恒久不変な日本砂漠-46 本当に地球上の人間社会は「ワンチーム」なのか?
In the world of individualism, each country has its own “national character”. A country where “learning” is nothing more than “stealing” could never have “dignity”(個人主義全盛の世界では、国にもそれぞれに「国格」のようなものがある。「学ぶこと」が「盗むこと」でしかない国に、「品格」が備わるはずは絶対にない)!
実は、東仙坊、今回の「中共ウィルス」の世界的パンデミックで、リサーチしてみて、過去の人類を滅亡の危機近くまで追い込んだ大パンデミックの発生地が、ほとんど全部、中国であるということを再確認し、驚愕を覚えている。
そのぐらいその手のことにルーズでデタラメな不埒な国だということである。
ペスト、スペインカゼ、コレラ、雲南産アジアカゼ、香港カゼ、SARS、H1N1、ブタコレラ…。
どうだろう?
かなり衝撃的では?
まだまだある。
すべてに隠蔽国家である中国では、「中共ウィルス」蔓延の直前に、別の病原体による大規模な人災が発生していたことを、「中共ウィルス」同様、市当局が、隠蔽し、深刻な事態であることを極力否定していたというのである。
何でも、昨年7～8月、国有企業傘下の「中牧蘭州生物薬工場」で、「ブルセラ症」の動物用ワクチン製造の工程で使用期限切れ消毒剤を使用したために、「ブルセラ症」の原因菌が減菌されないまま空気に混じって排出され、工場の風下にあった蘭州獣医研究所の職員や学生ら203人の集団感染を中心に、周辺住民ら約3600人に感染さていたというから、ビックリ仰天。
そのせいで、発熱、関節痛、疲労、睾丸炎に苦しんだ被害住民が続出。
なかには、母子感染の疑いがあるからと流産を余儀なくされるなどした妊婦までいたというのだから、深刻。
そして、蘭州市当局が、ようやく菌漏洩問題について最初に公表したのは、昨年12月26日。
それも、「漏洩した菌が小量のために人体の健康に被害を与えない(???)」と説明したというから、何をかいわんや。
ともあれ、この蘭州市当局の隠蔽をすっぱ抜いたのが、9月14日、約10ヵ月にわたる長期取材をしたという中国誌「財新週刊」。
そう、「共産党の喉と舌」と呼ばれプロパガンダ機関として強い統制を受けている中国国内で、当局側の不正や失態に鋭く切り込む数少ないマスメディアの一つで、王岐山がバックアップするマスメディア。
すると、蘭州市当局、翌9月15日、「『中州蘭州生物製剤工場』で、『ブルセラ症』集団感染があった。人口290万人の甘粛省で、合計21人が感染したので、847人をテストしたが死亡者はいなかった(?)」と発表。
そして、10月10日、「感染者は3669人だった。感染書に対する具体的な補償内容として、1人当たり計3785～5万元(約6万～80万円)を補償する」と発表。
ちなみに、「ブルセラ症(地中海熱)」とは、「ブルセラ菌」に感染して発症する人獣感染症のこと。
そして、感染した羊、山羊、牛、ラクダなどの家畜と接触したり、加熱殺菌が不十分なまま食べたり、乳を飲んだりしてヒトに感染するとか。
もっとも、ヒトへの感染はマレで、ヒトーヒト感染として、sexや採乳や輸血や空気中の浮遊するエアロゾルと混じった細菌を吸い込むことなどでもごくマレ感染するとも。
どうだろう?
一事が万事こうなのでは?
中国では、無能なヒトびとがきちんと意識を持たずルーズに細菌やウィルスをいじっているから、こんな人災事故が後を絶たないのでは?
どうあれ、この日本の秋葉原で流行っていそうな「ブルセラ症」、実に不気味で、感染力が非常に強く、少量の菌でも感染が成立し、「マルタ熱」と呼ばれる細菌性疾患、発汗、頭痛、疲労感、筋肉や関節の痛みなどを起こし、40℃以上の高熱を繰り返し、治療しない場合の致死率は約5%もあるというから、メチャクチャ注意すべき。
その後、中国当局は、その工場のワクチン製造ライセンスを剥奪し、2つの「ブルセラ症ワクチン」の承認を延期し、合計7つの動物用医薬品承認も取り消したうえで、工場のスタッフ8人の責任を追及し、厳罰を下したとか。
どうだろう?
東仙坊、指摘し続ける「中共ウィルス」、人為ウィルス説はこのあたりからも信憑性を帯びてくるのでは?
