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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

彷徨う大和魂-35 安穏火、消せよ!?-168

The future when they would chose the way of the community bound together by common fate with China which was a suzerain for at hand money in Korea(目先の金のために宗主国である中国との運命共同体の道を選んだサプアの将来は)?

「アァン、さて、さて、さてさてさてさて、さては南京玉スダレ。ちょいとひねれば、ちょいと、ひねれば、日米を裏切り中国の属国に里帰り…。中国の属国をちょいと思えば、ちょいと思えば、中国人に嫌われの夷狄」…。
結局、金のためにまた魂を売ってしまったサプア、それも内実サプアの不遜さを世界で最も嫌っている国に…。
もちろん、サプア人の中にもそれをヨシとしない気骨のあるヒトがいないワケでもなさそう???
その結果、歴史が証明しているように今まで以上に内側から溶けてゆくに違いない。
何でも、最近、サプアのnet掲示板「イルベ(サプア版2ちゃんねる?)」で、サプアのベタベタベッタリの中国依存への是非について活発な論争が展開されているのだとか。
確かに、すでに経済面では、完璧に属国。
サプアが中国と国交を樹立した1992年当時の中国との貿易額(輸出入の合計額)は50億ドル。
長年、サプア貿易額ランキングでは、トップがUSAで、2位が日本。
それが、2004年対中国が900億ドルに達してトップになり、2013年には2500億ドル。
わずか20年で50倍。
しかも、USAと日本を足した額よりも大。
昨年12月17日、中央日報は、「『中国のおかげ』、そして『中国のせい』」というコラムを掲載。
サプアは、中国人観光客の激増で、ソウル市内の化粧品店やホテルの売り上げが大幅に増加するなど経済的恩恵を享受。
その反面、サプアの10大輸出品目を8産業で再構成して、世界市場の占有率を基準として比較したら、な、な、なんとスマートフォン、自動車、石油化学、造船、鉄鋼、精油の6産業で中国がサプアを追い抜いていたことがわかったとか。
もはや、中国が命と媚びを売りながら、中国に美味しいところだけを奪われるだけのサプア。
つまり、パクリデタラメにおいても、中国の方が格が上ということ。
その点からすると、いかに我が日本が蜜の味だったことかと後悔すべきでは?
と、と、ところで、ギリシャのようなサプアよ、アテにしている中国がギリシャよりもデリンジャラスな状況だと考えたことはないのか?
実は、中国のCCTVまでが、7月27日から、連日、下げ止まっていたはずの株価暴落のニュースばかり。
株に全く興味がない、東仙坊でさえ、総合指数終値が前週末比8.48%安の3725.56に急落という数字の大きさにビックリ。
何しろ、その下落率、2007年2月27日以来、8年5ヵ月ぶりの大きさ。
それはそうである。
自由経済音痴の習近平指導部、2013年11月の共産党第18期中央委員会第3回総会で、市場経済化の一環として価格自由化を進める方針をなぜか決定。
株式市場や為替、金利の自由化を宣言。
そして、昨年11月、中国人民銀行が金融緩和へ路線転換し、政策金利や預金準備率を相次ぎ引き下げ。
それから、本土と香港の株式相互取引制度や新たなシルクロード経済圏を作る「一帯一路」構想やAIIBをぶち上げ。
それもこれも、強国を誇示するためにトチ狂って人民元を国際通貨しようと目論んだため。
その結果、海外資金をジャンジャン呼び込むと同時に、株にはリスクがともなうという知識などゼロの新参個人投資家が、モラルハザードなど何それ?とばかりに、目いっぱい銀行借り入れまでして、数百万件もの新規証券口座を開設したために、市場の8割を独占。
ただただカジノ感覚での短期売買。
おかげで、本来、需要と供給の関係で価格が決まるの株システムなど無関係に、株価は高騰。
6月5日、2008年1月以来の高値となる5000台を記録。
と、と、ところが、急速な相場上昇に対する警戒感が広がって売り一辺倒に転じ、6月12日の5178.19の最高値をピークに下落の一途。
