Home  |  All  |  Log in  |  RSS

甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

彷徨う大和魂-35 安穏火、消せよ!?-94

It must be an action of the groups out of the blandishments which there is than China itself on our country that we must not be really off guard(我々が本当に気を許してはいけないのは、中国そのものよりも我が国の内にいる媚中派の行動)!

東仙坊、ここで、世界での空虚なプロパガンダを続けるサプアの内情を適切に分析することで、その本音を探ってみたい。
そもそも、世界のいかなる国も、金、金、金第一で、必死で自国の国益を探っているのが現実。
あれだけUSAの言いなりになってきたUKですら、それは同じ。
頼りのUSAが内向きになり、なかなか自分たちの思い通りにならないとわかれば、そっと牙を剥き始めるもの。
その典型が、今回の中国へのAIIBへの接近。
それはそうだと思わないか?
今やUKの唯一の強みは金融だけ。
政治屋どもだって、その金融界の言いなりにするしか方法はないもの。
今後期待できるのは、広範囲なアジア地域の資源開発およびそれに伴うインフラ整備のポテンシャル。
特に、未開資源が豊富に中央アジアのカザフスタン、タジキスタン、ウズベキスタン、モンゴル。
それを脱退さえしたいEBRD(欧州復興開発銀行)やUSAの影響力の強いADBや中国に黙って奪われたくなどないはず。
もともと、アジアを占領したがったUKのこと、脆弱になったUSAに反抗したって大丈夫と判断したはず。
それに、いくら黒社会の信用できない中国だって金融にはド素人とタカをくくったはず。
そうれはそうである。
イザとなれば、昔のように中国をアヘン漬けにすればいいのだから…。
そんなUKの覚悟を表す報道と、UK人の反応がある。
◎3月18日、デイリー・メールは、「ミシェル・オバマUSA大統領夫人が来日」と報道。
「ミシェル・オバマUSA大統領夫人は、羽田空港に到着。彼女はケンゾーの黄色のワンピース姿で特別機を降り立った。今回の来日はファーストレディーとして初めてで、3日間滞在する予定。滞在中には、安倍晋三首相の昭恵夫人とともに、発展途上国の女子教育支援について講演を行う予定」。
この報道に、UKのnetユーザーがコメント。
「一生懸命に働くUSA人に、またしても費用が押しつけられる」
「この来日のために、USA人の税金は一体どのくらい使われるんだ?」
「何百万ドルもかかるミシェルのための休暇だな」
「彼女がUSA国内で過ごしていることはあるのか?」
「このワンピースはヒドイ!」
「ワンピースは好きだけれど、ベルトはイヤだ」
「これを着て中国を訪問しなくてよかったね。パンダに襲いかかられていただろう」
「このワンピースはシャワーカーテンに見えるよ」
「彼女はこういうワンピースを着るには体格が大きすぎる」
「彼女には別のスタイリストが必要だ。この服装は何もかも間違っている!」

