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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

彷徨う大和魂-35 安穏火、消せよ!?-164

Why does the Japanese mass media take away the ghost similar to the Pekingese as a dog now expressly(犬のペキニーズに似た妖怪を、なぜ日本のマスメディアはわざわざ今さら取り上げるのか)?

デモに陶酔し自己満足をできる典型的なアニマル的自己愛者を観ていると、いつもドラッグ中毒者とイヤホーンから大きな音を轟かせているノイズフリークとどこが違うのか?と不可解な気分にさせられる。
そして、唐突と、心の片隅で、いいな、羨ましいな、生きているというより空気を吸っているのがラクだろうな、長生きできるだろうな…と嫉妬に駆られる。
けれども、今回、いつもの白い眉毛で目がどこにあるのかわからない不気味な妖怪が、「憲法の下で戦争をしないと誓い、70年間平和を守ってきた。憲法解釈を変更して戦争をできる国にしようなんて絶対に許せない。憲法学者の大多数がこの法案を『憲法が認めない、憲法が反対している』と言っているにもかかわらず、公然と国会の中で審議されている。まず憲法を守るべき、それが国会議員の役割だ。私ももう何年生きるかわからないが、命懸けでガンバります」と吠えまくるのを聞いていると、さすが嫉妬心は起きてこなかった。
妖怪はどこまでも妖怪で、全く人間に思えなかったからに他ならない。
それにしても、自分の国を仮にも首相として売り飛ばしておきながら、何を今さら大声で吠えられるのか?
本当にぬるま湯国家日本でよかったね…と、思わず絶句…。
そこで、東仙坊、ついつい思うことは1つ。
この売国奴のコヤツ、一体本当はどこ派なのか?
ジャスミン茶派? ニンニク派? それもマツタケ派?
どうあれ、ノーマルな安倍晋三が登場以来、アブノーマルな不可解なヤツラがドラスティックに闊歩するようになったことは事実。
それも、有識者とかなんとかの仮面をつけて…。
どちらにしても、その有識者なるスマートではないヒトたちをかき集めるのもアブノーマルな官僚バカどもに違いないことだけは確か。
今回だって、これまた一目で人間とは思えない有識者会議「21世紀構想懇談会」座長代理北岡伸一なるマナーなき勘違いのアンポンタン、「私は安倍さんに『日本は侵略した』と言ってほしい」と私見を述べる傲慢さ。
仮にも学者なら、「日本が侵略戦争をしたかどうかは政治のことなので学者でしかない自分には答えられない」とか、逆に、「そういうことを政治の場に持ち込んではいけない」とか、「侵略戦争という概念そのものが極めていい加減なもので、今にいたるまできちんとした定義づけがなされたこともないし、まだまだ簡単に答えることはできない」とか、学者らしく「今、我々が使っているような意味での『侵略(アグレッション)』という言葉が最初に登場するのは、第一次世界大戦後のベルサイユ条約で、その231条の『戦争責任(ウォー・ギルト)』条項に『連合国政府はドイツおよびその同盟国の侵略により強いられた戦争の結果、連合国政府および国民が被ったあらゆる損失と損害を生ぜしめたことに対するドイツおよびその同盟国の責任を確認し、ドイツはこれを認める』と記載され、
客観的検証もないまま、ただただ戦勝連合国側の一方的な論理で、敗戦国ドイツに前例のない連合国戦費すべてを負担させる全額賠償させるために狡猾に取った手段。そのために、降伏文書では単なる普通の武力攻撃を意味していた『アグレッション』という言葉を重大な罪を意味する『侵略』に拡大解釈しただけ」と言っておくべきなのでは?
第二次世界大戦後だって、同じ。
敗戦国だけに負わせる概念として登場したのがこの「侵略」という言葉。
もっとも、そうなると使えるのは勝利国だけ。
つまり、共産党一党独裁の中国も、日本の調子のいい手下だったサプアも、使えないはず。