それなのに、6月27日に追加利下げをしたことが、裏目。
7月3日までに3割近く下落。
慌てた習近平指導部、7月4日、中国の大手証券会社21社に、個人投資家から株価下落は政権の失策と反発を受けるワケにはいかないと、共同で計1200億元(約2兆4千億円)以上の資金を市場に投じろ!!と命令。
主要株で構成する上場投資信託に「株式市場の安定した発展を断固として守る」とさらなる相場の下落にサイドブレーキをかける始末。
さらに、金利の追加引き下げ、株取引の手数料値下げ、巨額の投資信託購入の指導、市況悪化報道の締め上げなど、なりふり構わぬ株価維持策を実行。
結果的に、官民合わせて株価下支え策として投入された資金総額で5兆元(約100兆円)超。
リーマン・ショック後の緊急経済対策として中国当局が打ち出した4兆元を超えるほど。
すると、当然のごとくIMFが、「株式市場への介入をこれ以上行わないように」と中国当局に警告。
そのうえ、中国人民銀行は、豚肉の値上がりで物価上昇を警戒し、追加の金融緩和を見合わせ。
そのせいで、習近平指導部が株価下支え策を実行しないと、たちまち下落の一途。
どうだろう?
中国共産党一党独裁政権下における株式市場のどこが市場経済主義なのか?
◇ゴールドマン・サックスCEO時代に中国事業を拡大し2006年~2009年財務長官時代に米中戦略経済対話を切り盛りした実績のある知中派ヘンリー・ポールソン、「不良債権には処理先送りの受け皿、株価急落に対し買い上げを用意したのは、低採算の事業を破綻させないで救済するばかりで、資本市場の改革が遅れてしまう」。
◇大手ヘッジファンドを率いる物言う株主ビル・アックマン、「中国はギリシャよりもはるかに脅威である。7月15日に中国政府が発表した4~6月期の実質GDPについて正しい数字だと自信が持てる人はいるのだろうか?」。
◇USA調査機関カンファレンス・ボードのバート・バンアークと、「中国株急落の本質は実体経済の後退。名目GDPが縮小して設備・住宅投資が過剰となっているうえ、金利低下で与信が増えるといった金融システムが機能していない」
◇エリオット・マネジメントを率いるUSA著名投資家ポール・シンガー、「市場の熱狂「世界恐慌が起きた1920年代後半の米国に似ている。今の中国経済は金融危機前夜だった2007年にも似ている」。
◇ペリー・キャピタル代表リチャード・ペリー、「中国市場はだんだん賭博の場と化してきている」。
◇USA大手ヘッジファンド、ブリッジウオーター・アソシエイツ、「中国株市場は精練されていない投機家で占められている」。
◇世界銀行、「原油でマイナス2%、アルミニウムなら1%。中国の鉱工業生産が1%減少となった場合に、商品市況に与える影響を試算しているが、中国経済の減速は世界的なデフレを招く」。
どうだろう?
株価や住宅価格の下落は、中国内での逆資産効果を生み、やがて中国企業の海外投資や国際企業の中国向け販売の減少に繋がることは間違いナシなのでは?
しかも、ギリシャ経済はEU圏の約2%ぽっちなのに、中国経済は、世界GDPの16%、しかもGDP成長率に対する貢献度は3分の1もあるというのでは?
中国こけたら、サプアもこけること請け合いだと思わないか?
事実、世界経済を驚異的な経済膨張で牽引してきた中国の息切れは顕著で、倒れかけている龍からタツノオトシゴ(?)が逃げ出すがごとく、中国市場撤退を模索する大企業が目立つのでは?
労賃の急上昇、過剰投資の金利負担、競争力低下、産業空洞化、経済格差、既得権益の肥大化と腐敗、不動産バブル、過剰在庫、環境問題、少子化政策のツケからの若年労働者不足…。
どこに回復の芽があるのか?
そもそも、ワケのわからない国家資本主義の弊害、資本主義経済の未熟な仕組み、中央政府の指令を受けた数字を必ず上回って報告する地方経済の数字…。
そうでなくても、生来の黒社会、上げ底やマユツバどころか、マヤカシ、デタラメ、ウソ八百だらけで、実際の経済成長率など政府発表数値の半分以下、間違いなく3%以下なのでは?
それより何より、中国経済圏をずっと支えてきたのが、日本とUSAの資本と技術供与(パクリと盗用?)だったのでは?
その2国を本気で怒らせたら、絵に描いた餅を食べる張り子の虎に後戻りでは?
そ、そ、そうなると、サプアは、砂上の楼閣で砂のオニギリを食べるヤシロのネズミ?
