恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
Why is the vulnerable Japanese government lenient to watch over overseas because it is a matter of judicial procedures of the countries concerned, even though national interests are clearly damaged overseas(脆弱な我が日本政府は、なぜ海外で歴然と国益が損なわれているのに海外のことは当事国の司法の手続きの問題だから見守るしかないと悠長なのか)?
東仙坊、我が日本国民で海外に住む人々には、日本を愛する気持ちが不足しているのでは?と思わず慨嘆している。
つい数日前に、ただただ情念の趣くままに底意地の悪い反日活動を一向に止めようとしないサプア民族の狂ったドイツでの最新の蛮行について言及したばかり。
そして、そのドイツの首都ベルリン市ミッテ区の公有地に設置された不気味な慰安婦少女像の設置許可を、10月8日、ミッテ区当局が、「日韓間で中立を保つべきだと判断した」と取り消すと発表したとヌカ喜びしていた。
と、と、ところが、な、な、なんと10月13日、再び、ミッテ区当局が、「今後、日韓双方が折り合える妥協案を探りたい(?)。像の設置を当面の間、認める」と発表したから、唖然。
それもこれも、なぜかドイツにもいっぱいいるドイツのサプア系市民団体「コリア協議会」が、ミッテ区の取り消し決定の効力停止をベルリンの裁判所に申請したり、ミッテ区にも異議を申し立てたり、金の困ったドイツ人を巻き込んで大デモをしたりしたこと。
それから、サプア国内で、ドイツ大使館に激しいデモをしたことの結果。
それに対し、軟弱な我が日本政府や無能な外務省やドイツで気取って暮らしている日本人どもは、一体何をしているのか?
本当に歯痒くて情けなくてガッカリするのは、東仙坊だけなのか?
さて、東仙坊、再び中国とUSAとのUSAにおける情報戦の凄まじさの話に戻る。
実は、昨年の時点で、現在の留まる気配のない「中共ウィルス」の大パンデミックを予見するような話があったというから、驚き桃の木山椒の木。
な、な、なんと昨年7月22日、FBIや情報戦略家が、「中国共産党政権が、世界から収集した遺伝子情報を生物兵器の製造に悪用しかねない」と危機感を表明していたというのである。
というのも、昨年6月、USA上院共和党のチャーリーズ・グラスレイ議員とマルコ・ルビオ議員が、USA保健省に公開書簡を送付。
「DNAなどの遺伝子データが、USA拠点の中国の遺伝子検査企業などを通じ、中国に渡る可能性について懸念」を表明。
何でも、アイルランドの「ゲノム製薬(Genomics Medicine Ireland,GMI)」は、USA「WuXi NextCODE(明碼生物科技)」の子会社で、その
「WuXi NextCODE」の親会社は、上海の「薬明康紱新藥開發有限公司」だとか。
そして、アイルランド公営投資会社から資金を得る「GMI」は、40万人アイルランド市民を対象とするデータベース構築のプロジェクトを実施し、製薬会社に対するデータベースの販売を計画していたとか。
それから、データは、アイルランドで暗号化され、保管されていたとも。
そ、そ、そのうえで、USAにある中国企業の「WuXi NextCODE」と「BGI(深圳華大基因科技有限公司)」は、USA市民のDNAデータも収集していたというのである。
つまり、今回の「中共ウィルス」が、このように特にUSAで猛威を振るっている現状を見て一目瞭然だが、USA人のDNAデータを事前に入手し、今回の「中共ウィルス」がUSA人により効果的に働くようにDNA操作した可能性だってあるのである。
それもこれも、昨年2月14日、「USCC(米中経済安全保障審査委員会)」が発表した「中国バイオテクノロジーに関する報告」で、「中国側が特定の遺伝子に効果を持つ生物兵器の開発の可能性」を警告したが、キッカケ。
それによると、何でも、「中国はゲノムデータや健康記録によって明らかにされた、特定個人の脆弱性を狙う可能性…標的となるのは外交官、政治家、政府高官、軍の指導者など、戦略的に特定された人物」ということだったとか。
また、「WuXi NextCODE」からのその2議員の公開書簡への返答もでも、「USAのデータは、USAのクラウドサービスに保存されているが、中国のデータは中国に保存されている」といういい加減なものだった。
さらに、USAにある中国企業の「BGI」は、2012年9月、USA大手「コンプリート・ゲノミクス」を買収し、数千万人のUSA人DNAを管理するデータベースにアクセスできるようになっていたというのだから、何をかいわんや。
そのうえ、その「BGI」と「薬明康紱新藥開發有限公司」は、2015年10月と2016年3月、それぞれ、中国通信大手「華為技術(ファーウェイ)」と遺伝子解析の分野でパートナーシップ関係を締結していたというのでは?
チャーリーズ・グラスレイ議員とマルコ・ルビオ議員が、公開書簡で、「両社のファーウェイとの協力関係は特に憂慮すべき」と指摘するのもムリからぬことでは??
