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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

腐乱した大和魂-8 軽佻浮薄の国では軽佻浮薄な国辱的国賊が増え続ける!?

Our Japanese citizens should always pay attention to anti-Japanese weapons strategies by the Asahi Shimbun's match pumping fight(我が日本国民は、いつも旭日新聞のマッチポンプ的ヤラセによる反日貶め作戦に注意を払うべき)!

旭日新聞の慰安婦問題における傲岸不遜さ、厚顔無恥は、とにかく全く可愛げのあるものではない。
徹頭徹尾、フェイク。
「日本兵への性行為を強制された(forced to provide sex)。多くは朝鮮半島出身だった(?)」のうち、「日本兵への性行為を強制された(forced to provide sex)」の部分に続き、「多くは朝鮮半島出身だった」の部分も大ウソ。
それなのに、1992年1月11日付朝刊1面に、「多くはサプア人女性。約8割がサプア人女性だったといわれる」と掲載しているのである。
そして、そのデタラメを自分たちの第三者委員会から指摘を受け、「記事を訂正、お詫びし説明します。サプア人女性の比率も、現在の知見に照らすと不正確でした(?)。これからは、『慰安婦の数やサプア人女性の比率もはっきりわかっていません』といったお断りをつけます」と宣言していたのに、いつのまにか再び大ウソのまま海外発信。
それでいて外部からの修正の申し入れは頑なに拒否。
「旭日新聞が慰安婦問題を報じる際は…今後も様々な立場からの視点や意見に耳を傾け、多角的な報道を目指していく所存です」と言った以上、「多くは朝鮮半島出身だった」という自分たちが大ウソだと認めた部分ぐらいは訂正すべきなのでは?
ちなみに、慰安婦は、日本人が4割で、サプア人は2割程度のはず。
もっとも、この悪意と脆弱さは、我が日本政府も同じ。
「旭日新聞英語版の『慰安婦』印象操作中止を求める有志の会」のMr.山岡鉄秀が、「日本政府にも国連などで踏み込んだ説明をする必要がある。と同時に、社会的責任を負う報道機関とし旭日新聞に慰安婦に関する多くの記事を誤報と認めさせ幅広く撤回謝罪させるべき。訂正記事はどこかに載せておきましたですまさせず、英語版記事を外部から積極的に見えないようにしたことで旭日新聞を糾弾すべき。どうあれ、当事者の旭日新聞が知らせるべきことを知らせていなかった以上、日本政府は広報活動に力を入れなくてはならない。その意味で、犯罪とみなされるケースを除き軍隊による慰安婦の強制連行はなかったと明言し、女性たちが弱い立場に置かれて大変な思いをしたのは事実だから日本政府として胸を痛めて人道的見地からアジア女性基金などのお金を払っていると明確に説明すべき。そうせずに、お金を払って謝るのは海外では罪を認めることと同じこと。外務省の英語版HPも言い訳めいた回答ばかり載せるのではなく、読んだ人がわかるように基本的な考え方を示すべき。それには、戦略的広報活動を展開するために欧米のジャーナリストなどを活用すべき」と的確に指摘しているのに、8月28日、菅義偉官房長官は、「旭日新聞が慰安婦問題をめぐって過去の報道内容を取り消した一部の英語版記事をnetでは検索できない設定にしていた問題について、個別の報道機関の対応であり、コメントは控えたい」とはぐらかすテイタラク。
それでいて、「政府としては慰安婦問題に関する考え方や取り組みをさまざまな形で説明している。国際社会から正当な評価を受けるよう、そうした努力は続けていきたい」では、鬼が笑うのでは?
実際、国連人種差別撤廃委員会の対日審査でも、外務省大鷹正人国連担当大使が、「不正確な情報が流布したが、大手の新聞社(旭日新聞)は謝罪した」と曖昧模糊な対応をしてるから、8月30日、「慰安婦問題被害者中心のアプローチによる恒久的な解決」などというバカげた4度目の勧告をされてしまうのでは?
いくら勧告に拘束力はないと言っても、バカが圧倒的に増えた世界のこと、我が国の品格がそれなりに損なわれてしまうのでは?
それにしても、1969年発効の人種差別撤廃条約で設置を定めた不可思議な機関、18人の委員の一人に、「サプア挺身隊問題対策協議会(挺対協)」共同代表、ソウル大教授鄭鎮がいるだけで脱退してしまえばいいのでは?
それを勧告された後に、菅義偉官房長官が、岡庭健ジュネーブ国際機関政府代表部大使を通じ、OHCHR(国連人権高等弁務官事務所の担当幹部に対し、「日本政府の説明内容を十分踏まえておらず極めて遺憾だ。慰安婦問題は人種差別撤廃条約の適用対象外で、条約の実施状況にかかる審査で取り上げるのは適切ではない。事実関係や政府の取り組みについてしかるべき説明をした」と弁明したところで、河野太郎外相が、「委員会で取り上げるべきものでないとはっきりしている。繰り返し、そういうことが行われるのは、委員会の存在意義にも関わってくる。委員会としてマンデート(権限)のあるものに集中して議論するという改革が必要ではないか?」と言及したところで、犬の遠吠えにしかならないのでは?
それは、USAグレンデール市の慰安婦像設置に関しても同じ。
「GAHT-US(歴史の真実を求める世界連合会」が、2014年、撤去を求めてグレンデール市を提訴し、最高裁判所にまで上訴したときも、煮え切らない態度で全面支援しなかったから、2017年3月、敗訴が決定してしまったのでは?
おかげで、ついに向こうは、慰安婦像設置5周年記念式典まで開催しているのでは?
そう、すべてがサプアの思惑通り…。
さて、今回の4人のアホンダラどもへJBAがいい加減な処分なるものを決定した、翌日の8月30日、今回の事件の本質が明らかになることが起きていたというから、メチャクチャマンガ。
何でも、出場停止期間中の報酬をB1リーグ最低年俸(300万円)を日割りした金額とされた4人の1人の永吉佑也が所属する「京都ハンナリーズ」の選手で、京都府京都市伏見区に住む、坂東拓(26歳)が、京都府警伏見署に、窃盗で現行犯逮捕されたとか。
それも、コヤツの周辺では別の人物からも置き引き被害の申告が京都府警にあり、コヤツを追尾していたところ、8月30日午後9時40分ごろ、京都市伏見区の喫茶店で、一緒にいた24歳知人女性(?)がトイレに行った際、彼女のカバンの中の財布から5000円を抜き取った一瞬を京都府警伏見署員が目撃し取り押さえられたというから、最悪。
そうしたら、「他にもやった」と供述しているというから、開いた口が塞がらない。
どうやら、JBAなるものに所属するバカでかいヤングども、あの固いバスケットボールをなぜか頭で受け止めていたご様子。
コヤツらにモラルなど皆無だと思うが、どうだろう?
 
You should pour the government expenses like hot water and avoid athletes getting illusion of themselves as a special existence(国費を湯水のように注ぎ込んで、アスリートどもが自分たちは特別な存在と錯覚してしまうことを避けるべき)!

























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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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