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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

彷徨う大和魂-35 安穏火、消せよ!?-261

Real historians of our country should challenge Alexis Dudden to a verbal battle thoroughly(我が国の本物の歴史家たちは、アレクシス・ダデンに徹底的に論戦を挑むべき)!

東仙坊、前回までに、慰安婦問題が本当に解決するには、USAのコロンビア大学でなぜか生まれる、キャロル・グラックやアレクシス・ダデンなどの日本を心底毛嫌いする白人女性大学教授反日活動家どもを改心させることが重要と書き込んできた。
実際、とりわけアレクシス・ダデンがUSAの多様なマスメディアで陰険に実行している「日本国憲法9条のノーベル平和賞推薦」、「日本政府の改憲による中国との戦争への前進」、「安倍晋三首相の軍国主義化防止」などの署名活動の異常さはハンパじゃない。
そのおバカ主張に本気で対峙し、正面から反論を仕かけないと、ますます我が国の国家イメージが貶められると思うが、どうだろう?
そのぐらいUSA人はいい意味でも悪い意味でも単純なのでは?
少なくとも、中韓は、そして、我が国の内なる売国奴どもがコヤツを巧妙に利用するのでは?
なかでも、「日本国憲法9条のノーベル平和賞推薦」を戦略として考案するところなどは、白人至上主義の喧伝のために作られたノーベル賞の伏魔殿であるコロンビア大学出身の白人女性大学教授反日活動家らしいのでは?
そして、1965年締結の日韓請求権協定第2条1項で、「両国および両国民間の請求権問題が完全かつ最終的に解決された」と明記され、第2条3項で、「請求権に関し締結以前に生じた事由に基づくいかなる主張もできない」と規定されているのに、その基本原理を外圧で崩そうという政治活動に繋げようとは、メチャクチャ姑息では?
事実、その「日本国憲法9条のノーベル平和賞推薦」戦略は、我が国で「憲法9条にノーベル平和賞を」実行委員会という独り善がりの組織が主体になって具体化。
「第9条の会(?)」や一部の偏向政治家と学者が推薦し、憲法自体へのノーベル平和賞授賞を恥知らずにも要求。
ところが、ノーベル賞は制度的に人間か組織が対象だと嘲笑され、「戦争の放棄を定める憲法9条を保持している日本国民」を対象に要求したが、2年とも無様に落選。
それでも、次回は対象を「第9条の会」と「日本原水爆被害者団体協議会」にして要求するというから、ただただ異様。
しかも、この頭の腐った売国奴団体、今や反日国家でしかない中韓に中国語とサプア語で懸命に賛同を要求しているというから、開いた口が塞がらない。
当たり前のごとく、日本固有領土の竹島を不当占拠するサプアは、大歓迎。
日本にノーベル平和賞を受賞させようという組織が多数でき、有力政治家らも名を連ね始めているアリサマ。
尖閣諸島を軍事力で奪取しようとしている中国は、もっと大歓び。
それにしても、自国の憲法のコトを他国に、反日国家に委ねようとする「憲法9条にノーベル平和賞を」実行委員会なるご仁どもの頭の腐り方にはもはや手術法も処方薬もないのでは?
どうあれ、それらの核心に、アレクシス・ダデンがいることは確か。
そして、それは、慰安婦の訴訟で顕著。
元慰安婦サプア人女性12人(故人を含む?)が、2013年8月原告1人あたり1億ウォン(約1千万円)の支払いを求める調停を申請。
日本政府が応じないと、昨年10月正式訴訟をソウル中央地裁に要求。
それに対し、ソウル中央地裁は、昨年12月30日、訴訟開始を決定したとか(???)。
国際法には、「国家は外国の裁判権に服さない」との「主権免除」の原則があるのでは?
そして、慰安婦の弁護士は、「慰安婦の動員や管理は人道に対する罪(?)で、深刻な国際法違反行為には主権免除は適用されない」とアレクシス・ダデンののたまう主張を継承しているのでは?
どうだろう?
本当に金を得るための執着心しかないサプア人なのでは?
それに、サプアは法治国家ではないのだから果たしてどうなることやら?
さて、何でも、我が日本では最高裁判所が違憲審査権を持つが、サプアでは最高裁判所とは別に憲法裁判所があるとか。
その憲法裁判所、2011年、「元慰安婦の賠償請求権について、協定に基づき解決のための手続きをしないのはサプア政府の不作為であり(?)、違憲」と判断。
そのせいで、再び、金好きバアサンどもを利用しようとするサプア人どもの金くれ!訴訟が始まったのでは?
それは、元徴用工らによる訴訟も同じでは?
もともと、サプア政府も、「元徴用工の問題に関しては、協定によって外交上解決ズミ」との基本的立場だったはず。
2010年、ソウル行政裁判所も、「未来のために日韓関係改善の必要があり、請求権協定が達成しようとする国益は非常に大きい」と合憲判断。
ところが、2012年、サプア最高裁判所が「日本の植民地支配は不法な強制的占拠。個人の賠償請求権まで消滅していない」とワケのわからない不明瞭な判断。
そのせいで、サプアでの元徴用工らによる訴訟で、日本企業に賠償を命じた判決が続出。
すると、昨年12月23日、サプア憲法裁判所が、「サプア人の個人請求権が完全かつ最終的に解決された」と定めたことが「違憲」とする訴えを却下。
50年前の日韓合意が一方的に覆ることは避けられのだが…。
もし違憲判断されたら、どうなっていたのか?
日本はイランへのサウジアラビアのように国交を断絶するしかなかったのでは?
では、合憲判断だったら?
サプアはいつも以上に発狂するので、これまた日本は国交を断絶するしかなくなったのでは?
その意味で、サプア憲法裁判所は、政治的判断が求められる国家間の協定や外交問題は慎重に扱わねばならないという司法の原理に忠実だったといえるのでは?
ただし、今回、「要件を満たしていない」と訴えを却下したが、「請求権そのものを判断したものではない」と言うところがミソでは?
そして、「日韓請求権協定の条項は、支給の根拠規定ではなく、この件に適用される法律とみるのは困難だ」と言うところがかなりキナ臭いのでは?
まあ、そもそも、憲法自体が我が日本国憲法よりはるかにデタラメなのだから、無理からぬことかも…。
どうあれ、アレクシス・ダデンなるアンポンタン、そのサプア憲法を検証したことがあるのか?
ぜひ、お尋ねしてみたいと思わないか?

Our Japanese Government should prove that a comfort woman problem must be a forgery majestically in the USA Government(我が日本政府は、USA政府に威風堂々と慰安婦問題が捏造であることを証明すべき)!









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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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