恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
Vulnerable governments must be overly trusting in international organizations that work only for money, like innocent children(脆弱な我が国の政府は、無邪気な子どものように金のためにしか働かない国際機関をむやみやたら過信しすぎ)!
●東仙坊、自分で考えた「ダイヤモンド・プリンセス」への初動対応のベストプラン。
○Aプラン
1)我が国の政府内に、USAのCDC(Centers for Disease Control and Prevention:疾病管理予防センター)やUKのPHLS(Public Health Laboratory Service:公衆衛生試験所)メンバー、両国の国際法と海洋法の専門家を特別招聘し、我が国のそれらのメンバーとともにコアコンピタンス的「タスクフォース」に近い「対策プロジェクトチーム」を立ち上げる。
そして、その責任者を我が国のNSCトップ北村滋とする。
もしくは、前NSC局長、谷内正太郎にする。
なぜなら、船籍登録国、つまり、「旗国」であるUK、日本人客が多いことから寄港を認可した日本、2月1日に下船した乗客の感染が判明した後も今まで通りの運行をしていたUSAの運営会社、そのどこが船舶での感染症拡大防止措置についての一義的な責任をもつかは、国際法上何も定められていないはず。
それゆえ、最悪のケースを想定し、この不可視的な新型コロナウィルスを少しでも可視化させるための緊急対応が必要なときに、責任を追及していても始まらないはず。
それこそ、日本とUSAとUKが「ワンチーム」になって迅速に動く必要があったはず。
また、同様な意味から、その日本側スタッフに、人命救助を第一義に、正体不明の新型コロナウィルスによってたった一度の人生を寸断されそうな人間をなんとか必死に救いたいと立ち向かえる現場型感染症科医師の河岡義裕、押谷仁、岩田健太郎、大澤良介、伴浩和、高橋央を加えること。
その意味で、研究型ポリティカル・ドクター、いわゆる御用学者である脇田隆字や尾身茂や岡部信彦は、完全に失格。
さらに、
2)船長のイタリアをはじめ、乗客2666人のそれぞれの国、乗組員1045名のそれぞれの国、56ヵ国に事前通告したうえで、世界に一時的下船拒否を宣言する。
その一方で、首相がドナルド・トランプに直接、「こちらでそっと費用は持つから、425名のUSA乗客を救出するために、自分がチャーター便を出した」と声明を出してもらう。
そうすれば、ほとんどUSAの家来のような、220人のオーストラリア、215人のカナダ、、40人のUK、15人のイスラエル、13人のニュージーランド、20人の台湾、今なら、400人(???)の香港、負けず嫌いの25人のロシアでさえ、自国の費用で追従せざるをえなくなるはず。
そうなれば、乗客は、ほとんど1281人(?)の日本人だけになるはず。
3)運営会社にオーダーし、全乗員を交代させる。
それが不可能な場合、船を動かすための最低限の乗員だけを残し、下船させる。
もちろん、そこから船長を含め、残した乗員には、教唆的に完全防護服。
そして、真っ先にウィルス検査を実施する。
それから、コックを中心としたインド人乗員150人、インドネシア人乗員78人、フィリピン人乗員531人のために、インド、インドネシア、フィリピンにチャーター便を出させる。
その費用は、当然のごとく運営会社持ち。
そのうえで、日本人乗客に自室隔離を依頼する。
そして、港に自衛隊の「B-ユニット(生物剤対処用衛生ユニット)」を出動させる。
それから、日本人乗員をスイスのロシュやUSAのCDCが世界に導出している新(?)簡易キットで検査して、陰性だった人は自宅に帰し、陽性だった人は、政府が用意した臨時隔離施設に送る。
と同時に、日本中から集めた「DMAT(災害派遣医療チーム)」と「JMAT(日本医師会災害医療チーム)」のスタッフと自衛隊の「B-ユニット」とメンバーに日本人乗員の代行をさせる。
