恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
We ordinary Japanese should face the reality that there must be only people and countries that are more selfish than ourselves in the present world(我々普通の日本人は、今の世界には、自分たちよりも自己中心的な人間どもと国々しかないという現実を直視すべき)!
中国が、いかに異様な国かは、十分にわかっていたはずのUSA。
しかし、金、金、金がすべての市場原理主義者どもが跋扈するこの現実の世界で、金融商品なる非現実的な商品を作り上げ、ジャバジャブとドルを刷ってはラクしてウォール街とともに金を稼ぐことに夢中になってしまって、そのドルをドンドン買い上げてくる中国の実質的悪行三昧には、目を瞑ってきてしまった。
その阿漕なスパイングやハッキング、巧妙な「マネートラップ」や「ハニートラップ」による強制的ヘッドハンティングやスチーリング、それから、非人道的な民族浄化、傍若無人な世界覇権国家化でさえ、見て見ぬフリをしてきてしまった。
それはそうである。
この世界に存在するのは、ジコチュウ人間どもとジコチュウ国家どもだけ。
まず自分たちが儲かればいいだけ。
そう、世界のスタンダードは、中国の基本的発想そのもの。
実際、金を手にした中国人が、USA人になりたがり、USAに貯金し続けるから、どこかほくそ笑みながら、USAは中国人を小バカにしながらも、何をしても許してしまっていた。
そう、単純なUSA人は、とりわけ、いい人を演じたがる民主党政権のヒトたちは、大昔、世界を制していたと思いたがる中国人たちが、彼ら特有の人海戦術で、世界一の大国USAをも乗っ取ろうと試みているなんて、想像すらできなかった。
それはそうだと思わないか?
この世界は地獄の沙汰も金次第。
その金で「スペクター」として世界を征服してやると考えるアンポンタン国家が出てきても、不思議はないはず。
東仙坊、すでに指摘しているが、中国は、共産党員や中国人民解放軍の研究者や科学者を「千人計画」なるトンデモナイ陰謀計画に参加させ、中国系USA人に仕立て、USAでの政治や科学技術を中心としたのありとあらゆる部門でのプレゼンスを確立しようと試みているというのだから、メチャクチャ陰険。
事実、現在だって、約36万人もの中国人留学生がUSAにいるというのでは?
また、この問題は、UKでも、EUでも、オーストラリアでも、ニュージーランドでも、カナダでも、我が日本でも、同じ。
そして、その悪だくみに敢然と立ち向かい始めたのが、ようやくUSAとオーストラリア。
それも、CIA長官だった国務長官のマイク・ポンペイオと情報機関出身者の国防総省顧問マイケル・ピルズベリー、そして、オーストラリアのスコット・モリソン首相の凜とした覚悟のおかげ。
ともあれ、決して富を国民に平等に分配することなく、自分たちの一党独裁の「組」だけで独占することしか頭にない中華人民共和国の存在手段は、建国以来、対外統一戦線工作の継続だけ。
そう、自分たちの阿漕さを指摘する世界の国々に入り込んでの「赤化」と懐柔、「中国贔屓」養成のプロパガンダ活動。
そのために、それぞれの国の政界、財界、教育界、科学界に共産党員を送り込んで、「千人計画」や「外専千人計画」による「中国シンパ」作り、そして、学習するフリをしての技術やノウハウ盗み三昧。
と同時に、インチキ国家中国らしく、ハクがつくニセ学歴作り、学歴ロンダリング。
どうあれ、そのために中国が考えたのが、特に金に困り、「ハニートラップ」に極めて弱い教育界、それも、「学問の自由」と「世界は一つ」を旗印にするピンボケばかりの集団に的を絞った深謀遠慮的戦術。
そう、戦略コード「孔子学院」。
「孔子学院」とは、表面上、中国政府が世界の大学などに設置している中国語などの普及を掲げる非営利教育機構。
裏では、中国政府と中国共産党宣伝工作部門から資金提供を受けた「漢弁」なる中国教育省傘下組織が、「マネートラップ」や「ハニートラップ」などのプロパガンダの資金源や運営方法を指示する政治工作拠点。
一言で言えば、大学の構内にある中国共産党の対外工作のための出先機関。
そのために、ついに8月13日、マイク・ポンペオ国務長官が、「USA国内の学院を統括するワシントンにある『孔子学院USAセンター』を大使館と同様の外国公館に指定する。そして、監視を強化する」と発表したほど。
それはそうだと思わないか?
