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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

ああ日本砂漠-156 いよいよG2と明確な距離を置くべきとき到来!?


Even if we get angry about that all over the world is much already by the country and the people which sell a soul to money purpose, it must be wasteful(今や、世界中が金のために魂を売る国や人々でいっぱいであることに怒ってもムダ)!

金のために、自らの実利のためには何でもありの21世紀の現代社会。
その観点からすれば、まさしく世界はG2、USAと中国の時代。
「Gan(ガン)、Gan(ガン)稼ぎまくる2国」…。
そして、どちらも、Gun(ガン)で相手を脅かし、ガンで死ぬ人が多いとこまで、ソックリ。
そのせいか、やたらガンに鳥インフルエンザウイルスを持ち込まれるのまで、同じ。
どうあれ、世界の警察を装う国と世界一の黒国家は、基本的に同類。
当然のごとく、世界のほとんどの国もG2のお仲間。
それは、今、話題騒然の「パナマ文書」で暴かれた「タックスヘイブン」問題でも、歴然。
特に、世界に名だたる不正資産隠しやマネーロンダリングだらけの悪徳国家である中国の法人などが約2万8千件と突出。
次いで、香港約2万千件、USA約6800件、シンガポール約5700件。
えっ、本家であるUSAが意外なほど少ないって?
本家が発覚するようなバカな海外のタックスヘイブンをわざわざ使うワケもナシ。
第一、国内のデラウェア州やネバダ州などにタックスヘイブンがあるからあまり必要ナシ。
実際、ドナルド・トランプはもちろん、ヒラリー・クリントンもデラウェア州のタックスヘイブンを活用しているはず。
ともあれ、パナマ文書に記載されたペーパーカンパニー約21万法人のうち、11万法人以上がUK領バージン諸島、約5万法人がパナマ。
UK領バージン諸島のシェアが圧倒的に高いのは、ロンドン金融街シティの飛び地だから。
旧UK領の香港も伝統的にUKのタックスヘイブン。
それゆえ、金のためにUSAを裏切り、中国にすり寄ったUKのアドバイスで、習近平国家主席を含む中国共産党幹部一族の巨額資金が香港経由でそそくさとバージン諸島に回避し、後は「外資」を装って香港経由で中国本土への投機されるだけ。
そして、儲けはせっせと再びバージン諸島。
どうあれ、タックスヘイブン全体の資産総額は21兆~32兆ドルで、USAのGDP約18兆ドルを超えているというから、ハンパじゃない。
もちろん、米中に肩を並べたい日本も、日本に負けたくないサプアも例外じゃない。
日本の個人・法人は約800、20の法人名と230人の個人名。
伊藤忠商事、セコム、UCC、オリックスなどから、楽天三木谷浩史会長兼社長、ソフトバンクグループ孫正義社長。
そして、サプアは、約184人。
ポスコ、大宇グループ、SK海運などから、盧泰愚元大統領長男、李明博前大統領実兄。
ちなみに、日本のメインのタックスヘイブンは、ケイマン諸島。
昨年末で約7400億ドル(約79兆9200億円)、世界のシェアは約25%とか。
実は、G2、米中などこんなものだととっくに判断している。
ただ、憂慮しているのは、我が国の内にいる米中派、とりわけ、媚中派の存在。
それから、中国人を金にしか思わず、その爆買いをヌカ喜びしているうたかたの日本のヒトびと。
それらのみっともない方々は、スイスの状況を知っているのか?
5月12日、スイスを訪れる中国人観光客が、今年1~4月に大幅に減少したとスイスのマスメディアが発表。
それによって、スイス時計産業の販売にも大きな影響が出ているとか。
何でも、スイスで「メイド・イン・ スイス」のロレックスやオメガの腕時計を購入することは、中国人にとっての自慢。
そのせいか、スイスの観光客のうち、中国人は、スイス人、ドイツ人、USA人、UK人に続く第5位だったとも。
しかも、中国人は太っ腹で、1人1日当たりの消費額は350スイスフラン(約3万9000円)と断トツ。
ところが、スイスでの中国人宿泊者数が、今年2月、20%ほど減少。
中国人の好む観光地であるルツェルン、インターラーケンを訪れた中国人観光客は、今年第1四半期にそれぞれ13%、15%減少。
