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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

ああ日本砂漠-128 中国の大ウソを擁護する日本のマスメディアのウソ八百-4

If it is blowout and a thing can't say to any country majestically, we could find national interest of Japan(いかなる国にも、威風堂々と丁々発止でモノが言えなければ、日本の国益など確保できない)!

東仙坊、戦後の言論統制の影響がいまだに残っているのか、 それとも、そのプロパガンダによる自虐史観や贖罪史観の植えつけがいまだに効果を上げているのか、モノゴトの本質を一向に追及しようとしない日本のマスメディアに、呆れ果てている。
これだけの超ハイスピード情報化社会のなのだからもっとモノゴトの奥を掘り下げろよと、そして、国のインテリジェンス以上の情報ネットワークぐらいは構築すべきでは? せめて広告代理店ぐらいのヒューミントを持つべきでは?と、時代のデマンドに対応していない日本のマスメディアに、近いうちの不必要になるな…と予感してもいる。
ちょうど、それを証左する報道があった。
それは、今回検証している世界のどの国も自国の国益のためにしか行動しないという証左でもあるのだが…。
◎11月2日、国連総会第1委員会「軍縮問題を話し合う委員会」で、日本が主導した「核兵器廃絶決議案」が採択。
世界各国の指導者やヤングらに被爆地である広島・長崎への訪問し、日本語の「ヒバクシャ」の話に耳を傾けることを促す内容が含まれ、、核兵器の非人道的影響への認識を高めるように求めているとか。
そのなかで、中国の傅聡軍縮大使は、「決議案に各国の指導者らに広島・長崎への訪問を促す文言を明記することについて、日本は核軍縮と人道主義の名を借りて被害者を装い、歴史を覆い隠し、歪曲しようとしている。中国は日本に歴史を正視するよう促す。自らの歴史に向き合う勇気のない国は、より大きな国際的な責任を負うことはできない」と歴史問題に言及し日本批判。
何でも、その内容は、今年4~5月の「NPT(核拡散防止条約)」再検討会議の最終文書案に盛り込まれたのに、中国の反発で削除されていたとか。
もっとも、同様の決議案は国連総会で21年連続で採択されていて、何の拘束力はないというから、いつもの無力な国連の茶番。
それは置いておいて、この採択の結果で、我が日本のマスメディアが論評すべきは、その投票の経緯。
賛成の156ヵ国はどうでもいいが、取り上げるべきは、そんなことにすら反対する国々と棄権する国々。
それこそ、反対の3ヵ国、中国、北朝鮮、ロシアもどうでもいい。
問題は、棄権した17ヵ国。
なかでも、日本の唯一の同盟国で「核なき世界」を世界に発信しノーベル平和賞を受賞したUSAをはじめ、UK、フランス、サプア、インド、イラン、イスラエル、ミャンマー、エジプト、ボリビア、エクアドル、キューバ、モーリシャス、パキスタン、ウガンダ、シリア、ジンバブエ。
まあ、核保有国や核保有疑惑国はそれなりに後ろめたいとしても、サプア、エジプト、ボリビア、エクアドル、キューバ、モーリシャス、ウガンダ、ジンバブエは一体なぜか?
これらの国々に、一体日本はいくら支援しているのか?
ともかく、そのあたりの真相を深く報道すべきなのでは?
特に、相変わらずの反日外交を展開する中韓について、なぜ論評しないの?
せめて、人の国ことばかり言っているヒマがあったら、自分の国のコトをなんとかすれば、難癖や大ウソをいい加減止めればとなぜ言えないの?
この発言に対し、中国netユーザーですらちゃんとコメントしているのでは?
「最後の一言は、自分で自分の横っ面をひっぱたいたな」
「自らの歴史に向き合う勇気のない国って、誰のことを言ってるのかね?」
「最後の一言は、まさにその通りだよ」
「自分たちはどうやって歴史を改竄したか言いなさい」
「一国の政府が自国民に対して犯した罪は、全世界に対する罪」
「国連は我が国の文革についても評価してください」
「世界の指導者を南京に呼んで、日本がなぜ原爆を落とされなければならなかったのか理解させるべき」
「日本は何もしていないのに原爆を落とされたとでも言うつもりか?」
「日本は確かに原爆の被害者。あれほど多くの庶民の命が失われた。戦争に勝者はいない。政治的な色眼鏡で日本を批判するのはよくない」

