Home  |  All  |  Log in  |  RSS

甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

ああ日本砂漠-128 中国の大ウソを擁護する日本のマスメディアのウソ八百-1

The Japanese deplorable disgusting mass media which had a trauma not to be able to uncover a great lie of China must be weak(中国の大ウソを暴けないトラウマを抱えた日本の情けなくてみっともないマスメディアは、脆弱)!

東仙坊、最近ではマストのテレビ「クリミナル・マインド」を観ていて、使われたオーソン・ウエルズの言葉に目を見張った。
「我々は、生まれてくるときも、人生を過ごすときも、また死ぬときも、常に独りだ。ただ愛と友好を通してのみ、我々は自分は独りではないのだという幻想を築くことができる」…。
まさに、その通り。
さらにつけ加えて、個人的には、「それでも、人間は何のために生きるのか?とよく問うヒトがいるが、それはそれぞれに生きてみたい、生きていたいと思うからに他ならない」と言って欲しかったが…。
どうあれ、その意味で、自分が生きていても社会の役には立たないとか、自分はイジメられて生きていけないとか、生きがいがないからと自殺する人がいかにエゴイステックであるかということだけは、確か。
極論すれば、大自然の営みの中で、人間なんて、自分を含め、誰もいなくたって、大自然が困らないだけでなく、もしかしたら多数の他の生物が大喜びするだけ。
では、なぜ生きるのか?
その命とか、ワケのわからない大自然の底知れぬ何かが、生きてみれば?と囁きかけてくるような気がするから。
それだけ。
そして、死んだ人が甦ってきて死ぬとこうなるよと教えてはくれないから、とりあえず生きてみようと思うだけ。
だからこそ、自殺することで何かを訴える錯覚を持つようなヒトは、とんでもない勘違いした自己顕示のお化け、強欲なノボセ屋。
東仙坊、我が日本の無能なマスメディアに、またまた言わざるを得ない。
「イジメで自殺したようなみっともない子どもを取り上げるのな!!!」…と。
それこそが、子どもの自殺を阻止する唯一の方法だと思わないか?
そう言えば、情けない低レベルの日本のマスメディア、安倍晋三首相がお嬢さん大統領と握手しようとしたとき彼女が躊躇ったとか、中国の李国強首相はその握手を拒否したとか、些末的なことばかり。
本当に恥を知らないご様子で、ウンザリ。
それで、メチャクチャ不可解な報道を思い出した。
すべてにおいてデタラメな黒社会国家中国。
10月16日、中国国家統計局が、「2015年1~6月のGDP成長率を前年同期比6.9%で、7%を割った」と発表。
すると、媚中派や親韓派のマスメディアが、「世界の工場ほころび」とか、「中国リスク、出口見えず」とか、「中国経済の停滞で、世界経済は大変」とやたら煽ったはず。
そのうえで、中国の8月の輸出は、前年同月比5.5%減と2ヵ月連続マイナス。
輸入は、前年比13.8%減で10ヵ月連続の減少。
個人消費の代表格である新車販売台数は、8月まで5ヵ月連続でマイナスを記録。
中国経済の減速を具体的に指摘。
これって、凄く変だと思わないか?
7%近いGDP成長率は、誰が見ても、高成長で好景気そのものなのでは?
何しろ、ドル建てGDPで2014年でUSAの約60%、日本の2.2倍を超える規模なのでは?
もしそれを言い出すなら、中国の発表するGDPの成長率はマヤカシ、いわゆる我が国の大手企業東芝の粉飾決算、旭化成建材の杭打ちデータ偽装、ドイツ・フォルクワーゲンのアウディやポルシェに及ぶ排ガス規制疑惑よりもヒドイ、国家的粉飾決算と糾弾すべき問題なのでは?
それこそ、「粉飾のGDP、意図的に巨大化させているニセGDP」と書くべきなのでは?
この発表には、摩訶不思議な伏線がある。
9月9日、中国国家統計局は、GDP算出方法の見直しを公表。
何でも、四半期ごとのデータで直接算出する方法で季節要因をより的確に反映する手法を取り入れ、10月19日に発表する7~9月期GDP統計から採用することを決定したと言い出したはず。
それに対し、9月17日、IMFは、「中国に対してGDP統計にさらに改善の余地がある」と信頼性に重ねて疑問を投げかけたはず。
