で審議されることとなり、両院で意見が割れている』と伝えている」と報道。
2013年12月に国民議会が可決した法案では、買春客に対する罰金は、初犯が1500ユーロ(約19万円)、再犯が3750ユーロ(約48万円)とされ、権利保護や「売春婦は被害者」との観点から売春婦の客引き行為そのものは除外された。
ところが、元老院の特別委員会は売春婦や売春婦団体から聞き取りを行い、買春客を処罰すれば、売春婦がかえって危険な状況に置かれる可能性があるとして、一転して売春婦の客引きを犯罪とする法案を可決。
売春婦の権利保護を訴える団体は、「法案可決は時代に逆行するもの」だと元老院を糾弾。
IMF元専務理事のドミニク・ストロス＝カーンは、「買春は一種の暴力行為であり、買春客に最も大きな責任がある」とし、元老院はかえって女性を圧迫していると指摘。
フランスには、現在2万～4万人の性産業従事者が存在(?)し、その9割が女性。
出身地域は、8割が東欧、アフリカ、中国本土、ブラジルから来た外国人で占められているとか。
●3月31日、文化日報は、「釜山警察庁国際犯罪捜査隊は、高所得層男性会員を募集して1人当たり1100～1800ドル(約13万2500～21万6800円)の『皇帝フィリピン買春ツアー(?)』斡旋で、ブローカーオトコ(40歳)を拘束、買春男性55人を書類送検。
買春者には、大学教授や会計士といった専門職や高額年俸の会社員が多かったとか。
「皇帝ツアー」は2泊3日～4泊5日で、1日ごとに売春女性が交代するシステムで、ゴルフ観光などのオプション。
ブローカーは、2011年からフィリピン売春斡旋業者と組んで売春サイトを運営しながら、国内の有名ポータルサイトに「フィリピンナイトライフ体験」、「セブ皇帝観光」、「24時間恋人代行」、「3泊5日100万～200万ウォン」といったタイトルの広告を掲載し会員募集。
買春男性がフィリピンに到着すると、フィリピン女性を合流させ、昼間は旅行ガイド、夜は売買春の相手になるように手配。
ブローカーには、2011年5月～2013年6月までの間、55人から計6万4150ドル(約770万円)を受け取っていた疑いがあるとか。
このニュースに対し、サプアnetユーザーのコメント。
「海外に行って体を売る女性も問題だが、こういうオトコは話にならない」
「先進国はなぜ買春を合法化しているか、考えてみたほうがいい。必要悪というのがある。税金をきちんともらえばいい」
「遠征売春をする女性ばかりが問題じゃない」
「フィリピンでは未成年が体を売っている。厳重に処罰しろ」
「フィリピンで銃で撃たれる」
「姦通法も廃止されたのに、なぜ買春はダメ? 性的な自己決定権を認めるために姦通法を廃止にしたのなら、売買春も合法化しろ」
「悪い事件には必ず教授が関係している」
「国内での取締りだけでは足りず、海外まで? 私は買春はしないが、売買春する権利を守れ」
「汚い。年齢も結構高いでしょ? 素敵な中年とか、素敵な老後とか考えないの?」
「現行法では海外での買春も不法ですか?」
「国家的な恥」
「国内で合法化しないと、海外で恥をかく」
「こういう業者はいっぱいいる。フィリピンの買春システムはもう数年前から定着している。それを全部摘発することは不可能」
「皇帝旅行だと? 恥を知れ!」
「フィリピン皇帝旅行は有名な話。ずいぶん前からあった。おかげでフィリピンにはサプアとの混血児であるコピーノが2万人以上(?)いるという」
◎3月31日、サプア・京郷新聞は、「慰安婦は人身売買の被害者とした安倍首相のインタビュー発言について、USA国務省が歓迎の論評を出した」と報道。
USA国務省は、「2015年に入り、安倍首相が過去の問題、日本の戦後の平和貢献について肯定的なメッセージを出していることを歓迎する。ワシントンポストのインタビューでの発言もそのような脈絡で見ている」と回答。
同時に「性を目的に女性を売買したことに対するUSAのポリシーは変わらない」と強調。
