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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

彷徨う大和魂-35 安穏火、消せよ!?-189

There is a country called mysterious Korea where it is according to old history in the Chinese slave nation with creating and being fascinated by themselves and then attributing anti-Japan(反日を創作し、反日に自己陶酔し、反日のせいにして、昔の歴史通りに中国の奴隷国家になる摩訶不思議なサプアという国)!

寝ても覚めても、反日一辺倒で、サプア人自身が創り上げた反日モンスター…。
そして、今、その反日モンスターに絶えず脅え慄き、さらに自分たち自身でそれを巨大化させてしまっている、摩訶不思議な完全に気の狂ったサプア民族…。
そのうえで、偏見と差別意識の極端に強い自分たちの主導で、世界一貧しく不気味な隣のキチガイの国と統一すると謳う常軌を逸したサプア人…。
第一、自分たちにそれを完遂できるだけの余剰経済力がいまだにあると思っているのか?
一体何を根拠にあの金ボンボンが大人しく屈服すると思っているのか?
それより何より、中国がそんな大きなリスクを黙認すると思っているのか?
いくら豆腐の角に頭をぶつけても直らないキチガイでも、あまりにも認識不足なのでは?
◎9月4日、聯合ニュースは、「世界経済の鈍化などにより、サプアの主要企業のうち、今年の売り上げが昨年よりも増えると見込まれる企業は約半数に過ぎないとの分析が出た」と報道。
サプア金融投資業界は、「有価証券市場とKOSDAQ市場の時価総額上位300社のうち、今年の年間売上が昨年より増加すると見込まれる企業は56%で、2002年以降、初めて売上増加企業比率が50%台に落ちることになる」と予想。
証券会社関係者は、「GDPの成長率が鈍化する低成長局面で、売り上げが増える会社が減り続けている。著しい成長を見せる企業は今後ますます減っていくだろう」と分析。
これについて、サプアのnetユーザーのコメント。
「企業が国民の金を根こそぎ奪っていくから、商品を買ってあげたくても買う金がない」
「どんなことでも、必ずその代償を支払うことになる。悪夢はまだ始まったばかり。待ってろ、金や権力に目がなサプアい企業たち!」
「サプアの大企業はすべて潰れてしまえばいい。国民の生活にまったく役に立っていない」
「これが、大統領が作り出した創造経済。あとどれだけもつか疑問だ」
「大統領が就任してから、大企業中心の政策を展開し続けたのに、何の成果もなし? それどころか経済が台ナシになった。そしてそれを世界経済のせいにするなんて!」
「そんな状況なのに、サプア政府は労働者を奴隷にしようと労働改悪を進めている。サプア経済が悲鳴を上げている」

◎9月3日、サプア・ニューシスは、「2020年の日中韓3ヵ国の繊維産業の技術レベルは、日本を100%とすると、サプアは85%、中国は75%という調査結果が出た。
サプア経済研究院は、報告書「繊維産業における日中韓の国際経済力の比較分析と政策提言」を発表。
報告書は、サプアの繊維産業の技術力は「2010年は75%、今年は79%、2020年には85%に小幅上昇する」と予想。
一方、中国は「2010年は55%、今年は65%、2020年には75%になる」と予想。
また、3ヵ国の世界繊維市場の占有率について、「日韓が減少しているのに対し、中国は上昇している。サプアが日本の技術に追いつけずにいるなか、中国の追撃が加速化している。日本の市場占有率は低いが、日本は高い技術力を基に、産業用高性能繊維素材生産国1位の座を維持している。サプアも高付加価値市場である高機能性繊維素材と先端産業用繊維を育てる方向で、産業構造を再編しなければならない」と強調。
これについて、サプアのネットユーザーのコメント。
「今さら言ってももう遅い」
「いつも日本と中国に挟まれているサプア。そのうえ、企業は現金を得るために技術開発を後回しにしている」
「無能な大統領を選んだのは国民だ。今さら泣き言を言うな」
「繊維産業はUSAと日本がいれば十分」
「輸出も最悪、所得は減少、不動産価格だけ上昇…。これが大統領の目指す創造経済?」
「そんなんだからサプアは日本にバカにされるんだ!」
「サプア企業の技術が通用するのはサプア国内だけ」

