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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

彷徨う大和魂-35 安穏火、消せよ!?-160

By the publicity work of the Japanese naively honest rear guard, we couldn't readily clear ourselves from a disgrace in the world(日本のバカ正直な後手の広報活動では、世界での汚名をなかなか晴らせない)!

東仙坊、イチローの試合がないから、久しぶりに気になっている事件のプロファイリングを実行しつつ、本業回帰、それしかないな…とおぼろげに感じていた。
そのためにも、1日も早くサプアから離れたい…とも。
それなのに、サプア従北勢力の中国の威を借りた反日は止まることナシ。
ほ、ほ、本当にウンザリ…。
さて、その中韓共同の慰安婦問題を狡猾に利用した女性の人権を踏みにじる日本、ガセに近いネタを巧妙に利用した非人道的な食人民族日本への世界的攻撃は、飽くことを知らない。
昨年9月20日、マニトバ州ウィニペグ市にオープンした「カナダ人権博物館(The Canadian Museum for Human Rights:CMHR)」では、すでに校外学習(School Program )が始まり、カナダの子どもたちに「第二次世界大戦の最中に、日本軍がアジアの女性を強制的に性奴隷にした」という得意の捏造の反日の歴史が刷り込み始めているとか。
この博物館建設を主導したのが、「ALPHA(第二次大戦アジア史保存連盟)」なる不気味な組織。
そう、例の「世界抗日戦争史実維護連合会」という反日組織の傘下。
その理事会のトップは、カナダ系中国人とカナダ系サプア人で、注いだ金は200万ドル。
自称フィリピン慰安婦のローラ・フェデンシア・デービットまで担ぎ出し、何の証拠もない口述まで展示。
かくして、カナダ政府や自治体も出資しているこの人権博物館が、反日活動の拠点化。
我がに脆弱な日本政府は、指をくわえて見ているだけ。
この「ALPHA(第二次大戦アジア史保存連盟)」にまつわる興味深い話がある。
今こそ、アンジョリーナ・ジョリーなる勘違い平和活動家の「unbroken」が話題になっているが、2006年にも似て非なる話があった。
な、な、なんと「クリント・イーストウッド監督兼主演、メリル・ストリープ共演で日本軍の南京大虐殺をハリウッド映画化し、2007年12月の南京事件70周年記念に全世界で同時公開する」という報道が世界を駆け巡ったからである。
それを我が国で大々的に取り上げたのが、旭日新聞ではなく、読売新聞。
2006年1月19日、上海発の特派員電として、「南京事件 ハリウッド映画に」、「メリル・ストリープ出演 満70年の来年公開」という見出し。
「旧日本軍による1937年の南京事件を題材にしたハリウッド映画の制作が決まり、来年12月の事件70年に合わせ、世界で同時公開されることが明らかになった。1月18日付の上海『文匯報』が報じた」と報道。
「文匯報や制作協力する江蘇省文化産業グループによると、映画のタイトルは『南京・クリスマス・1937』で、当時、南京にいたUSA人宣教師の目を通して、旧日本軍が行った殺害行為を描くストーリー。クリント・イーストウッドが監督を務め、『マディソン郡の橋』で共演したメリル・ストリープの出演が予定されている。日本軍が中国人の民間の老若男女を30万人以上、無残に殺しまくった。しかも、戦後の日本人はその事実を知らず、反省も謝罪もしていないから製作することになった」
この報道に反応したのが、国際問題評論家の田久保忠衛杏林大学客員教授、「このハリウッド映画は中国の新聞や企業が後援しているとなると、日本悪者論が世界中に広まる可能性が少なくない」。
ジャーナリストの櫻井よしこ、「あり得なかったと考えざるをえない『三十万人の虐殺』が実際にあったこととして描かれるであろうことは容易に想像がつく。虚偽の情報が効果的な映像で迫真のものとなり、知的で美しい名女優が中国の言い分を演ずるのである。この種の作品がどれほど日本のイメージを貶め、深刻な負の影響を及ぼすか想像がつかない」。
ところが、しばらく経って、これが全くのuntrue(アンツルー)のデマ情報だと判明。
その文匯報は、中国共産党上海市委員会の監督、指導下にある日刊新聞。