それだけじゃない。
中国との繋がりを持つ遺伝子データ関連USA企業は、すでに23社というのだから、開いた口が塞がらない。
それらの全部が、な、な、なんとUSAにおいて全ゲノム解析など遺伝子診断業務に関わり、USAの病院、クリニック、商用DNA検査企業から入手した患者らのDNAサンプルのデータを、中国本土に解析のために送付していたというから、あな恐ろしや。
4月、スタンフォード大学で遺伝子工学を学び、中国問題専門家でもある人口研究所スティーブン・モッシャーが、「既存のプライバシー関連法は、DNA情報の漏洩に関する危険性を想定していない。遺伝子検査企業の限定やDNAの国外送付の禁止など、法律に盛り込むべきだ」と提言するのも、これまた遅きに失した感があるが、極めて当然。
では、USAにとってこんな危機的な状況を黙認してきたのは、なぜか?
実は、そこにも、金、金、金の絡んだ裏事情があるから、USAはどこまでもUSA。
そして、それに裏で関わっているのが、これまた中国というから、中国はどこまでも中国。
今や世界を完全に席巻するUSAの巨大ITエンタープライズども、GAFA(Google、Apple、Facebook、Amazon)、マイクロソフトなどの一人勝ち状態。
そして、金に目ざといコヤツらが目をつけたのが、長寿社会や健康志向社会の中で、規模が大きく巨額が動くのにメチャクチャ非効率なヘルスケアの世界。
とりわけ、新薬開発から病院まで様々なところでムダだらけのが医療業界。
何しろ、世界一の経済大国のUSAで、ヘルスケア業界の規模はGDPの19%なのに、支出の20～25%がムダ。
医師や医療事務従事者が、なんと17万5000人超。
新薬が市場に投入されるまでの費用は、平均で25億ドル。
企業が拠出している医療費は、年間2万ドル以上。
しかも、その非効率な状況は、世界的。
そのうえ、科学や医学の発達から、世界中でより優れた医療への需要が増大。
となれば、AIやデジタル・テクノロジーを駆使し、効率をグーンと上げれば、ボロ儲けと考えるのは、世界の大手テクノロジー企業にとって、至極当然。
そうでなくても、コヤツらには、世界中から金がガポガポ集まってきているのである。
そこで、自分たちがベンチャーのように投資する医療関連のイントレプレナー的新会社を立ち上げ、大儲けを狙うの当たり前。
We were wondering how China could make money and repeat unmanned barbarism, but couldn't you agree with all that it turns out that the big IT companies in the USA are behind it(中国がどうやって稼いで傍若無人な蛮行を繰り返せるのか不思議だったが、裏で支えているのがUSAの大手IT企業だったとわかって、すべてに納得できないか)?
To be continued...
東仙坊、我が日本国民で海外に住む人々には、日本を愛する気持ちが不足しているのでは?と思わず慨嘆している。
つい数日前に、ただただ情念の趣くままに底意地の悪い反日活動を一向に止めようとしないサプア民族の狂ったドイツでの最新の蛮行について言及したばかり。
そして、そのドイツの首都ベルリン市ミッテ区の公有地に設置された不気味な慰安婦少女像の設置許可を、10月8日、ミッテ区当局が、「日韓間で中立を保つべきだと判断した」と取り消すと発表したとヌカ喜びしていた。
と、と、ところが、な、な、なんと10月13日、再び、ミッテ区当局が、「今後、日韓双方が折り合える妥協案を探りたい(?)。像の設置を当面の間、認める」と発表したから、唖然。
それもこれも、なぜかドイツにもいっぱいいるドイツのサプア系市民団体「コリア協議会」が、ミッテ区の取り消し決定の効力停止をベルリンの裁判所に申請したり、ミッテ区にも異議を申し立てたり、金の困ったドイツ人を巻き込んで大デモをしたりしたこと。
それから、サプア国内で、ドイツ大使館に激しいデモをしたことの結果。
それに対し、軟弱な我が日本政府や無能な外務省やドイツで気取って暮らしている日本人どもは、一体何をしているのか?
本当に歯痒くて情けなくてガッカリするのは、東仙坊だけなのか?
