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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

彷徨う大和魂-35 安穏火、消せよ!?-273

We fall into an artifice of the Korea race and it completely becomes the sex slave nation now and then our Japan of the lazy principle of safety first falls down(怠惰な事なかれ主義の我が日本は、サプア民族の術策にはまり、今や完全に性奴隷国家になり下がってしまっている)!

東仙坊、唯一の同盟国であるUSAのテイーンエージャーたちが公立高校の授業で、「いわゆる性奴隷の慰安婦たちは日本軍に連れて行かれた」とか、「慰安婦は制度化された性奴隷、あるいは20世紀最大の人身売買の例として教えることができる」などというデタラメを刷り込まれてしまうことを、メチャクチャ危惧している。
そのままで、いくら経済が成長したところで、耐え難い日本の不名誉は拭えない。
遅きに失した無能な我が政府と外務省は、カリフォルニア州教育局に一体どんな働きかけをしているのか?
何が何でも、カリフォルニア州教育局にそれはミステイクであると判断してもらうために、どんな説得をしているのか?
無論、そのためには、旭日新聞にすべては自分たちの捏造で、特に「吉田清治証言」が虚偽ですでに取り消したことを責任を持って世界に発信させる必要がある。
そして、みっともない政治判断でしかなかった「河野談話」がどれだけデタラメだったということを2014年日本政府が設置した作成過程の「検討チーム」の報告を基に世界に発信させる必要もある。
それゆえ、それらをベースにした「クマラスワミ報告書」がデタラメであることも世界に明確に発信する必要がある。
そう、自民党が自分たちの手で自分たちの恥を世界に晒さなければ、何一つ、日本の不名誉を回復できないのである。
しかしながら、情けないことに今の自民党の政治屋どもにその勇気は微塵もない。
もっとも、そんな自民党の政治屋どもに替わる有能な政治屋が日本にいないことが致命的だといえるのだが…。
では、脆弱な我が日本政府は失地回復のために何をしているのか?
2月15日からジュネーブで開催される国連女子差別撤廃委員会第63回会合で、「慰安婦問題について、日本政府が発見した資料の中には軍や官憲によるいわゆる『強制連行』は確認できなかった」とリポートするための報告書を国連女子差別撤廃委員会に提出したとか。
そこで、国連女子差別撤廃委員会がその報告書を、1月30日までにHPで公表したとか。
何でも、それは国連女子差別撤廃委員会から昨年8月に出された質問への回答で、まず、昨年末に「日韓両政府は慰安婦問題が最終的かつ不可逆的に解決されることを確認した」と説明しているものだとも。
そのうえで、「1990年代初頭以降、慰安婦問題が日韓間における政治問題として取り上げられた際、事実関係に関する本格的な調査を行った」として、関係省庁の関連文書、USA国立公文書館での文献、関係者への聞き取り調査などを行ったが、強制連行は「確認できなかった」とか、「元慰安婦らへの『償い金』などを支給した『アジア女性基金』の対象外となった中国や東ティモールなどの元慰安婦への補償や加害者を訴追する意思については、ない」とか、「慰安婦問題の記述を教科書に復活させる意思があるかどうかとの問いに対しても、日本では国定教科書制度はとっていないため、個別具体の記述について政府として答える立場にない」などと回答しているとか。
では、それで国連の誤解が解けるのか?
国連女子差別撤廃委員会で日本政府が慰安婦の強制連行説を否定するのは初めてと言うが、それで何らかの効果が上がるのか?
日韓合意にもかかわらず海外マスメディアでの報道ぶりが変わっていないことなどを憂慮したというが、今まで彼らの間違った認識を一切正そうとしてこなかったのだから、そんな小手先のことで間に合うのか?
1日に40人のオトコとsexさせられた。ついに日本がおぞましい慰安婦制度について謝罪した。生存者のチョン・オクスンは、朝鮮半島北部の咸鏡南道の自宅から警察官によって誘拐されたとき、まだ13歳だった。多くの被害者が14歳から18歳だったのは、軍が処女を手に入れることができるからで、誘拐に抵抗して殺される家族もいた」…。
昨年12月30日、UKサンは、1996年国連人権委員会のクマラスワミ報告を引用し、そう掲載しているのでは?
オタワ・シチズンも、クマラスワミ報告の同じ部分を引用し、「41万人の少女や女性が誘拐され、生存者は46人のみ」とまでつけ加えているのでは?
1月1日、超親韓派ニューヨーク・タイムズは、「生存者の証言によれば、この残酷なシステムの標的は生理もまだ始まっていない13、14歳の少女だった。彼女たちは積み荷としてアジア各地の戦地へ送られ、日常的に強姦された。これは戦争犯罪のみならず、幼女誘拐の犯罪でもある」という慰安婦問題に関する共著を持つ大学教授の投書を掲載しているのでは?
実際、オーストラリアで慰安婦像設置計画を廃止に追いこんだ現地住民らの組織「AJCN(オーストラリア・ジャパン・コミュニティー・ネットワーク)」は、日韓合意後、多くの海外メマスディアが「日本がついに戦時中の性奴隷制度を認め、謝罪した」と報道していたことから、1月3日までの海外マスメディアの報道を調査。
それによると、「日本政府は深く謝罪した。サプアは受け入れるべきだと主張する海外マスメディアは皆無だった」というのでは?
そして、AJCNは、「日本政府は今すぐ『何を認め、何を認めていないのか』を説明すべきだ」とアドバイスしているのでは?
どちらにしても、こんな状況下で、経済、経済と叫んでいることのなんと空しいことか…。

When will you stand up for disgusting our government, the wiping off of the ugly image called the sex slave seriously(いつになったらみっともない我が政府、性奴隷という醜悪なイメージの払しょくのために本気で立ち上がるのか)?




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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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