部数は公称30数万、この規模の地方新聞にしては海外に設置した支局や配置した特派員の数が異様に多い胡散臭い新聞。
すると、2005年12月10日、そのALPHAが、「ハリウッドがついに『南京・クリスマス・1937』という映画を制作することになった」というプレス発表をしていたというから、何をかいわんや。
そもそも、このALPHA、1998年ごろ、アイリス・チャンのデタラメ作品「ザ・レイプ・オブ・南京」をUSA国内で大々的に宣伝し、販売に奔走した中国系反日組織。
「我が組織は第二次大戦中に日本軍が働いた非人道的で過酷な残虐行為について一般国民を教育することに献身する」、「日本政府は75年前に始めた戦争犯罪に対し、被害者への賠償を何もせず、公式の謝罪もしないままでいる(?)」 、「日本の国連安保理の常任理事国入りに反対する署名を5週間足らずのうちに世界各地で合計4200万人分も集めた」 などと性懲りもなく豪語するアブノーマルな反日団体。
どうだろう?
いまだに世界はユートピアではなく、平和などという無味乾燥な幻想とはほど遠いのが現実なのでは?
だからこそ、BRICS/SOO(上海協力機構)首脳会議の宣言文に、「歴史の歪曲を断固として拒絶する」との日本批判の文言を入れさせ、臆面もなく虚偽でしかない「抗日戦争勝利記念日」なるものを声高に叫び、北京で9月に行われる「抗日戦争勝利記念日」にSOO加盟国首脳が参加するとのたまえるのでは?
事実、5月にモスクワで行われた「対ドイツ戦勝70周年式典」にSOO加盟国全首脳が出席しているのでは?
つまり、外交などウソツキほど勝利するということ。
その意味で、脆弱な我が政府の反日への対応は、オコチャマのレベルかも。
慰安婦問題だろうと、食人民族問題だろうと、その拡散を野放しにするところは致命的。
それは、今ごろになって、やっと安倍晋三首相がUSAの教科書の日本軍慰安婦関連内容を修正するよう要求したところで、USA国内からも反発されるあたりでも、顕著。
あのアンポンタンのマイク・ホンダ民主党下院議員には、「安倍晋三首相の要求に対し、非常識な行為。安倍晋三首相がUSAの教科書を修正するよう要求したからといって受け入れられることはない。歴史的な事実をそうではないと主張しても受け入れられるものか? サプア人は強く対抗しなければならない。50人しか残っていない慰安婦ハルモニが死亡する前に日本政府の謝罪を引き出さなければならない。サプアの教会は日本の教会を相手に、サプアのマスコミは日本のマスコミを相手に真実を語り続けるべき。USAに居住する200万人のサプア人がホワイトハウスにEメールを送り、USA政府の積極的に取り組みを要求すべき」とまでほざかれ、安倍晋三首相に直接名指しされたマグロウヒル出版社には、「日本政府の代表が私たちに教科書の慰安婦描写の部分を修正してほしいと要請してきた。学者は慰安婦の歴史的事実の側に立っていて、私たちは教科書著者の著述と研究、表現を明確に支持する」とのたまわれて片づけられれてしまう、みっともなさ。
そして、反日親韓派新聞ニューヨーク・タイムズには、「教科書を修正させようとする日本政府の動きが成果を上げられずにいる(?)」、「在USAサプア人は誤った内容のUSAの教科書訂正運動を展開すると同時に、日本軍慰安婦記念碑を全USA各地に建てるために努力している。日本政府は外交官を送り、これを阻止しようと努力したがほとんど成果がなかった。昨年バージニア州政府が教科書に東海を併記することを決める過程で、日本政府がこれを阻止しようとしたが効果がなかった。韓日間で最も熱いイシューは慰安婦関連記述だ。多くの学者は、日本の軍人がサプア女性たちを強制的に連れていった証拠はないが、多くの慰安婦女性たちが自分たちが騙されたり、あるいは拉致にあったと証言していると話している」と報道される始末。
それはそうだと思わないか?
国内だって、旭日新聞がようやく捏造を認めたのに、まだまだのテイタラクのレベルなのだから、海外などはそうなるのも当たり前。
1月9日、文部科学省は、数研出版の現行の高校公民科教科書について、「従軍慰安婦」と「強制連行」の文言を削除する訂正申請。
文部科学省がすでに承認しており、新年度から使われる教科書に反映されるとか。
そして、その訂正理由を「客観的事情の変更等」。
訂正申請が出されたのは、「現代社会」2冊と「政治・経済」1冊の計3冊の計4ヵ所。
戦後補償についての記述で「従軍慰安婦」「強制連行」の文言を削除し、表現を改正。
