恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
It must be a self-evident reason that the television coverage that comes from a comedian who sells comedy and a personality that has no connotations or connotations would continue to deteriorate and die(コメディを売るはずのコメディアンや含蓄も含羞もないパーソナリティーが仕切るテレビ報道が劣化し続け退廃するのは、自明の理)!
◆東仙坊、おバカ我が国のマスメディアどもが、とりわけ、数多くのスポンサー企業におもねり厚生労働省にみっともなく跪くテレビマスメディアどもはただただ情けないだけ、これで視聴率がさらに落ちること間違いナシと確信している。
そして、それに輪をかけているのが、もともとテレビマスメディアのソープオペラ型ニュース番組でしかない三流ワイドショー司会者の大バカクインテット(『民放6』の声がデカいだけで知性完全0の茶髪おバカ、『民放8』のこの番組だけは誰にも渡さないとばかりのトンチンカン更年期障害おバカ、『民放4』の愛人とその愛人に生ませた子どもの面倒すら満足に看ないのに反っくり返っている最低の人格のおバカ、『民放6』のハーフである以外に何もない大バカ、『民放4』の頭にはスポーツ以外の知識皆無の大バカ)の大バカぶり。
なかでも、『民放6』の茶髪おバカにいたっては、そのあまりのバカぶりに、ゲストの大学教授から、「アナタは学生時代の数学の点はどのくらいだったの?」と皮肉を言われても、それを感じず「2」でしたと即答するほどの正真正銘の救いようのないバカ。
こんなヤツを起用し続けるおバカディレクターの顔が見たくなるほど。
ともあれ、そんなテレビマスメディアどもの姿勢が明確に証明されるのが、下品な不倫スキャンダル好きなのに、なぜか血税を使った「内閣官房健康・医療戦略室」NO.1とNO.2である和泉洋人首相補佐官(66歳)と大坪寛子(52歳)に関して、一切追及ナシ。
この2人の重罪の一つが、度重なる海外出張や京都旅行ナンチャラや銀座の蕎麦屋でナンチャラなんかよりも、人類に貢献している京都大学iPS細胞研究所の予算をゼロにしたこと。
事実、その後、3月、「内閣官房健康・医療戦略室」から、山中伸弥教授に、「支援が打ち切られる可能性があると思わせたことを深く反省している」と非を認める書面が送られというから、いかに2人で1つの独断専行だったかがわかるのでは?
実は、東仙坊、この独自のハニートラップで(?)頭角を現した大坪寛子なるクソオンナの存在こそが、厚生労働省は腐り切った省庁だと断定するキッカケになっている。
それは、初めて、このクソオンナも観たのは、その初めての記者会見の席だった。
カメラとマイクを前に、傍らにいた部下たちに、メチャクチャ高ビーに「私は何を話したらイイのよ」と怒鳴った瞬間、思わず目が点になってしまったからである。
ところで、そんなクソオンナが首を切られることもなく、2015年から出向していたその「内閣官房健康・医療戦略室」次長の任を解かれていたということを、なぜどの大バカテレビマスメディアどもが伝えなかったのか? 凄く意図的だと思わないか?
しかも、厚生労働省大臣官房審議官のままだというのである。
ところで、大バカテレビマスメディアどもが、世紀の殺人鬼集団厚生労働省におもねざるをえない事情を、逆に、厚生労働省側から的確に教えている話がある。
◇5月11日、加藤勝信厚生労働相が、厚生労働省HPに掲載していた「クラスターの全国分布図」を3月31日時点のの14都道府県26件から更新していなかったことを問われ、5月10日時点で「約250件あるのではないか(?)。主なのが、医療機関85件、福祉施設57件、飲食店23件。公表には都道府県との協議が必要」と応えたとか。
これで判明することは、厚生労働省マターがほとんどだということ。
そう、1号営業の「料理店、社交飲食店」、2号営業の「低照度飲食店」、特定遊興飲食店営業の店であれ、厚生労働省所轄の保健所の「食品営業許可」をはじめ、「職業安定法」、「労働者派遣法」の認可が必要なのである。
つまり、これまた、突き詰めれば、厚生労働省の怠慢と責任と言えるのである。
だからこそ、金の前に従順なおバカテレビマスメディアどもに協力させ、なんとか居酒屋を救済したいところがあるのでは?