さて、ちょっとオーストラリア・マターを総括し、893国家中国の現状の検証に戻りたい。
オーストラリアのキャンベラに本拠を置くNPO研究機関「中国政策センター」のユン・ジャンが、中国の脅迫、恐喝、言論統制について、適切に分析している。
「中国は、チベット自治区、ウイグル族、香港などで人権問題を抱えており、人権問題に関する国内からの批判を言論統制で抑えつけている。そんな中国の言論統制は、海を越えたオーストラリアにまで波及しており、在オーストラリア中国人が中国に対する批判を黙らせるためにSNS上で脅迫まで行っている」、
「近年では、中国国外であっても中国の言論統制に引っかかるという危険性が高まっている。7月、ニューサウスウェールズ大学が、国際的な人権NGOヒューマン・ライツ・ウォッチのオーストラリア支部局長エレイン・ピアソンの香港に対する人権問題に関する懸念について、『香港の間違いを終わらせるために、中国には国際的なプレッシャーが必要』という特集記事を大学のニュースルームに掲載した。すると、この記事に対して、オーストラリアの中国人コミュニティから、『問題の記事は有害である』、『ニューサウスウェールズ大学をボイコットする』、『声明を全面的に撤回しろ』批判が殺到した。そうしたら、こともあろうに、ニューサウスウェールズ大学は当該記事に関するtwitterを削除し、記事自体も削除してから復活させるという行為を2度繰り返した後、ニュースルームのトップページから法律カテゴリに移動させるという情けない処置を取った」
「中国人ナショナリストは、中国共産党、ひいては中国を批判する人々を脅迫している。中国共産党は宣伝と教育を通して、国民が中国と一体化するよう奨励しているため、中国人ナショナリストは中国共産党に対する批判が中国全体と中国国民に対する批判だと混同している。それゆえ、中国人ナショナリストによる在外中国人への言論弾圧が加速している。中国共産党の方針に賛同しない中国人を発見した場合に、個人情報をオンラインで公開したり、中国領事館に密告を行ったりする中国人ナショナリストまでいて、中国領事館に情報提供を容易にする『密告用ポータルサイト』まで設立されている。この種の密告によって、オーストラリアで香港の民主化を支持し、ウイグル族への弾圧を非難する抗議デモに参加した中国人留学生の実家に中国当局の局員が訪れ、警告を残していくという事件も発生している。こうした中国人ナショナリストの脅迫や嫌がらせについて、既存の法律で実施可能な対策を強化すべきだ。中国当局に協力するため、他人を威嚇する学生や密告を行う学生を退学させるといった対処を大学はすべきだ」
どうだろう?
実に厄介で面倒な野卑な893国家では?
その脅迫、恫喝に屈しないためには、どこまでもスコット・モリソン首相のオーストラリアのように徹底的に毅然とした態度を取るしかないのでは?
The Chinese Communist Party administration has never fought against Japan in history. It must be the so-called “Taiwan” that fought against Japan in the “Republic of China” that was hijacked by them(中国共産党政権が、我が日本と戦ったことは歴史上に一度もない。日本と戦ったのは、彼らに乗っ取られた「中華民国」で、いわゆる「台湾」)!
To be continued...
実は、東仙坊、今回の「中共ウィルス」の世界的パンデミックで、リサーチしてみて、過去の人類を滅亡の危機近くまで追い込んだ大パンデミックの発生地が、ほとんど全部、中国であるということを再確認し、驚愕を覚えている。
そのぐらいその手のことにルーズでデタラメな不埒な国だということである。
ペスト、スペインカゼ、コレラ、雲南産アジアカゼ、香港カゼ、SARS、H1N1、ブタコレラ…。
どうだろう?
かなり衝撃的では?
まだまだある。
すべてに隠蔽国家である中国では、「中共ウィルス」蔓延の直前に、別の病原体による大規模な人災が発生していたことを、「中共ウィルス」同様、市当局が、隠蔽し、深刻な事態であることを極力否定していたというのである。
何でも、昨年7～8月、国有企業傘下の「中牧蘭州生物薬工場」で、「ブルセラ症」の動物用ワクチン製造の工程で使用期限切れ消毒剤を使用したために、「ブルセラ症」の原因菌が減菌されないまま空気に混じって排出され、工場の風下にあった蘭州獣医研究所の職員や学生ら203人の集団感染を中心に、周辺住民ら約3600人に感染さていたというから、ビックリ仰天。
そのせいで、発熱、関節痛、疲労、睾丸炎に苦しんだ被害住民が続出。
なかには、母子感染の疑いがあるからと流産を余儀なくされるなどした妊婦までいたというのだから、深刻。
そして、蘭州市当局が、ようやく菌漏洩問題について最初に公表したのは、昨年12月26日。
それも、「漏洩した菌が小量のために人体の健康に被害を与えない(???)」と説明したというから、何をかいわんや。
ともあれ、この蘭州市当局の隠蔽をすっぱ抜いたのが、9月14日、約10ヵ月にわたる長期取材をしたという中国誌「財新週刊」。
そう、「共産党の喉と舌」と呼ばれプロパガンダ機関として強い統制を受けている中国国内で、当局側の不正や失態に鋭く切り込む数少ないマスメディアの一つで、王岐山がバックアップするマスメディア。
すると、蘭州市当局、翌9月15日、「『中州蘭州生物製剤工場』で、『ブルセラ症』集団感染があった。人口290万人の甘粛省で、合計21人が感染したので、847人をテストしたが死亡者はいなかった(?)」と発表。
そして、10月10日、「感染者は3669人だった。感染書に対する具体的な補償内容として、1人当たり計3785～5万元(約6万～80万円)を補償する」と発表。
ちなみに、「ブルセラ症(地中海熱)」とは、「ブルセラ菌」に感染して発症する人獣感染症のこと。
そして、感染した羊、山羊、牛、ラクダなどの家畜と接触したり、加熱殺菌が不十分なまま食べたり、乳を飲んだりしてヒトに感染するとか。
もっとも、ヒトへの感染はマレで、ヒトーヒト感染として、sexや採乳や輸血や空気中の浮遊するエアロゾルと混じった細菌を吸い込むことなどでもごくマレ感染するとも。
どうだろう?
