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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

腐乱した大和魂-12 消えゆくサプアへのファイナル弔辞!?


Prime Minister Shinzo Abe, who has accused the Asahi Shimbun in a resolutely manner, has been pulling out to the Asahi Shimbun of a Korean-like character(旭日新聞を堂々と非難してしまった安倍晋三首相は、サプアのような性格の旭日新聞にずっと足を引っ張り続けられている)!

サプアの反日を我が国の内で操るのは、決して我が国の親韓派のマスメディアどもだけではない。
政治屋、官僚、法曹界など多岐にわたって、盛り沢山
そんななか、最近、とりわけ、目立つのが、なぜかやたら増えた教育関係者や自称識者。
もちろん、ごくまれに、本物のリベラルな学者もいるにはいるようだが、そのほとんどがサプア人気質丸出しの詐話師。
その代表格が、私立の松山大学(???)のチャン・ジョンウク教授なるアンポンタン。
「サプア政府が前面に出れば日本がさらに反発して事態を悪化させる可能性がある。市民団体が中心になって不買運動をすれば日本も文句を言えないだろう」、「日本の自動車産業が政界にも影響力を持っているので、日本車の不買運動によって市民団体から圧力をかけることが必要だ」と堂々と我が国の内からアドバイス。
とにかく、龍谷大学教授のMr.李相哲、拓殖大学教授のMrs.呉善花以外のサプア人、もしくは元サプア人教授は、間違いなく詐欺師。
それにしても、今回の日本がようやくその重い腰を上げた常軌を逸したサプアへの輸出スタイルを2004年以前に戻すだけの行為を、我が日本からサプアへの一方的で理不尽な経済圧力かのように思わせようとする、これまた気の狂ったNHK、旭日新聞、廃日新聞、頭狂新聞の作為、フェイクニュースは実に徹底していた。
そして、あたかも、それが参院選挙に臨む安倍晋三政権の選挙戦術の一環かのようなアプローチには苦笑させられるばかりだった。
そのデタラメさ加減は、同じく気の狂った我が国の野党さえがそれを反撃手段に利用しなかったことでも、明々白々。
その意味で、そんな我が国の親韓派のマスメディアどもの思惑通りに動くのは、おバカなサプアのマスメディアとサプア人だけ。
「安倍晋三政権が参院選挙前に保守層を結集させるための『選挙用カード』で、参院選挙が終われば、日本の強硬姿勢が和らぐ」というようなピンボケ楽観論ばかり。
あのみっともない茶髪の番頭、李洛淵首相にいたっては、7月21日になっても、「参院選挙が終われば、日本が平常心で外交的協議に臨みやすくなるだろうし、そうなることを望む」とのたまうほど。
もっとも、大ウソとスパイによるプロパガンダが得意のサプア、お金を配りまくるロビー活動と買収はお手の物。
実際、旭日新聞の煽動通りのマスメディアを巧妙に利用したパフォーマンス戦略が、それなりに効果的なことは、証明ズミ。
そのようなノウハウは、今回の参院選挙で、もはや全面停電状態の社民党を、NHKが必死にサポートし、なんとか得票率2%を上回らせ、公選法上の政党要件を維持させたことでも、また証明ズミ。
まあ、それ以上に、東仙坊、思わず失笑させられたのが、2001年、「非拘束名簿式」が導入された現行制度下で政党要件を持たない諸派が議席を得るのは初めてという、「NHKから国民を守る党」の1議席だったが…。
どうあれ、我が国の親韓派のマスメディアどもの我が国のサプアへの輸出スタイルを2004年以前に戻しただけの行為についての論調は、サプアの幼稚なマスメディアの基調になった。
安倍晋三政権の保守層を結集させるための「選挙用カード」説を皮切りに、このタイミングでの規制強化は愚策で害交でブーメランのように我が国の国益を損なうだけとか、自由貿易の原則に外れるとか、WTO加盟国が守るべき「GATT(関税貿易一般協定)第21条」に適合しているかが問題で元徴用工の問題を絡めた対抗措置だとすれば日本側の主張は正当化されないなどと、サプアに塩を送りっぱなし。
◎朝鮮日報
7月2日、「サプアのTHAAD導入時における中国の報復と同じく非常識な報復措置。両国の互恵経済関係を覆し、信頼を壊す不当で稚拙な対応だ。国際社会全体が非難すべきだ。深刻な景気停滞で下り坂にあるサプア経済には泣きっ面に蜂だ」
7月4日、「日本の報復は50年蓄積してきた韓日経済協力の枠を揺るがすもので、信頼関係に根本的なヒビが入った。日本も結局は無道な経済報復を平気でやる中国と変わりないレベルだ。外交的な方法ではなく、経済報復という暴力的であさましい手段を持ち出していいのか。両国関係の未来を考えると実に嘆かわしい」、「サプア政府は無責任。今回の事態は強制徴用者への賠償をめぐる外交での葛藤による、サプア政府が発した爆弾だ。日本の尋常ではない兆候は前から何度もあった。昨年11月に日本政府が3日間、フッ化水素の輸出を中断し半導体業界などで大騒ぎになった。当時、産業通商資源省の対策会議で企業が、日本が輸出規制に出た場合、深刻な打撃を受ける素材や設備を報告したが、今回、日本政府が報復に出た3素材は全てこの報告で取り上げられていた。今回の輸出規制品目は、サプア政府が作ったリストの1~3番目にあったというが、規制に政府が示した対策は何だったか? 日本が世界市場で席巻している品目の輸入先をどのように多角化するのか? 国産化が簡単に実現するなら、なぜ今までやらなかったのか?
◎中央日報
7月8日、「サプアではこのように今回の輸出管理厳格化が国内の理念対立に利用されている面もある。ただ、サプア企業に日本の措置への対応策がないというのは、現実的な問題だ。サプア政府はかけ違えたボタンをすぐかけ直さねばならない。直ちに日本との対話を再開し外交的和解を模索すべきだ」 
◎ハンギョレ
7月6日、「日本の管理厳格化は稚拙な報復措置だ。ただちに撤回しろ。一部マスメディアと保守系最大野党の自由サプア党が安倍晋三政権の経済報復をサプア政府のせいにしている。サプア政府が経済報復を自ら招いたとの主張は、事実関係に合わないどころか、政治的な理由で経済報復をする安倍晋三政権を助けることになる。朝鮮日報が日本政府を批判しつつも、事態は強制徴用者賠償をめぐる外交での葛藤で起きたサプア政府発の爆弾だと主張したのは強引な主張だ」
どうだろう?
サプアのおバカなマスメディアどもは、ほとんど親韓派のマスメディアどもの意のままなのでは?

Japan's pro-Korean mass media have continued to give up on Japan by making use of childish Korean mass media(我が国の親韓派のマスメディアどもは、幼稚なサプアのマスメディアどもを狡猾に利用して日本を貶め続けている)!

To be continued...








 




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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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