◎9月4日、サプア経済ニュースサイトは、「サプア食品が、日本で深刻な売り上げ不振」と報道。
韓流ブームがピークだった2011年と比較すると、昨年の対日輸出額は、マッコリが8割減、即席麺が半減。
他にも焼酎、キムチなど定番のサプア食品が軒並み減少。
サプアでは、円安や日本の「嫌韓感情」が輸出減の原因とする分析が目立つが、サプア食品離れは加速。
日本で人気のあった(?)「辛ラーメン」などサプアの即席麺の輸出額はこれまで増加傾向にあったが、昨年から減少。
最大の要因は、日本への輸出額が減少。
サプア関税庁が4月に発表した輸出動向によると、即席麺は、ピーク時の2011年には約1万1400トン、金額にして5278万ドル(約64億円)を日本に輸出。だが、その後は減少傾向が続き、2014年の輸出は2447万ドル(約30億円)とほぼ半減。
輸出に占めるシェアも2012年までは日本がトップだったが、2014年は11.7%にまで減少し、中国16.6%、USA12.5%を下回った。
即席麺だけではない。
サプアの伝統的な濁り酒マッコリは2014年の対日輸出額が2011年に比べて81%減。
2013年との比較でも32.8%の大幅減。全輸出額の70%を日本に依存する焼酎も、昨年は前年比で14.1%減。
サプア農林畜産食品部が発表したところでは、今年上半期の対日農産物・食品の輸出額は前年同期比10.2%減。
対日輸出の主要農産物であるパプリカは前年同期比5.9%、花卉類は前年同期比42%の急減。
主力のキムチの対日輸出額も、前年同期比24.6%減。
認知症に効果があると報じられた「エゴマ油」の輸出額は急増しているが、それ以外は全滅状態。
円安と日韓関係の悪化の影響が大。
2、3年前から日本で反韓ムードが広まり、酒の席でもサプア焼酎マッコリを飲まない雰囲気。
どうだろう?
まさかサプア焼酎マッコリこそ世界最高の酒だとお飲みになっている方などはいないと信じているが…。
さて、9月17日、カリフォルニア州サンフランシスコ市議会に提案された慰安婦碑または像の設置を支持する決議案に関し「公聴会」開催が決定。
中国系主導によるUSA初の慰安婦像設置に向けサプア系団体が積極的に支援に乗り出し、「元慰安婦を公聴会に出席させる」と言い出している、あれ。
最近になって、ようやく決議案に反対する在USA日本人らの説明に理解を示す市議らが出始め、中韓系団体などが慌て始めているというヤツ。
この決議案を巡っては、姉妹都市大阪市が、9月3日、「先の大戦時の日本の事例のみを取り上げるのは問題を矮小化し世界各国の問題解決に繋がらない。日本だけが特異だったかのように国際的に流布された不適格なイメージがあるが、日本に法的責任があるというなら、世界各国も同様のはず」と橋下徹市長の意見を伝える公開書簡をサンフランシスコ市議会に宛てて送付したばかり。
ともあれ、在USAサプア系住民向け新聞「コリア・タイムズ」によると、決議案代表提案者エリック・マ市議の呼びかけで、8月下旬、中国系とサプア系の団体関係者ら約20人が戦略会議を開き、87歳元慰安婦にスピーチを要請したとか。
すると、グレンデール市の慰安婦像設置を推進した「KAFC(カリフォルニア州サプア系USA人フォーラム)」を通じて要請を受けた元慰安婦は、公聴会への出席を承諾したとも。
そう、その元慰安婦、USA下院で2007年に慰安婦問題で日本政府を非難する決議案が採択された際公聴会で証言した金のためならヨイショのご仁。
「日本軍によって拉致され、性的奴隷の扱いを強要された20万人のアジアの女性や少女」…の元凶の1人。
どあれ、在USA日本人らによる「地域に摩擦が生じる」などの説明が浸透し提案市議8人のうち数人が態度を留保し始めているというから、ほんの少しだけ希望があるのでは?
では、何もしない我が政府は、このことをどう考えているのか?
経済成長よりも重要だと思うのは、東仙坊だけではないと思うが、どうだろう?
9月3日、慰安婦をめぐる旭日新聞の報道が原因で誤った国際世論が形成され、屈辱を受けたとして、カリフォルニア州グレンデール市近隣に住む日本人49人と日本国内の大学教授ら約2100人が、旭日新聞社に主要USA紙などへの謝罪広告掲載と損害賠償を求めた訴訟の第1回口頭弁論が東京地裁(佐久間健吉裁判長)で開廷。
原告側は、「『慰安婦を強制連行した』とする吉田清治証言に基づいた記事や慰安婦と挺身隊を混同した記事など52本が問題だ。誤報を長年放置した結果、慰安婦問題に関する誤った事実と見解が真実として世界に広まり、日本人の尊厳を傷つけて国際社会における客観的評価を下げた。在USA日本人は2013年にグレンデール市に慰安婦像が設置された結果、嫌がらせを受けるなどした」。
旭日側は、「報道によって原告らそれぞれの社会的評価が低下したとはいえない」などと答弁書で請求棄却を求め、争う姿勢とか。
また、原告側が旭日新聞の報道の影響を受けたと主張するクマラスワミ報告書、マクドゥーガル報告書、USA下院決議、慰安婦の碑・慰安婦像の設置などについて、「旭日新聞記事を根拠としているものではない」などと反論。
これに対し、原告弁護団は、「クマラスワミ報告書と旭日の記事がどういう関係があるのかなど反論していく」と指摘。
ちなみに、原告弁護団はこれまでに3次提訴までしており、原告数は総勢2152人。
2次提訴ではUSAの日本人46人が新たに加わったとか。
10月上旬までにさらに300人規模の4次提訴を行うとも。
次回期日は、12月24日。
どうだろう?
旭日新聞は、そろそろ本気で反省をすべきときなのでは?
そうしないと、原告に1億2千万人が加わる可能性だってあるのでは?
もっとも、極力、旭日新聞断罪に触れたくない、東仙坊、あんな新聞読まなきゃいいだけと一言。
USA独立宣言の起草者トーマス・ジェファーソンが、「新聞のない政府と政府のない新聞、そのどちらかを選ばなければならないとしたら、私は躊躇うことなく後者を選ぶだろう」とか、「何も読まない者は、新聞しか読まない者よりも教養が上である」とか、「新聞で最も正しい部分は広告である」と言った通り。
どうあれ、これだけの情報化社会での世界で、勘違いの選民主義に凝り固まったマスメディアの過失や無責任さだけは何が何でも見逃してはいけないのでは?
とりわけ、自らの過ちを認めない自浄作用のない旭日新聞などは、論外のマスメディアなのでは?
ちなみに、日本新聞協会が、2000年6月21日、44年ぶりに改定した「新聞倫理綱領」によると、「報道は正確かつ公正でなければならず、記者個人の立場や信条に左右されてはならない」とあるのでは?

We Japanese should not only read the Asahi Shimbun not to yet reflect on definitely(我々日本人は、いまだに明確に反省しない旭日新聞など読まなければいいだけ)!

To be continued...



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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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