9月30日、ロイターも、「多国籍企業幹部13人のうち9人までが中国の成長の実感は3~5%と答えた」と報道。
そして、10月20日、ウォールストリート・ジャーナルは、「中国GDPの信憑性、エコノミストは疑問視」と特集。
エコノミストの多くがGDP発表値は中国共産党中央の政治圧力の産物であり、実際の7~9月期成長率について4~5%の間。
鉄道貨物輸送量や輸入額でみると、2ケタ台のマイナス成長とみてもオカシクはず。
中国GDP偽装がすでに極めて深刻な影響を世界に及ぼし、問題解決を困難にする。
中国の実体経済が不調なのにもかかわらずGDPのみが一定の水準を保ち続けている統計の矛盾。
どうだろう?
なぜ、日本のマスメディアは普通の報道できないのか?
そもそも、9月30日までの7~9月期の四半期GDP統計を10月19日に発表すること自体、早すぎてアヤシイのでは?
それは、次のことでも同じ。
9月28日、習近平国家主席が国連総会演説で、「中国は永遠に覇権を追求せず、拡張も行わない」と臆面もなく言うと、なぜか日本のマスメディアは、「習近平は嫌日ではない。父親が温厚だった、出自が政治家の家系で安倍晋三首相と共通する習近平は安倍晋三同様、戦争を好まない。日中首脳はひざを突き合わせて話し合えば、日中友好関係を取り戻せる」とまるで中国の子分。
そして、10月21日、中国軍上将で国防大学政治委員劉亜州が発表した沖縄県・尖閣諸島をめぐる問題に関する論文を好意的に取り上げて、「日本と中国が軍事衝突すれば中国は勝つ以外に選択肢はなく、退路はない。敗北すれば体制を揺るがす事態に発展しかねない。極力戦争を回避すべき。尖閣問題を現在の日中関係の焦点とするのは戦略的に誤った判断だ。戦争を辞さないという覚悟を持ちつつも平和に向け努力すべき。結果的に日本やUSAとの緊張がいたずらに高まった」と強調しているが、これは共産党や国防省のウェブサイトにも掲載されていて、習近平指導部の意向を反映している可能性が高いと甘い幻想。
本当にいつになったら情報戦の得意な中国の狙いをわかるのか?
幼稚な日本のマスメディアに、気をつけよう、甘い言葉と暗い道と教えたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
日中友好がどれだけライトに演出されようと、中国の対外膨張路線は永遠に不変。
そして、資本主義になど全く興味がない中国共産党一党独裁指令型経済が続く限り、対日工作は継続。
それはそうである。
今や、中国経済は完全に八方塞がり。
喉から手が出るほど欲しいのが、お人好しの日本の金とテクノロジー。
そのためにも、例え日本を懐柔しようと、まさかのときにすべての責任をなすりつけるための格好のターゲットが日本。
それは、それこそ、シャレにもならないが歴史的。
実は、それを証明する物証があるとか。
GHQでマッカーサー政治顧問付補佐官USA外交官ジョン・エマーソンが、1957年3月12日、共産主義者との疑惑が浮上したカナダ外交官ハーバート・ノーマンとの関連でUSA上院国内治安小委員会で証言した記録で、「ノーマン・ファイル(KV2/3261)」。
それが、なぜかUK国立公文書館に所蔵されていたことが確認。
そのなかで、占領下の日本国民に戦争に対する贖罪意識や罪悪感を植えつけるために、GHQが、中国・延安で中国共産党が野坂参三元共産党議長を通じて日本軍捕虜に行った洗脳工作の手法を取り入れ、「WGIP(ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラム)」作成し、そのプロパガンダを日本国民に実践していたことが判明したというのである。
それによると、日本の歴史や文化・伝統を破壊し、日本人自身が日本人を否定して精神を改造するよう誘導、原爆投下や大都市の無差別爆撃などを行ったUSAを正当化。新聞、雑誌、ラジオを検閲し、占領政策にあうよう書き直させたり、発禁処分。その検閲に協力したマスメディア、官界、大学などで大きな顔をしていた恥知らずどもが、数千人もいたというから、ガッカリ。
ともあれ、そのジョン・エマーソン、1936年~1941年、1945年~1946年、1962年~1966年と3度日本に駐在した日本専門家。
ルーズベルト大統領のニューディール支持者で、大戦中はOWI(USA戦時情報局)要員として中国・重慶に赴任し、中国共産党・八路軍の対日心理作戦の成功に注目し、戦後の占領政策を視野に学習。
