恒久不変な日本砂漠-45 中国は本当にテクノロジー大国になれるのか?
China must be still better than South Korea, but it might still be a country you should not trust(サプアよりは中国の方がまだマシだけど、やはり信用してはいけない国なのかも)!
東仙坊、今のところ蔓延が確認されている「武漢」(???)、まだまだ正体不明の不気味な「新型コロナウィルス」、その入国を水際で阻止できなかった、我が国の防疫システムに、ガッカリさせられている。
そして、ついつい国防や自然災害対策に似ていると、その甘さにメチャクチャ懸念を覚えている。
それで、イヤでも深刻に考えざるをえないことが、1つ。
それは、昨年末の12月30日、マイクロソフトが発表した、我が国の危機的なほど脆弱な状況の話。
何でも、隣のキチガイの国のハッカー集団が、USA、日本、サプアの政府職員や大学関係者など、核拡散問題に取り組む個人をターゲットにした不正アクセスで機密情報を盗んでいたというのである。
そのために、マイクロソフトは、USAの裁判所に訴えを起こし、ハッカー集団が使っていた50のドメインを管理する権限を認めさせたとか。
ともあれ、そのハッカー集団、マイクロソフトなどを装ったニセメールを送ったり、マルウエアを使用したりして、ターゲットのアカウント情報、電子メール、連絡先リスト、カレンダーに記入した予定などを盗んでいたとか。
そちらの防御システムも、間違いなく甘いはず。
隣のキチガイの国がこれなのだから、その親分の盗みが国是の黒社会国家中国のサイバー攻撃は、もっと高レベルで大量なはず。
何しろ、中国の「新四大発明」と銘打って、ボス習近平の口癖のままに、今や紛れのない「テクノロジーイノベーション最先鋭国家」。
「高速鉄道」、「支付宝」、「シェア自転車」、「netショッピング」…。
それは、かつての古代中国の「四大発明」が、世界の進歩を促進したときのごとく。
もっとも、「高速鉄道」は、どこから見ても、我が国のテクノロジーのパクリ? スパイング? 金によるヘッドハンティングによるものであることは否めない。
そんななかで、東仙坊、もっとも不思議に感じているのが、金のためなら何でもあり国家の国民なのに、第三者決済サービス、いわゆるモバイル決済プラットフォーム「支付宝」を躊躇なく利用する神経。
よくまあ欺されないとどうしてあんなに信じられるのか?と懐疑的。
案の定、ニセQRコード(二次元バーコード9を堂々と店舗先に貼る詐欺師たちが出現したというニュースに接したときは、思わずクスクス。
そ、そ、そうしたら、その「中国新四大発明」の1つだった「シェア自動車」が完全崩壊してしまったというから、どこか納得。
というのも、もし成功するには、利用者のモラルが不可欠と思っていたから。
すると、さらにリアルな話が入ってきた。
「無人小売り元年」と呼ばれた2017年、これこそが「新世紀のスーパーモデル小売店」とばかりにジャンジャンバリバリ出店していた、従業員ゼロ、支払いは顔認証スキャンだけ、ビッグデータによる消費予測、人工知能による防犯識別を集約した、「無人コンビニ」が次々に閉店の憂き目に遭っているとか。
2017年、上海で初めての無人コンビニだった「Bingo Box」が閉店。
2018年2月、成都市の無人スーパー「GOGO小超」が経営破綻。
昨年4月、広州市新河浦路の無人ショップ「愛士多（i-store）」が突然閉店。
すでに従来型の普通のスーパーに改修し直す店もあるが、ほとんどが「ただの箱」状態とか。
いくら家賃と人件費があまりかからないというメリットがあっても、総合的な経営コストは逆に高く、自動識別設備、AI、ビッグデータを使う運営システムなど高額な初期投資が必要なうえ、開業後の維持コストも小さな金額ではないはずだから、それほどすぐ儲からないのもムリはないのでは?
それなのに、投資家がすぐに撤退してしまうところが、やはり中国的。
それで、東仙坊、今なお時代遅れのおバカなヘビースモーカーとして、個人的にとても危惧しているのが、やたら増えている「電子タバコ」なるもの。
なぜか中国製が多いとか。
もしかしたらヤバい物質が混入されているのでは?となぜ心配にならないのか?
凄くアヤシイと思うのだが…。
そ、そ、そうしたら、黒社会中国の数字を信用してはいけないというニュースが、早速、入ってきた。
1月18日、香港・サウスチャイナ・モーニングポストが、「上海市と広東省深圳市で合わせて3人が新型コロナウイルスに感染した疑いがある」と報道。
また、武漢市当局が、「これまで41人だった市内での感染者が4人増え計45人になった。2人が死亡した。タイで2人目の発症者が出た」と発表。
そして、なぜか1月17日夜、NHK海外放送が新型肺炎に関するニュースを報じた際には画面が突然真っ黒になり数分間にわたって放送が中断されたというから、やはり、中国はどこまでも中国。
How will Japan respond to the large number of Chinese who carry money and viruses(お金とウィルスを運んでくる大勢の中国人に対し、我が日本は、さあ、どんな対応をするのか)?
