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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

腐乱した大和魂-12 消えゆくサプアへのファイナル弔辞!?

Why did our deep-hearted Japanese companies give their know-how and technology to Korean companies with great care(我が国の懐の深い企業たちは、どうして懇切丁寧にサプア企業にそのノウハウとテクノロジーをあげてきたのか)?

東仙坊、ここで念のために、パクリ・イミテーション経済大国サプアについて、きちんと説明しておきたい。
我が国は世界に誇るテクノロジー大国である。
そして、それは世界が認めていることでもある。
実際、現在、サプアが自画自賛している成功企業のほとんど、家電、液晶・有機ELパネル、二次電池、スマートフォン、半導体は、我が国ならではのエクセレントなテクノロジーときめ細かな生産システムをそのままパクったものばかりである。
それだけじゃない。
そのずぼらな性格丸出しに、製造装置や材料などをUSAや日本から調達しておきながら、ディテールなど一切無視し、財閥ならではの資金力とネットワークによるローコストとスピードを実現することで大元の日本を出し抜いてきたのである。
その意味で、サプアの資金のほとんどは、巧妙なヘッドハンティングとパクリのためのスパイングに費やされたと言っても過言ではないはず。
それに、バブル崩壊やリーマンショック以来、その市場原理主義にすっかり蝕まれてしまった我が国に、サプア人のように金のためには魂を売るような国賊的ニセ日本人が増加してしまったことも事実。
そうでなくても、ビジョンとフィロソフィーの欠如した企業の業績悪化による拙速な技術者のリストラは多かったし、また、そんな会社に不平不満を持ったりする技術者や定年後の孤独感に苛まれている技術者への誘惑は日常茶飯事だったはず。
そう、サプア企業の最大の戦略は、人の弱味につけ込むこと。
ともあれ、そんな実態では、正真正銘の経済成長などあるはずもナシ。
しかも、黒社会中国に25%、香港を加えると30%超と偏重した輸出がメインでは、限界がくるのも当たり前。
それはそうだと思わないか?
中国は、サプアに勝るとも劣らないパクリ国家。
実際、サプアの唯一の目玉である半導体だって、中国は、国を挙げて基幹産業に成長させようと暗躍。
しかも、サプアと違って、半導体材料国産化にチャレンジ。
事実、フッ化水素などは、日本勢が占めるシェアが49.9%なのに対し、46.3%。
どうだろう?
日本をせっかくパクって大成功を収めたサプア、まもなく日本のような運命をたどるのでは?
どうあれ、サプアの景気動向は、今や半導体の輸出動向そのもの。
それはそうである。
サムスンなどの半導体輸出が、全体の約20%。
しかも、その肝心のサムソン、世界的に半導体生産が余剰気味なうえ、世界的に半導体需要が落ち込んでいるにもかかわらず、しかも、中国経済の減速や米中摩擦など負の要因が拡大しているのに、なぜか生産能力を増強。
そのせいで、業績が一気に悪化。
そう、我が国の輸出手続きの見直しなどなくても、すでに落ち目の三度笠だったのである。
事実、4~6月期、サムスン半導体事業の営業利益は、前年同期比70%に落ち込んでいたはず。
そう、サプアのGDPの10%程度も担うサムスンの売上高は、激減。
その結果、サプア経済のファンダメンタルズの先行き懸念から、ウォンの下落が風雲急。
それは、アジア株式市場の中でも、露骨。
そうでなくても、茶髪大統領政権の経済失政で、年初来、KOSPI(サプア総合株価指数)は6%以上も下落していたのだから、止まるはずもナシ。
とりわけ、ドルに対する為替レートの変化率で、ウォンは5%以上も下落したというのだから、ハンパじゃない。
それはそうである。
あの常軌を逸した茶髪大統領を観ていれば、どんな外国人投資家だって売りに奔るはず。
特に、サムスンは、外国人投資家による持ち株比率が高いから、なおさら。
とにもかくにも、ウォン安と株安の同時進行で、真っ青。
それこそ、南北統一などと寝言を言っている場合ではないはず。
そ、そ、それなのに、やることはストーカー気質剥き出しの日本へのイヤガラセだけ。
8月19日、東京都内に各国・地域のオリンピック委員会代表者が集合して開催される東京五輪関連会議を前に、出席予定のKOC(サプアオリンピック委員会)が、フクシマノブイリ事故の影響を念頭に、食の安全や選手の健康を懸念する事前通知してきたというから、本当にいけ好かないヤツらでは?
同じくサプア外務省の権世重気候環境科学外交局長が、在サプア日本大使館西永知史公使を呼び、「放射性物質トリチウムを含む汚染水処理の結果が両国民の健康と安全、さらに海でつながる国全体に与える影響を非常に重く認識している(?)。汚染水放出に対する報道や国際環境団体の主張に関し、事実関係確認や今後の処理計画などについて日本政府の公式回答を要請する」と言ってきたというから、地獄に堕ちろ!とついつい言いたくなるのは、東仙坊だけではあるまい。
そんなヒマがあったら、サプアの銀行や証券会社が主に個人投資家に販売した約8224億ウォン(6億7980万ドル)相当のドイツ10年債利回りに連動した金利デリバティブ金融商品がほぼすべてが失われるということの対策でも考えたらと思わないか?
ウリィ銀行、KEBハナ銀行、国民銀行の3社が、188の法人顧客、3654人の個人投資家に販売したものだというのでは?
これって、ウルサイ客しかいないはずだから、とんでもない国内問題になるのでは?

It would soon be a time when people around the world can't easily receive garlic-smelling money(世界中の人々が、ニンニク臭いお金を簡単に受け取らなくなる時代にまもなくなる)!

To be continued...














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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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