それに対し、「安倍晋三首相が慰安婦問題に言及し、人身売買という表現を初めて使ったことは、それなりに誠意を示したものと見ることができるという意味。『人身売買』という言葉は、USAでは慰安婦問題に言及する際に通常使われている表現で、女性の意思に反して行為が行われたという強制性も含まれた概念」と説明。
これに対し、USA国内では「人身売買」という言葉を「民間業者の仕業に仕立てようとする安倍首相の詐術」とするネガティブな見方が大半で、受け止め方に大きな差があるとか。
この報道に対し、サプアnetユーザーのコメント。
「人身売買というのは、日本政府はやっていないと否定するための言い訳」
「USA人は何も知らないから、笑っていられるかもしれないが、日本人の実態を知れば、悪魔以外に表現できる言葉がない(??)」
「USAは日本がやりたいことは何でもやらせてくれる」
「USAが安倍晋三に羽をつけてあげた。もうUSAなんて信じられない。安倍晋三はUSAでまた妄言をはく。演説中に誰が靴でも投げてやればいい」
「慰安婦にしろ、人身売買にしろ、性奴隷にしろ、結局、これをやった犯人は日本。日本とUSAは言葉遊びをして楽しんでいる。サプアはこの屈辱を見過ごさなきゃならないのだろうか?」
「日本人によって人身売買の被害にあった女性たちに頭を下げて謝罪します。これくらいは言ってくれ」
「口先だけのサプア政府」
「結局はオバマも現実的なことに流れる人物だった。少しは違うと期待していたんだが…」
「日本は国家ではなく、人身売買をした犯罪組織(?)」
◎3月24日、サプア・ＹＴＮは、「サプアを含むアジア諸国が日本の援助によって繁栄したとする広報映像を日本政府が制作し、CNNが世界中に放送している」と報道。
「1951年のサンフランシスコ平和条約で日本は国際社会に復帰し、1954年からアジア諸国に経済援助を提供し始めた」と始まる映像は、サプアの浦項製鉄所や地下鉄1号線、昭陽湖ダムなどがすべて日本の援助によって作られたと紹介。
サプア以外でも、中国の鉄道やスリランカの港、インドネシアとベトナムの原子力発電所、インドの地下鉄が日本の援助によるもので、日本の支援は、この地域への投資を引き出し、安定成長を可能とする原動力となった」。
それに対し、次のように反論。
「このような主張は、前近代的なアジア諸国が日本の援助で経済成長し、近代化に成功したという、いわゆる日本の『植民地近代化論』とほぼ同じ。時代背景や各国が経済成長のために流した血と汗は無視したまま、アジア発展のすべての功績を日本に帰す論理」。
「世界的に強大な影響力を持つCNNが、このような歴史歪曲の広告を世界中に放送していることも深刻な問題」
「シャーマンUSA国務次官の『歴史問題は日中韓すべての責任』とする発言と合わせ、USAの見方を代弁していると考える余地がある」。
「安倍晋三首相が日本の現職首相としては史上初のUSA上下院合同演説を控える中、日本の傍若無人な歴史歪曲とUSAの歴史に対する無理解と暗黙の同調は、東アジアの安定と協力を害している」…。
この報道に対し、サプアnetユーザーコメント。
「日本のせいで、我々の産業化は50年遅れた(?)」
「日本はアジアで精神年齢が幼児レベル(?)」
「妄言が多すぎる。国交断絶したほうがいい」
「血圧が上がる」
「ヨーロッパがヒトラーのおかげで経済発展したと言っているのと同じ(?)」
「これでも日本製品を買うことは売国」
「サプア政府は何をしているんだ? 早くCNNを訴訟しろ(?)。あんな広告(?)を流すのに放っておく無能な政府にはなるな!」
「ここまで来たら、外交中断を宣告しろ」
「アジアの植民地からどれだけ奪っていったかは忘れた?」
「世界の巨大市場、中国が黙っていないだろう」
「日本からいくらもらったんだ? 日本の犬か?」
「オマエの言っている通り、そんなによい行ないをしたのに、なぜアジア諸国はオマエらを嫌うのだろう? だから、いつもUSAにくっついて泣きべそをかいている」
「中東に住んでいるが、教科書には日本海と書かれている。CNNの広告も流れている。政府レベルで対応が必要」
