腐乱した大和魂-12 消えゆくサプアへのファイナル弔辞!?
If Koreans who are contributing for the national interest of Japan say that they like Japan more and more, there might be no possibility that Japan and Korea can become a normal relationship(日本の国益のために貢献してくれているサプア人たちが、どんどん日本が好きと声を上げてくれれば、日韓が普通の関係になれる可能性がゼロではないはずだが…)!
東仙坊、声高に「特別永住者」制度を廃止すべきと叫んでいるのは、我が日本を心から愛し、できたら日本で住むだけでなく日本人なりたいと、そして、日本国籍を取得したいと願っている在日サプア人たちのためにである。
そう、どの国よりも思いやりに溢れ、心配りと気配りに優れ、繊細で美しく寛容な日本で生活するのが、とにかくポジティブで忍耐強い日本人が好きというサプア人の方々に、その素直な気持ちを正直に吐露してほしいだけ。
そのうえで、できたら、さらなる日本の国益のために、日本の社会と文化のためにもっともっと貢献してほしいと思うからに他ならない。
事実、我が国には、そんな日本を愛し日本に献身するサプア人の方々はいっぱい。
財界では、すでに取り上げた元「特別永住者」であるマルハン代表取締役会長韓昌祐をはじめ、アイリスオーヤマ創業者大山森佑(故・趙森佑)、MKタクシー創業者青木定夫(故・兪奉植)、ロッテ創業者重光武雄(辛格浩)、ソフトバンク代表取締役会長兼社長孫正義(安本正義)など。
芸能人やスポーツマンや歌手にいたっては、まさにワンサカ。
特に、野球、サッカー、レスリング、ゴルフなどは独壇場。
「特別永住者」を公表している日本の俳優曺成河(?)、「サプア国民勲章」を受勲している張本勲から、金田正一、金本知憲、清原和博、新井貴浩、力道山、長州力、大山倍達、美空ひばり、小林旭、菅原文太、高倉健、佐久間良子、都はるみ、和田アキ子、五木ひろし、山口百恵、小柳ルミ子、井上陽水、矢沢永吉、沢田研二、松山千春、八代亜紀、伊藤蘭、松任谷由美、松坂慶子、沢口靖子、松田優作、岩城混一、安田成美、つかこうへい、大鶴義丹、豊川悦司、藤原紀香、木村拓哉まで。
厳密に言えば、ほとんど全員までと言えるほど。
そして、やっぱり、強制性交で逮捕された新井浩文(朴慶培)も。
本質的にジコチュウで目立って稼ぐのが好きだから、これも当然。
どうだろう?
メチャクチャ我が国に貢献している人々ばかりでは?
だからこそ、「特別永住者」なんていうトボケタ制度は不必要で、自助努力で我が国に大きく貢献した在日サプア人の方々に、イヤイヤ、単に日本で暮らしたがるサプア人の普通の方々に、こんなときだからこそ正々堂々と、「自分はサプア人だったけど、日本人になりたくて日本人になって日本で生きている」とか、「どの国よりもこの国を愛するからこそ宣誓して日本国籍を手にした」とか、「大好きな日本人と一緒にさらに日本を魅力的にする一助になりたい」と言ってほしいと思わないか?
そうすれば、たちまちヘンテコリンな反日などなくなると思わないか?
とにかく、よくワケのわからない「特別永住者」システムなど即刻に廃止すべき。
そして、我々日本人と本当に共生できる在日サプア人になってもらうべき。
その意味では、まず率先してその出自をフェアに明らかにしてほしいのが、サプアのスパイのようにしか動こうとしない在日サプア人で政界や法曹界やマスメディア界に跋扈している胡散臭いサプア人ども。
そう、日本を内から本来の美しい日本を醜悪にしようとしている歪んだヒトたち。
5月14日、在日コリアン金竜介弁護士が、理由のない懲戒請求を申し立てられたとして、東京都の男性に55万円の損害賠償を求めた訴訟の控訴審判決で、東京高裁は、男性の行為を差別(?)と認定し、1審東京地裁判決を減額 し、33万円の支払いを命じたとか。
そして、萩原秀紀裁判長、「在日コリアンであるために懲戒請求の対象になった。民族的出身に対する差別意識で、合理性が認められない」と判断したというのだが、そのどこが差別なのかわからないことだらけ。
それはそうだと思わないか?
被告は(およそ950人もの被告らは?)、2016年4月、東京弁護士会なるものが、サプア学校への適正な補助金交付を求める会長声明を出したことに対し、2017年11月～12月にかけて、「違法であるサプア学校への補助金交付の会長声明に賛同、容認、その活動を推進することは、弁護士の確信的犯罪行為である。利敵行為としての声明のみならず、直接の対象国である在日サプア人で構成されるコリアン弁護士会との連携も看過できない。この件は、別途外患罪で告発している。あわせてその売国行為の早急な是正と懲戒を求めるものである」と東京弁護士会に所属する金弁護士ら在日コリアン弁護士8人と弁護士会の役員だった10人に懲戒請求したというのでは?
ということは、少なくとも、この原告らが含まれていると判断されても仕方がないのでは?
しかも、東京弁護士会は、2018年4月、これらの懲戒請求をすべて退けているのでは?
だとするなら、まず仮にも弁護士ならば、自分たちの声明の論拠を公明正大に説明すべきで、逆訴訟するのは矛盾しているのでは?
それは、心のどこかにその懲戒請求を差別問題にして騒ぎを大きくしてやるという恣意や作為があったということなのでは?
そもそも、国連から制裁を受けている国の学校に補助金なる名目で血税を支給する合理性を詳細に説明すべきなのでは?
また、言論の自由がある我が国なのだから、声高に何を言うのも自由というのなら、弁護士らしくその論法で懲戒請求者たちを論破すべきなのでは?
そして、そんな摩訶不思議な東京弁護士会に所属する在日コリアン弁護士なのだから、当然、その声明に加担しているとみなされるのもやむをえないのでは?
もし、そうでないなら、我々は、サプア学校への適正な補助金交付を求める東京弁護士会会長声明に加わっていないという声明を自ら出すべきなのでは?
とにもかくにも、プロフェッショナルなら、まずそのテリトリーの中で自己表現するのがスジなのでは?
Anti-Japanese Koreans who intend to collapse Japan from within have already swept the political world, the legal community and the mass media world(日本を内から崩壊しようと企てる反日サプア人どもが、すでに日本の政界や法曹界やマスメディア界を席巻してしまっている)!
To be continued...