どうだろう?
UK人らしい皮肉と諧謔に満ちているが、かなり辛辣では?
それで、ふと、東仙坊、サプアにもこのぐらいのメタファーを持ってほしいなと思うのだが…。
では、今サプアは、どんな状況なのか?
◎4月1日、聯合ニュースは、「サプアでは消費者物価上昇率が2ヵ月連続で事実上のマイナスとなり、デフレ懸念が強まっている」と報道。
サプア統計庁が発表した3月の消費者物価上昇率は0.4%と、15年8ヵ月ぶりの低水準。
タバコの値上げ効果(0.58ポイント)を差し引けば、2月に続いてマイナスを記録。
全産業の生産状況を示す産業生産指標は、2月は前月比2.6%増を記録したものの、不振だった1月(同2.0%減)の反動や旧正月の影響が大きく、「回復が堅調になったとみるのは難しい状況」。
現に、サプア経済の重要な柱である輸出は減少傾向が継続。
サプアの3月の輸出額は469億8800万ドルで、前年同月比で4.2%減少。
前年割れは3ヵ月連続。
一方で、3月の貿易収支は83億9200万ドルと史上最大の黒字となったが、これは国内需要の減少で輸入が前年同月比15.3%減と、輸出を超えるペースで減少したことによる典型的な「不況型黒字」。
こうしたことから、サプアのオ・ジョングンサプア経済研究院招聘研究委員は、「デフレの初期段階の可能性があり、注視すべき」、ソン・テユン延世大教授は、「デフレと景気後退が同時に進行して深刻になっていると懸念される」と指摘。
ただ、サプアのイ・チャンウ企画財政部経済政策局長政府は、「現在の物価は原油安などサプライサイドの要因によるもの」とデフレ懸念を否定、内需が拡大すれば物価も正常化するとしているのだが…。
この報道に対し、サプアネットユーザーのコメント。
「予測されていたこと。税金払ってもムダ遣いばかりだから、よくなるはずがない」
「これくらいで無能な大統領は辞任しろ」
「一体どこからが間違いだったのだろう?お嬢さん大統領を選んだことを申し訳なく思っている」
「この調査オカシイよ。いったい何を根拠にしている?物価はものすごく上がった」
「大統領以外の国民は全員知っている。この国が崩壊に向かっていることを」
「前回の金融危機のときは、国民は募金までして、何とかガンバった。今度は金融危機がきても国を助けようとする国民はいない。ウェルカム・トゥ・ヘルだ」
「正直、国会議員が多すぎる。人口5000人に対する議員が多い。その議員たちが不祥事ばかりを起こす。税金はどこに消えた?」
「まったく対策がない国。私は家族と来月カナダに移民する。苦労するだろうが、ここよりはマシだと思う。サプアは見たくもない」
「日本は物価が上がらなかったから、ツラい不況に耐えられた。サプアはデフレと言っているわりには物価の上昇が止まらない」
「むしろデフレになったほうがいい。物価が高すぎる」
「家のローンで消費は無理」
「政府は否定しても日本の失われた10年をサプアも歩んでいる。サプアのお金持ちはもう対策も立てていると思う。日本は内需市場があるから、何とか耐えられたが、サプアは長期不況になれば、抜け出すのは難しいと思う」

◎3月22日、サプア・朝鮮ビズが、「サプア貿易協会北京支部が発表した報告書で、今年に入って日本企業が中国からの離脱を加速している。中国内の経済環境の変化にサプア企業も敏感に対応すべきだ」と報道。
何でも、報告書によると、2014年の日本の対中投資額は43億3000万ドルと、前年比で38.7%減少。今年もパナソニックが1月に山東省のテレビ工場を閉鎖、シチズンがタイに工場を移転、イトーヨーカドーも北京の9店舗のうち4店舗を閉めるなど、日本企業集団脱出が加速。
新たに中国に入国する日本人駐在員数も2012年の12万人が2014年は11万6000人と減少傾向。
こうした現象は、円安と中国の人件費上昇によって、中国内での生産の採算性が低下したことが原因。
円/人民元の為替レートは、2010年3月の100円=7.5元から今月は100円=5.1元まで下落。
また、最近3年間で日本の最低賃金は1.8%の上昇にとどまったが、同期間の中国の最低賃金は年平均12.9%。
一方で、サプアは新たに中国に入国する駐在員数が2012年の35万6000人から40万5000人に増えるなど、日本とは逆に中国進出を強化している状況。
サプア貿易協会は、「中国の賃金が上昇していることから、これまでのような低付加価値製品を生産する加工貿易の比重を減らし、現地工場の自動化と熟練人材育成を通じた高付加価値製品中心に事業構造を変えなければならない」と指摘。
また、「中国消費市場を攻略するためには、高齢者関連や医療、環境産業など、中国企業が強くない分野を開拓する必要性」も指摘。
これに対し、サプアnetユーザーのコメントが寄せられている。
「ズル賢い日本が中国から撤収するには理由があるはず。よく研究してみてほしい」
「日本企業の屈辱」
「戦犯企業も多いから、別にいい」
「日本の企業は医療や先端技術などを研究しているから、中国から撤収しても問題ないと思う」
「円安や人件費高騰でもう中国で生産するメリットがなくなった」
「中国バブルが崩壊しつつある。今後はどこに行くんだ? 脱中国が加速している」
「日本企業がなくなったら、中国の打撃は大きいと思う」
「日本企業の今後の活動を見極めサプアて企業も狙ったほうがいい」

