恒久不変な日本砂漠-24 日本が今すぐ実行すべき断捨離はK-BROWNとK-POP!?
President of the South Korean cowardly K-BROWN, when will it be understood that unity will be united in the form subordinate to the north(サプアのキチガイ茶髪大統領K-BROWN、統一が北に従属するカタチでの統一になるといつわかるのか)?
東仙坊、ニセ外国人移住者である単純外国人労働者が増加することが、日本のアイデンティティである矜恃を喪失することに繋がると心の底から危惧している。
なぜなら、ただ生活のために金を稼ぐための出稼ぎにきている外国人には、滅私奉公、無私無欲、謹厳実直、利他主義などいう言葉など人間外生命体の言語。
そもそも、わび・さび、もののあわれ、儚さ、思いやりなどという言葉となど、生まれて一度も使ったことなどないはず。
そのうえ、それらの言葉の本当の意味を理解するためのデリケートでセンシティブなバランス感覚を身につけるためには、相当の洗練されたインテリジェンスが絶対不可欠。
その点からすると、我が国の未来は真っ暗。
「法」も「恥」も知らない「恨」しか知らないジコチュウのキチガイどもがワンサカ。
えっ、それって、隣のサプアのことじゃないのか?って?
その通り。
この国の根幹である大和魂が腐り始めているのも、そのせい。
なぜかこの国の特権階級のようなところに属しながら、素直に大好きな日本人になろうとはせず、日本人を内側から貶めようとし続けるサプア系やサプアののヒトびとが、政界、経済界、法曹界、教育界、マスメディア界、スポーツ界、芸能界にすでにウジャウジャ。
そして、ソヤツらのやりたい放題し放題で、我が国は内側からドロドロ溶け出しっぱなし。
10月30日、戦時中に日本の製鉄所で働かされたサプア人元徴用工4人が損害賠償を求めた訴訟で、サプア最高裁判所は、新日鉄住金(旧新日本製鉄)の上告を棄却し、原告1人当たり1億ウォン(約1000万円)を支払うよう命じる2審判決が確定させたとか。
しかも、サプアでの戦後補償訴訟で、日本企業への賠償命令が確定するのは初めてとも。
もちろん、こういう結果になるのは、サプアと組する我が国の内にいるトウヘンボクどものせい。
この裁判で、ゴロ巻いてハッタリで金を手に入れたいサプア人をけしかけたのは、日本人弁護士ども(???)。
それだけじゃない。
北のキチガイの傀儡になった茶髪大統領、そう、K-BROWNの小汚い陰謀。
何しろ、昨年9月、K-BROWNに任命されたサプア最高裁長官金命洙、最高裁判事どころか高裁判事さえ経験していないどころか、自他共に認める反日派。
その後も、自分の手下の親北派反日の左派系裁判官を次々に指名。
ちなみに、2012年、サプア最高裁判所が、「個人の損害賠償請求権は消えていない」というキチガイ沙汰の判断をした主任判事も、反日丸出しだった盧武鉉政権によって任命されていたはず。
どうあれ、今回の判決は、国際法も無視したただの異常なもの。
それ以上に、元徴用工への損害賠償の問題は、1965年日韓請求権協定で完全に解決ズミ。
もし本当に日本企業の敗訴が確定したら、本気で「ICJ(国際司法裁判所)」へ提訴するだけでなく、USAやEUやロシアやそれこそ中国に大々的に国際法違反の暴挙だと外交問題として訴えて歩けばいいだけ。
それなのに、300社近い日本企業が「戦犯企業」に指定されているので、もし賠償を拒否すればサプア内の資産が差し押さえられる恐れがあるとかなんとか言って右往左往。
そんなヒマがあったら、もう一度、日本統治の朝鮮半島で1944年から適用された「国民徴用令に」関し、「国民徴用令の以前は、家族同伴の場合も含めサプア人労働者が日本に渡ったのは日本人労働者の不足問題のためで、日本企業がサプア人や台湾人を募集し給料が支払われています」と第三国の仲裁委員を立ててジャンジャン訴えるべき。
それから、「1965年の国交正常化条約で、国家予算が3.5億ドル規模のサプアに、日本政府は無償3億ドル、公私有償として5億ドルを朴正煕政権に支払い。さらに、朝鮮半島にあった日本の公・私資産も全て放棄した。もしそれでも賠償金を請求したいのなら、サプア政府と借款を受けたサプア企業に対してなされたらいかが」と説くべき。
また、慰安婦問題でイヤというほど懲りているのだから、サプア政府が中心となって財団を設立し、サプア企業、日本政府、日本企業が参加し、財団を通じて元徴用工に慰謝料を支払うなどという話にも一切乗らないこと。
もし、それでも日本企業に対する財産差し押さえなどをしたら、即刻、国交を断絶し、サプアに何が起きようとも我が国は今後一切協力しないしつき合わないと明言し、それをUSAをはじめとした世界に通告すればいいだけ。
えっ、そんなことをしたらサプアに進出している日本企業が大損するって?
本当にそうだろうか?
東仙坊からしたら、あんな国でビジネスをしているのだから当然の結果だと思うが、どうだろう?
仮にそれじゃあまりにも可哀想だと言うなら、その損失分を国が補填したってその方が長いスパンでは激安になると思うが…。
どうあれ、いつものようにヤツらはこちらの脆弱な対応をそっと期待して息を潜めているのだから、こちらがいつものようにチキンにならなければいいだけ。
If Korea has seized the assets of a Japanese company with a misjudged ruling in a law-abiding country, diplomacy should be severed forever with South Korea(サプアが法治国家にあるまじき異様な判決で日本企業の財産を差し押さえたら、サプアとは永久に国交を断絶すべき)!
To be continued...