中国領事館が、「孔子学院」の中国人学生団体と連携し、各大学における教育・研究活動に、内側から影響力を行使しようとする事例が続出。
それも、研究室から知的財産を盗むだけでなく、USAの安全保障に関わる情報にアクセスしたり、ダライ・ラマや中国亡命者による講演などへの具体的な妨害行為でUSAの価値観を脅かすツールとして利用されているというのだから、看過できないはず。
実際、USA大学にある「孔子学院」では、天安門事件、チベット、台湾などについて、中国の主張に沿ったプロパガンダが行われ、学内での自由な議論が妨げられているというから、ハンパじゃない。
その一方で、中国領事館が、それらの中国人留学生や中国人大学教員や中国人研究者の言動を監視しているというから、どこかでも独裁国家。
そもそも、教員や教材が中国から提供され、受け入れ側に人事権やカリキュラムの作成権限がほとんどないというのだから、話にならないのでは?
にもかかわらず、中国の金に目が眩んで、これで中国人を民主主義者に変えられるとうそぶいて、USAをはじめ、世界中の大学が「孔子学院」の設置を許可しているというのだから、いかにデモクラシー国家が甘いかがわかるのでは?
事実、すでに、世界各地の大学などに、540ヵ所あまりの「孔子学院」が設置されているというのだから、ビックリ仰天。
とりわけ、USA国内には75もあり、うち66が大学や短大に設置されているというから、今や「スパイ養成所」と言っても過言ではないのでは?
どちらにしても、USA大好きの莫大な数に膨れ上がった中国人留学生は、USAで学ぶ留学生全体の約34%を占めるというのだから、USAで学歴が金で買えることは確かでは?
It must be time for the world to recognize that while the Chinese have some humorous humans, the Chinese Communist Party members have only cunning humans(中国人にはノホホンとした人間がいても、中国共産党員には狡猾な人間しかいないということを、世界中が認識すべきとき)!
To be continued...
中国が、いかに異様な国かは、十分にわかっていたはずのUSA。
しかし、金、金、金がすべての市場原理主義者どもが跋扈するこの現実の世界で、金融商品なる非現実的な商品を作り上げ、ジャバジャブとドルを刷ってはラクしてウォール街とともに金を稼ぐことに夢中になってしまって、そのドルをドンドン買い上げてくる中国の実質的悪行三昧には、目を瞑ってきてしまった。
その阿漕なスパイングやハッキング、巧妙な「マネートラップ」や「ハニートラップ」による強制的ヘッドハンティングやスチーリング、それから、非人道的な民族浄化、傍若無人な世界覇権国家化でさえ、見て見ぬフリをしてきてしまった。
それはそうである。
この世界に存在するのは、ジコチュウ人間どもとジコチュウ国家どもだけ。
まず自分たちが儲かればいいだけ。
そう、世界のスタンダードは、中国の基本的発想そのもの。
実際、金を手にした中国人が、USA人になりたがり、USAに貯金し続けるから、どこかほくそ笑みながら、USAは中国人を小バカにしながらも、何をしても許してしまっていた。
そう、単純なUSA人は、とりわけ、いい人を演じたがる民主党政権のヒトたちは、大昔、世界を制していたと思いたがる中国人たちが、彼ら特有の人海戦術で、世界一の大国USAをも乗っ取ろうと試みているなんて、想像すらできなかった。
それはそうだと思わないか?
この世界は地獄の沙汰も金次第。
その金で「スペクター」として世界を征服してやると考えるアンポンタン国家が出てきても、不思議はないはず。
東仙坊、すでに指摘しているが、中国は、共産党員や中国人民解放軍の研究者や科学者を「千人計画」なるトンデモナイ陰謀計画に参加させ、中国系USA人に仕立て、USAでの政治や科学技術を中心としたのありとあらゆる部門でのプレゼンスを確立しようと試みているというのだから、メチャクチャ陰険。
事実、現在だって、約36万人もの中国人留学生がUSAにいるというのでは?
