腐乱した大和魂-12 消えゆくサプアへのファイナル弔辞!?
Even Americans with so many Koreans must be beginning to trade off the unusual persistence of Koreans(いくらサプア贔屓が多いUSA人たちでも、サプア人どもの異常な執拗さには辟易し始めている)!
東仙坊、USAの本音は、日本語とサプア語と中国語を駆使する中国に強硬なタカ派と評判のUSA国務省東アジア・太平洋担当デビッド・スティルウェル次官補が、就任して初めての来日で「ワタナベ・カズオ」とニックネームで挨拶しながらのインタビュー・コメントに集約されていると確信している。
サプアのマスメディアの執拗な「仲裁に入りますか?」という質問に、「仲裁する気もUSA政府が真剣に関与する予定もない。北東アジア地域における主要な問題、特に、北に関して双方が再び協力するようひたすら求めるだけだ」。
どうだろう?
国際法違反状態を無視し続けるサプアがいかにメチャクチャな国かは、もうUSA中が認識しているのでは?
それに、我が国にサプアのアヤシイ輸出管理状況を教えてくれたのは、USAだと思うのだが、どうだろう?
そう、サプアの安全保障にかかわる物質の不適切な事案、いわゆる「横流し」を日本にチクってくれたのは、USA。
◇2010年、日本国内からサプア経由で、中国に炭素繊維が不正輸出された事件。
◇2017年9月、サプア籍のタンカー「Pパイオニア号」が、サプア国内法だけでなく国連安全保障理事会の制裁決議まで違反し、北の2艘の船舶に対し瀬取りで石油製品を提供した事件。
それに対し、USAからの通報を受けたサプア海洋警察が、昨年10月から釜山港に「Pパイオニア号」を係留させ調査。
2019年1月、「Pパイオニア号」船長と管理会社を、南北交流協力法および船舶入出港法違反で送検。
どうだろう?
サプアの「横流し」はこれが初めてではないのでは?
事実、ウォール・ストリート・ジャーナルは、4月3日、「サプアが国家ぐるみで制裁違反を容認あるいは奨励しているという公的な証左は出ていないものの、サプアによる実施状況に過失があるのは明らかであり、これにより、国際的な制裁をサプアが十分に遵守していないのではないかという疑いが増している。サプア政府は過去にも、国連制裁に違反するカタチで北から石炭と銑鉄を違法に輸入したとして、3名のサプア籍人物らを摘発している」
APも、「国連制裁違反でサプア籍の船舶が拘留されるのは今回が初めて。サプア検察庁は、現在、船長と管理会社について、南北交流協力法および船舶入出港法への違反で調査中」
どうだろう?
USAは、日本にサプアに圧力をかけさせ、中国との「5G戦争」に勝つためにサムソンを味方につけることを、ファーウェイを潰すことを画策したのでは?
と同時に、本年度サプアUSA軍駐留経費負担額を前年比8.2%増の1兆389億ウォンからさらに大きく増額させたのでは?
ちなみに、ドナルド・トランプ、「昨年、私の要請でサプアUSA軍駐留経費負担額としてサプアは9億9千万ドルを支払った」と昨年twitterしていたはず。
ともあれ、今回のサプアへの輸出に「個別許可」申請の提出を求めるという措置は、自由貿易への制限ではなく、国際法にも矛盾していないと主張し、サプア企業が事実上こうした化学物質の利用を管理できていない事例を引き合いに出して、そして、サプアの徴用工判決こそ国際法違反だと触れてしまった以上、後は粛々と世界にその論拠を発信し続けるしかない。
それゆえ、7月29日、日本の外務省が公表した「1965年の日韓請求権協定に関する交渉記録」などは、かなり効果的。
間違いなくサプア人の請求権問題は協定により解決ズミとする日本の主張を裏づける証拠の1つ。
英語やフランス語やスペイン語やドイツ語に限らず、ありとあらゆる言語に翻訳し説明会で配布すべし。
何でも、その記録は、1961年5月10日、開催された「協定交渉小委員会会合」の一部だとか。
その会合で、サプア側代表は、「強制的に動員し、精神的、肉体的苦痛を与えたことに対し補償を要求する」と言及。
これらの交渉を経て請求権協定で、「日韓間の請求権問題について完全かつ最終的に解決された」と明記されることになったとか。
にもかかわらず、サプア最高裁が、「請求権協定は元徴用工の精神的な慰謝料までは含んでいない」と日本企業に賠償命令の判決を出したことは、究極のデタラメ裁判。
日本の外務省は、「サプア側は当初から『精神的な慰謝料』も含めて交渉に臨んでいた。最高裁判決が協定に反しているのは明白だ」ともっともっと声高に叫ぶべき。
その一方で、日本の厚生労働省が、今回の対応よりも1ヵ月あまり前、5月30日、サプア産ヒラメや貝類などの輸入検査をすでに強化している事実。
それから、サプアの酒類の輸入を制限する予定である理由などもどんどん公表すべし。
さらに、「『自主独立を貫いた北のキチガイの国』こそ、自分たちの理想国家。そのために、米韓関係、日韓関係を故意に毀損し、早急に南北統一を実現し、『一国二制度』の『高麗共和国』を創設しなければならない」との誇大妄想に取りつかれた「安保世代」のピンボケ太陽政策の申し子でしかない茶髪大統領政権は、「北との経済協力体制が確立すれば、一挙に日本の優位に追いつくことができる。南北間や米朝間で曲折があったとしても、悲観したり放棄したりする問題ではない」とついにその本性を剥き出しにしたと、詳細に茶髪大統領の狂気を世界に伝えなければならない。
それはそうだと思わないか?
北のGDPは、2017年、約307億400万ドル、サプアの約1兆5307億5100万ドルを合わせても約1兆5614億5500万ドルで、約174兆8800億円。
それに対し、日本は、約547兆4千億円。
朝鮮日報じゃないが、「北は技術も資源も市場もない世界最悪の貧困国家。低賃金労働力の利用以外に何ができるのか? そんな国と経済協力して世界最高の技術大国に一気に追いつくとはどんな魔法か?」、「大統領が国民を心配するのではなく、国民が大統領の言動で不安になる国はどこに行くのか? そんな国が危機を切り抜けられるのか?」と誰もが言いたくなるのでは?
Even Japanese people who don't make it a virtue of criticizing others more than necessary could only raise them if they are silent about Koreans(必要以上に他者を批判することを美徳としない日本人でも、サプア人に対してだけはちょっとでも黙ったら彼らをつけ上がらせるだけ)!
To be continued...