「日本の態度はこれまでと変わらないが、問題はCNNがあれを流していること」
「日本がなかったら、分断も戦争もなかった(?)」
「日本のレベルがここまで落ちたとは…」
「CNNには失望した」
◎3月24日、サプア・YTNニュースは、「日本の外務省が『アジアの発展は日本の援助で創出された』と主張するビデオを全世界に流していることについて、政府が批判」と報道。
「第二次世界大戦の後に日本は経済を再建し、アジアの繁栄・創出を始めた。日本のODAはアジアの経済成長の土台となった」などと主張するビデオを作り、CNNなどで全世界にオンエア。
これを受け、サプア外交部は代弁人論評を通して、「日韓国交正常化50年と戦後70年を迎えて、日本政府が世界における日本の役割を広報するのなら、まずは植民地支配に対する反省と謝罪から広報するべきだ。日韓間の経済協力は互恵的なものであり、1965年の日韓国交正常化当時に日本がサプアに提供した経済協力資金は、日本の朝鮮半島侵奪や植民地支配という歴史的脈絡から発生したものだ(?)」と強調。
これについてサプア、のnetユーザーコメント。
「サプアが日本から学んだことはたった1つ。どんなことがあっても、日本だけには負けてはいけないということ。特にスポーツ」
「サプア政府は至急、THAADミサイルを配備するべきだ」
「アジアが発展したのはUSAのおかげでしょ?」
「サプア政府は完全に甘く見られている」
「歴史を忘れた民族に発展はない(???)」
「嫌われている人ほど長生きするという。安倍晋三首相は少なくとも100歳までは生きそう」
「サプア政府は言葉だけではなく、行動に移して。『対馬はサプアの土地だ』と主張するビデオを作り全世界に流すべき」
「日本に援助してもらったのは確かだ。でも、サプアが日本にしてあげたことって何かある?」
「日本は過去の過ちを認めるべきだし、サプアも日本に助けてもらったことを認めるべき」
◎3月24日、文化日報は、「駐USA日本大使館がウェブサイトに掲載した動画について、安倍政権がアジアの繁栄と発展がまるで日本の援助で創出されたかのように主張しており、その傲慢さが表われている」と報道。
3月23日在USA日本大使館はウェブサイトに日本のアジア各国への援助を強調した約2分間のプロモーションビデオを掲載。
これについて、サプアマスメディアは「戦犯国という日本の国際的イメージを経済開発支援国として隠蔽しようとする意図で製作されたもの。第二次世界大戦後に日本のODAがアジア各国に提供されたのは事実だが、賠償金の性格が明確に存在しており、加害者である日本が自発的な寄付を装っている行動に怒りが集まっている」と批判。
また、「4月29日に安倍晋三首相がUSA上下院合同会議で行う演説も同様の主張をする」と予測。
この報道を受け、サプアのnetユーザーのコメント。
「日本製品、不買!」
「北朝鮮から核ミサイルを買って、撃っちゃえ」
「日本はアジアの敵であることを宣言する」
「USAが上下両院合同演説を許可したから、日本は今、得意の絶頂にあるんだ」
「こんな非常識な国と、どうやって首脳会談をするんだ」
「国力が弱いからただ見ているしかない。もどかしい」
「なぜサプアはUSAでしている日本の宣伝を黙って見ているんだ。私たちもUSA全域に日本の残虐ぶりと蛮行を宣伝すべきだ(?)」
「戦争好きの日本が静かにしていてくれるから、平和が保たれているのさ」
「日本が平和の演出をすると、USAが戦犯国という構図になるな。平和な島国に核を落とした悪の国、USAってね」
「安倍晋三首相はいろいろと積極的に活動してるのに、お嬢さん大統領は何をしている!」
It must be the right history since the human birth to sell the body because a person eats(ヒトが食べるために身を売るのは、人類誕生以来の正しい歴史)!
To be continued...