また、この問題は、UKでも、EUでも、オーストラリアでも、ニュージーランドでも、カナダでも、我が日本でも、同じ。
そして、その悪だくみに敢然と立ち向かい始めたのが、ようやくUSAとオーストラリア。
それも、CIA長官だった国務長官のマイク・ポンペイオと情報機関出身者の国防総省顧問マイケル・ピルズベリー、そして、オーストラリアのスコット・モリソン首相の凜とした覚悟のおかげ。
ともあれ、決して富を国民に平等に分配することなく、自分たちの一党独裁の「組」だけで独占することしか頭にない中華人民共和国の存在手段は、建国以来、対外統一戦線工作の継続だけ。
そう、自分たちの阿漕さを指摘する世界の国々に入り込んでの「赤化」と懐柔、「中国贔屓」養成のプロパガンダ活動。
そのために、それぞれの国の政界、財界、教育界、科学界に共産党員を送り込んで、「千人計画」や「外専千人計画」による「中国シンパ」作り、そして、学習するフリをしての技術やノウハウ盗み三昧。
と同時に、インチキ国家中国らしく、ハクがつくニセ学歴作り、学歴ロンダリング。
どうあれ、そのために中国が考えたのが、特に金に困り、「ハニートラップ」に極めて弱い教育界、それも、「学問の自由」と「世界は一つ」を旗印にするピンボケばかりの集団に的を絞った深謀遠慮的戦術。
そう、戦略コード「孔子学院」。
「孔子学院」とは、表面上、中国政府が世界の大学などに設置している中国語などの普及を掲げる非営利教育機構。
裏では、中国政府と中国共産党宣伝工作部門から資金提供を受けた「漢弁」なる中国教育省傘下組織が、「マネートラップ」や「ハニートラップ」などのプロパガンダの資金源や運営方法を指示する政治工作拠点。
一言で言えば、大学の構内にある中国共産党の対外工作のための出先機関。
そのために、ついに8月13日、マイク・ポンペオ国務長官が、「USA国内の学院を統括するワシントンにある『孔子学院USAセンター』を大使館と同様の外国公館に指定する。そして、監視を強化する」と発表したほど。
それはそうだと思わないか?
中国領事館が、「孔子学院」の中国人学生団体と連携し、各大学における教育・研究活動に、内側から影響力を行使しようとする事例が続出。
それも、研究室から知的財産を盗むだけでなく、USAの安全保障に関わる情報にアクセスしたり、ダライ・ラマや中国亡命者による講演などへの具体的な妨害行為でUSAの価値観を脅かすツールとして利用されているというのだから、看過できないはず。
実際、USA大学にある「孔子学院」では、天安門事件、チベット、台湾などについて、中国の主張に沿ったプロパガンダが行われ、学内での自由な議論が妨げられているというから、ハンパじゃない。
その一方で、中国領事館が、それらの中国人留学生や中国人大学教員や中国人研究者の言動を監視しているというから、どこかでも独裁国家。
そもそも、教員や教材が中国から提供され、受け入れ側に人事権やカリキュラムの作成権限がほとんどないというのだから、話にならないのでは?
にもかかわらず、中国の金に目が眩んで、これで中国人を民主主義者に変えられるとうそぶいて、USAをはじめ、世界中の大学が「孔子学院」の設置を許可しているというのだから、いかにデモクラシー国家が甘いかがわかるのでは?
事実、すでに、世界各地の大学などに、540ヵ所あまりの「孔子学院」が設置されているというのだから、ビックリ仰天。
とりわけ、USA国内には75もあり、うち66が大学や短大に設置されているというから、今や「スパイ養成所」と言っても過言ではないのでは?
どちらにしても、USA大好きの莫大な数に膨れ上がった中国人留学生は、USAで学ぶ留学生全体の約34%を占めるというのだから、USAで学歴が金で買えることは確かでは?
It must be time for the world to recognize that while the Chinese have some humorous humans, the Chinese Communist Party members have only cunning humans(中国人にはノホホンとした人間がいても、中国共産党員には狡猾な人間しかいないということを、世界中が認識すべきとき)!
To be continued...