◆おバカ厚生労働省が、省益確保のために単純に予算流出をケチり、病床、医師、看護師、保健所カットに奔っただけでなく、想像力と創造力の欠如から感染症対策を怠ったテイタラクは、それだけでも十分に万死に値するもの。
そうだとしても、イヤイヤ、そうだからこそ、新型コロナウィルスのパンデミックを目の当たりにし、即座に、病床確保や医師と看護師と保健所職員の補充や拡充を図ることこそ、仮にも国民の命を守る省庁であることの最低限の使命。
にもかかわらず、そうしないどころか、さらなる省庁益確保のために、自家調整試薬と検査キットの開発に奔ったところは、過失と言うよりも国民が死んでも構わないとした殺人行為。
世界に誇るテクノロジー大国の我が国には、国益のために、不足する人工呼吸器やN-95マスクやPPEや医療ガウンや医療用フェイスシールド製作に立ち上がってくれる企業がたくさんあったはず。
実際、検査試薬で、「タカラバイオ」、「栄研化学」、「富士フイルム和光純薬」。
人工呼吸器で、「ソニー」…人工呼吸器製造「アコマ医科工業」と組んで7月までに準備を整え、1000万台以上の生産。「トヨタ」…人工呼吸器の生産台数引き上げのため支援チームを結成し、医療機器メーカーへのトヨタ生産方式を紹介。
N-95マスクで、「興研」…平均月70万枚生産を240万枚に倍増。日本とタイで生産、タイで生産した分の約6割を日本に輸出(?)。国内での増産に向けた設備投資を決定し(?)、夏から(?)稼働。
医療用ガウンで、「帝人」…4～6月900万枚、7～9月1000万枚を提供。「ヴァレイ」…在宅職人の全国ネットワークを活用して、医療用ガウンを縫製。6月末までに10万枚の生産。
ハンドウオッシュや消毒液などで、「資生堂」…化粧品のラインを消毒液に転用し、5月から全ての主要工場で消毒液を生産。月産20万本、10万リットルを提供予定。「花王」…昨年度は委託生産で月産10万リットルだったのを、自社工場のシャンプーなどのラインを転用し大規模に増産。9月(?)に昨年の20倍の200万リットルの生産予定。「サラヤ」…2月は30万リットル、3月60万リットル、4月140万リットル、5月170万リットルまで増産。
マスクで、「ユニ・チャーム」…月10億枚あればしのげると試算。7億枚を視野に3億枚は中国からの輸入。試算の根拠は、国民1人1日1枚で30億枚、3日に一度使い捨てOK。5月中に1億枚供給予定。
その他、「トヨタ」/「ホンダ」は、感染者の移送のための特別車両の提供。
どうだろう?
国のため、国民のために協力を惜しまない企業が我が国にはもっともっとあると思わないか?
ようは、厚生労働省が本気で迅速に依頼すべきだったのでは?
それで、もう笑うっきゃない話なのに、笑えない話が出てきた。
5月14日、おバカ厚生労働省が、「4月30日時点で配布していた約47万枚の布マスクのうち自治体から返品された約4万7千枚の検品費用として約8億円」と国民を舐め切ったことを言ったから、唖然呆然。
何でも、約550人態勢で検品作業にあたる国から委託されたアパレル業者(?)によると、「30万枚検品し、合格品13万枚、不良品約17万枚」だったとか。
そのために、慌てて国内の布マスク生産をしたことのない孫請け(?)工場に、製造仕様書や製造動画を渡し、「アベノマスクを作っているのがバレないように(???)」と、5月から(??)1枚約50円で生産をさせ始めたとか。
それも、5月20日だった納期を早めさせ…。
おかげで、その孫請け工場、窓も全開にできず(?)、社員や外国人技能実習生(?)など20人近くで、「3密」の中で1時間10枚～15枚と試行錯誤を繰り返しつつ製造しているとか。
どうだろう?
本当にバカバカしい布マスクになってしまったのでは?
ともあれ、これで気になることが、1つ。
いかなる商売においても、不良品を納品したら、その納品業者が検品や再生産をするのが、ビジネスのルール、常識なのでは?ということ。
どちらにしても、8億円あったら、世界から感謝されている「PSS(プレシジョン・システム・サイエンス)」の「全自動リアルタイムPCR測定システム製品」を100台も購入できるのでは?
そう思うと、ますますバカバカしい布マスクなのでは?
Instead of a “cloth mask” that costs 800 million yen for inspection even though it cost 46.6 billion yen, our government has a system that allows the Ministry of Health, Labor and Welfare to collectively control local governments and public health centers in the “5G” era. Shouldn't we have built it immediately or bought a fully automatic PCR tester(466億円のコストだったのにさらにその検品で8億円もかかる「布マスク」の代わりに、我が政府は「5G」の時代らしく厚生労働省が地方自治体や保健所を一括デジタルコントロールできるシステムを早急に構築したり、全自動PCR検査機を購入すべきだったのでは)?