事実、第二次世界大戦後のロンドン会議において、USA代表ロバート・ジャクソン判事はなんとか「侵略」を客観的に定義づけようとして、枢軸国のみを断罪しようとするソ連と激しく対立、最終的にはその定義づけは断念され、侵略戦争の開始・遂行を犯罪行為とするということのみが策定されたはず。
ちなみに、第一次世界大戦と第二次世界大戦の間には「不戦条約」が成立。
それに違反した戦争は、違法な「侵略戦争」となるにはなったものの、USAの政府公文のカタチで、「不戦条約」は自衛権を制限するものではなく、各国とも事態が自衛のための戦争に訴えることを必要とするかいなかを独自に決定する権限をもつ」と記載されていて、ますます複雑になっているとか。
どちらにしても、ペキニーズ似だからジャスミン茶派と思える妖怪のようなヤツラが、日本にはワンサカいるのか?
7月20日、安倍晋三首相が今夏に発表する戦後70年首相談話に関し、中国が、「植民地」、「侵略」、「お詫び」の3つのキーワードを盛り込むように、政府・与党に要求し説得工作を活発化させているとか。
すると、なんと保育園児集団民主党や知性喪失の旭日新聞、そんな中国にピッタリと歩調を合わせているというから、妙に納得。
何でも、世界は自分たちのモノの権化の中国が、政府・与党に対して戦後70年談話に関する説得工作を始めたのは今年1月だとか。
安倍晋三首相が、1月5日、伊勢神宮参拝後、戦後70年談話について「先の大戦への反省、そして戦後の平和国家としての歩み、今後アジア太平洋地域や世界にどのような貢献を果たしていくのか。英知を結集して考え、新たな談話に書き込む」と述べたことがキッカケとか。
中国国営CCTVが、「侵略の歴史を痛切に反省し、心からお詫びすることができるのか」とスタートさせたとも。
安倍晋三首相が、2月に有識者会議「21世紀構想懇談会」を設置すると、1995年8月村山富市首相が閣議決定した「村山談話」の踏襲を要求するようになったとか。
同じころから、野党が一斉「安倍談話の内容に村山談話踏襲」の注文をつけ始めたとか。
民主党岡田克也代表、社民党吉田忠智党首、共産党志位和夫委員長が異口同音に「植民地支配や侵略などの言葉は、70年談話にも必ず含まれるべきだ」と言い出し、それはなぜか中国の主張と符丁がピッタリだったとか。
さらに、それは我が国の売国奴新聞どもも同じ。
旭日新聞は、2月26日社説で、「全体として引き継ぐと掲げながら、植民地支配や侵略といったキーワードを村山談話もろとも棚上げにしてしまうのが新談話の目的ならば、出すべきではない」
頭狂新聞も、2月26日社説で、「植民地支配と侵略への反省とお詫びは、外交の基盤となってきた歴史認識の根幹だ。全体として引き継ぐと言いながら、核心部分を変えることがあってはならない」
廃日新聞も、2月25日、旭日新聞とほぼ同じ内容の社説を掲載。
6月24日、中国国営新華社通信は、「中国とサプア(?)にとって、『植民地統治』『侵略』『おわび』は安倍談話において回避することが許されない3つのキーワードだ。これらが残るかどうかは、日本と中韓との関係、アジアの平和と安定に関わる」と社論を配信。
どうだろう?
いつまで日本語で自由に話せる国でいられるのか? この国は?
どうか自分が生きている限り、あんなふうに大声で中国を話す暮らしはしたくないのだが…。
さて、まだまだ、前回の続き。
この国が本当は親韓派と従北勢力にどこまで浸食させられてしまっているのか?ということ。
2月26日、日本人が幹部を務める香港企業が、過去に国連安全保障理事会の制裁対象となっている北の海運大手「OMM(オーシャン・マリタイム・マネジメント;本社平壌)」と取引があったことが判明。
安保理北朝鮮制裁委員会は、取引実態を分析し、制裁対象に加えるかどうか検討中とか。
専門家パネル報告書によれば、日本人幹部は、武器や贅沢品の輸出入を禁じた安保理制裁(1718号)が採択された2006年以前から、OMMが管理・運航している北の船側と長期にわたる関係を維持。
この香港企業、平壌、香港、中国広東省深センの関係者とともに、「OMMを代表し、またはその指示を受けて」活動継続。
香港企業は、OMMが運航する船の乗員雇用を認めても、船の所有会社との関係は否定。
この幹部・企業以外にも、ブラジル、中国、エジプト、ギリシャ、マレーシア、ペルー、ロシア、シンガポール、タイなどの個人・団体がOMMと関係を維持。
