腐乱した大和魂-12 消えゆくサプアへのファイナル弔辞!?
The mass media in Korea must be controlled by NHK, the Japanese bandits, the Asahi Shimbun and the Mainichi Shimbun(サプアのマスメディアをコントロールしているのは、我が国の国賊であるNHKと旭日新聞と廃日新聞)!
◎毎日経済新聞
「この閣議で日本の経済制裁について一切言及しなかった態度は、大統領府関係者の説明によれば、『戦略的沈黙(???)』なのだ」
「安倍晋三は前面に出て圧迫しているのに…茶髪は閣議で言及しなかった」/「大統領府の公式対応は一切ない。これは日本が今月7月21日に予定されている参院選を控えて、政治的な目的があって実行しているとの分析を基にしたという。特に、該当品目ごとに許可申請・審査に90日程度がかかるため、すぐには反撃戦略を公にしないほうが有利だとの判断をしたという」
◎サプア経済新聞
「日本の挑発に無気力な政府…大統領は沈黙、銀狼長官は状況を見守りながら研究」/「対日外交のコントロールタワーの役割を果たしてきた大統領府が、今回の懸案については沈黙を貫いている。7月2日、大統領が出席して閣議が開かれたが、対応策についての議論はなかった。外交部も同様だ。金仁哲外交部報道官は定例会見を開いたが、『日本政府に措置の撤回を求める』という話を繰り返すばかりだった。銀狼長官は、6月25日、国会で『日本が報復的措置に出るなら、サプア政府も黙ってはいられない』と発言したことがある。しかし、いざ事態が起きると、対策がないことを認めたワケだ」
◎政権寄りのnet紙(?)、メディア・オヌル
「大統領府、日本の貿易報復になぜ大統領を非難するのか?」/「大統領府関係者は次のように述べている。『基本的に最高裁の判決を否定するのは民主主義体制の否定』、『世界的に見て最高裁の判決を覆し、判決どおり執行できないようにする国がどこにあるのか?』、『今回の制裁措置は日本の安倍晋三総理が決めたことで、安倍晋三総理の意向という報道もある』、『日本マスメディアと日本の野党も安倍晋三総理の今回の決定を批判しているのに、なぜサプアマスメディアとサプアの野党は安倍晋三ではなく大統領を非難するのか?。常識的に納得しがたく、話にならない』、『元徴用工に対して日本の戦犯企業などが賠償しなければならないという司法部の判決を尊重しながら、外交摩擦を防ぐため、合理的案を作って提示したが、日本が拒否した。日本からの金を受け取って成長した我が国の企業と、強制徴用した日本企業とが一緒に金を出す案を、被害者と遺族たちも受け入れると言った。その程度なら十分検討してみる価値があると判断し、摩擦なしに順調に解決できると思ったが、それを日本政府が拒否した。それをあえて日本政府が貿易報復というカタチで示したとすれば、それはサプアのマスメディアと野党が大統領と政府を非難するべき問題ではない。このような事実関係はすべて知っていながら、新しいことでもないのに、このように批判するのは筋違いの主張だ』」
実は、サプアのマスメディアは、とっくの昔に次のように取り上げていたはず。
◎サプア経済新聞、4月7日
「半導体製造用精密化学原料は日本からの輸入比率が41.9%にもなる。精密化学原料の中でもフッ化水素は半導体洗浄になくてはならないもので、その90%以上を日本から輸入している。業界関係者も、『フッ化水素をまともに作れる国が日本のほかにほとんどない。サムスン、SKハイニックスなども日本産を使っている』と言っている。フッ化水素の輸入が途絶えれば、国内半導体の生産がマヒする、そうでなくても輸出に困難を経験している半導体業界にとっては命取りになりかねない」
◎ソウル経済新聞、4月30日
「日本は、昨年の数字で言えば、中国、USAに次ぐ第3位の貿易対象国だ。全国経済人連合会によると、韓日間の貿易規模は2015年以降、年平均6%ずつ持続的に成長してきた。現在、サプアに進出した日本企業は390社で、日本企業が作り上げた雇用は約8万2000人に達する。特に、部品と素材・装備に対する日本輸入依存度が高いという点は、韓日関係の悪化によるサプア経済の危機要因だ。パク・チョルヒ・ソウル大学教授によると、サプアの日本産の電子部品の輸入額は71億ドルに達し、このうち、核心素材もかなり含まれている。パク・チョルヒ教授は、『韓日間の経済断絶ですでに新規投資は消え、日本がサプアの代わりに台湾と手を組む動きも現実化した。今よりさらにヒドくなると、日本がサプアの就業ビザを制限し、衛生検査の強化、貿易保険の適用除外などの手段によりサプア企業に悪影響を与えかねない』と指摘した」
◎亜州経済新聞、5月3日
「サプア貿易協会によると、最近、サプアの日本の部品素材輸入額は19兆7496円で5年前に比べて25%も増えた。半導体や鉄鋼、精密化学原料、自動車部品などの重要原材料の需給が日本の経済報復で中止されたり、関税が引き上げられたりすれば、これを使って製造・輸出されるサプア製品の競争力低下が避けられない。匿名を要求した元外交官は、『日本が素材や部品の供給を中断したり、関税を引き上げたりする方法で経済報復措置を行うとすれば、半導体素材、製造装備、自動車部品などサプアの主要輸出品目に対する打撃も避けられない。米中貿易戦争が詰めの段階に入っている状況で、中国のTHAAD報復に続き、日本の経済報復まで襲えば、サプア経済全体が本当に苦しくなりかねない』と懸念を示した」
どうだろう?