どうだろう?
国連の茶番につき合うのを本気で止めるときがきているのでは?
それは、ユネスコに対しても、同じ。
11月5日、ユネスコのパリ本部で開催中の定例総会で、馳浩文部科学大臣が、一般政策演説に立ち、審査の不透明さなどが指摘されている記憶遺産の制度改善の必要性を訴えたというが、それより毅然と最後通牒を突きつければいいだけなのでは?
それこそ、ノーテンキに「記憶遺産の健全な発展にはガバナンスや透明性の向上を含む改善が必要だ。申請資料や審査過程が非公開で、関係国が審査にかかわれない仕組みは欠陥だ。ユネスコの責任あるメンバー国として、その早急な実現のために、加盟国間で議論を進めるべきだ」などとソックリ返っていないで、淡々と「我々はこんなデタラメがまかり通るなら、ユネスコから脱退します」と言えばいいだけなのでは?
そ、そ、それなのに、我が平和ボケのトンチンカン政府、「ユネスコの審査部門に日本人メンバーの派遣を検討する。日本人メンバーは現在入っておらず、審査過程で一定の影響力を確保する必要がある」とは、ボケボケなのでは?
それも、世界レベルの案件を審査するIACではなく、地域レベルの案件を審査するMOWCAP(アジア太平洋地域委員会)にだなんて、愚の骨頂では?
というのも、MOWCAPは、10人の役員の半数が中韓だというのでは?
そこに1人送り込んでどうするの?
本当に外交下手で救い難いのでは?
では、中国の大ウソ暴きに戻る。
すでに、中国のGDPの約7%成長が水増しで、せいぜい2%前後ぐらいであることは指摘してきた。
李克強首相の「リコノミクス」の指標である3点で見ても、電力消費量40%、銀行融資残高35%、鉄道貨物輸送量35%だから、もしかすると実質はマイナス成長かも。
とにかく、金に困っていることは確か。
中国中に「鬼城(ゴーストタウン)」が出現し始めたあたりから、崩落への道に入り、負の連鎖、いわゆる金欠のアリ地獄に陥ったはず。
それが決定的なる大ダメージが、今年6月以来の「上海株暴落」、8月の「人民元切り下げ」と「天津大爆発」。
それゆえ、ノドから手が出てくるほど金を欲しがっているはず。
何しろ、中国の抱える債務は、GDPの282%。
2015年末に400兆円、2016年末に600兆円の償還時期がくるが、その返済は到底不可能。
5兆円にも上ったオーストラリアの「オムニバス・ファンド(中国国富ファンド別動隊)」の日本株保有も、いつのまにか売却してしまっているというから、深刻。
ついには、USA国債を取り崩し、備蓄した金も少しずつ売却。
そして、地方政府の債券発行を認め、住宅ローンの貸し出し分を担保の銀行融資枠を拡大し、10月には銀行金利上限も撤廃したというのだから、本当に火の車。。
まあ、メンツ丸潰れに、ギリシャのように借り換えを頼むのが関の山。
だからこそ、「元」を国際通貨にして何とか乗り切りたいのである。
実際、「元」建ての中国国債をシティでも売り出し、死に物狂いの金集めを始めているとか。
その現状を的確に暴いたのが、USA投資会社マディ・ウォーターズ・リサーチを率いるUSA人カーソン・ブロック。
「アジア株の空売り王」と称される著名投資家で、中国を中心とする数々のアジア企業の会計疑惑を暴いてきた実績があるとか。
今回、実体のない森林に投資している企業など事業モデルや会計報告に問題のある中国株に売りを浴びせて一気にまた名を馳せたとも。
ともあれ、上海総合株価指数が高値をつけた夏前に「バンプ・アンド・ダンプ(他人に買わせた後に自分が売り抜ける行為)」と相場の質の悪さを見抜き、中国株相場のバブル崩壊を予言したとか。
そのせいで、中国当局は彼の情報収集活動を制限。
彼の方は、今、自分の家族や自分の身の安全が不安で、クレジットカードも利用しない状況だとか。
そこで、中国共産党一党独裁政権、言論抑圧を用いて市場の価格形成機能を矯正。
8月の急落劇の際には、市場不安を煽った記者を訴追したうえ、netでの議論を規制し、売りを浴びせた海外投資会社社員を拘束したというのだから、どこまでも893国家。
実は、習近平を悩ませているのは、それだけじゃない。
あの中国の「抗日戦争勝利70周年軍事パレード」で、習近平の隣に、江沢民元国家主席、胡錦濤前国家主席、李鵬元首相、曽慶紅元国家副主席、朱鎔基元首相、温家宝前首相などの顔が並んでいて、なんともいえない違和感を覚えていたのは、東仙坊だけではあるまい。
激しい権力闘争で、どの顔も失墜したと言われていたヒトばかりなのだから…。
そ、そ、そうしたら、あの派手な軍国主義国家丸出しのパレードの裏で、将兵が携行する小火器、動員する武装車輌や武装航空機に実弾が装填されていないか?など、徹底的な身体検査を実施し、展示飛行する航空機の自爆テロを恐れ、地対空ミサイルまで配備していたというから、正直、ゲラゲラ大笑い。