「AIIBのように中国主導で経済が動けば、また参入するかもしれない。完全に中国を手放すことはないと思う」
「中国がイヤになるのもわかる気がする」

◎3月23日、韓国経済は、「日本企業のなかには海外の拠点を自国に戻す動きを見せていることや、中国国内の賃金値上げにともなう対中投資と駐在員の削減を行っている。サプアもこのような動きを参考にする必要がある」と記事を掲載。
3月22日、サプア貿易協会は、「中国国内の日本企業のビジネス動向と示唆点」という報告書を発表。
その報告書の中で「日本は中国への投資額が2年連続で減少している」と指摘。
実際、日本が中国へ投資した額は、2012年73億5000万ドル(約8800億円)だったが、2013年70億6000万ドル(約8450億円)、2014年43億3000万ドル(約5182億円)となり、38.7%も激減。
また、中国国家観光局の資料によれば、日本から中国へ渡った新規駐在員は、2012年12万人いたが、2013年11万7000人と、2014年11万6000人まで減少。
この状況について、サプア貿易協会は、「このような変化が日本の中国事業縮小と解釈することはできないが、円安と中国の賃金値上げにともない、日本企業などが中国を生産基地として、魅力がなくなってきたものとみられる」、「円=人民元をみてみると、2010年3月のレートは『100円=7.5元』だったのに、今年3月には『100円=5.1元」』。そのため中国進出した日本企業のコストが5年前にくらべて32%上昇。日本国内の最低賃金は実質的に横ばい状態であるが、中国は年平均13%ずつ最低賃金を値上げしており、この点についても、日本企業などにとって中国に対し魅力がなくなってきているのだ。日本政府も日本企業が海外にある工場を自国にリターンに各種のサポート政策を増やしており、この動きもまた、サプアは参考にしなければならない」と分析。
そして、「アベノミクスと日本銀行の異次元緩和で円安・株高が続くが日本経済はそれほど強くなったのだろうか? 1980年代後半から株価と地価が急騰した『バブル景気(1986年12月~1991年2月)』には日本中が熱狂したが、バブルは1990年代初頭に崩壊し、その後の日本に深い傷痕を残した。バブル当時、その異常さを指摘していた野口悠紀雄早稲田大学ファイナンス総合研究所顧問は、現在のアベノミックス株高も『円安バブル』だと断じ、日本人はなぜ、バブルから学べないのか?とまた指摘している。ちょうど25年前の1990年、大蔵省は地価高騰を抑えるため、銀行などに不動産融資の総量規制を通達。地価は上昇し続けるという市場の期待を壊し、地価バブル崩壊のキッカケ。バブルは膨らむときよりも、崩壊するときの方が急激。1989年末に3万8915円の史上最高値をつけた日経平均株価は、1990年の年初から一気に下落。しばらくして地価も下落。日本国民も当初は『バブル退治』を歓迎したが、バブルがはじけた影響の大きさは想定を超えていた。土地を担保に事業会社に貸し付けていた金融機関は大量の不良債権を抱え込み、1997年~1998年にかけては北海道拓殖銀行、山一証券、日本長期信用銀行などが次々経営破綻。虚業で多額のお金を稼げる一方で、真面目に働いても自分の住む家も買えない。本当にオカシイことなのに、みんなそれに熱狂している。なぜ、だれも異常さに気がつかなかったのかはいまだにわからない。日本企業は、グーグルやアップルのような世界の手本になる革新的な技術開発や経営モデルを生み出していない。
国民に1980年代バブル期のような高揚感もない。それでも、日経平均株価は2万円をうかがい、東証1部の時価総額はバブル絶頂期に近づいている。日本企業の利益はリーマン・ショック前の水準には届いていない。日本銀行が国債市場にムリを強いることで過激な円安が起こり、それが今の日本企業の収益を支えている。日本企業が今は世界に冠たるものと誰も思っていないのに、株価は上がっている。だから、1980年代後半からのバブル以上にもっと変な状態」と日本を分析。