次に、残っていた外国人乗客に日本人乗員と同じことをする。
その一方で、「DMAT(災害派遣医療チーム)」と「JMAT(日本医師会災害医療チーム)」が、日本人乗客を簡易検査する。
4)簡易検査の結果、陰性の日本人乗客に2週間の自宅隔離の言質を取って帰宅させる。
陽性の人は、政府が用意した臨時隔離施設に送る。
○Bプラン
1)Aプラント同じに、USAとUKからの各部門のエクスパートを緊急招聘して「スペシャル対策タスクフォース」を立ち上げる。
ただし、その責任者として、首相が習近平にブラックメール的に依頼して、テドロス・アダノムWHO事務局長を起用する。
そして、数日間、最悪でも1日、来日もらい責任者として、世界に緊急対策を発表してもらう。
その意味で、そのプラクティカルな責任者は、およそ日本人とは思えない驕慢なWHO健康危機管理プログラムシニアアドバイザー進藤奈邦子にする。
何しろ、このお方、「世界中が今、心配しているのは、日本。中国はちゃんとやってくれると思う。ぜひ日本に踏ん張っていただきたい。ここでうまく食い止められないと、WHOはelimination(根絶)を諦めて、mitigation(被害軽減)のフェーズに入らなければいけない。日本がガンバってくれるかどうかで、世界の方針が変わってくる」とか、「クルーズ船は疫学的なフィールドになることから、対策と研究を同時並行的に進め、日本発のエビデンス構築にも期待する」とか、「日本は、2009年の新型インフルエンザのパンデミックの際に、最も人が死亡しなかった先進国。ぜひその経験を生かして、いい評判を崩さないように、今、踏ん張っていただきたい」とか、おっしゃられているのでは?
えっ、WHOをそんなふうに使えるのか?って?
Even Japanese people must be already falling apart enough to get on the flow of the world someday and say “ one team” before they could become one(我が日本人も、いつのまにか世界の流れに乗って、あえて「ワンチーム」と言わなければ1つになれないほど、すでにバラバラなのでは)!
To be continued...
●東仙坊、自分で考えた「ダイヤモンド・プリンセス」への初動対応のベストプラン。
○Aプラン
1)我が国の政府内に、USAのCDC(Centers for Disease Control and Prevention:疾病管理予防センター)やUKのPHLS(Public Health Laboratory Service:公衆衛生試験所)メンバー、両国の国際法と海洋法の専門家を特別招聘し、我が国のそれらのメンバーとともにコアコンピタンス的「タスクフォース」に近い「対策プロジェクトチーム」を立ち上げる。
そして、その責任者を我が国のNSCトップ北村滋とする。
もしくは、前NSC局長、谷内正太郎にする。
なぜなら、船籍登録国、つまり、「旗国」であるUK、日本人客が多いことから寄港を認可した日本、2月1日に下船した乗客の感染が判明した後も今まで通りの運行をしていたUSAの運営会社、そのどこが船舶での感染症拡大防止措置についての一義的な責任をもつかは、国際法上何も定められていないはず。
それゆえ、最悪のケースを想定し、この不可視的な新型コロナウィルスを少しでも可視化させるための緊急対応が必要なときに、責任を追及していても始まらないはず。
それこそ、日本とUSAとUKが「ワンチーム」になって迅速に動く必要があったはず。
また、同様な意味から、その日本側スタッフに、人命救助を第一義に、正体不明の新型コロナウィルスによってたった一度の人生を寸断されそうな人間をなんとか必死に救いたいと立ち向かえる現場型感染症科医師の河岡義裕、押谷仁、岩田健太郎、大澤良介、伴浩和、高橋央を加えること。
その意味で、研究型ポリティカル・ドクター、いわゆる御用学者である脇田隆字や尾身茂や岡部信彦は、完全に失格。
さらに、
