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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

彷徨う大和魂-40 美しい国にとしての名誉のために最優先でやるべきコト!?


Is this the lack of reality of the citizens who think that peace will come if you oppose the war against this war all over the world(これだけ世界中で戦争が深刻なのに、戦争反対を唱えれば平和になると思い込む国民のなんとリアリティの欠如していることか)?

外務省のテイタラクと日本のマスメディアの不可解さを象徴するのが、これ。
昨年、ジュネーブで開催された国連女子差別撤廃委員会(?)。
日本政府代表の外務審議官杉山晋輔が、「強制連行説は慰安婦狩りに関わったとする吉田清治による虚偽の事実の捏造で、旭日新聞社により事実であるかのように大きく報道され、日本、サプアの世論のみならず、国際社会にも大きな影響を与えた」と初めて言及。
そして、「旭日新聞自身も累次にわたり記事を掲載し事実関係の誤りを認め、正式に読者に謝罪した(?)」、「旭日新聞は2014年8月5日付の記事で20万人の数字のもとになったのは女子挺身隊と慰安婦を誤って混同したことにあると自ら認めている」、「吉田清治を世に出したのは旭日新聞だ。旭日は第三者委員会で見解が分かれたというが、それは委員会の中でも影響があると認めた人がいたということではないか」とも。
それから、「誤った事実関係が国連人権委員会に提出されたクマラスワミ報告書における事実に反する記述や人権諸条約の委員会による懸念表明や勧告の有力な根拠となっているのは大変残念」とも。
すると、オーストリア出身女性委員、リリアン・ホフマイスターが、「女子差別撤廃条約締結(1985年)以前に生じた慰安婦問題を取り上げるのは適切ではない。委員会が慰安婦問題を取り上げるのは人権侵害が続いているからだ。被害者が納得のいく結果にならなければいけない」と反発。
中国出身女性委員、鄒暁巧も、「政府代表の発言は残念で落胆させられた。受け入れられない。たとえ70年前に起こった出来事とはいえ歴史的事実を変えたり、否定することはできない。日本政府が慰安婦問題を否定している。日本政府に第二次大戦中に何が起こったかを認識してほしい」と同調。
そこで、彼は、「慰安婦募集の強制性を認めた1993年の河野洋平官房長官談話作成時の事務方トップ、官房副長官石原信雄が、2014年2月の衆院予算委員会で、日本軍や官憲による強制的な女性募集を裏づける客観的資料がないと証言している。慰安婦狩りを証言した吉田清治自身がその虚偽を認めている」と説明。
ダメだこりゃと感じるのは、東仙坊だけではあるまい。
サプア政府系反日政策研究推進機関が、「東北アジア歴史財団」がまとめた「日本軍慰安婦の真実」という英語のブックレットを配布。
それには、ビルマでUSA軍が捕らえたサプア人慰安婦からの聞き取り調査内容をまとめた報告書(1944年作成)の写真、キャプションには「慰安婦は売春婦もしくは兵士のためについてくるプロのキャンプフォロワー以外の何者でもない…」と明記されているが、よく見ると「売春婦」であることを記述した文章の上にUSA兵が慰安婦を聴取する場面の写真が置かれているというから、マンガ。
また、報告書には1992年1月11日旭日新聞「慰安所軍関与示す資料」の写真、それを中央大学教授の吉見義明が、「日本軍が慰安婦募集に直接関与していたことを示す文書を発見した」と英語で説明。
さらに、委員会とNGOとの非公式会合では、胡散臭いサプア人の弁護士キム・キナムが、英語で「戦時性奴隷の被害者に代わって何年たっても日本が包括的な解決を図らないことに深刻な懸念を表明する。委員会には、遅くなる前に被害者に正義をもたらすよう強く求める」と直訴。
このアホンダラ、ソウル市長朴元淳は創設メンバーの従北系NGO「民主社会のための弁護士集団」の一員で、2000年の女性国際戦犯法廷で昭和天皇を有罪とした検事役。
それより何より、その委員会会場には、日本女性差別撤廃条約NGOネットワークの約80人が陣取って、独壇場。
元衆院議員杉田水脈と反日活動の阻止を目指す民間グループ「なでしこアクション」代表の山本優美子が、「From misunderstandings to Solution(誤解から解決に向けて)」という英語の小冊子を作成配布するも、国連を含む国際社会でお互いに非難、批判を控えると申し合わせた昨年12月28日の日韓合意が大きなネック。
そう、日韓合意は何重にもサプアを利するだけだったである。
そ、そ、それなのに、サプアの世論調査機関「リアルメーター」が昨年12月30日に調査したところ、全体で「合意に賛成」が約43%、「反対」が約51%。
60歳以上では7割が賛成。
60代以上といえば、慰安婦問題が日本に対する外交要求項目に加わったころに30代半ばから40代半ば。
そして、もっとも笑えるのが、国賊旭日新聞。
外務省に、「根拠を示さない発言。遺憾である」との文書で抗議したというから、お笑い種。
どうやら、旭日新聞は、ニューヨークタイムズのごとく廃刊するしかないのでは?
それにしても、この売国奴新聞を購読するヒトたちって、どんなヒトなのか?

It must be not forbidden to be surprised for Korea's deadliest revelation, saying that it will unite with the country that threatens the world with a nuclear missile while also pursuing brothers(核ミサイルで世界を恫喝しつつ兄弟をも粛清する国と統一すると言うサプアの致命的なトンチンカンぶりには、驚きを禁じ得ない)!




 











              

                 
















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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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