To be continued...
◆東仙坊、おバカ我が国のマスメディアどもが、とりわけ、数多くのスポンサー企業におもねり厚生労働省にみっともなく跪くテレビマスメディアどもはただただ情けないだけ、これで視聴率がさらに落ちること間違いナシと確信している。
そして、それに輪をかけているのが、もともとテレビマスメディアのソープオペラ型ニュース番組でしかない三流ワイドショー司会者の大バカクインテット(『民放6』の声がデカいだけで知性完全0の茶髪おバカ、『民放8』のこの番組だけは誰にも渡さないとばかりのトンチンカン更年期障害おバカ、『民放4』の愛人とその愛人に生ませた子どもの面倒すら満足に看ないのに反っくり返っている最低の人格のおバカ、『民放6』のハーフである以外に何もない大バカ、『民放4』の頭にはスポーツ以外の知識皆無の大バカ)の大バカぶり。
なかでも、『民放6』の茶髪おバカにいたっては、そのあまりのバカぶりに、ゲストの大学教授から、「アナタは学生時代の数学の点はどのくらいだったの?」と皮肉を言われても、それを感じず「2」でしたと即答するほどの正真正銘の救いようのないバカ。
こんなヤツを起用し続けるおバカディレクターの顔が見たくなるほど。
ともあれ、そんなテレビマスメディアどもの姿勢が明確に証明されるのが、下品な不倫スキャンダル好きなのに、なぜか血税を使った「内閣官房健康・医療戦略室」NO.1とNO.2である和泉洋人首相補佐官(66歳)と大坪寛子(52歳)に関して、一切追及ナシ。
この2人の重罪の一つが、度重なる海外出張や京都旅行ナンチャラや銀座の蕎麦屋でナンチャラなんかよりも、人類に貢献している京都大学iPS細胞研究所の予算をゼロにしたこと。
事実、その後、3月、「内閣官房健康・医療戦略室」から、山中伸弥教授に、「支援が打ち切られる可能性があると思わせたことを深く反省している」と非を認める書面が送られというから、いかに2人で1つの独断専行だったかがわかるのでは?
実は、東仙坊、この独自のハニートラップで(?)頭角を現した大坪寛子なるクソオンナの存在こそが、厚生労働省は腐り切った省庁だと断定するキッカケになっている。
それは、初めて、このクソオンナも観たのは、その初めての記者会見の席だった。
カメラとマイクを前に、傍らにいた部下たちに、メチャクチャ高ビーに「私は何を話したらイイのよ」と怒鳴った瞬間、思わず目が点になってしまったからである。
ところで、そんなクソオンナが首を切られることもなく、2015年から出向していたその「内閣官房健康・医療戦略室」次長の任を解かれていたということを、なぜどの大バカテレビマスメディアどもが伝えなかったのか? 凄く意図的だと思わないか?
しかも、厚生労働省大臣官房審議官のままだというのである。
ところで、大バカテレビマスメディアどもが、世紀の殺人鬼集団厚生労働省におもねざるをえない事情を、逆に、厚生労働省側から的確に教えている話がある。
◇5月11日、加藤勝信厚生労働相が、厚生労働省HPに掲載していた「クラスターの全国分布図」を3月31日時点のの14都道府県26件から更新していなかったことを問われ、5月10日時点で「約250件あるのではないか(?)。主なのが、医療機関85件、福祉施設57件、飲食店23件。公表には都道府県との協議が必要」と応えたとか。
これで判明することは、厚生労働省マターがほとんどだということ。
そう、1号営業の「料理店、社交飲食店」、2号営業の「低照度飲食店」、特定遊興飲食店営業の店であれ、厚生労働省所轄の保健所の「食品営業許可」をはじめ、「職業安定法」、「労働者派遣法」の認可が必要なのである。
つまり、これまた、突き詰めれば、厚生労働省の怠慢と責任と言えるのである。
だからこそ、金の前に従順なおバカテレビマスメディアどもに協力させ、なんとか居酒屋を救済したいところがあるのでは?