2)船長のイタリアをはじめ、乗客2666人のそれぞれの国、乗組員1045名のそれぞれの国、56ヵ国に事前通告したうえで、世界に一時的下船拒否を宣言する。
その一方で、首相がドナルド・トランプに直接、「こちらでそっと費用は持つから、425名のUSA乗客を救出するために、自分がチャーター便を出した」と声明を出してもらう。
そうすれば、ほとんどUSAの家来のような、220人のオーストラリア、215人のカナダ、、40人のUK、15人のイスラエル、13人のニュージーランド、20人の台湾、今なら、400人(???)の香港、負けず嫌いの25人のロシアでさえ、自国の費用で追従せざるをえなくなるはず。
そうなれば、乗客は、ほとんど1281人(?)の日本人だけになるはず。
3)運営会社にオーダーし、全乗員を交代させる。
それが不可能な場合、船を動かすための最低限の乗員だけを残し、下船させる。
もちろん、そこから船長を含め、残した乗員には、教唆的に完全防護服。
そして、真っ先にウィルス検査を実施する。
それから、コックを中心としたインド人乗員150人、インドネシア人乗員78人、フィリピン人乗員531人のために、インド、インドネシア、フィリピンにチャーター便を出させる。
その費用は、当然のごとく運営会社持ち。
そのうえで、日本人乗客に自室隔離を依頼する。
そして、港に自衛隊の「B-ユニット(生物剤対処用衛生ユニット)」を出動させる。
それから、日本人乗員をスイスのロシュやUSAのCDCが世界に導出している新(?)簡易キットで検査して、陰性だった人は自宅に帰し、陽性だった人は、政府が用意した臨時隔離施設に送る。
と同時に、日本中から集めた「DMAT(災害派遣医療チーム)」と「JMAT(日本医師会災害医療チーム)」のスタッフと自衛隊の「B-ユニット」とメンバーに日本人乗員の代行をさせる。
次に、残っていた外国人乗客に日本人乗員と同じことをする。
その一方で、「DMAT(災害派遣医療チーム)」と「JMAT(日本医師会災害医療チーム)」が、日本人乗客を簡易検査する。
4)簡易検査の結果、陰性の日本人乗客に2週間の自宅隔離の言質を取って帰宅させる。
陽性の人は、政府が用意した臨時隔離施設に送る。
○Bプラン
1)Aプラント同じに、USAとUKからの各部門のエクスパートを緊急招聘して「スペシャル対策タスクフォース」を立ち上げる。
ただし、その責任者として、首相が習近平にブラックメール的に依頼して、テドロス・アダノムWHO事務局長を起用する。
そして、数日間、最悪でも1日、来日もらい責任者として、世界に緊急対策を発表してもらう。
その意味で、そのプラクティカルな責任者は、およそ日本人とは思えない驕慢なWHO健康危機管理プログラムシニアアドバイザー進藤奈邦子にする。
何しろ、このお方、「世界中が今、心配しているのは、日本。中国はちゃんとやってくれると思う。ぜひ日本に踏ん張っていただきたい。ここでうまく食い止められないと、WHOはelimination(根絶)を諦めて、mitigation(被害軽減)のフェーズに入らなければいけない。日本がガンバってくれるかどうかで、世界の方針が変わってくる」とか、「クルーズ船は疫学的なフィールドになることから、対策と研究を同時並行的に進め、日本発のエビデンス構築にも期待する」とか、「日本は、2009年の新型インフルエンザのパンデミックの際に、最も人が死亡しなかった先進国。ぜひその経験を生かして、いい評判を崩さないように、今、踏ん張っていただきたい」とか、おっしゃられているのでは?
えっ、WHOをそんなふうに使えるのか?って?
Even Japanese people must be already falling apart enough to get on the flow of the world someday and say “ one team” before they could become one(我が日本人も、いつのまにか世界の流れに乗って、あえて「ワンチーム」と言わなければ1つになれないほど、すでにバラバラなのでは)!
To be continued...
