恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
The only way to stop bullying must be to confront the bully on one's own and make one wanna bully(イジメを止めさせるには、イジメっ子に自分自身でどこまでも対峙して、イジメをしたくなる気持ちにさせるしか方法がないのでは)?
実は、東仙坊、執拗極まりない893国家中国の尖閣諸島への挑発行為のエスカレートに対し、マイク・ポンペオ国務長官が指摘したことにメチャクチャ感心し、共感を覚えている。
それは、中国の挑発行為を「イジメ」と単刀直入に表したこと。
どうだろう?
そのとおり!と思わず手を打ちたくならないか?
モラル減少化の我が日本の子ども社会を中心に、大人社会でも横行している「イジメ」。
ただコトを荒立てたくないと事なかれ的に耐えていれば、イジメっ子はますます増長し、親や教師に訴えれば、イジメっ子はより過激化するだけ。
「イジメ」を止めさせるには、どこまでも自分自身で覚悟して毅然と対応し続けて、イジメっ子がウンザリするのを待つしか方法はないはず。
どうだろう?
脆弱なおバカ政府、口先で「止めて!」とばかり言ったところで、時間の浪費だとそろそろ気づくべきなのでは?
では、中国の横暴な「イジメ」にどう対処すべきなのか?
実は、ジコチュウ剥き出しに世界征服を夢見る時代遅れの覇権国家、それこそ、バカみたいに世界の評判をメチャクチャ気にするところがあるはず。
だからこそ、歴史的事実については元より、ありとあらゆるウソの裏づけのウソ(?)のために、自らのプロパガンダ専用のCCTVを作ったり、金にものを言わせ自ら買収した世界中のマスメディアやジャーナリストを巧妙に活用したり、陰でそっと買収したりしているはず。
そこで、早急に日本政府発の国際的マスメディアを中国をマネて創設するのが、この情報化時代に肝心。
えっ、NHKがそのようなことをすでにしてるって?
残念ながら、我が国の何もかもが中途半端な国営放送は、勘違いハナハダシイ左翼の大バカ者ぞろいのようで、反政府(???)、典型的な媚中派や親韓派で、全くの役立たず。
ここは、内閣府独自に、デジタル庁だけでなく、「NNTV」で新開設すべき。
そして、中国のマネをして、国際社会から高く評価されるような「スポークス・パーソン」を登用し、極めて客観的で論理的で信頼されるような英語を中心にした数多くの言語でのスピーディーで当意即妙の情報発信や資料公開をしてゆくべき。
どうだろう?
それには、我が国ならではのアニメーションやマンガを多用するのが、最適では?
また、かつての中国のように、北京大教授胡適や蒋介石夫人の宋美齢のような「スポークス・パーソン」も絶対不可欠。
胡適は、「日本切腹、中国介錯論」を展開し、「米ソを日中戦争に引き込むために中国が抗日戦を引き受け、2、3年は負けて耐えよ」と訴え、1938年、蒋介石中国国民党政権駐USA大使に起用されるとUSA参戦のため奔走。
ついには、「自由、民主、公正のために日本と戦う中国には世界的意義がある」と、中国の道義の優位性を強調し、抗日戦を単なる国益から国際益へと高めることに成功したというのでは?
宋美齢は、セオドア・ルーズベルト大統領夫妻と親交を結び、英語と美貌を武器に活躍、議会や国民を虜にしたうえ、USAの対日政策誘導に結びつけたというのでは?
そう、中国に対抗するには、とにかく「情報戦に」負けないこと。
それで、東仙坊、俄然注目している話が、これ。
◎UKのガーディアン
昨年10月18日、「ニューヨーク・タイムズは、廃日新聞(旭日新聞?)やデイリー・テレグラフなどとともに、中国の『CGTN』などから影響や支援を受けている報道機関の1つとして挙げられている。これらの報道機関は、中国に対して否定的な報道は除外し、好意的な報道を優先するような報道を意図的に実施している」
ちなみに、「CGTN(China Global Television Network : 中国国际电视台)」とは、中華人民共和国国営テレビ局中国中央電視台「中国グローバルテレビジョンネットワーク(中国環球電視網)」の24時間英語国際ニュース放送チャンネルで、「CCTV-NEWS」、「CCTV-9」、「CCTV International」などを放映しているとか。
経営の苦しいニューヨーク・タイムズを買収したのが、なぜか世界一の大富豪である(?)カルロス・スリム・エルー(80歳)。
2017年、「比亜迪汽車(BYD)」への支援者でライバルのビル・ゲイツやウォーレン・バフェットと同様に、自分が所有するインバーサ傘下「ジャイアント・モーターズ・ラテンアメリカ」は電気自動車に参入し、中華人民共和国の国有自動車メーカー「安徽江淮汽車」と提携し、ラテンアメリカ市場向けスポーツ用多目的車を共同生産。
中国やメキシコとの貿易の見直しを掲げるドナルド・トランプの保護貿易主義に対抗。
ちなみに、コヤツ、「テルメックス」、「テルセル」、「アメリカ・モービル」、「ソウマヤ美術館」なども所有。
どうだろう?
