腐乱した大和魂-12 消えゆくサプアへのファイナル弔辞!?
What has become clear in the recent regulatory tightening measures for Korea must be that the Asahi Shimbun is trying to overthrow the Shinzo Abe government whatever it is(今回のサプアへの規制強化措置で明白になったことは、何が何でも安倍晋三政権打倒を図っているのが旭日新聞だということ)!
東仙坊、ようやく、イヤイヤ、やっとのことで、反日、日本貶め、根拠なき難癖に明け暮れるサプアにほんの少しだけ鉄槌を下したことを評価している。
けれども、安倍晋三首相、どこかまだ国内で跋扈する親韓派どもに配慮したのか、「サプアは国際約束を反故にした。日本もやるべきときはやる、サプア政府が打開策として最近示してきた日本企業の資金拠出案をとても飲めるものではない。隣国イイ関係を持ちたいが、国際社会の常識に従って行動してもらいたい」と脆弱。
本当にそれを言うなら、「国同士の約束事を守らない国とは、国交を断絶する」と言うべき。
そして、世界にその論拠を明確にアピールすべき。
それはそうだと思わないか?
国同士の約束事を守らないような国とどうやってイイ関係が作れるのか?
友好など夢のまた夢なのでは?
そもそも、絶えず被害者面を装い、我が国を従えさせようと画策する自分たちの人間的下品さを、国際法などくそくら棚に上げ、現実とはほど遠い「そら、軍事国家化だ」とか、「人道に反するとか」などとか大声を上げてのユスリとタカリ一筋の国とつき合う国家的、イヤ、国民的メリットは何?
第一、なぜこんなサプアに今まで特別待遇してきたのか?
それこそ、他の国に対し失礼だったのでは?
実際、安倍晋三首相も、「相手が約束を守らない中で優遇措置はとれない。禁輸措置ではなく優遇措置の撤回で、WTO違反ではない。いわゆる徴用工問題で事態の進展が見通せないことから、事実上の対抗措置に踏み切った」と本音を言っただけ。
どうせ何を言おうが、相手は常軌を逸したキチガイ、得意の大声でウソ八百を並べてくるだけ。
案の定、今回だって、その下卑た本性丸出しに、イケシャアシャアと銀狼外相が、「不合理で常識に反する(?)報復措置だ」と、チンピラの代表のような洪楠基経済副首相兼企画財政相が、「明白な経済報復、国際法違反であり(?)、撤回しなければ相応の措置を必ず取る」と断言ほざいてきたのでは?
では、この大バカどもにお訊きしようじゃないか?
日本の輸出規制発表も予定通り休暇を取っていた世紀の左翼バカ茶髪大統領、7月2日、大統領府での閣議で、日本の輸出規制と日韓関係についてなぜ自分で言及しないの?
そもそも、このアンポンタン、WTOに日本が福島を含む8県の全水産物輸入禁止し撤回を求めた訴訟で自分たちが逆転勝訴したとき、その担当官を大統領府の昼食会に招いて勝利を祝ったという不届き者なのでは?
それだけじゃない。
慰安婦問題を巡る2015年の日韓合意に基づきサプアで設立された「和解・癒やし財団」を解散させておいて、日本に通告さえしなかったのは、列記とした国際法違反であるだけでなく、国の行った詐欺犯罪そのものなのでは?
元慰安婦や遺族に対する現金支給などの事業をするということで、日本政府が10億円を拠出。
合意時点で生存していた元慰安婦の7割以上に現金支給していたのでは?
それを、「政府間の約束であれ、大統領として、この合意で慰安婦問題が解決できないことを明確にする」と日本政府の同意ナシに解散させたということは、10億円詐欺ということでは?
一体どうやってそれを処理する気なの?
第一、自分で安倍晋三首相との首脳会談の場で、「解散しない」と明言していたのでは?
どうあれ、こんなデタラメなヤツらに、国際法違反だと言われたくないわいと痛感しているのは、東仙坊だけではあるまい。
まだまだある。
この南北統一狂いのアンポンタン、「これからは、積弊捜査はほどほどにし、国民統合に努力すべきではないかという話も聞くが、捜査は政府が統制することも、統制してもならないというのが私の考えだ」と公言しておきながら、「この事件は厳正に糾明せよ」、「あの事件は疑惑を根こそぎ取り除け」、「公訴時効が過ぎた事件まで事実関係を明らかにせよ」などと具体的に捜査すべき事件の徹底捜査を陣頭指揮。
大統領就任以来、100人以上の前政権の高官を逮捕・起訴しているというのだから、普通じゃない。
つまり、人事を通して司法を牛耳るという陰険さ。
事実、胡散臭い左派裁判官集団「ウリ法研究会」出身、金命洙を最高裁長官に任命し、司法を「ウリ法研究会裁判所」化。
そして、学生運動出身の左派で元ソウル大教授曺国大統領民情首席秘書官を法務部部長に起用。
さらに、判事在職中に自分が裁判で関わっている会社の株を含め67種の株を367回にわたり取引を繰り返して35億ウォンの利益を出した、「ウリ法研究会」の後身の「国際人権法研究会」李美善を、国会の反対(聴聞結果報告書すら採択できなかった)を押し切って、憲法裁判所裁判官に指名。
その結果、法務省、裁判所、検察庁のトップがすべて左派になっただけでなく、憲法裁判所の9人の裁判官のうち3分の2が左派。
当然のごとく、サプア最高裁が、日本企業に元徴用工らに賠償金を支払う判決を出したのは、この金命洙が最高裁長官に任命されて1年後。
本当に小汚い下品なヤカラなのでは?
Under the rotten president, likewise, only rotten people should shake the lead and fought(頭の腐った大統領の下では、同じく頭の腐った国民だけが大手を振って闊歩する)!
To be continued...
