腐乱した大和魂-12 消えゆくサプアへのファイナル弔辞!?
The motherfuckers who go into mass media and engage in anti-Japanese activities must be rooted prisoners(マスメデイアに入って反日をするヤツらって、根っからの卑怯者ばかり)!
東仙坊、正直、我が国の内に一体どれだけの親韓派のニセ日本人がいるのか?と鳥肌になっている。
とりわけ、政治屋や官僚やマスメディアや法曹界に、どれだけたくさんのニセ日本人いるのか?とある種の恐怖を覚えている。
なかでも、再三再四指摘してきたが、NHK、旭日新聞、廃日新聞、頭狂新聞にはウジャウジャいるに違いないはず。
それは、今回のサプアへのたった3品の(?)されどミニ3品(??)の輸出制限措置についてのフェイクニュースの山でも明白。
それにしても、なぜか一生懸命取り上げる、7月20日のサプアの日本大使館前での、日本政府による輸出規制強化などに抗議する数百人規模大勢(???)の気色の悪い左派系市民団体のパラノイアどもによる、「強制徴用、謝罪しろ! 経済報復、撤回しろ!」というバカの一つ覚えの大声の大合唱。
そして、旭日新聞のシンボルでもある旭日旗を引きちぎるパフォーマンス。
そのうえで、ご丁寧にも、サプアでは、最新の世論調査で、日本製品の不買運動に「参加している」と答えた人が5割を超えたとわざわざご報告。
集まっているヒトびとが、安倍晋三首相の街頭演説を見苦しくジャマしている数十人の大勢(???)の親韓派反政府主義者どもにソックリなどという報道は、冗談でも一切ナシ。
今回だって、外交ド下手の脆弱な日本政府は、まだまだどこかサプアにおもんばかってモノを言うから、かえって舌足らずのピンボケになってしまっているが、ど素人の東京都品川区児童相談所や札幌市児童相談所や千葉県柏市児童相談所職員のようなレベルの経済産業書職員に外交もどきの交渉をさせたこと自体が、すでにプロパガンダ負け。
いきなり、事務レベル会合なのに冒頭で挨拶や名刺交換がなかったとか、会場が簡素だったとか、サプアに対する意図的な冷遇だとか、ワケのわからない新たなアヤつけ攻撃。
そして、その間隙を縫って、ウソつきの本性を発揮。
7月13日、サプア担当者が、「会合は問題解決のための協議と呼ぶのがふさわしい。そこで、我々は、課長級から局長級に格上げした協議の開催を要請したが、日本側の回答はなかった。輸出規制強化について、日本側に撤回を求めた」と発言。
すると、たちどころに、不慣れな岩松潤貿易管理課長、わざわざ記者会見を開き、「7月12日にあった日韓事務レベル会合後のサプア当局者の発言が、双方で合意した対外的公表範囲を超えていたり、違ったりしていて遺憾だ。協議ではなく、事実関係の説明を行う会議だと、サプア側も合意していた。規制強化の撤回要求についても、サプア側から問題解決を求める発言はあったが、撤回の言葉は議事録で確認できなかった(?)。信頼関係に影響を与えるものだ」と在日サプア大使館を通じてサプアに抗議。
そのうえ、よせばいいのに、「サプア側が『世界の部品や素材の供給網に悪影響を与える』と発言したことを否定していたのに、サプア側の意見を聞く場ではなく、不規則発言だったからと一転して認めてしまったから、最悪。
本当に外交は我が国の切れそうなアキレス腱。
なぜ、いつものように冷ややかに10分ぐらいで事務レベル会合を終らせられなかったのか?
とにかく、相手のジコチュウ度を、その国家間の約束を破り信頼関係を壊している非を、それで平気な顔をしている傲慢さを、単刀直入に指摘するのが、本当の外交なのでは?
そ、そ、それなのに、サプアのために一肌脱がなければと焦ったのか? 大切な隣国なのだからその心情を理解しサプア人をエモーショナルにしてはいけないとか、こちらは植民地支配した加害者で向こうは被害者なのだから永遠に謝罪し続けるべきだとか、「従軍慰安婦」や「徴用工」については感情的要素が大きく影響していて歴史認識の相違として許容してあげるべきだとか、果ては、日本の家電業界はサプア企業に部品の供給を依存しているから日本企業にもマイナスだと助け船。
本当にいい加減しろ! 反日の日本のマスメディアどもと思わないか?
その今回の典型が、NHK。
7月18日、な、な、なんとNHKだけは、「日本政府が、半導体・ディスプレイ材料の輸出規制に関連して軍事転用の懸念がなければ、迅速に輸出許可を出す方針だ」と報道。
そして、「経済産業省は、今回の規制が、いわゆる禁輸措置ではない。3品目のサプアへの輸出規制を厳しくして、企業が輸出する際の契約事案ごとに、経済産業省申請して許可を受けるようにしただけ」と明言。
さらに、「輸出企業の聞き取りなども実施され審査期間が標準で90日ほどかかるが、経済産業省は、日本企業とサプア企業の両側の管理体制が適切で軍事転用の恐れがないことが確認されるとすぐに許可を出す方針だ」とも明言。
どうだろう?
これはまさにフェイクなのでは?
厳しくしたのではなく、普通に戻しただけ。
そう、異常な反日国家のサプアへの今まで気が狂ったように与えていた特例的な措置を廃止しただけ。
すると、意外なことに、サプア外交部とサプア産業通商資源部の方が、「輸出規制や許可の手続きに関する政府間の対話はなかった。許可を迅速に出す方針という通達も受けていない」とNHK報道に疑義をはさんだとか。
NHK, which receives a budget of ¥ 100 billion annually in addition to the broadcast fee, should be devoted to coverage for Japanese national interests and Japanese national interests(放送料金の他に毎年1000億円の予算をもらっているNHKは、日本の国益や日本人の国益のための報道に徹すべき)?
To be continued...