我が国もおバカ丸出しの国際機関に膨大な金をくれてやるより、こういう金の使い方を中国に学ぶべきなのでは??
その意味では、反日・媚中・親韓のワシントン・ポスト（WP Company LLC）も、同じようなもの。
ジェフ・ベゾスの個人投資会社「ナッシュ・ホールディングスLLC」の傘下。
新聞事業を売却した「ワシントン・ポスト・カンパニー」は、「グレアム・ホールディングス・カンパニー」。
どちらも、ジャスミン茶の香りがいっぱい。
そのせいか、「尖閣諸島の国有化、領有権問題は『岩の塊にすぎぬ無人の島々』をめぐる日中の不毛な争い」
ウォールストリート・ジャーナルでさえ、「中国人の不法上陸に憤る日本国内でナショナリストの影響力が強まる(?)」。
ロイター、「慰霊祭の際に上陸した東京都議会議員はナショナリスト」
どうだろう?
我々普通の日本人は、世界のマスメディアどもはもちろん、我が国のマスメディアどもが発信するものは、ジャーナリズムとしての矜恃を棄てた、中国の「マネー・トラップ」と「ハニートラップ」の餌食になったヤツらのフェイクニュースとまず考えるべきなのでは?
Japan should establish a new mass media under the direct control of the Cabinet Office in order to disseminate information to the world in a straightforward manner(我が国は、世界に当意即妙の情報発信をするために、内閣府直属のマスメディアを新設すべき)!
To be continued...
実は、東仙坊、執拗極まりない893国家中国の尖閣諸島への挑発行為のエスカレートに対し、マイク・ポンペオ国務長官が指摘したことにメチャクチャ感心し、共感を覚えている。
それは、中国の挑発行為を「イジメ」と単刀直入に表したこと。
どうだろう?
そのとおり!と思わず手を打ちたくならないか?
モラル減少化の我が日本の子ども社会を中心に、大人社会でも横行している「イジメ」。
ただコトを荒立てたくないと事なかれ的に耐えていれば、イジメっ子はますます増長し、親や教師に訴えれば、イジメっ子はより過激化するだけ。
「イジメ」を止めさせるには、どこまでも自分自身で覚悟して毅然と対応し続けて、イジメっ子がウンザリするのを待つしか方法はないはず。
どうだろう?
脆弱なおバカ政府、口先で「止めて!」とばかり言ったところで、時間の浪費だとそろそろ気づくべきなのでは?
では、中国の横暴な「イジメ」にどう対処すべきなのか?
実は、ジコチュウ剥き出しに世界征服を夢見る時代遅れの覇権国家、それこそ、バカみたいに世界の評判をメチャクチャ気にするところがあるはず。
だからこそ、歴史的事実については元より、ありとあらゆるウソの裏づけのウソ(?)のために、自らのプロパガンダ専用のCCTVを作ったり、金にものを言わせ自ら買収した世界中のマスメディアやジャーナリストを巧妙に活用したり、陰でそっと買収したりしているはず。
そこで、早急に日本政府発の国際的マスメディアを中国をマネて創設するのが、この情報化時代に肝心。
えっ、NHKがそのようなことをすでにしてるって?
残念ながら、我が国の何もかもが中途半端な国営放送は、勘違いハナハダシイ左翼の大バカ者ぞろいのようで、反政府(???)、典型的な媚中派や親韓派で、全くの役立たず。
ここは、内閣府独自に、デジタル庁だけでなく、「NNTV」で新開設すべき。
そして、中国のマネをして、国際社会から高く評価されるような「スポークス・パーソン」を登用し、極めて客観的で論理的で信頼されるような英語を中心にした数多くの言語でのスピーディーで当意即妙の情報発信や資料公開をしてゆくべき。
どうだろう?
