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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

恒久不変な日本砂漠-46  本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?

In this globalized modern society, there must be only similar non-imperialist nations that each advocate “home country first”. And the worst Axis powers among them must be China. When does Japan, a naive nation, notice that(このグローバル化した現代社会には、それぞれに「自国ファースト」を掲げる似非帝国主義国家しか存在しない。そして、その中で最悪の悪徳枢軸国家が中国である。世間知らずの我が日本国はいつそのことに気づくのか)?

東仙坊、なぜ今どき、中国が、時代遅れの覇権主義国家を目指しているのかとずっと考察している。
確かに、20世紀初頭、世界は、資源と市場の獲得を巡り、熾烈な国家間競争を行った。
特に、帝国主義化した西洋列強は、横暴なアジアを植民地化に走った。
そして、中国は、グチャグチャにされ、辛酸を舐めさせられた。
その中国は、世界一のお人好し国家日本のありとあらゆる支援を受け、世界第2位の経済大国に成長した。
そして、金、金、金がすべての市場原理主義が横行するグローバル競争全盛の現在、将来の資源と市場の確保という新たな帝国主義の時代が到来している。
そう、自国ファーストという名の国家間の軋轢を生むだけの新帝国主義時代。
そんな中で、中国では、本物の戦争を知らず、子どものころから反日教育だけを叩き込まれ、青少年期に文化革命の紅衛兵として数々の暴行に関わった極めて偏狭な世代が、世界の伏魔殿とでも言うべき中国共産党を牛耳る時代になった。
それも、「太子党(中国共産党老幹部子弟)」なる奇々怪々のヤツらが中心に…。
コヤツらは、「親米反日」を掲げ、自分自身や家族をUSAに留学させたり、移住させるのが特徴。
そのパイオニアが、周恩来首相に育てられ革命戦争に参加した共産党幹部の子弟、李鵬。
主たるメンバーには、習近平をはじめ、鄧小平の改革開放路線を継承し元副首相を義父に持つ、王岐山など。
しかし、メンバーのほとんどは、USA大手メーカーや金融資本と裏で手を組み、巨利を貪るヤツばかり。
これは重要なポイントで、USAと戦うと、みんな個人的に自分の懐が潤わないのである。
ともあれ、習近平は、口うるさいボス江沢民前主席が1990年代に推進した親米反日路線を再現し、日米分断に邁進。
「尖閣諸島が日清戦争で日本に略奪された」という得意の大ウソをつきながら…。
しかし、肝心のUSAを本気で怒らし続け、本来身内のはずだった江沢民や王岐山の反発を買っているのである。
どうだろう?
これで、中国が日本懐柔に入った理由も少し見えてくるのでは??
どちらにしても、我が政府は、米中対立と対岸の火事のように見ていてはいけないはず。
ドナルド・トランプの言動で幻惑されてしまっているようだが、ようやく世界の警察国家だったUSAが、傍若無人な悪行三昧を止めない893国家中国に、柄でもなく金のためではなく、自由と民主主義と法の支配を重んじる立場から、全体主義中国的893国家の覇権志向を抑圧しようと立ち向かい始めたともっともっと知るべき。
事実、7月、マイク・ポンペオ国務長官は、「自由世界が共産主義体制の中国を変えなければ、共産中国が私たちを変えてしまう。自由主義諸国が連携して中国の脅威に対抗しよう」と警告しているはず。
これこそが、我がおバカ政府やおバカマスメディアどもが、「米中経済戦争」なんてノンキなことを言って誤魔化していることの本質。
そう、USA政府は、今回の「中共ウィルス」の大パンデミックを契機に、対中政策の歴史的大転換を決断していて、これは、例えドナルド・トランプが次の大統領に選ばれなくても、変わらないことなのである。
つまり、ドナルド・トランプの単なる思いつきではなく、我が国の宗主国であるUSA全体の決定事項なのである。
それが明確になったのは、5月20日、ホワイトハウスが作成した報告書「USAの中華人民共和国に対する戦略的アプローチ」。
USAは、中国との1979年国交回復以来、中国に対する関与の深化が「中国社会をより開放的にし、中国を建設的で責任あるグローバルな利害関係者」に変えるとの希望を持ち続けてきた。だが、その希望は、政治、経済の改革を制限しようとする中国共産党の意志を過小評価するものだった。中国共産党は国内改革を停滞させ、逆行させる一方で、「自由で開かれたルールに基づく国際秩序を利用しつつ、それを自分たちに都合のいい秩序に変える」ことを企てている。
その企てに対抗するため、中国へのアプローチを「競争的アプローチ」に転換する。
USAの諸制度、同盟、パートナーの抵抗力を高めて中国の挑戦に打ち勝つ」。
中国に、「USAと同盟国、パートナー諸国の死活的利益に有害な行動を止める、または、減らすよう強制する」アプローチにする。
そして、USA政府は、具体的に、「テキサス州ヒューストンの中国総領事館をスパイの巣窟だ」と閉鎖命令を発令。
「安全保障上の理由から、『ファーウェイ』など中国ハイテク企業数社の製品を使用する企業と連邦政府との取引禁止」も命令。
そのうえで、「これらは『競争的アプローチ』に沿った措置だ」と表明。
さらに、マイク・ポンペオ国務長官が、「世界はUSAか中国かではなく自由か暴政かの選択に直面している」と公言。
すると、USAの同盟国の1つであるUK政府が、「『中共ウィルス』をめぐる対応で、中国は報いを受ける。 中国が『中共ウィルス』に関して誤った情報を拡散し、感染拡大の深刻度を誤魔化し、自国の感染者数についてウソをついている」と非難。
そして、UK科学者たちが、ボリス・ジョンソン首相に対し、「中国の感染者数は発表されている数の15~40倍に上る」と警告。
それによって、ボリス・ジョンソン首相が、「中国の通信機器大手『ファーウェイ(華為技術)』との取り引きを止める」と発表。
なぜなら、「ファーウェイ」が、ほぼ情報窃盗団と認定されたからに他ならない。
さて、それでメチャクチャ気になることがあると思わないか?
今、金欠気味のまるで中国の子分企業かのような我が国のおバカマスメディアで増えているCFなどの「ファーウェイ」の広告の多さ…。
我が国は、自由と民主主義と法の支配を重んじる国ではなかったのか?
それも、USAの同盟国ではないのか?
宗主国のUSAがと思約40年間続けてきた対中関与政策を変えると決定した以上、我が日本だけがこれまで通りの波風立てないままの対中政策を続けていいのか?わないか?
そろそろ、中国との経済的相互依存が持つ安全上のリスクに、中国に対する従来のアプローチを変えるべきなのでは?

How does Japan intend to form a friendly relationship with an uninhabited country that is trying to make the world its own by lying calmly, even though it has only pride(プライドだけはあるくせに平然と大ウソをつき世界を我が物にしようと企む傍若無人な国と、我が日本はどうやって友好関係を作るつもりなのか)?

To be continued...












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東仙坊 


人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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