我が国の親韓派のマスメディアよりは、まだサプアのマスメディアの方が口汚くても正直なところがあるのでは?
そのぐらい幼稚なサプアのマスメディアを狡猾に我が国のマスメディアが利用しているのでは?
もちろん、それはUSAの魂を売ってしまったマスメディアも同じ。
なかでも、旭日新聞と廃日新聞のサプアのようにエモーショナルな「対韓輸出規制を撤回せよ」という主張には、ビックリ仰天。
それも日本にメリットのない愚策ととことんトンチンカン。
まあ、サプアを利用し、安倍晋三政権を打倒したいだけだから、それも当然なのかもしれないが、それにはもう少しスマートになるべきでは?
そもそも、報復は相手にダメージを与えることが主眼であり、自分たちのメリットなどハナから論外のはず。
そんな寝惚けたことを言っているヒマがあったら、報道らしく、 あのパクリ国家サプアで、2012年、フッ化水素酸漏洩事故が発生し、多数の死傷者を出したことから、その研究開発が大きく遅れたということぐらい指摘すれば?
Supporting Korean companies must be Japanese marketers who sold their souls for money(サプア企業を支えているのは、金のために魂を売った日本人の売国奴ども)!
To be continued...
◎毎日経済新聞
「この閣議で日本の経済制裁について一切言及しなかった態度は、大統領府関係者の説明によれば、『戦略的沈黙(???)』なのだ」
「安倍晋三は前面に出て圧迫しているのに…茶髪は閣議で言及しなかった」/「大統領府の公式対応は一切ない。これは日本が今月7月21日に予定されている参院選を控えて、政治的な目的があって実行しているとの分析を基にしたという。特に、該当品目ごとに許可申請・審査に90日程度がかかるため、すぐには反撃戦略を公にしないほうが有利だとの判断をしたという」
◎サプア経済新聞
「日本の挑発に無気力な政府…大統領は沈黙、銀狼長官は状況を見守りながら研究」/「対日外交のコントロールタワーの役割を果たしてきた大統領府が、今回の懸案については沈黙を貫いている。7月2日、大統領が出席して閣議が開かれたが、対応策についての議論はなかった。外交部も同様だ。金仁哲外交部報道官は定例会見を開いたが、『日本政府に措置の撤回を求める』という話を繰り返すばかりだった。銀狼長官は、6月25日、国会で『日本が報復的措置に出るなら、サプア政府も黙ってはいられない』と発言したことがある。しかし、いざ事態が起きると、対策がないことを認めたワケだ」
◎政権寄りのnet紙(?)、メディア・オヌル
「大統領府、日本の貿易報復になぜ大統領を非難するのか?」/「大統領府関係者は次のように述べている。『基本的に最高裁の判決を否定するのは民主主義体制の否定』、『世界的に見て最高裁の判決を覆し、判決どおり執行できないようにする国がどこにあるのか?』、『今回の制裁措置は日本の安倍晋三総理が決めたことで、安倍晋三総理の意向という報道もある』、『日本マスメディアと日本の野党も安倍晋三総理の今回の決定を批判しているのに、なぜサプアマスメディアとサプアの野党は安倍晋三ではなく大統領を非難するのか?。常識的に納得しがたく、話にならない』、『元徴用工に対して日本の戦犯企業などが賠償しなければならないという司法部の判決を尊重しながら、外交摩擦を防ぐため、合理的案を作って提示したが、日本が拒否した。日本からの金を受け取って成長した我が国の企業と、強制徴用した日本企業とが一緒に金を出す案を、被害者と遺族たちも受け入れると言った。その程度なら十分検討してみる価値があると判断し、摩擦なしに順調に解決できると思ったが、それを日本政府が拒否した。それをあえて日本政府が貿易報復というカタチで示したとすれば、それはサプアのマスメディアと野党が大統領と政府を非難するべき問題ではない。このような事実関係はすべて知っていながら、新しいことでもないのに、このように批判するのは筋違いの主張だ』」