◎3月22日、ソウル経済は、「先行き不透明なサプア経済の改革に当たっては、日本を反面教師とし、ドイツをベンチマークとすべきだ」という記事を掲載。
「サプアが必ず参照しなければならない事例として、日本とドイツを挙げ比較したもの。日独両国ともに1人当たりの国民所得が4万ドルを達成しているが、日本は失われた20年を経て2013年3万9899ドルと4万ドルを割り込んだのに対し、ドイツは経済体質を一新してEUのパワーハウスに変貌、2013年の国民所得は4万7205ドルに達している。この差が生まれた原因について、サプアの識者は様々に分析。LG経済研究院首席研究委員は『日本は産業構造の調整などの自己改革の面でつまづいた』。現代経済研究院首席研究委員は『日本の場合は1990年代の円高が所得向上に大きく貢献したが、最終的には為替レートの報復で対外競争力が損なわれ、高齢化と政策の失敗が重なって地獄に落ちた』。現代経済研究院専任研究員は『ドイツが2008年の金融危機や2012年のユーロ圏の財政危機にも揺るがない地位を示したのは、ドイツ病を治癒させたシュレーダー元首相の役割が絶対的だった。日本については1990年の基準金利引き上げや構造調整の遅れなど政策ミス。指導者のリーダーシップの違いが日独の明暗を分けた』」と解説。
この報道に対し、サプアnetユーザーのコメント。
「1人当たりのGDPで分析するのは、為替レートなどから考えて適切ではないと思う」
「世の中、ほとんどの部品はドイツか日本製。反面教師だと?」
「日本の宇宙産業はトップクラス」
「1960~1970年代、USAやドイツ製をマネして成長してきた。いまさら、アイディアを出せと言っても…。マネするほうが向いている」
「高い教育費に、買えないマイホーム。出産率は低下するばかり」
「もう遅い。人々の認識がよくない。大変な仕事はしたがらないし、不満ばかりを募らせていく。人口は減少」
「希望のないサプア。職場は戦場、自営業は地獄」
「政府はこの危機が見えていないのだろうか」
「マスコミを動員して自画自賛する政権。経済崩壊後にTHAADが配置され、戦争が起きるだろう。国は消え、国民は厳しい局面に…」
どちらにしろ、常に日本を見ているのは変わらない。片思い。日本に対してはマネする、見習う、それだけ

どうだろう?
こと経済に関しては、せっかくかなりの認識があるのに、実にもったいないと思わないか?

Countries of the world must be not for justice and humanity. The politicians of the world are not for national interest now to be clear and work for only self-interest if we look at the U.K(世界中の国が、正義や人道のためにあるのではない。UKを見れば明らかなように、世界中の政治屋は今や国益のためではなく、自分の利益のために動いているだけ)!

To be continued...
















profile

東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

■東仙坊 公式サイト■


■Mail■
ご意見・ご感想など
東仙坊へのメールはこちらから

■Link■
まさに介護は悔悟。
Kaigo Kaigo 会合リポート

最近の記事
カテゴリーリスト
カテゴリー
カレンダー
08 | 2020/09 | 10
- - 1 2 3 4 5
6 7 8 9 10 11 12
13 14 15 16 17 18 19
20 21 22 23 24 25 26
27 28 29 30 - - -
月別アーカイブ
QRコード
QRコード
COUNTER
ブログ内検索
リンク
RSSフィード