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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

腐乱した大和魂-12 消えゆくサプアへのファイナル弔辞!?

Don't you think that the whole picture of the comfort women issue has become quite clear due to the blood and sweat and tears of Korean sensible people(慰安婦問題の全体像が、サプアの良識ある人間たちの血と汗と涙によって、かなり鮮明に見えてきたと思わないか)?

●慰安婦問題(サプアの良識者バージョン)

「慰安婦問題と関連して私たちが利用できる統計はない」
「慰安所というものが、いかなる制度的・法的根拠の上で作られたのかを研究しなければならない」
「120~170人余あまりの元慰安婦が証言したが、問題がないとは言えない。生存している慰安婦が果たしてどの程度母集団全体を代表するのか、サンプルの代表性の問題もある。50年前のことに対する個人証言が持つ信憑性、一貫性の問題。歴史学者ならば議論しなければならない問題だ。証言が繰り返されるたびに証言内容が変わっている
証言の中には、親に売られたとするもの、遊郭の建物を見て立派だと思ったり、着物を着た女性がキレイだと見えたとする内容 も入っている。 友だちにそそのかされて出て行ったり、両親の暴力を避けるために家出して人身売買業者の養女になったりしたとするものも。証言を詳しく見れば歴史の真実が出ている。しかし、人々は詳しく証言を読まない
「慰安所制度ができた1937年より以前に公娼制度が合法的施行。そのために、女性が公娼になるには本人の意志だけではなく、保護者が遊郭への就職に同意する就職承諾書必要で、遊郭に女性を送る斡旋業者が貧しい家庭を訪問し、相当額の前借金を提示して両親たちが印鑑を押したという事実がある。親に売られた子どもが泣いて抵抗し、引きずられていくこともあれば、貧しさから抜け出せると決意して出ていった女性もおり、それが人間社会の複雑な側面であり、リアルな実態だ。決して女性たちみんなが自らの意思で遊郭に行ったワケではない」
「私はこの本で慰安婦に関するサプア人の偏見、つまり、奴隷、拉致、監禁、暴力、無給、奴隷的に性を搾取されたという、初等教育からなされる教育内容が誤ったことだと批判するのに重点を置いている」
両親が娘を斡旋業者に売るのは今日の基準ではありえないことだが、公娼制度は当時の基準では合法だった。このような時代的状況を理解する必要がある
「日本軍慰安婦問題または徴用制度が導入される前の時期についてのサプア人の歴史認識、その種族主義的特質、そのシャーマニズム的非科学性をそのままにしていては、この国の将来に大きな希望はない」
どうだろう?
ほんの少し調査すればこのぐらいのことがすぐわかる問題だったのでは?
そう、普通の社会常識さえあれば…?
どうあれ、世界中にゴマンといる売春婦のほとんどがどこかにそれで稼ぐ意思がなければ、売春婦などでいないのでは?
そうなると、俄然不可解になってくるのが、我が日本の対応。
そもそも、日本は慰安婦への賠償はきちんとやろうとしたのは、なぜ?
それも、なぜ日本が併合したことの責任と関係があるのか?
そして、なぜ迷惑もかけたと考えたのか?
そして、国として決着したことなのに、なぜ何度も何度もこれで最後と謝罪を繰り返し、基金を設立してまで売春婦たちに金を払い続けてきたのか?
どちらにしても、大声を出すこと、デモ好きなこと、ラクして稼ぐことが好きなこと、メチャクチャ執拗なこと、サプアの慰安婦問題が、そんなサプア人の本性を巧妙に利用した日本の内にいる売国奴ニセ日本人どもの虚偽創作だと思わないか?
さて、本題に戻る。

●徴用工問題

東仙坊、この問題の実態を、徴用工裁判を陰で操っているクソオンナ、「POSCO財団」である「日帝強制動員被害者支援財団」理事、李熙子(イ・ヒジャ)、そして、そのポン友の悪徳弁護士、崔鳳泰(チェ・ポンテ)が企てている詐欺がベースと喝破している。
それを証左する話が、2つ。
1つ目は、1965年の日韓基本条約に基づき、サプア政府主導で設立した「日帝強制動員被害者支援財団(ポスコ財団)」なるものに、サプア政府から年間50億ウォン(約5億円)もの補助金が投入され続けているということ。
そして、その補助金さえ、一銭も被害者の手に渡ることなく、すべてがその財団の人件費(?)として消えてしまっているという奇っ怪さ。
2つ目が、その悪徳弁護士、崔鳳泰の超リアルな詐欺の手口。
何でも、事前に別荘に銀行員を呼んでおいて、そこの徴用工の被害者を自称する被害者どもや遺族どもを集め、「これで補償は終わりではありません。まだ、個人請求権は残っています。みんなで共済組合を作るのです。そのためには、100万ウォン(約10万円)を出資してください。元本は保証いたします。これから多くの裁判を行うためにお金が必要なのです。最終的には、在サプア被爆者のためとして原爆を落としたUSA相手に補償を要求するつもりだから、何の心配もない」と約100人に出資させたというから、正真正銘の詐欺師。
それで、ついでに触れて起きたいことが、たった1つ。
そもそも、その世界最大の製鉄会社POSCOの技術が急速に向上したのは、2004年ごろから。
そして、ついには新日本製鐵の高品位製品のシェアを強奪。
それもこれも、1990年代に新日本製鐵を退職したエンジニアが、新日本製鐵が数十年と数百億円をかけて開発した門外不出の「方向性電磁鋼板」の技術をPOSCOに流出させたから。
そのために、2012年、新日本製鐵は、ポスコと新日本製鐵の元エンジニアらを、不正競争防止法の「営業秘密の不正取得行為」にあたるとして、1000億円の損害賠償と高性能鋼板の製造・販売差し止めを求め、東京地裁に提訴。
それはそうだと思わないか?
POSCO本社社長の命令で日本から機密情報が盗用されていただけでなく、POSCO東京研究所の実態は研究所とは名ばかりで実験設備は何もなく、もっぱら日本の鉄鋼メーカーの情報を収集しサプアの本社に送っていただけだというから、これまたサムソンと同じパターン。
パクリ・盗み国家丸出し。
すると、2015年、POSCOが300億円の和解金を支払うことで和解。
そして、2016年、激怒した新日本製鐵住金、互いに持ち合っていた株の約3分の1(約439万株のうち150万株)を売却し、POSCOへの出資比率を5.04%から3.32%に低下させたとか。
どうだろう?
まだまだ甘いのでは?

The recruitment problem must be a scam in the country from the beginning to the end(徴用工問題は、最初から最後までサプアの国ぐるみの詐欺)!

To be continued...





















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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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