習近平、自分の暗殺を警戒して真っ青だったとか。
それもこれも、あの「天津大爆発」、日本のマスメディアが、「世界第4位の港湾施設がマヒし、輸出入が激減したばかりか、北京への貨物輸送が途絶えた。ありとあらゆる化学薬品がそこにあった」と報道しただけのあの事故もどきの事件。
それには、ビックリ仰天の裏があったと、中国共産党に批判的なUSAの華人向けニュースサイトなどが伝えているというのである。
それは、な、な、なんと習近平暗殺未遂事件。
「暗殺は、毎年夏、共産党の元高級幹部ら長老や、指導部の主要幹部が河北省の避暑地北戴河に集まり、重大政策や人事を協議する『北戴河会議』の開催に的を絞り謀議された。党指導部主要幹部は帰途に天津市を訪れ、会議での差し障りのない決定事案を発表する。そこで、天津に向かう党主要幹部が乗る列車を爆破せんと試みた。が、突如日程が変更された。暗殺計画が漏れたのだ。漏洩後の8月12日、天津港湾地区・国際物流センター内の危険物専用倉庫で世界を震撼させた超弩級の爆発が起きる。列車を爆破すべく準備した爆発物を証拠隠滅目的で全て爆破したのが真相だ。倉庫を保有する企業の実質的総責任者は、習近平の政敵にして先々代国家主席江沢民の腹心の親族で、腹心一族の関与も取り沙汰されている」。
どうだろう?
さもありなんでは?
確かに、天津港は中国がパキスタンなど友好国へ兵器を輸出・供与する拠点で、戦闘車輌など大量の兵器や弾薬の集積地のはず。
そして、あれだけ上手に爆発させるには、高い専門性が必要なはず。
それだけじゃない。
USAの華人向けテレビや香港の民主派系メディアも、「習近平が2013年の就任前より、毒殺未遂、2012年の北戴河会議でも会議室に時限爆弾が仕かけられたり、複数回の暗殺に遭った」と報道しているというから、どこか納得。
なぜなら、毛沢東や鄧小平らの世代は革命戦争を指導した軍歴を有していたが、習近平は太子党のボンボンで軍歴がないせいとか。
それゆえ、軍のシビリアン・コントロールが不安定で、「党の軍に対する絶対領導運動強化」などを掲げるから、かえって反発を買っているとも。
そもそも、その暗殺の話が出てくるのは、習近平が、全軍統率機構(中央軍事委員会)副主席、徐才厚上将を昨年、汚職など規律違反で逮捕し党籍を剥奪したことが原因とか。
その徐上将、全軍人の人事を牛耳る「総政治部主任」経験者で10年もの間、軍に睨みを利かせ、江沢民の庇護下、江沢民を支えた人物とか。
その伏線は、習近平が積極的に進める「国有企業の民営化改革」と「七大軍区を四戦区に再編する軍改革」。
特的分野の利権を独占する軍系国有企業は、高級軍人らの命よりも大切なコメビツ。
しかも、軍需品貿易を独占する国有企業は、ダミー会社を通じて日本の先端技術を詐取する重要な役割。
医薬品を扱う国有企業は、日本企業を子会社化し化学兵器製造に向けた汎用技術を盗み取っている重要な役割。
軍人がその利権を簡単に手放すワケもないはず。
また、軍改革の中の北朝鮮と陸続きの「瀋陽軍区」と北京や天津といった直轄市を管轄する党のお膝元の「北京軍区」の統合は、高級軍人たちの露骨な不満を呼んでいるはず。
というのも、どちらも利権の宝庫。
しかも、その統合した「北京軍区」司令官に自身と近い宋普選上将を抜擢したから、軍人たちもマジ切れ。
事実、その徐上将も瀋陽軍区勤務が豊富で、そこには江沢民派の軍人や首長・役人がいっぱいだったとか。
どうあれ、習近平、徐上将逮捕報道の2ヵ月前、党中央軍事委員会機関紙解放軍報に、七大軍区、海空軍、第二砲兵(戦略ミサイル軍)の司令官ら18人の署名入り「忠誠文」を掲載させていたというのだが…。
どちらにしても、菱組と神戸菱組みたいなものだろうが…。
さて、最後に、どうして我が日本のマスメディアは、中国の大ウソに反発しないのか?
それこそが、この国を歪めている最大の原因では?

The Japanese mass media which can't mean a lot definitely in the USA and China shall collapse soon(米中に明確にモノが言えない日本のマスメディアは、近いうちに崩壊する)!






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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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