腐乱した大和魂-12 消えゆくサプアへのファイナル弔辞!?
Even I am sympathetic because the quality of Korean politicians must be so bad(さすがに同情してしまうのは、サプアの政治屋どもの質がここまで劣悪極まりないから)!
東仙坊、思い上がりも一体どこまで激しいのか想像もつかない典型的なキチガイの銀狼のメスナマズと茶髪のオスナマズ、どうでもいいがサプアの消滅のときにピッタリのキャスティングかも?とどこか妙に感心。
8月2日、銀狼外相、金融、インフラ開発、環境など多角的な協力を話し合う場であるバンコクで開催されたASEAN外相会議で、壊れたアナログの蓄音機のように、「我々サプアを『ホワイト国』から除外するなんて、一方的で恣意的で、身分を弁えないとんでもない所業だ。ず、ず、頭が高い、日本め!(?)」とどこまでも居丈高。
メズラシク我が日本、「日本の輸出管理は自由貿易体制と矛盾しない。キツネ憑き銀狼サマの訴えの原因がわからない」と一言で、チョン。
それにしても、血迷ったハチは造花に群がるだけなのか?
とにかく、そのエビぞる姿勢を改め、外交マナーぐらいは最低限身につけたらいかが。
えっ、ハニートラップが得意だから心配ないって?
そりゃ、蓼食う虫も好き好きだけど、東仙坊、想像しただけで吐きそう。
このメギツネに籠絡されるくらいなら、早く地獄に行った方がよほどマシとさすがのUSA人でも思うと思うが…。
世紀のキチガイ茶髪大統領にいたっては、お嬢さん前大統領と同じ場所に入れるか、どこか特別な病院に入院させるべき。
「とても無謀な決定であり、深い遺憾を表明する」
「USAが状況をこれ以上悪化させないよう交渉する時間を持つよう求めた提案に、日本は応えることはなかった(???)」
「今後起こる事態の責任は全面的に日本政府にあることをはっきり警告する(???)」
「今回の日本の措置について、元徴用工訴訟で昨年10月にサプア最高裁が日本企業に賠償を命じた判決に対する明白な経済報復だ。人類の普遍的な価値と国際法の大原則に違反する。サプア経済への攻撃であり、その未来の成長を妨げようとする明らかな意図を持つものだ。両国関係における重大な挑戦だ。利己的な弊害をもたらす行為として国際社会からの指弾を免れることはできない(???)」。
「相応する措置を断固としてとる。日本は経済強国だが、対抗できる手段は持っている」
「加害者である日本が、盗っ人猛々しく、むしろ大きな声で騒ぐ状況は絶対に座視しない」
もっとも、これで気になったのが、おそらくサプア同様、消滅する運命であると思われる我が国の既存マスメディアどものテイタラク。
まるで、夏らしくトンボ採り競争でもやっているかのようなサプアの狂騒ぶりを、サプアのおバカマスメディアかのように垂れ流し。
「何が主催者発表でデモ参加者が何人だ」とか、「日本がサプア国民を怒らせているだ」と思わないか?
すべての要因は、サプアがご自分たちでお作りになったもの。
そこで、ゴミ屋敷問題や隣人騒音トラブルと同じで、放置しておくとより厄介になるから、いくらバカバカしくても、もう一度丁寧にご説明。
我が脆弱な金にやたら弱い日本政府が、2004年、せっかくUSAが止めておいた方がイイよと言ってくれていたのに、常軌を逸した反日民族を不可解にも「ホワイト国」に格上げ。
まあ、それで何人もの国賊政治屋どものポッポが膨らんだのだろうが、それをイイコトに、もともと何もかもがいい加減なサプアがどんどん北に迂回輸出。
そこで、再三、注意喚起するも、梨のツブテ。
そもそも、なぜ「輸出管理」が不可欠かといえば、海外に輸出される物品や技術が北や中国などの懸念国で兵器転用されたら困るので、それを防止するため。
そのために、日本企業は、物品や技術を輸出する際、まずそれらの物品や技術が海外で兵器に転用される可能性があるものとして、経済産業省から許可を取得する必要があるかどうかを確認。
許可が必要とみなした場合には、日本企業は、輸出許可を申請し、経済産業省が審査。
そのとき、経済産業省で重要になるのが、取引相手と取引目的の情報。
というのも、海外の取引相手や取引目的を見極めて、輸出された物品がどう使われるのかを予め確認することが大切だからである。
そして、兵器転用の懸念がなければ、輸出が許可されるとか。
また、その円滑な運用のために、「リスト規制(軍事転用可能な物品や技術の中でも、特定の品目やスペックのものを輸出する場合には、原則として日本国内の輸出者に経済産業省から許可の取得を義務づける制度)」、政令や省令等で定められた特定の物品や技術の「リスト化」があるとも。
さらに、「リスト規制」対象品目以外で、明らかに兵器転用の懸念を払拭できる一部の品目を除いたその他の全ての物品と技術が、海外の取引相手や物品や技術の用途次第では兵器に転用されうる場合があるので、経済産業省の輸出許可が必要になる「キャッチオール規制」があるとか。
それから、「輸出許可」には、「個別許可」と「包括許可」の2種類があり、原則は「個別許可」。
日本企業は、海外の顧客との輸出契約ごとに、経済産業省から輸出許可を取得する必要があるとか。
そして、契約にかかわらず一定期間(3年間)、ずっと利用可能な許可が「包括許可」。
この「包括許可」には様々な種類がありかなり複雑で、これを利用できるかどうかはどの国に向けて輸出されるか? どのような物品や技術が輸出されるか?によっても異なってくるとか。
また、「個別許可」にするか、「包括許可」にするかの判断については、輸出管理レジームで定められた基準はなく、各国の裁量に委ねられているというところが、ポイント。
There must be no way to escape from a country with only a born stalker(生まれながらのストーカーしかいない国とは、一切つき合わない以外に逃れる方法はない)!
To be continued...
