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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

腐乱した大和魂-12 消えゆくサプアへのファイナル弔辞!?

Even in Japan, there must be many Koreans who contribute to the Japanese economy and society through their desperate efforts.
If such people say that they wanna become Japanese, it is decided that the anti-Japanese movement and the like will soon be overdue(在日サプア人でも、その必死の努力で日本の経済や社会に貢献している人々は、たくさんいる。そういう人々が、日本人になりたいとどんどん言ってくれれば、反日運動などすぐに下火になるに決まっている)!


東仙坊、「特別永住者」システムを廃止すべきと痛感する2つ目の理由が、やはり、これ。
我が国の国益に適わない在日サプア人犯罪者への大甘な対応。
外国人の日本からの強制退去には、「薬物犯罪で有罪となったもの、売春や不法入国に関与したもの、そのほか無期または1年を超える懲役もしくは禁錮に処せられた者」などの明確な要件(出入国管理および難民認定法第24条)があるとか。
そ、そ、それなのに、「一般永住者(とその配偶者)」、「特別永住者(とその配偶者)」、「日本人の配偶者と子・特別養子の外国人」、「定住外国人」については必ずしもその限りではないとは、なぜ? どうして? 何で?と大声を挙げたくならないか?
どうだろう?
これこそが、我が国でサプア人の性労働や蛮行が多い原因なのでは?
事実、在日サプア人の検挙数は、在日外国人のうちの最多のはず
んもかかわらず、再犯の可能性の高い大バカの在日サプア人が出所後も日本国内に留まることができるなんて、メチャクチャ矛盾しているのでは?
ともあれ、「特別永住者」には、強制退去となる条件が他の外国人よりもメチャクチャ限定的(特例法第22条)。
内乱罪(付和随行を除く)、内乱予備罪、内乱陰謀罪、内乱等幇助罪、外患誘致罪、外患援助罪、それら未遂罪、予備罪、陰謀罪で禁錮刑以上に処せられた(執行猶予がついた場合は除く)ケース。外国国章損壊罪、私戦予備罪、私戦陰謀罪、中立命令違反罪で禁錮刑以上に処せられたケース。外国の元首、外交使節またはその公館に対しての犯罪で禁錮刑以上が処せられ、かつ法務大臣が(外務大臣と協議のうえ)日本の外交上の重大な利益が損なわれたと認定されたケース。無期または7年を超える懲役または禁錮に処せられ、かつ法務大臣が日本の重大な利益が損ねられたと認定されたケース。
それらのケースで、ようやく国外強制退去。
そして、「特別永住者」以外の外国人の退去強制手続が、「出入国管理および難民認定法第24条」規定の退去強制事由(20項目以上)に基づくのに対し、「特別永住者」には同条は適用されない。
なお、実際に7年以上の懲役または禁固刑に処せられた「特別永住者」は存在するが、法務大臣が日本の重大な利益が損ねられたと認定したことがないため退去強制は行われたことはいまだないとか。
重大事件の犯罪者自身が希望してサプアへの永住帰国した結果として(?)特別永住許可が失効した事例はあるとも(殺人事件で無期懲役判決を受け仮釈放された金嬉老、2つの経済事件で計13年半の懲役刑を受け刑期途中でサプアに移送された許永中)。
また、16歳以上の外国人を対象として日本に入国する外国人は、一般永住者、日本に生まれ育った人(?)、中国残留孤児、日系南米人も含め全員指紋の押捺(J-BIS)と顔写真の提出が義務づけられているが、「特別永住者」は、「外国籍生徒」、「外交」または「公用」の在留資格に該当する活動を行おうとする者、国の行政機関の長が招聘する者とともに、これらを免除。
また、その審査に当たっては通常の外国人には、上陸拒否事由に該当する場合は再入国許可が得られても上陸拒否されるが、「特別永住者」の場合は、有効な旅券を有しているか否かのみが審査され、上陸拒否事由に該当したとしても再入国OK。
さらに、通常の外国人の場合、再入国有効期限の上限5年に対し、「特別永住者」の上限は6年、しかも、再入国の許可を受けて出国した者について、当該許可の有効期間内に再入国することができない相当の理由があると認めるときは、その者の申請に基づき、1年を超えず、かつ、当該許可が効力を生じた日から7年を超えない範囲内(通常の外国人の場合は6年を超えない範囲)で有効期間の延長可。
そして、有効な旅券および「特別永住者証明書」を所持して、日本から出国する者に適用される「みなし再入国許可」については、有効期間2年間(通常の永住者については1年間)の「みなし再入国許可」があったものとみなされるとか。
それから、通常の外国人の場合、パスポートや在留カードを携帯していない場合、刑事罰として20万円以下の罰金に処せられる可能性があるが、「特別永住者」の場合は、行政罰としての10万円以下の過料に処せられる可能性に留まり、携帯義務違反を理由に現行犯逮捕や強制捜査の対象にはならない(提示義務違反は刑事罰対象)とか。
そして、「特別永住者」には、在留管理制度の変更に伴い導入された、在留カードの対象外となっており、これに類似したカード状の「特別永住者登録証明書」を発行。
その携帯義務はないが、入国管理局職員等から提示を要求された場合は、保管場所まで同行するなどして提示することが必要とか。
どうだろう?
普通の日本人はもとより、日本に歓んで住んでいるサプア人の人たちのためにも、「特別永住者」のシステムなど即刻廃止すべきなのでは?
それで耳を傾けたいのが、元(?)「特別永住者」を公言している、大手パチンコ店グループ・マルハン代表取締役会長、韓昌祐、通称名、西原昌佑の言葉。
何でも、1931年、サプア慶尚南道泗川郡三千浦の小作農の家に生まれた彼、1945年、 日本でレンガ工だった実兄の誘いに密航船に乗り込み下関市から密入国。
そして、すぐに日本の戦後の混乱に紛れ、「特別永住者」資格を取得したとか。
つまり、日本国を欺いて入国。
このお方、「世界中どこにでも差別はあります。日本人がサプア人を差別するといいますが、サプア人の中国人差別はどうだ、と訊くんです。それほどサプアでは中国人を差別する(?)。世界でチャイナタウンがないのはサプアだけです。差別に打ち勝つ、差別を撥ね返すたった一つの道は、自分たち自身が教養と見識をもって社会貢献する。これしかないんです」と言いつつも、「在日差別への憤りが行動の原点。戦争での加害者の立場であることをきちんと受け止めたうえで(?)友好の土台を築いていきたい」とか、「日本の政治家たちが過去の植民地支配について知らないフリをしている。日本の政治家たちがドイツのように、周辺国に対しきちんと謝罪すべきだ(??)」と、どこか歪んでのたまわれているのでは?
では、密航で日本に入ったこの方に、なぜ我が日本政府は、1999年、勲三等瑞宝章、2016年、紺綬褒章と二度も授与しているのか?
2015年、フォーブス誌ランキングで、日本で7番目に資産が多い人物(資産42億ドル相当?)だと何もかもが許されるのか?
凄く変なのでは?

I respect Koreans such as Sotetsu Lee and Zenka Go who have Japanese citizenship and work for Japan from the bottom of my heart(日本国籍を持ち日本のために働く李相哲や呉善花のようなサプア人たちを心の底から尊敬する)!

To be continued...






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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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