それには、我が国ならではのアニメーションやマンガを多用するのが、最適では?
また、かつての中国のように、北京大教授胡適や蒋介石夫人の宋美齢のような「スポークス・パーソン」も絶対不可欠。
胡適は、「日本切腹、中国介錯論」を展開し、「米ソを日中戦争に引き込むために中国が抗日戦を引き受け、2、3年は負けて耐えよ」と訴え、1938年、蒋介石中国国民党政権駐USA大使に起用されるとUSA参戦のため奔走。
ついには、「自由、民主、公正のために日本と戦う中国には世界的意義がある」と、中国の道義の優位性を強調し、抗日戦を単なる国益から国際益へと高めることに成功したというのでは?
宋美齢は、セオドア・ルーズベルト大統領夫妻と親交を結び、英語と美貌を武器に活躍、議会や国民を虜にしたうえ、USAの対日政策誘導に結びつけたというのでは?
そう、中国に対抗するには、とにかく「情報戦に」負けないこと。
それで、東仙坊、俄然注目している話が、これ。
◎UKのガーディアン
昨年10月18日、「ニューヨーク・タイムズは、廃日新聞(旭日新聞?)やデイリー・テレグラフなどとともに、中国の『CGTN』などから影響や支援を受けている報道機関の1つとして挙げられている。これらの報道機関は、中国に対して否定的な報道は除外し、好意的な報道を優先するような報道を意図的に実施している」
ちなみに、「CGTN(China Global Television Network : 中国国际电视台)」とは、中華人民共和国国営テレビ局中国中央電視台「中国グローバルテレビジョンネットワーク(中国環球電視網)」の24時間英語国際ニュース放送チャンネルで、「CCTV-NEWS」、「CCTV-9」、「CCTV International」などを放映しているとか。
経営の苦しいニューヨーク・タイムズを買収したのが、なぜか世界一の大富豪である(?)カルロス・スリム・エルー(80歳)。
2017年、「比亜迪汽車(BYD)」への支援者でライバルのビル・ゲイツやウォーレン・バフェットと同様に、自分が所有するインバーサ傘下「ジャイアント・モーターズ・ラテンアメリカ」は電気自動車に参入し、中華人民共和国の国有自動車メーカー「安徽江淮汽車」と提携し、ラテンアメリカ市場向けスポーツ用多目的車を共同生産。
中国やメキシコとの貿易の見直しを掲げるドナルド・トランプの保護貿易主義に対抗。
ちなみに、コヤツ、「テルメックス」、「テルセル」、「アメリカ・モービル」、「ソウマヤ美術館」なども所有。
どうだろう?
我が国もおバカ丸出しの国際機関に膨大な金をくれてやるより、こういう金の使い方を中国に学ぶべきなのでは??
その意味では、反日・媚中・親韓のワシントン・ポスト（WP Company LLC）も、同じようなもの。
ジェフ・ベゾスの個人投資会社「ナッシュ・ホールディングスLLC」の傘下。
新聞事業を売却した「ワシントン・ポスト・カンパニー」は、「グレアム・ホールディングス・カンパニー」。
どちらも、ジャスミン茶の香りがいっぱい。
そのせいか、「尖閣諸島の国有化、領有権問題は『岩の塊にすぎぬ無人の島々』をめぐる日中の不毛な争い」
ウォールストリート・ジャーナルでさえ、「中国人の不法上陸に憤る日本国内でナショナリストの影響力が強まる(?)」。
ロイター、「慰霊祭の際に上陸した東京都議会議員はナショナリスト」
どうだろう?
我々普通の日本人は、世界のマスメディアどもはもちろん、我が国のマスメディアどもが発信するものは、ジャーナリズムとしての矜恃を棄てた、中国の「マネー・トラップ」と「ハニートラップ」の餌食になったヤツらのフェイクニュースとまず考えるべきなのでは?
Japan should establish a new mass media under the direct control of the Cabinet Office in order to disseminate information to the world in a straightforward manner(我が国は、世界に当意即妙の情報発信をするために、内閣府直属のマスメディアを新設すべき)!
To be continued...
