恒久不変な日本砂漠-31 日本は世界最悪のマフィア国家の「ボスの糟糠の妻」!?
Assholes who are supporting China still remain communist, dreaming of a one-party dictatorship state, or just wanna fertilize own stomach(中国を支援しているヒトびとは、いまだに共産主義を、一党独裁国家を夢見ているからなのか、それとも私腹を肥やしたいだけなのか)?
東仙坊、貧しいときから身勝手で稼ぎの少ない夫である非人道的黒社会国家中国を支え続けてきた献身的な「糟糠の妻」である日本、夫が稼ぐようになったからといって簡単に別れられるか?と懐疑的だった。
それどころか、我が国には媚中派と呼ばれるそんな夫との肉体関係を止められないアンポンタンどもがいっぱいいるはずと痛感してもいた。
そう、せっかく最終的には返済が必要な中国への「円借款」、まあ、実質的にはプレゼントでしかないのだが、その「円借款」をストップしても、学校、病院整備、環境対策などの「無償資金協力」や専門家を派遣する「技術協力」は、現在も中国に継続中だと知って、開いた口が塞がらない。
それはそうだと思わないか?
「無償資金協力」と「技術協力」は、こちらは明白な贈与、ただのプレゼント。
実際、外務省の「2017年版開発協力白書」によると、もう一度念を押すと、超経済大国の中国に対し、2016年度、「無償資金協力」で98万ドル(約1億1千万円)、「技術協力」で600万ドル(約6億6千万円)を供与。
2017年度、2018年度も、同水準の供与。
累計で「無償資金協力」、2014年度までに1575億円、「技術協力」、2015年度までに1840億円、合計で3415億円。
これらの累計に、「円借款」という名の実質のプレゼントを加えると、心大らか妻である我々は世界の脅威にまでDV化した夫に1兆2千億円近くをすでに貢いでいるというのである。
それだけじゃない。
臆面のない夫は、そのプレゼントされた金を、アジアから中東、アフリカ、EUまで結ぶ新シルクロード経済圏構想「一帯一路」だとかなんだとオオボラを吹いて、貧しい少女のような国々を手込めにしようとしているのでは?
その「チャイナマン」と呼ばれる「女誑」の手口を、GDP規模約8億ドルのサモアのケースで検証してみる。
北京からきた「チャイナマン」が、港湾、空港、太陽光パネル発電などのインフラ建設支援を急ピッチで展開し始めたのは、まだ数年前。
しかしながら、サプアは、「一帯一路」に参加するAIIB正式メンバー。
そのせいで、「チャイナマン」は、すでに累計2億3千万ドル以上の資金を支援の名目でつぎ込んで、サバイイ島のアサウ港を中国の軍事基地に改修。
それを冷ややかに非難する太平洋の国々に、20年以上も権力の座にある「親中派」のツイラエパ・サイレレ・マリエレガオイ首相、「中国に債務の帳消しを求めるなど不誠実」と反発。
それはそうである。
GDP比の20%の1億6千万ドルが対中債務というのだから、一体いくらが彼のポケットに入っているのか?
「一帯一路」の甘い言葉が、どのくらいの重い負担となるのか?
まもなく、サプアのその「債務の罠」の意味をイヤというほど知ることになるとおもが…。
事実、インド洋のスリランカは、港湾整備で中国の支援を受けた結果、返済不能に陥り、中国国有企業に99年間の港湾運営権を差し出しているはず。
また、サモアに近いトンガは、対中債務の帳消しを求めようと各国に協力を要請しているのでは?
どちらにしても、軍拡に一心不乱に邁進する黒社会国家中国は、日本から、台湾、フィリピンにつながる「第1列島線」、日本から、グアム、パラオに延びる「第2列島線」を超えてきているのでは?
それなのに、なぜ平和ボケの極みの我が国はどこまでも悠長なのか?
サモアからプロペラ機で東にわずか30分の距離にUSA軍基地もあるUSA領サモアUSAを所有するUSAが、ハワイから、サモア、ニュージーランドへ「第3列島線」構築を本気で考え始めたら、見棄てられるのは我が国なのでは?
まあ、それも身から出たサビ。
今やGDP規模で我が国の3倍に近い世界第2の経済大国に、毎年約8億円もプレゼントし、その気の狂った軍拡を支援しているのだから、天に唾棄する報いでは?
それは、2つ目の大バカ組織「世界銀行」も同じ。
この情けなくみっともないクソ銀行、その出資者の1位はUSA、2位は我が日本。
まあ、国連同様、ほとんど日米で金を出しているようなもの。
そして、その存在意義は、途上国の貧困削減や成長実現を図ること。
そ、そ、それなのに、世界2位の経済大国で主要出資国(?)でもある中国はまだ途上国だ(???)と融資し続けているというから、唖然呆然。
同じく経済成長の著しいトルコと合わせると、その中国とトルコの2国だけで融資全体の4割になるというのだから、バカ丸出し。
そこで、2030年までに3割に減らす言い出したが、それは今後10年以上も対中融資が続くということ。
USAが、次期世界銀行総裁候補として、ドナルド・トランプの側近の対中強硬派のデービッド・マルパスUSA財務次官を推薦しているというから、それに期待するだけ…。
The reason why the black society expands must be that the motherfuckers involved could grab a share on each(黒社会が拡大する理由は、関わるヤツらがそれぞれに分け前をきとんと手にできるからである)!
To be continued...