「OMMが制裁逃れのため船舶の名前を変えて運航を継続している。関連企業を制裁対象リストに加えるべきだ」と勧告。
とにかく、制裁対象となった後に、関連会社の貨物船を少なくとも4隻、中国の港に出入りさせていたというところが、ミソ。
北の制裁違反よりも、中国の制裁義務履行違反の方が問題では?
どうあれ、キューバで拿捕された清川江号のほか、チョンジン2号、オウンチョンニョン号、リョングンボン号(チョルリョン号)。
それらは、衝突を防ぐために大型船に搭載が義務づけられているAIS(船舶自動識別装置)の記録などから明らかになったとか。
IMO(国際海事機関;本部ロンドン)によれば、チョンジン2号登録上所有者は「チョンジン・シッピング」、オウンチョンニョン号所有者は「オウン・シッピング」、いずれも郵便住所は平壌の「OMM宛て」と登録されていて、あまり賢くない名前を変えただけのOMMのダミー企業。
残る2隻の船会社も、OMMが船の「運航安全管理者」登録。
結局、対北朝鮮制裁決議を、2009年1874号、2013年2094号と何度も決議したところで、何の効果もないということなのでは?
つまり、金、金、金の世界ではなりふり構わずやった者勝ち。
7月22日、経済発展が続くマレーシアでは、危険な職種への就業希望者が減少し、企業は外国人出稼ぎ労働者への依存を深めるしか方法ナシの現状。そのために、サラワク州の炭鉱1ヵ所、建設現場3ヵ所で、北朝鮮労働者計348人分の労働許可が発行され、287人が就業していたことが判明したとか。
何でも、そんなマレーシアでは、労働政策の権限は各州ごと。
そんななかで、北朝鮮から労働者を受け入れているのは、サラワク州だけ。
では、なぜサラワク州政府があえて北朝鮮からの労働者を採用しているのか?
経済制裁下にある北朝鮮は、外貨獲得手段として労働者の海外派遣を積極的に進めているが、賃金のほとんどは本国で金ボンボン体制に吸い上げられているというから、さすがと言えばさすがでは?
そう、働いても働いても、賃金の大半は金ボンボン政府に搾取されるということ。
5月18日、マレーシア国会議員オン・キアン・ミンが、国会で北朝鮮労働者問題に関し政府に質問。
「彼らの賃金の支払先が労働者個人なのか? 北朝鮮政府の傘下にある企業なのか? サラワク州政府と北朝鮮政府の間で、何らかの特別な取り決めがあったのか?」と。
すると、人的資源省から、6月17日付で現況に関する答弁書を受け取ったとか。
サラワク州セランティクの炭鉱では、昨年11月に爆発事故があり、北朝鮮、ミャンマー、インドネシアからの労働者計4人が死亡。
この炭鉱の労働者は計119人で、国籍は北朝鮮が49人と4割以上、他の労働者もミャンマー、インドネシア、中国、バングラデシュなど、全て外国人とか。
特に、北による海外への出稼ぎ労働者の派遣は1980年代に本格化し、金ボンボン体制発足後にいっそう活発化。
人権活動団体は、2012年6万5千人から10万人に増加。
なかでも、東南アジアと中東にはそれぞれ1万5千人。
北朝鮮人労働者は、各地で本国の関係者などに厳重に監視され、劣悪な条件で働かされているとされ、強制労働などを禁じたILO(国際労働機関)条約違反であることは明白というのだが…。
どうあれ、北のヒトたちへのニーズは今後ドンドン拡大の一途なのでは?
その一方、その時代遅れの不気味さに今後ドンドン誰もが見て見ぬフリをしてゆくだけなのでは?
となると、将来的に生き残るのは、あれ、あれ、あれと同じで、北のキチガイということになるのでは?

Is it what a servile thing of miserable cowards looking at the maniac for a distant circle(キチガイを遠巻きに見ている臆病者どものなんと卑屈なことか)?

To be conitinued...




 
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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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