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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

腐乱した大和魂-12 消えゆくサプアへのファイナル弔辞!?

It would be quicker to get North Korea to shoot a nuclear weapon as long as it would disappear as soon as it is a nation of peace blur and this season it will end up being a marketer who shows love to Korea over this period(平和ボケの我が国らしくこの期に及んでもサプアに愛情を示すような売国奴どもによってやがて消滅するくらいなら、いっそのこと北に核を撃ち込んでもらった方が手っ取り早いのでは)!

東仙坊、とかく愚兄の方にばかり肩を持ってきた育ての親であるUSAが、ここまで明確にサプアを非難するなんてと驚きを禁じ得ない。
にもかかわらず、脆弱な我が日本政府の何と空しい口先オトコ的対応なのか?
まあ、国会でサプアに国民の注目が向かないようにと、懸命に何が大事なのか全くわからない厚生労働省所管の賃金構造基本統計等のデタラメ諸統計作成がナンチャラカンチャラと連日遊んでいるテイタラクなのだから、それも当たり前かも。
せっかくあの愚兄依怙贔屓の育ての親が、ここまではっきりと愚兄が悪いと言ってくれているのに、本当にナンタルチア。
案の定、3月25日、サプアの大田地裁が、元朝鮮女子勤労挺身隊員らが三菱重工業に賠償を求めた訴訟で敗訴確定後も賠償支払いを拒否している三菱重工業の資産差し押さえを認める決定をしたというのでは?
ともあれ、これで、何と1月の新日鐵住金の資産差し押さえに続き、2件目。
そ、そ、それなのに、「サプア政府が1965年の日韓請求権協定違反の状態を是正する具体的な措置を取らず、原告側に差し押さえの動きが進んでいることは極めて深刻だ。日本企業の正当な経済活動の保護の観点からも関係企業と緊密に連絡を取りつつ、適切に対応したい。サプア政府に対し日韓請求権協定に基づく協議を要請し、応じるよう重ねて求めている。サプア側は当然、誠意をもって応じると考えている。対抗措置の内容は手の内を明かすことになるので控えたい」と相変わらずの犬の遠吠えでは舐められるだけなのでは?
どうだろう?
一日も早く毅然とした対応をすべきなのでは?
さて、USAの声にもう少し耳を傾けたい。
◎エドワード・ルトワック、ワシントンの大手シンクタンク「CSIS(USA戦略国際問題研究所)」上級顧問、戦略家、歴史家、経済学者、国防アドバイザー。
サプアが北による侵攻や弾道ミサイルの脅威を真剣に考えているというのであれば、首都機能をソウルからサプア南部に移したり、自らの手でミサイル導入したりするはず。サプアが北ではなく日本を仮想敵国に見立て、北との戦闘では不要な最新鋭の戦闘機や艦船の導入を決めていることもUSAの心証を悪くしている
サプアはた同盟国として信頼に足らない。日本は敵地への先制攻撃能力を確保するなど、対北で重大な役割を果たす覚悟を決めるべき
「ロバート・エイブラムス在サプアUSA軍司令官らが、『米韓両軍の即応能力は低下した。軍隊は訓練しなければ弱くなる』と言っている」
日本を除く国際社会では、歴史戦が経済、通商、金融、軍事などと同じく、国際政治において主要な政治戦であるという認識している。それにもかかわらず、日本は、この歴史戦において不戦敗を続けてきた。第二次安倍晋三政権になって、鈍いながらもようやくこの問題に正面から取り組み始めたから、野党もマスメディアも、こぞって安倍晋三下ろしに躍起になっている
「ジョン・F・ケネディ大統領特別補佐官アーサー・シュレージンガー、ハーバード大学元教授が、1991年の著書『USAの分裂(岩波書店)』の『武器としての歴史』で、『記憶を失った個人が、どこにいたかどこへ行くかもわからずに、まごついて呆然とするのと同様に、自らの過去についての概念を持たぬ国民は、自分たちの現在を、そして将来をも処理することができなくなるだろう。国民的自己同一性を規定する手段として、歴史それ自体が歴史を形成する手段となるのである。だとすると、歴史を書くということは、単なる思索から武器へと転化する』と指摘している。そして、彼は、ジョージ・オーウェルも『1984年』で、『過去を支配するものが将来を支配する』と言っていると強調している。歴史が政治の道具となることは好ましくない。だが戦争を好ましくないと思っていても、政府は戦争があることを想定してその準備をしなければならない。それと同じく歴史戦が仕かけられている以上、それに対応することが政府の責務である
「現に、中国では、人民解放軍総政治部連絡部の下でいくつかの専門組織が歴史戦担当している。1994年8月共産党中央宣伝部の名前で『愛国主義教育実施綱要』を公表し、国内の教育機関に対して日本を侵略国家とみなす愛国教育を行うよう指示。その4ヵ月後の1994年12月、USAなどで反日宣伝活動をしていた30もの中国系・サプア系団体が結集して『世界抗日戦争史実維護連合会(Global Alliance for Preserving the History of WWⅡ in Asia)』を結成。彼らは『日本が再び不当な侵略行動を開始することを阻止するために、USA、中国、日本および他の諸国で、過去の日本の侵略に対する批判が高まるよう国際世論を喚起する』という目的を掲げ、反日宣伝を繰り広げた結果、USAでは、過去の問題に関する対日訴訟が頻発。そもそも、『CIA』の前身である戦略情報局『OSS』が、東京裁判を含む対日宣伝工作の立案担当者。USA連邦議会も、1968年にスミソニアン学術協会の下に『ウィルソン・センター』というシンクタンクを創設、歴史戦を含む思想と政治に関する研究に没頭。1991年、『冷戦国際史プロジェクト』を設置、旧ソ連と中国共産党との外交交渉や宣伝工作などに関する研究を開始。それらがなかったら、USAの世論は、中国の反日歴史宣伝に染まってしまっていたかも。日本にとって幸いであったのは、USA保守派や軍情報部の間で、『先の大戦で悪かったのはソ連のスターリンと、その影響を受けたF・D・ルーズヴェルト民主党政権だったのではないのか?』という議論が始まったこと。それから、『NSA』が1995年、『ヴェノナ(VENONA)文書』を公開したこと。その1940年~1944年にかけて、USAにいるソ連の工作員とソ連本国との暗号電文をUSA陸軍がひそかに傍受し、1943年~1980年までの長期にわたって、NSAがFBIやMI-6と連携して解読した「ヴェノナ作戦」に関わる文書が公開され、『ルーズヴェルト民主党政権内部にソ連および中国共産党の工作員が潜り込み、日米戦争へと誘導したのではないか』という視点で、歴史見直し初めたこと。しかも、北方領土不法占拠の根拠となっている1945年2月ヤルタ会談での密約に関与したUSA国務省幹部アルジャー・ヒスが、ソ連の工作員であったこともヴェノナ文書で明らかになったこと」

If international propaganda is not good at all, it must be quite difficult to maintain our honor(国際的なプロパガンダがここまでヘタだと、我が国の名誉を維持することはかなり難しい)!

To be continued...















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人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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