さて、東仙坊、再び中国とUSAとのUSAにおける情報戦の凄まじさの話に戻る。
実は、昨年の時点で、現在の留まる気配のない「中共ウィルス」の大パンデミックを予見するような話があったというから、驚き桃の木山椒の木。
な、な、なんと昨年7月22日、FBIや情報戦略家が、「中国共産党政権が、世界から収集した遺伝子情報を生物兵器の製造に悪用しかねない」と危機感を表明していたというのである。
というのも、昨年6月、USA上院共和党のチャーリーズ・グラスレイ議員とマルコ・ルビオ議員が、USA保健省に公開書簡を送付。
「DNAなどの遺伝子データが、USA拠点の中国の遺伝子検査企業などを通じ、中国に渡る可能性について懸念」を表明。
何でも、アイルランドの「ゲノム製薬(Genomics Medicine Ireland,GMI)」は、USA「WuXi NextCODE(明碼生物科技)」の子会社で、その
「WuXi NextCODE」の親会社は、上海の「薬明康紱新藥開發有限公司」だとか。
そして、アイルランド公営投資会社から資金を得る「GMI」は、40万人アイルランド市民を対象とするデータベース構築のプロジェクトを実施し、製薬会社に対するデータベースの販売を計画していたとか。
それから、データは、アイルランドで暗号化され、保管されていたとも。
そ、そ、そのうえで、USAにある中国企業の「WuXi NextCODE」と「BGI(深圳華大基因科技有限公司)」は、USA市民のDNAデータも収集していたというのである。
つまり、今回の「中共ウィルス」が、このように特にUSAで猛威を振るっている現状を見て一目瞭然だが、USA人のDNAデータを事前に入手し、今回の「中共ウィルス」がUSA人により効果的に働くようにDNA操作した可能性だってあるのである。
それもこれも、昨年2月14日、「USCC(米中経済安全保障審査委員会)」が発表した「中国バイオテクノロジーに関する報告」で、「中国側が特定の遺伝子に効果を持つ生物兵器の開発の可能性」を警告したが、キッカケ。
それによると、何でも、「中国はゲノムデータや健康記録によって明らかにされた、特定個人の脆弱性を狙う可能性…標的となるのは外交官、政治家、政府高官、軍の指導者など、戦略的に特定された人物」ということだったとか。
また、「WuXi NextCODE」からのその2議員の公開書簡への返答もでも、「USAのデータは、USAのクラウドサービスに保存されているが、中国のデータは中国に保存されている」といういい加減なものだった。
さらに、USAにある中国企業の「BGI」は、2012年9月、USA大手「コンプリート・ゲノミクス」を買収し、数千万人のUSA人DNAを管理するデータベースにアクセスできるようになっていたというのだから、何をかいわんや。
そのうえ、その「BGI」と「薬明康紱新藥開發有限公司」は、2015年10月と2016年3月、それぞれ、中国通信大手「華為技術(ファーウェイ)」と遺伝子解析の分野でパートナーシップ関係を締結していたというのでは?
チャーリーズ・グラスレイ議員とマルコ・ルビオ議員が、公開書簡で、「両社のファーウェイとの協力関係は特に憂慮すべき」と指摘するのもムリからぬことでは??
それだけじゃない。
中国との繋がりを持つ遺伝子データ関連USA企業は、すでに23社というのだから、開いた口が塞がらない。
それらの全部が、な、な、なんとUSAにおいて全ゲノム解析など遺伝子診断業務に関わり、USAの病院、クリニック、商用DNA検査企業から入手した患者らのDNAサンプルのデータを、中国本土に解析のために送付していたというから、あな恐ろしや。
4月、スタンフォード大学で遺伝子工学を学び、中国問題専門家でもある人口研究所スティーブン・モッシャーが、「既存のプライバシー関連法は、DNA情報の漏洩に関する危険性を想定していない。遺伝子検査企業の限定やDNAの国外送付の禁止など、法律に盛り込むべきだ」と提言するのも、これまた遅きに失した感があるが、極めて当然。
では、USAにとってこんな危機的な状況を黙認してきたのは、なぜか?
実は、そこにも、金、金、金の絡んだ裏事情があるから、USAはどこまでもUSA。
そして、それに裏で関わっているのが、これまた中国というから、中国はどこまでも中国。
今や世界を完全に席巻するUSAの巨大ITエンタープライズども、GAFA(Google、Apple、Facebook、Amazon)、マイクロソフトなどの一人勝ち状態。
そして、金に目ざといコヤツらが目をつけたのが、長寿社会や健康志向社会の中で、規模が大きく巨額が動くのにメチャクチャ非効率なヘルスケアの世界。
とりわけ、新薬開発から病院まで様々なところでムダだらけのが医療業界。
何しろ、世界一の経済大国のUSAで、ヘルスケア業界の規模はGDPの19%なのに、支出の20～25%がムダ。
医師や医療事務従事者が、なんと17万5000人超。
新薬が市場に投入されるまでの費用は、平均で25億ドル。
企業が拠出している医療費は、年間2万ドル以上。
しかも、その非効率な状況は、世界的。
そのうえ、科学や医学の発達から、世界中でより優れた医療への需要が増大。
となれば、AIやデジタル・テクノロジーを駆使し、効率をグーンと上げれば、ボロ儲けと考えるのは、世界の大手テクノロジー企業にとって、至極当然。
そうでなくても、コヤツらには、世界中から金がガポガポ集まってきているのである。
そこで、自分たちがベンチャーのように投資する医療関連のイントレプレナー的新会社を立ち上げ、大儲けを狙うの当たり前。
We were wondering how China could make money and repeat unmanned barbarism, but couldn't you agree with all that it turns out that the big IT companies in the USA are behind it(中国がどうやって稼いで傍若無人な蛮行を繰り返せるのか不思議だったが、裏で支えているのがUSAの大手IT企業だったとわかって、すべてに納得できないか)?
To be continued...