昨年11月20日、数研出版からの訂正申請を受け、訂正内容に明確な誤認などがないことを確認したうえで、昨年12月11日に承認。
政治・経済では、「戦時中の日本への強制連行や『従軍慰安婦』などに対するつぐないなど、個人に対するさまざまな戦後補償問題も議論されている」との記述を、「サプアについては、戦時中に日本から被害を受けた個人が、謝罪を要求したり補償を求める裁判を起こしたりしている(戦後補償問題)」と訂正。
実際、文部科学省は、昨年1月、高校の地理歴史や公民などの検定基準を改定、近代史で通説的な見解がない場合はそのことを明示するよう明記し、教科書作りの理念を変更しているのにである。
それゆえ、3.月16日、 USA歴史学者ら19人(後に1人増え計20人)は、「慰安婦の歴史を排除しようとしている。いかなる修正にも応じない」との声明を発表し、「日本側による歴史改竄」と批判。
「USA公立高校で使われているマグロウヒル社世界史教科書に『日本軍による慰安婦強制連行』や『慰安婦は天皇からの贈り物』といった不適切かつ、誤った記述があり、日本政府がマグロウヒル社や執筆者に表現の是正などを求めたことに対しても、『歴史修正主義』とか、『それは真実とされている歴史解釈に対し、別の可能性を客観的根拠に基づき提示していく試みだ』」と非難。
歴史修正主義的な立場からの研究成果をまとめた「『日本の朝鮮統治』を検証する1910-1945(草思社)」共著者、ハワイ大学マノア校名誉教授Mr.ジョージ・アキタ(88歳)が次のように言ってくれているにもかかわらずである。
論文や研究報告のみならず、手紙や日記、メモ、走り書きにもおよぶ「修正主義的研究の成果を支えるあらゆる証拠」を見極め、発表するときに最大限に活用する彼は、USA教科書問題で歴史学者の声明を取りまとめたコネティカット大学アレクシス・ダデン教授が書いた「日本の朝鮮統治の研究論文」について、「学者らしからぬ、意味不詳かつ一方的な記述の羅列と、ときに史実の立証が不可能な出来事に基づく、単純にしてアヤシゲな結論なのである」と根拠を示しながら、 USA歴史学者ら計20人を痛烈批判。
そして、「慰安婦性奴隷」説を「不適切な主張」と一刀両断。
その理由を論理立てて列挙したうえで、慰安婦問題では日本人慰安婦の存在がいつも無視されていることに触れ、「国際社会はこれらの女性たちの苦しみにはなぜか憤慨しない」と皮肉。
そんななか、彼が、慰安婦問題をUSA社会に適切に説明する貴重な資料である英語版「The Japanese Colonial Legacy in Korea(MERWIN ASIA)」を3月に出版。
ハワイ大の元同僚であったUSA歴史教科書共著者のハーバート・ジーグラー准教授に対し、「彼はドイツを中心とした欧州の歴史が専門で、日本や朝鮮半島のスペシャリストではない。果たして、慰安婦などについて正しい記述が書けるのだろうか?」と疑念。
ハワイ生まれの日系2世のMr.ジョージ・アキタ、もともと「日本寄り」と邪推されるのは本意ではないとも。
彼も、当初は「慰安婦強制連行」説や「性奴隷」説を信じていたと告白。
それを客観的に検証できたのは、他ならぬ歴史修正主義的な研究。
そして、USA歴史学者として、「いかなる政府も歴史を検閲する権利を持つべきでない」と政治の介入を警戒。
それから、「歴史学者同士が見解をぶつけ合うアカデミックな討論をすべき」とアドバイスしてくれている。
どうだろう?
なぜかサプアには脆弱な我が政府、世界に金をジャンジャン配っているヒマがあったら、これらの人たちをジャンジャン支援すべきなのでは?

Our government should support the genuine world historian who really inspects the history steadily magnificently(コツコツ本当に歴史を検証している本物の世界の歴史家を、我が政府は堂々と支援すべき)!

To be continued...
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東仙坊 

東仙坊 tohsenboh.jp
コピーライター歴三十有余年。人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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