過去10年で、スイスを訪れる中国人観光客は大幅に増え、スイスでの中国人宿泊者数は、2015年にのべ140万人。
なかでも、ルツェルンでのブヘラの販売の半数以上が中国人観光客だったとも。
どうだろう?
金のために目の眩んだ方々にとっては、スイスでの変化は他人事ではないと思うが…。
そして、一方、とても貴重な情報も。
5月1日、新華網は、「日本を旅する中国人観光客に3つの変化が現れた」という記事を掲載。
訪日観光が目立ち始めた2012年ごろは中国人観光客のほとんどが団体旅行で、自由時間が少なかったのに比べて、今では自由旅行を選ぶ人が多くなったとか。
「最初は不安で団体できたが、自由度が低かった」というある観光客の声を紹介、リピーターの増加が自由旅行の増加を後押ししている。
また、SNS上での旅行体験のシェア、サイト上でのチケット購入など、インターネット利用が普及。
日本政府による積極的な免税政策や急速な円安によって巻き起こった日本での高級品購入ブームが落ち着きを見せ、より多くの中国人観光客が生活用品や家電製品などを買うようになった。
5月1日より、免税下限額が1店舗につき1人1日あたり1万円から5000円へと引き下げられたことで、日用品購入熱がさらに刺激されることになる。
リピーターの増加、理性的な消費観念の浸透に伴い、単に買い物を目的にする中国人の数が大きく減少しつつあり、日本文化の体験や景色を楽しむことなどを目的とした多様性ある観光が増えている。
「休みは短いのだから、いろんなところを見たい」と全くショッピングの時間を設けない人もいるとも紹介。
小さな街で一般市民の日常生活を楽しむケースもあるとか。
どうだろう?
これは本当はいい傾向なのでは?
イケない、イケない。
また、本題のテーマから外れそう。
今回のテーマは、金のためにはこのうえないウソツキでしかないG2と、我々は少し距離を置くべきということ。
そのために、いかに2つの国が、ソックリで強固に結びついているかを見破ること。
「中国の貿易不均衡が起き、USAがソンをしている」とか、「技能労働者を例外として移民の受け入れ制限を強化する」とかわめいていたドナルド・トランプが、5月3日、「マンハッタンのトランプタワーに中国の国有商銀最大手『中国工商銀行』支店があることは名誉なことだ。米中関係はスバらしい」と吐露したことをご存知か?
そう、間違いなく日本のウィッグメーカーに恨みを持つ(?)このご仁、本当は金のある中国のファンなのでは?
そのことを、我々日本人が肝に銘じるべきという話が、これ。
ドナルド・トランプの娘婿のジャレッド・クシュナーの会社が建設し、年内に完成予定の50階建ての高級マンション「トランプ・ベイ・ストリート」なるものが、ニューヨーク市マンハッタン区に川を挟んで隣接するニュージャージー州ジャージーシティーにあるのだとか。
また、USAには、経済が低迷している地域などを対象に、外国人が50万ドル以上を投資し一定数の雇用を生み出せば永住権を取得できる「EB-5(投資永住権プログラム)」という制度があるとか。
この「トランプ・ベイ・ストリート」、その総工費約1億9500万ドルのうち5000万(約54億円)ドルを、その「EB-5」を通じて調達。
しかも、中国人富裕層向けにビデオで出資を勧誘。
その結果、トランプブランドの同様の建物が並んでいるそのマンション出資者のほぼ全員が中国人で、約100人の中国人が投資したというから、逆に笑えないか?
何でも、リーマン・ショック以降、「EB-5」の申請者は増え、2014年には1万692件が発行され、85%を中国人が占めているというのだから、今やUSAは何があっても中国という亭主と別れられない独立心と労働意欲のない主婦のようなものでは?

When thy are poor, it isn't only USA, UK and China to throw pride and a moral away(貧すれば、プライドもモラルもかなぐり捨てるのは、USAとUKと中国だけではない)!

To be continued...



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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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