そして、1944年11月、延安を訪問し、中国共産党支配下で野坂参三(岡野進)元議長が日本軍捕虜の思想改造に成功したことに着目。
それから、「延安リポート」を作成。
八路軍敵軍工作部と表裏一体だった岡野進と日本人民解放連盟は、天皇批判を軍国主義者に置き換え、軍国主義者と国民を区別し、軍国主義者への批判と国民への同情を呼びかける心理工作を繰り返し、贖罪意識を植えつけた日本軍捕虜を反戦兵士に「転向」させるまで洗脳。
共産主義者の組織であったが、捕虜たちが反軍国主義や反戦活動に喜んで参加するまで洗脳に成功したことから、彼らの軍国主義者と国民を区別し軍国主義者への批判と国民への同情を兵士に呼びかける二分法によるプロパガンダは効力があり、USAの対日政策に貢献できると確信。
その結果、GHQは、1945年9月「プレスコード」を定めて言論を統制し、一般人の私信まで検閲を実施。
1945年10月、「日本人の各層に、敗北と戦争を起こした罪、現在と将来の日本の苦難と窮乏に対する軍国主義者の責任、連合国による軍事占領の理由と目的を周知徹底する」との一般命令第4号を発令。
1945年12月8日、GHQのCIE(民間情報教育局)を通じ、全国の新聞に「太平洋戦史」を掲載させ、翌日からラジオ番組「真相はこうだ」を放送させ、「大東亜戦争」という表現を公的に使用禁止し、「真実を隠蔽した軍国主義者」と「大本営発表に騙された国民」を二分して対峙させ、日本が非道極まりない国だったと全国民に刷り込み、戦勝国史観を徹底浸透させることに成功。
つまり、日本とUSAとの戦いを、「軍国主義者」と「国民」との戦いにすり替え、「軍国主義者」と「国民」の架空の対立に思い込ませ、大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、「軍国主義者」が悪かったから起った災厄とUSAの戦争責任を「軍国主義者」に押しつけたのである。
そして、GHQは日本民族から独立心を奪い、精神を破壊して未来永劫にわたってUSAの属国にさせたのである。
どうだろう?
これで今の中国とUSAの不可解極まりないミステリアスなマッチポンプ的行動が見えてこないか?
もともと、中国とUSAにはどこか共通するものを感じないか?
黒社会と警察の関係と考えると、どこか納得できないか?
事実、USAは朝鮮戦争が勃発するまでは、中国共産党と太いパイプがあったというのでは?
また、このジョン・エマーソンも、1957年3月12日、USA上院国内治安小委員会で、「GHQが民主化のため日本共産党と手を握った」と認めているというのでは?
これもそれも、中国共産党は、もともと自分たちの属国としか考えていない日本に国を蹂躙された口惜しさから、反戦日本兵の育成を通じ、日本人の厭戦感と贖罪意識を強め、やがて日本人全体を精神的捕虜にするつもりだったというのでは?
それは、今なお、継続していると考えると、すべてがクリアにならないか?
ちなみに、「共通の敵を打倒するため連帯できる諸勢力と共闘する」という二分法とは、毛沢東の理論。
中国共産党は、戦後一貫して少数の軍国主義者と大多数の日本国民を区分する対日外交政策を取りながら、1972年の日中国交正常化の際などには中国内の反日感情を抑制するためにもその二分法を利用していると思うが、どうだろう?
東仙坊、中国の経済的な大ウソを書き込むつもりで、また少々脱線。

The Japanese should notice why USA does not criticize a lie of China loudly(中国のウソをUSAがなぜ声高に非難しないのかということに、日本人は気づくべき)!

To be continued...












profile

東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

■東仙坊 公式サイト■


■Mail■
ご意見・ご感想など
東仙坊へのメールはこちらから

■Link■
まさに介護は悔悟。
Kaigo Kaigo 会合リポート

最近の記事
カテゴリーリスト
カテゴリー
カレンダー
09 | 2020/10 | 11
- - - - 1 2 3
4 5 6 7 8 9 10
11 12 13 14 15 16 17
18 19 20 21 22 23 24
25 26 27 28 29 30 31
月別アーカイブ
QRコード
QRコード
COUNTER
ブログ内検索
リンク
RSSフィード