一事が万事こうなのでは?
中国では、無能なヒトびとがきちんと意識を持たずルーズに細菌やウィルスをいじっているから、こんな人災事故が後を絶たないのでは?
どうあれ、この日本の秋葉原で流行っていそうな「ブルセラ症」、実に不気味で、感染力が非常に強く、少量の菌でも感染が成立し、「マルタ熱」と呼ばれる細菌性疾患、発汗、頭痛、疲労感、筋肉や関節の痛みなどを起こし、40℃以上の高熱を繰り返し、治療しない場合の致死率は約5%もあるというから、メチャクチャ注意すべき。
その後、中国当局は、その工場のワクチン製造ライセンスを剥奪し、2つの「ブルセラ症ワクチン」の承認を延期し、合計7つの動物用医薬品承認も取り消したうえで、工場のスタッフ8人の責任を追及し、厳罰を下したとか。
どうだろう?
東仙坊、指摘し続ける「中共ウィルス」、人為ウィルス説はこのあたりからも信憑性を帯びてくるのでは?
さて、ちょっとオーストラリア・マターを総括し、893国家中国の現状の検証に戻りたい。
オーストラリアのキャンベラに本拠を置くNPO研究機関「中国政策センター」のユン・ジャンが、中国の脅迫、恐喝、言論統制について、適切に分析している。
「中国は、チベット自治区、ウイグル族、香港などで人権問題を抱えており、人権問題に関する国内からの批判を言論統制で抑えつけている。そんな中国の言論統制は、海を越えたオーストラリアにまで波及しており、在オーストラリア中国人が中国に対する批判を黙らせるためにSNS上で脅迫まで行っている」、
「近年では、中国国外であっても中国の言論統制に引っかかるという危険性が高まっている。7月、ニューサウスウェールズ大学が、国際的な人権NGOヒューマン・ライツ・ウォッチのオーストラリア支部局長エレイン・ピアソンの香港に対する人権問題に関する懸念について、『香港の間違いを終わらせるために、中国には国際的なプレッシャーが必要』という特集記事を大学のニュースルームに掲載した。すると、この記事に対して、オーストラリアの中国人コミュニティから、『問題の記事は有害である』、『ニューサウスウェールズ大学をボイコットする』、『声明を全面的に撤回しろ』批判が殺到した。そうしたら、こともあろうに、ニューサウスウェールズ大学は当該記事に関するtwitterを削除し、記事自体も削除してから復活させるという行為を2度繰り返した後、ニュースルームのトップページから法律カテゴリに移動させるという情けない処置を取った」
「中国人ナショナリストは、中国共産党、ひいては中国を批判する人々を脅迫している。中国共産党は宣伝と教育を通して、国民が中国と一体化するよう奨励しているため、中国人ナショナリストは中国共産党に対する批判が中国全体と中国国民に対する批判だと混同している。それゆえ、中国人ナショナリストによる在外中国人への言論弾圧が加速している。中国共産党の方針に賛同しない中国人を発見した場合に、個人情報をオンラインで公開したり、中国領事館に密告を行ったりする中国人ナショナリストまでいて、中国領事館に情報提供を容易にする『密告用ポータルサイト』まで設立されている。この種の密告によって、オーストラリアで香港の民主化を支持し、ウイグル族への弾圧を非難する抗議デモに参加した中国人留学生の実家に中国当局の局員が訪れ、警告を残していくという事件も発生している。こうした中国人ナショナリストの脅迫や嫌がらせについて、既存の法律で実施可能な対策を強化すべきだ。中国当局に協力するため、他人を威嚇する学生や密告を行う学生を退学させるといった対処を大学はすべきだ」
どうだろう?
実に厄介で面倒な野卑な893国家では?
その脅迫、恫喝に屈しないためには、どこまでもスコット・モリソン首相のオーストラリアのように徹底的に毅然とした態度を取るしかないのでは?
The Chinese Communist Party administration has never fought against Japan in history. It must be the so-called “Taiwan” that fought against Japan in the “Republic of China” that was hijacked by them(中国共産党政権が、我が日本と戦ったことは歴史上に一度もない。日本と戦ったのは、彼らに乗っ取られた「中華民国」で、いわゆる「台湾」)!
To be continued...