どうあれ、今ごろになって中国一辺倒になったことが、サプアの致命傷。
まあ、せいぜいチンピラらしく中国のいいようにされるのが関の山。
どちらにしても、今着目すべきは、誰が何と言おうと、インド洋「Aの字型経済圏」。
インドを核とした、インド洋沿岸諸国群の東軸(バングラデシュ、ミャンマー、タイ、カンボジア、ベトナム、マレーシア、シンガポール、インドネシア、オーストラリアなど)と、西軸(パキスタン、イラン、UAE、サウジアラビアを経てエチオピア、ケニア、タンザニア、モザンビーク、南アフリカなど)の諸国で構築する広域経済圏。
いまだに、1人当たりの国民所得が1000ドルに満たない発展途上国が含まれていようと、合算総人口30億人、世界人口の4割、中国の2倍、25歳未満生産年齢人口比もインド49%、バングラデシュ52%、パキスタン57%などとメチャクチャ豊富。
それに、中東の石油ガス、東アフリカには広大な農地と様々な地下資源の宝庫。
誰が見ても、次世代の世界工場、エネルギーと食糧の供給地。
海洋物流を活用すれば、相互補完性を発揮し、経済成長に向かう優位性を秘めていることは将来的に確実。
そのうえ、数年前まで9~10%と高成長を続け、このところは5~6%と減速気味でも、間違いなく実質数値で中国を超える伸びのあるインドがメイン。
事実、労働集約型世界企業が繊維産業の縫製工程を中国からバングラデシュ、インド、ミャンマーなどへと大移動ズミ。
カバン、靴、オモチャ、家電、日用雑貨から自動車用部品、金型工場までシフトを加速させつつあるため、中国の広東、江蘇各省などでは空洞化が拡大。
工場労働者の月給レベル比較でも、中国の4~500ドルに対し、インドが2~300ドル、さらにインド洋周辺諸国ではラオスの30ドル、ミャンマー50ドル、カンボジアやバングラディッシュが70~80ドル。
低賃金労働力以外にも、アパレルのユニクロ、H&M、GAPからGM、スズキ、日産、など自動車メーカーまで、さらに他業種でもGE、富士ゼロックス、大林組、グーグル、楽天などが、海に面したインド洋沿岸諸国での製造を選び、撤退や縮小・国外移転を断行中。
それはそうである。
その方が部品原料、資源調達や製品輸出にいたる物流をも加味した総合コストがはるかに有利。
IT産業台頭で先行するインドでは、家電でビデオコン、ゴトジン、鉄鋼でタタとJSWスチール、二輪車でヒーローやバジャージ、自動車でタタ・モーターズなどが、すでに国内市場で優位に立ち、グローバル市場でも存在感。
バングラデシュのウォルトンなどは、家電から二輪車まで手がけ、国内シェア7割を誇るほど大成長。
これらの企業の特徴は、技術吸収力のスピードと量産のスマートさ。
中国・サプア・台湾系企業にはないクリエイティビティとイマジネーションがあるのだから、当然。
また、「世界で最も熱い資源フロンティア」と期待される、ケニア、タンザニア、モザンビークの沖合いの巨大な海洋油田、ガス田は、今や世界の注目の的。
世界最大のサウジアラビア、UAE、カタールなどの湾岸産石油・ガス地帯を合わせ、さらにインドネシアと南アフリカの石炭を合わせると、インド洋経済圏は域内でエネルギーを完全調達できることが、アドバンテージ。
ウィークポイントは、食糧調達の不安定性、人種・民族・宗教の多様性と未熟な民主主義から生ずる対立・緊張関係。
とにもかくにも、もともとインド洋経済圏には、中世に偏西風を利用した貿易ルートが完成していた歴史があるのだから、圧倒的に優位なのでは?

The Indian and the Vietnamese who should be high basic IQ each excel in imagination and creativity(インド人やベトナム人は、基本的IQが高く想像力や創造力に秀でている)!

To be continued...




 







































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人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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