◆おバカ厚生労働省が、省益確保のために単純に予算流出をケチり、病床、医師、看護師、保健所カットに奔っただけでなく、想像力と創造力の欠如から感染症対策を怠ったテイタラクは、それだけでも十分に万死に値するもの。
そうだとしても、イヤイヤ、そうだからこそ、新型コロナウィルスのパンデミックを目の当たりにし、即座に、病床確保や医師と看護師と保健所職員の補充や拡充を図ることこそ、仮にも国民の命を守る省庁であることの最低限の使命。
にもかかわらず、そうしないどころか、さらなる省庁益確保のために、自家調整試薬と検査キットの開発に奔ったところは、過失と言うよりも国民が死んでも構わないとした殺人行為。
世界に誇るテクノロジー大国の我が国には、国益のために、不足する人工呼吸器やN-95マスクやPPEや医療ガウンや医療用フェイスシールド製作に立ち上がってくれる企業がたくさんあったはず。
実際、検査試薬で、「タカラバイオ」、「栄研化学」、「富士フイルム和光純薬」。
人工呼吸器で、「ソニー」…人工呼吸器製造「アコマ医科工業」と組んで7月までに準備を整え、1000万台以上の生産。「トヨタ」…人工呼吸器の生産台数引き上げのため支援チームを結成し、医療機器メーカーへのトヨタ生産方式を紹介。
N-95マスクで、「興研」…平均月70万枚生産を240万枚に倍増。日本とタイで生産、タイで生産した分の約6割を日本に輸出(?)。国内での増産に向けた設備投資を決定し(?)、夏から(?)稼働。
医療用ガウンで、「帝人」…4～6月900万枚、7～9月1000万枚を提供。「ヴァレイ」…在宅職人の全国ネットワークを活用して、医療用ガウンを縫製。6月末までに10万枚の生産。
ハンドウオッシュや消毒液などで、「資生堂」…化粧品のラインを消毒液に転用し、5月から全ての主要工場で消毒液を生産。月産20万本、10万リットルを提供予定。「花王」…昨年度は委託生産で月産10万リットルだったのを、自社工場のシャンプーなどのラインを転用し大規模に増産。9月(?)に昨年の20倍の200万リットルの生産予定。「サラヤ」…2月は30万リットル、3月60万リットル、4月140万リットル、5月170万リットルまで増産。
マスクで、「ユニ・チャーム」…月10億枚あればしのげると試算。7億枚を視野に3億枚は中国からの輸入。試算の根拠は、国民1人1日1枚で30億枚、3日に一度使い捨てOK。5月中に1億枚供給予定。
その他、「トヨタ」/「ホンダ」は、感染者の移送のための特別車両の提供。
どうだろう?
国のため、国民のために協力を惜しまない企業が我が国にはもっともっとあると思わないか?
ようは、厚生労働省が本気で迅速に依頼すべきだったのでは?
それで、もう笑うっきゃない話なのに、笑えない話が出てきた。
5月14日、おバカ厚生労働省が、「4月30日時点で配布していた約47万枚の布マスクのうち自治体から返品された約4万7千枚の検品費用として約8億円」と国民を舐め切ったことを言ったから、唖然呆然。
何でも、約550人態勢で検品作業にあたる国から委託されたアパレル業者(?)によると、「30万枚検品し、合格品13万枚、不良品約17万枚」だったとか。
そのために、慌てて国内の布マスク生産をしたことのない孫請け(?)工場に、製造仕様書や製造動画を渡し、「アベノマスクを作っているのがバレないように(???)」と、5月から(??)1枚約50円で生産をさせ始めたとか。
それも、5月20日だった納期を早めさせ…。
おかげで、その孫請け工場、窓も全開にできず(?)、社員や外国人技能実習生(?)など20人近くで、「3密」の中で1時間10枚～15枚と試行錯誤を繰り返しつつ製造しているとか。
どうだろう?
本当にバカバカしい布マスクになってしまったのでは?
ともあれ、これで気になることが、1つ。
いかなる商売においても、不良品を納品したら、その納品業者が検品や再生産をするのが、ビジネスのルール、常識なのでは?ということ。
どちらにしても、8億円あったら、世界から感謝されている「PSS(プレシジョン・システム・サイエンス)」の「全自動リアルタイムPCR測定システム製品」を100台も購入できるのでは?
そう思うと、ますますバカバカしい布マスクなのでは?
Instead of a “cloth mask” that costs 800 million yen for inspection even though it cost 46.6 billion yen, our government has a system that allows the Ministry of Health, Labor and Welfare to collectively control local governments and public health centers in the “5G” era. Shouldn't we have built it immediately or bought a fully automatic PCR tester(466億円のコストだったのにさらにその検品で8億円もかかる「布マスク」の代わりに、我が政府は「5G」の時代らしく厚生労働省が地方自治体や保健所を一括デジタルコントロールできるシステムを早急に構築したり、全自動PCR検査機を購入すべきだったのでは)?
To be continued...