東仙坊、今のところ蔓延が確認されている「武漢」(???)、まだまだ正体不明の不気味な「新型コロナウィルス」、その入国を水際で阻止できなかった、我が国の防疫システムに、ガッカリさせられている。
そして、ついつい国防や自然災害対策に似ていると、その甘さにメチャクチャ懸念を覚えている。
それで、イヤでも深刻に考えざるをえないことが、1つ。
それは、昨年末の12月30日、マイクロソフトが発表した、我が国の危機的なほど脆弱な状況の話。
何でも、隣のキチガイの国のハッカー集団が、USA、日本、サプアの政府職員や大学関係者など、核拡散問題に取り組む個人をターゲットにした不正アクセスで機密情報を盗んでいたというのである。
そのために、マイクロソフトは、USAの裁判所に訴えを起こし、ハッカー集団が使っていた50のドメインを管理する権限を認めさせたとか。
ともあれ、そのハッカー集団、マイクロソフトなどを装ったニセメールを送ったり、マルウエアを使用したりして、ターゲットのアカウント情報、電子メール、連絡先リスト、カレンダーに記入した予定などを盗んでいたとか。
そちらの防御システムも、間違いなく甘いはず。
隣のキチガイの国がこれなのだから、その親分の盗みが国是の黒社会国家中国のサイバー攻撃は、もっと高レベルで大量なはず。
何しろ、中国の「新四大発明」と銘打って、ボス習近平の口癖のままに、今や紛れのない「テクノロジーイノベーション最先鋭国家」。
「高速鉄道」、「支付宝」、「シェア自転車」、「netショッピング」…。
それは、かつての古代中国の「四大発明」が、世界の進歩を促進したときのごとく。
もっとも、「高速鉄道」は、どこから見ても、我が国のテクノロジーのパクリ? スパイング? 金によるヘッドハンティングによるものであることは否めない。
そんななかで、東仙坊、もっとも不思議に感じているのが、金のためなら何でもあり国家の国民なのに、第三者決済サービス、いわゆるモバイル決済プラットフォーム「支付宝」を躊躇なく利用する神経。
よくまあ欺されないとどうしてあんなに信じられるのか?と懐疑的。
案の定、ニセQRコード(二次元バーコード9を堂々と店舗先に貼る詐欺師たちが出現したというニュースに接したときは、思わずクスクス。
そ、そ、そうしたら、その「中国新四大発明」の1つだった「シェア自動車」が完全崩壊してしまったというから、どこか納得。
というのも、もし成功するには、利用者のモラルが不可欠と思っていたから。
すると、さらにリアルな話が入ってきた。
「無人小売り元年」と呼ばれた2017年、これこそが「新世紀のスーパーモデル小売店」とばかりにジャンジャンバリバリ出店していた、従業員ゼロ、支払いは顔認証スキャンだけ、ビッグデータによる消費予測、人工知能による防犯識別を集約した、「無人コンビニ」が次々に閉店の憂き目に遭っているとか。
2017年、上海で初めての無人コンビニだった「Bingo Box」が閉店。
2018年2月、成都市の無人スーパー「GOGO小超」が経営破綻。
昨年4月、広州市新河浦路の無人ショップ「愛士多（i-store）」が突然閉店。
すでに従来型の普通のスーパーに改修し直す店もあるが、ほとんどが「ただの箱」状態とか。
いくら家賃と人件費があまりかからないというメリットがあっても、総合的な経営コストは逆に高く、自動識別設備、AI、ビッグデータを使う運営システムなど高額な初期投資が必要なうえ、開業後の維持コストも小さな金額ではないはずだから、それほどすぐ儲からないのもムリはないのでは?
それなのに、投資家がすぐに撤退してしまうところが、やはり中国的。
それで、東仙坊、今なお時代遅れのおバカなヘビースモーカーとして、個人的にとても危惧しているのが、やたら増えている「電子タバコ」なるもの。
なぜか中国製が多いとか。
もしかしたらヤバい物質が混入されているのでは?となぜ心配にならないのか?
凄くアヤシイと思うのだが…。
そ、そ、そうしたら、黒社会中国の数字を信用してはいけないというニュースが、早速、入ってきた。
1月18日、香港・サウスチャイナ・モーニングポストが、「上海市と広東省深圳市で合わせて3人が新型コロナウイルスに感染した疑いがある」と報道。
また、武漢市当局が、「これまで41人だった市内での感染者が4人増え計45人になった。2人が死亡した。タイで2人目の発症者が出た」と発表。
そして、なぜか1月17日夜、NHK海外放送が新型肺炎に関するニュースを報じた際には画面が突然真っ黒になり数分間にわたって放送が中断されたというから、やはり、中国はどこまでも中国。
How will Japan respond to the large number of Chinese who carry money and viruses(お金とウィルスを運んでくる大勢の中国人に対し、我が日本は、さあ、どんな対応をするのか)?