実は、サプアのマスメディアは、とっくの昔に次のように取り上げていたはず。
◎サプア経済新聞、4月7日
「半導体製造用精密化学原料は日本からの輸入比率が41.9%にもなる。精密化学原料の中でもフッ化水素は半導体洗浄になくてはならないもので、その90%以上を日本から輸入している。業界関係者も、『フッ化水素をまともに作れる国が日本のほかにほとんどない。サムスン、SKハイニックスなども日本産を使っている』と言っている。フッ化水素の輸入が途絶えれば、国内半導体の生産がマヒする、そうでなくても輸出に困難を経験している半導体業界にとっては命取りになりかねない」
◎ソウル経済新聞、4月30日
「日本は、昨年の数字で言えば、中国、USAに次ぐ第3位の貿易対象国だ。全国経済人連合会によると、韓日間の貿易規模は2015年以降、年平均6%ずつ持続的に成長してきた。現在、サプアに進出した日本企業は390社で、日本企業が作り上げた雇用は約8万2000人に達する。特に、部品と素材・装備に対する日本輸入依存度が高いという点は、韓日関係の悪化によるサプア経済の危機要因だ。パク・チョルヒ・ソウル大学教授によると、サプアの日本産の電子部品の輸入額は71億ドルに達し、このうち、核心素材もかなり含まれている。パク・チョルヒ教授は、『韓日間の経済断絶ですでに新規投資は消え、日本がサプアの代わりに台湾と手を組む動きも現実化した。今よりさらにヒドくなると、日本がサプアの就業ビザを制限し、衛生検査の強化、貿易保険の適用除外などの手段によりサプア企業に悪影響を与えかねない』と指摘した」
◎亜州経済新聞、5月3日
「サプア貿易協会によると、最近、サプアの日本の部品素材輸入額は19兆7496円で5年前に比べて25%も増えた。半導体や鉄鋼、精密化学原料、自動車部品などの重要原材料の需給が日本の経済報復で中止されたり、関税が引き上げられたりすれば、これを使って製造・輸出されるサプア製品の競争力低下が避けられない。匿名を要求した元外交官は、『日本が素材や部品の供給を中断したり、関税を引き上げたりする方法で経済報復措置を行うとすれば、半導体素材、製造装備、自動車部品などサプアの主要輸出品目に対する打撃も避けられない。米中貿易戦争が詰めの段階に入っている状況で、中国のTHAAD報復に続き、日本の経済報復まで襲えば、サプア経済全体が本当に苦しくなりかねない』と懸念を示した」
どうだろう?
我が国の親韓派のマスメディアよりは、まだサプアのマスメディアの方が口汚くても正直なところがあるのでは?
そのぐらい幼稚なサプアのマスメディアを狡猾に我が国のマスメディアが利用しているのでは?
もちろん、それはUSAの魂を売ってしまったマスメディアも同じ。
なかでも、旭日新聞と廃日新聞のサプアのようにエモーショナルな「対韓輸出規制を撤回せよ」という主張には、ビックリ仰天。
それも日本にメリットのない愚策ととことんトンチンカン。
まあ、サプアを利用し、安倍晋三政権を打倒したいだけだから、それも当然なのかもしれないが、それにはもう少しスマートになるべきでは?
そもそも、報復は相手にダメージを与えることが主眼であり、自分たちのメリットなどハナから論外のはず。
そんな寝惚けたことを言っているヒマがあったら、報道らしく、 あのパクリ国家サプアで、2012年、フッ化水素酸漏洩事故が発生し、多数の死傷者を出したことから、その研究開発が大きく遅れたということぐらい指摘すれば?
Supporting Korean companies must be Japanese marketers who sold their souls for money(サプア企業を支えているのは、金のために魂を売った日本人の売国奴ども)!
To be continued...
